法人別リリース

引用が起きるかどうかは、リリース1本の出来では決まらない

共同通信PRワイヤー — Fri, 04 Sep 2026 16:15:00 +0900

汐塾セミナー第1回
※「記者にもAIにも届く広報へ ― 生成AI時代のプレスリリース戦略とLLMO実践」／リアルタイム視聴枠は先行案内で満席、アーカイブ視聴のお申し込みを受付中

株式会社共同通信PRワイヤー（東京都港区）が運営する、PR・広報担当者向けの学びメディア「汐塾（しおじゅく、正式名称：汐留PR塾）」は、2026年9月17日（木）14時より、無料オンラインセミナー「記者にもAIにも届く広報へ ― 生成AI時代のプレスリリース戦略とLLMO実践」を開催します。共同通信PRワイヤーが運営するプレスリリース配信サービス「PR WIRE」から実際に配信されたプレスリリースが、生成AIの回答に引用元として採用されているかどうかをリリース単位で集計した実測調査をもとに、Webプロデュース・ブランドマーケティングを手がける株式会社bon（大阪市・東京都／代表取締役小川力也）と共同で報告します。
※リアルタイム視聴枠（先着50名）は、会員および既存のお客様への先行案内の段階で定員に達しました。以降はアーカイブ視聴のお申し込みを受け付けます。お申し込みいただいた方には、開催後にアーカイブ配信をご案内します。

■AIは何を材料に答えているのか生成AIは、企業について答えるとき、必ず何かを材料にしています。その材料が自社発の情報なのか、第三者が書いたものなのか。今回の調査では、まずその点を確認しました。
複数の企業・組織についてAI回答の引用元を調べたところ、自社発の情報が占める割合は業種によって大きく異なっていました。自社サイトが上位に入る業種がある一方で、上位の大半が比較サイトや口コミサイトで占められる業種もあります。自社の用意したコンテンツがなければ、第三者のコンテンツを材料として回答されます。
では、自社発の情報を残す手段は何か。今回の調査では、4年近く前に配信された1本のリリースが、いまも複数のAIで回答の根拠として使われている例が見つかりました。一方で、配信を重ねても引用がほとんど起きない領域もありました。
差を生んでいたのは、リリース単体の完成度でも、配信本数でもありませんでした。また、AIが社名を出す「メンション」と、情報源として参照される「引用」は、別々に動いていました。片方が増えても、もう片方は連動しません。
本調査は、共同通信PRワイヤーから配信されたプレスリリースを対象に、複数の生成AIサービスでの引用状況を、リリース単位で集計したものです。もっとも、これがすべての業種にそのまま当てはまるとは言えないでしょう。
セミナーでは、どういう条件がそろったときに引用が起きていたのか、そして何を指標に見るべきかを、実例に即して整理します。企業別の引用回答数、実際に引用されていた質問の中身、媒体をまたいだ比較、および調査の対象と方法の詳細は、当日ご紹介します。

■本セミナーで分かること・ AIは何を材料に答えているのか ― 引用元に占める自社発の情報の割合
・効果が出はじめるまでの時間と、効果が残り続ける期間
・自社サイト・配信サービス・転載メディアの役割分担
・「メンション」と「引用」の違いと、どの数値を指標に見るべきか

■こんな方におすすめです・プレスリリースを継続的に配信しているが、AI検索での効果を測れていない
・ LLMO・AEOという言葉は聞くものの、広報として何から手をつけるべきか定まらない
・社内でAI検索対策の必要性を説明する材料がほしい

■ プログラム・オープニング ― 生成AI検索の広がりと、本日のゴール　金光成珠
・AI検索でのプレスリリース活用 ― 実測データから　小川力也
・プレスリリース配信サービスとAI引用の関係 ― 転載媒体数と審査の質という観点　金光成珠
・質疑応答　小川力也・金光成珠
・クロージング　金光成珠
※プログラムは暫定です。内容は変更になる場合があります。

■登壇者 ▶ 小川力也（株式会社bon 代表取締役）
2013年設立のWebプロデュース・ブランドマーケティング会社を率いる。近年はブランディングを軸としたAEO/LLMO（AI検索最適化）支援を展開し、自社メディア「bon's AEO Lab」で実証データや知見を公開している。

▶ 金光成珠（株式会社共同通信PRワイヤー PRSJ認定PRプランナー / Web記者）
広報・PR担当者向けメディア「汐塾」3代目塾長。

■ 開催概要　　　名称：汐塾セミナー第1回
　　　　　　「記者にもAIにも届く広報へ ― 生成AI時代のプレスリリース戦略とLLMO実践」
　開催日時：2026年9月17日（木）14:00〜15:00
　　　形式：オンライン開催（Zoomウェビナー）
　　参加費：無料
　　　定員：リアルタイム視聴先着50名 ※先行案内にて定員に達したため受付を終了しました
アーカイブ：開催後に配信予定。お申し込みいただいた方にご案内します（受付中）
　　　主催：汐塾（株式会社共同通信PRワイヤー）

詳細・アーカイブ視聴のお申し込み：
https://kyodonewsprwire.jp/corp/juku/llmo-webinar-202609/?utm_source=prwire&utm_medium=press-release&utm_campaign=juku_llmo_202609_kokuchi
※同業他社の方、および主催者の判断でご案内を差し控える場合がございます。あらかじめご了承ください。

汐塾とは汐塾は、株式会社共同通信PRワイヤーが運営する、PR・広報担当者の学びメディアです。「メディアに届く」広報・PRの知見を得る学びの場として、担当者が日々の業務で実践できるヒントやノウハウをわかりやすく整理し、お届けしています。
サイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/

共同通信PRワイヤーについて共同通信PRワイヤーは、共同通信社グループが提供するプレスリリース配信サービスです。「数よりも価値を届けるプレスリリース」をミッションに掲げ、企業・団体の想いが“伝わる”よう、“届ける”ことにこだわっています。
・ 1回のプレスリリースで平均1,500以上のメディアに配信
・厳正な審査を経たプレスリリースは、信頼性の高い情報として多くのメディアに掲載
企業・自治体・研究機関など、多様な組織から選ばれている

共同通信PRワイヤーは、2026年9月3日にサービス開始25周年を迎えました
「PR WIRE（共同通信PRワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。2026年9月3日、サービス開始から四半世紀となる25周年を迎えました。
25周年特設サイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

広報の学びメディア「汐塾」、テーマソング「今日は何の日？」の AI生成ミュージックビデオをYouTubeで公開

共同通信PRワイヤー — Thu, 03 Sep 2026 16:30:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏、以下「当社」）が運営する広報の学びメディア「汐塾（しおじゅく）」は、2026年9月3日（木）16時に、オリジナルテーマソング「今日は何の日？」のミュージックビデオをYouTubeで公開しました。楽曲・映像とも生成AIを活用し、作詞・企画から構成・編集までを汐塾編集部が手がけています。

9月3日は、当社が2001年に日本初のプレスリリース配信サービスを開始した日で、この日でサービス開始からちょうど25年を迎えます。

▼ミュージックビデオはこちら
【https://youtu.be/IM1FCvL5HW4】

X（旧Twitter）には、「今日は何の日」という書き出しやハッシュタグとともに、その日の記念日を紹介する投稿の文化があります。企業の公式アカウントが自社に関わる記念日を発信し、個人がその日の話題として取り上げる、朝の定番の投稿形式です。

この「今日は何の日」という文言を含む投稿は、1日あたり約900件、直近4週間（2026年8月4日〜31日）で25,879件確認できました（Yahoo!リアルタイム検索での確認数※当社調べ）。
※特定の「◯◯の日」の名称のみで言及した投稿は含まないため、記念日投稿の総数はさらに多いとみられます

「今日は何の日？」は、汐塾が公式X（@prjuku）が不定期連載している、記念日を題材に広報の視点を学ぶショート動画シリーズの共通テーマソングです。カレンダーに並ぶ記念日の由来に「なぜ？」と問いかけると、ふだんの出来事の見え方や伝わり方が変わっていく。広報の仕事の入り口にあるこの気づきを、そのまま歌詞にしています。

連載ではこれまで、うま味調味料の日、スイカの日、ハンバーグの日など、身近な記念日を取り上げてきました。楽曲は15秒動画のBGMとして毎回使用しており、今回のミュージックビデオでは2分33秒のフルバージョンを初めて公開します。

ミュージックビデオは生成AIを活用し、アニメーションで制作しました。カレンダーをめくった主人公が、本棚や机の上など、ふだんの景色の中に小さな「なぜ？」を見つけていく様子を、歌詞に沿って描いています。

MV カット一覧

なぜ、広報の学びメディアがミュージックビデオを制作したのか記念日は、企業が世の中に話題を届けるために自ら設計してきた、広報の代表的な手法のひとつです。
汐塾は「広報の『なぜ？』から学ぶ」をコンセプトに、毎朝の記念日投稿という大きな文化のなかで、記念日を消費するのではなく「なぜその日なのか」と由来までさかのぼる視点を発信してきました。

25年にわたり企業の情報を届けてきた当社が、いま最も日常的な情報の入り口であるSNSと音楽で「届け方」そのものを実験する取り組みでもあります。

連載カット一覧

15秒版・30秒版は、どなたでも記念日投稿にお使いいただけます連載で使用している15秒版と、リール・ショート動画向けの30秒版の楽曲は、クレジット表記（汐塾「今日は何の日？」）のうえ、企業・個人を問わず記念日投稿などのBGMとして自由にお使いいただけます。利用条件の詳細は汐塾サイトでご案内します。
【https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/11241/#terms】

ミュージックビデオ概要タイトル：今日は何の日？
公開日：2026年9月3日（木）16:00
尺：2分33秒（フルHD・アニメーション）
公開先：汐留PR塾公式YouTubeチャンネル（https://www.youtube.com/@prjuku）
楽曲制作：音楽生成AI「Suno」を使用（作詞・企画：汐塾編集部）
映像制作：画像生成AI「GPT 5.6 Sol」・動画生成AI「Seedance 2.0」（Dreamina）を使用（構成・編集：汐塾編集部）

歌詞（サビ）今日は何の日？　たずねてみれば
いつもの景色に　色がつく
今日は何の日？　その「なぜ」の先で
見えかたが　すこし　変わる

汐塾について「広報の『なぜ？』から学ぶ」をコンセプトに、共同通信PRワイヤーが運営する広報担当者向けの学びを届けるニュースメディアです。プレスリリースの基礎知識やPR用語集、ビジネスに役立つ読み物を発信しています。

https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/

会社概要会社名：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者：代表取締役社長井原康宏
所在地：東京都港区
事業内容：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ：共同通信社グループ
公式サイト：https://kyodonewsprwire.jp/

共同通信PRワイヤー、サービス開始から25年　経営理念を制定

共同通信PRワイヤー — Thu, 03 Sep 2026 12:15:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、本日2026年9月3日、サービス開始から25周年を迎えました。これを機に、当社の経営理念（Mission・Vision・Value）を制定しました。
あわせて、25周年特設サイトに「創業の経緯」セクションと代表メッセージを公開したほか、連載「PR WIRE 25周年特別インタビュー」の第2回を公開し、「お祝いメッセージ」に5社を追加掲載しました。
※当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で初めて世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」 https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

25周年特設サイト

▼ 特別インタビュー第2回「日本の情報流通を変える挑戦。」
株式会社共同通信PRワイヤー取締役国田智子
https://kyodonewsprwire.jp/corp/articles/11230/

■ 本日、サービス開始から四半世紀 2001年9月3日、当社のプレスリリース配信サービス「PR WIRE」は始まりました。会員制、ネットワークとして構成されたメディアリスト、Web上での配信という、当時すでに欧米で確立していた仕組みを日本に導入したものです。以来25年、企業・団体の発信を報道機関へお届けしてまいりました。累計配信本数は約12万本、ご利用いただいた企業・団体は約9,000社にのぼります。
この四半世紀を支えてくださったお客様、報道機関の皆様、関係者の皆様に、心より御礼申し上げます。

■ 経営理念（Mission・Vision・Value）を制定サービス開始25周年を機に、これまで当社が大切にしてきた考え方や、これから目指す姿を整理し、経営理念（Mission・Vision・Value）として定めました。
インターネットやSNS、近年では生成AIの普及により、情報の流通経路は多様化しています。誰でも容易に情報を発信できる現在、情報の正確性や発信主体の明確化など、情報の信頼性がこれまで以上に重要になっています。
当社は、共同通信グループの一員として培ってきた「報道機関の視点」を活かし、顧客の価値ある情報を信頼性と責任にもとづいて社会へ届け、より良い情報の循環を生み出すことを使命として位置付けています。

▼ Mission 信頼性と責任にもとづき、顧客の価値ある情報を循環させ、社会の発展に貢献する

▼ Vision 報道機関の視点を活かし、情報の信頼性を高める発信プラットフォーム

▼ Value 1. 信頼を築く
正確性・公平性・社会性の観点から顧客と向き合い、信頼性の高い情報の発信を通じて顧客と社会との信頼関係の構築に貢献する。

2. 社会により良い循環を築く
顧客の課題、社会の課題への視点を常に持ちながら、情報価値の最大化をはかり、その戦略的な発信を通じて社会全体により良い循環をもたらす。

3. 持続的な進化、成長を目指す
環境変化に柔軟に対応しながら、新たな知識・技術の習得によって専門性を磨き上げ、サービス品質の向上、事業全体の進化、成長に取り組む。

今回策定した経営理念を今後の事業活動やサービス開発の指針とし、情報流通環境の変化に柔軟に対応しながら、顧客と社会をつなぐ情報発信プラットフォームとして進化を続けてまいります。

■ 特設サイトに「創業の経緯」を公開 25周年特設サイトに、新たに「創業の経緯」セクションを公開しました。1990年代に欧米で確立していたワイヤーサービスの日本への普及に対する課題意識に始まり、1997年10月の研究会開始、2001年6月の会社設立、同年9月3日のサービス開始、そして現在まで——日本に新しいプレスリリース流通の仕組みが生まれ、普及するまでを、資料館のように12の展示でたどる構成です。
手本とした「世界標準のプレスリリース配信モデル」の三つの要件（会員制／体系的なメディアリストの構成／Web上で完結する配信）や、有料会員第1号の入会、2003年の汐留移転など、四半世紀の歩みを一次資料とともに紹介しています。

■ 代表メッセージ「次の25年へ。」を公開あわせて、代表取締役社長井原康宏のメッセージ「次の25年へ。「信頼」こそ命」を特設サイトに公開しました。

「ネット上には真偽不明の情報があふれています。こういう時代だからこそ、私たちが追求してきた「信頼」は価値を増していると考えています。…」
（メッセージ全文は特設サイトに掲載しています）

https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/#message

■ 特別インタビュー第2回「日本の情報流通を変える挑戦。」を公開 25周年を機に始めた連載「PR WIRE 25周年特別インタビュー」の第2回として、当社取締役国田智子へのインタビューを公開しました。第1回（大和ハウス工業株式会社広報企画部長松田英次氏・2026年8月26日公開）に続き、今回は「つくった側」の立場から聞き取りをしています。
国田は、2001年のサービス立ち上げに携わったメンバーの一人です。「世界標準のプレスリリース配信サービスが日本にまだないなら、自分たちで実現しよう」——1997年の研究会から2001年のサービス開始まで、構想から実現に至る約4年の試行錯誤と、その根底にあった情報流通への思いが語られています。本日制定を発表した経営理念の源流にある、創業期の問題意識を伝える内容です。

■ 「お祝いメッセージ」に5社を追加掲載特設サイトの「お祝いメッセージ」セクションに、新たに5社から寄せられたメッセージを追加掲載しました。太子食品工業株式会社、公益財団法人サントリー芸術財団サントリー美術館、株式会社化学工業日報社、株式会社いえらぶGROUP、共同ピーアール株式会社の各社です。
今回の追加により、掲載は18社19枠となりました（長崎県のみ2枠で掲載）。お祝いメッセージは、今後も頂戴し次第、随時追加してまいります。

■ 今後の公開予定特設サイトおよび連載「PR WIRE 25周年特別インタビュー」は、今後もコンテンツを順次追加してまいります。連載の第3回以降は、2026年9月以降に順次公開する予定です。
※上記の公開時期・内容は、現時点の予定であり、変更になる場合があります。

特設サイト概要名称：PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
URL： https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
今回の更新：
経営理念（Mission・Vision・Value）の制定を発表／「創業の経緯」セクションと代表メッセージを公開／特別インタビュー第2回を公開／「お祝いメッセージ」に5社を追加掲載（2026年9月3日）
今後の更新予定：25周年関連のコンテンツを順次追加予定

会社概要    会社名：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者：代表取締役社長   井原康宏
所在地：東京都港区
事業内容：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ：共同通信社グループ
公式サイト：https://kyodonewsprwire.jp/

PRワイヤー「レギュラー会員スタンダードプラン3回」を9月より提供開始

共同通信PRワイヤー — Tue, 01 Sep 2026 09:45:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏）は、2026年9月より、国内プレスリリース配信サービスの「レギュラー会員スタンダードプラン3回」を、11万4,000円（税別）で常設いたします。

これまで、初めてPRワイヤーサービスをご利用いただく企業・団体を対象に、「レギュラー会員スタンダードプラン 3回 9万円（税別）」の初回キャンペーンを実施してきました。
今回、初回キャンペーン利用後も、企業・団体の配信計画にあわせて継続して利用しやすい選択肢として、「スタンダードプラン3回コース」を通常プランとして提供いたします。

■レギュラー会員とはレギュラー会員は、契約開始月から1年間、契約した回数分の国内メディア向けプレスリリース配信を任意のタイミングでご利用いただける料金プランです。年間を通じた広報計画にあわせてご利用いただけます。
今回開始する「スタンダード3回コース」では、1年間の契約期間内で3回のプレスリリース配信が可能です。

■3回単位で、配信状況にあわせて柔軟に利用プレスリリースの配信本数は、年間計画の段階ですべて決まっているとは限りません。
新商品・サービスの発表やイベント、調査結果、受賞、提携など、事業の進捗によって新たな発信機会が生まれることもあります。
3回分から利用を始め、発信機会が増えた場合には、必要に応じて前倒しで契約を更新しながら継続してご利用いただけます。

そのため、
・年間の配信予定を事前に立てにくい
・必要なタイミングで数回ずつプレスリリースを配信したい
・配信本数が増えた場合は、その都度更新しながら利用したい
といった企業・団体の皆さまにも、配信計画にあわせて柔軟にご利用いただけます。

■「レギュラー会員スタンダードプラン3回コース」概要・提供開始：2026年9月
・利用料金：11万4,000円（税別）／年間3回まで配信可能
（1回あたり：3万8,000円（税別））

現在実施している初回キャンペーン「スタンダード3回 9万円（税別）」をご利用のお客様も、次回以降は通常の「スタンダードプラン3回コース」で継続してご利用いただけます。

共同通信PRワイヤーでは今後も、企業・団体それぞれの広報活動や情報発信の頻度にあわせ、プレスリリース配信を継続的に活用いただけるサービスの提供に努めてまいります。

熊本地震および千葉県豪雨災害の支援に関連するプレスリリースを無料配信

共同通信PRワイヤー — Fri, 28 Aug 2026 14:00:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏、以下「当社」）は、令和8年熊本地震および各地で発生している豪雨災害を受け、被災地の支援に関連する国内向けプレスリリース配信を、当面の間、無料で提供します。

このたびの令和8年熊本地震、および千葉県で発生した豪雨災害により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。

当社では、令和8年熊本地震の発生を受け、被災地支援や復旧・復興に関連するプレスリリースの無料配信を実施してきました。
令和8年8月に発生した千葉豪雨につきましても、被害が相次いでいることから、関連する支援情報について無料配信の対象といたします。
被災者への支援、生活インフラの復旧、地域経済や教育の復興などに取り組む企業・団体の皆さまによる情報発信に、共同通信PRワイヤーのプレスリリース配信サービスをご活用いただけます。
国内メディアへの配信のほか、お客様にて英文リリースをご用意いただくことで、海外メディアの駐日特派員などへの配信も可能です。

■無料配信の対象となるプレスリリースの例　・被災者支援に関する情報
　　例：義援金の募集、物資の無償提供、ボランティア活動など
　・現地の生活インフラの復旧支援に関する情報
　・現地の経済・教育などの復興支援に関する情報
　・その他、被災地の復旧・復興に関連する支援情報

■ お申し込み方法無料配信をご希望の場合は、下記お問い合わせフォームよりご相談ください。
［お問い合わせフォーム］
https://kyodonewsprwire.jp/corp/member/contact/
「お問い合わせ内容」欄に、配信予定のプレスリリースの概要をご記入ください。
お問い合わせ後、1～2営業日以内を目安に、無料適用の可否についてご連絡します。
※内容により、事前にプレスリリース文案の送付をお願いする場合があります。
※すべてのお客様に入会審査を実施しています。
※当社のプレスリリース取扱基準等により、配信をお受けできない場合があります。

■ プレスリリースの配信先「テーマ別」カテゴリのほか、業種による「ジャンル別」、関連地域に関する「エリア別」カテゴリなどから、プレスリリースの内容に応じて配信先を選択できます。

▼配信先カテゴリ
https://kyodonewsprwire.jp/corp/domestic/distribution_media/

国内メディアのほか、「駐日特派員（英文）」カテゴリを選択することで、海外メディアの駐日特派員などへの英文配信も可能です。
※「駐日特派員（英文）」カテゴリは、他のカテゴリと組み合わせて選択することはできません。
※英文リリースは、お客様にてご用意のうえご入稿ください。

被災地支援に関するプレスリリース一覧共同通信PRワイヤーでは、企業・団体から発表された被災地支援に関するプレスリリースを、テーマ別にまとめて掲載しています。

▼被災地支援がテーマのプレスリリース
https://kyodonewsprwire.jp/topics/5

共同通信PRワイヤーは、被災地の支援や復旧・復興に必要な情報が広く社会へ届くよう、情報発信の面から支援してまいります。

共同通信PRワイヤー、25周年記念の特別インタビュー連載を開始

共同通信PRワイヤー — Wed, 26 Aug 2026 16:05:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、サービス開始25周年（2026年9月3日）を機に、連載「PR WIRE 25周年特別インタビュー」を開始しました。第1回として、大和ハウス工業株式会社広報企画部長松田英次氏へのインタビューを、2026年8月26日に公開しました。

※当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で初めて世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです

▼第1回「広報とは、信頼を守る仕事。」大和ハウス工業株社広報企画部長松田英次氏
https://kyodonewsprwire.jp/corp/articles/10964/

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

▲特設サイトの「特別取材」セクション。第1回（Vol.01）として大和ハウス工業株式会社広報企画部長松田英次氏のインタビューを公開。

連載の背景プレスリリースの届け方は、この四半世紀で変化してきました。紙焼き写真とFAX、記者クラブへの投函から、メール、Web、そして生成AIの活用まで。当社は2001年9月3日のサービス開始以来、その変化の中で、企業・団体の発信を報道機関へお届けしてまいりました。

一方で、その25年がどのようなものだったかを最もよく知るのは、当社ではなく、実際に発信を担ってこられた広報の現場です。25周年という節目にあたり、この四半世紀を実際に歩んだ方々に聞き取りをし、記事として残すことにしました。

連載の構成　― 三つの立場から聞く本連載は、プレスリリースという仕組みを、立場の異なる三者から見た記録として構成します。

• 企業広報として
「PR WIRE」をご利用いただいてきたお客様に、広報の現場がどう変わってきたのかを伺います。
• つくった側として
2001年のサービス立ち上げに携わった当事者に、なぜこの仕組みを日本に持ち込もうとしたのかを伺います。
• 情報の受け手として
プレスリリースを受け取る報道の現場の視点から、情報の流れがどう変化したのかを伺います。

第2回以降は、2026年9月以降に順次公開する予定です。
※取材先・公開時期は、いずれも現時点の予定であり、変更になる場合があります。

第1回：大和ハウス工業株式会社広報企画部長松田英次氏大和ハウス工業株式会社がPR WIRE に入会されたのは、2004年6月。サービス開始から3年目にあたります。当社に保管されている当時の入会申込書に記入されたのは、大阪で広報を担当されていた頃の松田氏でした。以来22年、現在も継続してご利用いただいています。

記事では、広報歴31年目を迎えた松田氏に、配信サービス以前の広報から今日までを伺いました。写真を紙焼きで用意し、剥がせる糊を付けて資料に貼り、記者クラブへ届けていた時代。そして、生成AIが制作の工程に入りつつある現在。手段が入れ替わるなかで、大和ハウスの広報が変えたもの、変えなかったものが語られています。

25周年に寄せて伝えたい情報を伝えたいメディアに、いかにして届けるかは、広報部門が常に持つ課題です。一方でメディアの種類・形式も時代と共に変わり続けます。共同通信PRワイヤーには、それらの変化をいち早く捉え、情報を届けるサポートをお願いできる広報部門の良きパートナーとして、引き続きサービスを充実させていただきたいと期待しています。

あわせて公開、「お客様の声」に大阪府堺市のインタビューを追加特設サイトの「お客様の声」セクションに、25周年記念として新たに取材したインタビューを1件追加公開しました。
クックビズ株式会社（cookbiz）、株式会社赤ちゃん本舗（アカチャンホンポ）、立正大学に続く、25周年記念の新規取材4社目。自治体の広報の現場でPR WIRE がどのように活用されているかをうかがいました。
「お客様の声」では、業種を横断するインタビューを「25の声」として掲載しており、以降も新しい声を追加してまいります。

▲特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」。2026年9月3日の25周年までのカウントダウンを掲出しています。

今後の公開予定今後も、コンテンツを順次追加します。2026年9月3日のサービス開始25周年当日には、創業の経緯、代表メッセージなど、新たなコンテンツの公開を予定しています。本連載も、第2回以降を9月以降に順次公開してまいります。
※上記の公開時期・内容は、現時点の予定であり、変更になる場合があります。

連載概要                           連載名：PR WIRE 25周年特別インタビュー
第1回：「広報とは、信頼を守る仕事。」大和ハウス工業株式会社   広報企画部長松田英次氏（2026年8月26日公開）
取材・構成：共同通信PRワイヤー

特設サイト概要名称：PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
URL： https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
今回の更新：連載「PR WIRE 25周年特別インタビュー」を開始／「お客様の声」に大阪府堺市のインタビューを追加（2026年8月26日）

今後の更新予定 2026年9月3日の25周年に向けて新たなコンテンツを公開予定

会社概要    会社名：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者：代表取締役社長   井原康宏
所在地：東京都港区
事業内容：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ：共同通信社グループ
公式サイト：https://kyodonewsprwire.jp/

共同通信PRワイヤー、25周年特設サイトに「お祝いメッセージ」を公開

共同通信PRワイヤー — Thu, 20 Aug 2026 15:30:00 +0900

2026年8月20日
株式会社共同通信PRワイヤー
株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、サービス開始25周年に向けた特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」に、当社のお客様から寄せられた「お祝いメッセージ」セクションを公開しました。
※当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で初めて世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです

今回の公開では、自治体・学校法人を含む13社から寄せられたメッセージを14枠で掲載しました。
※長崎県からは、県庁の秘書・広報戦略部ながさきPR戦略課名義と「にゃーが」名義の2枠を掲載しているため、掲載社数は13社、掲載枠数は14枠です。

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

▲特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary | 日本で、最初。」

公開の背景サービスの歩みは、自社の記録や数字だけでは捉えきれません。当社が25周年を迎えるにあたり、日頃からPR WIRE（ワイヤー）をご利用いただいているお客様に、これまでの接点や印象を言葉にしていただきました。

寄せられたメッセージには、利用を開始した年、海外向け配信での支援、担当者とのやり取り、地域や商品に込めた思いを社会へ届けた経験など、それぞれの立場から見た具体的なエピソードを記していただいています。

▲「お祝いメッセージ」セクション。ロゴ枠・本文・ご署名・リンクの4要素をカード形式で掲載。

寄せられたメッセージ（3件抜粋）公開したメッセージのうち、3件をご紹介します。

創立25周年、おめでとうございます。長崎県では、2016年よりPRワイヤーを通じて様々な県政情報を発信してまいりました。貴社の幅広い配信ネットワークと社員の皆様のきめ細かなサポートにより、本県の積極的な情報発信にご貢献いただいておりますこと、心より感謝申し上げます。今後ますますのご発展とご繁栄をお祈り申し上げます。
— 長崎県庁　秘書・広報戦略部　ながさきPR戦略課

25周年おめでとうございます！2019年から利用しています。サービスの質はもちろんですが、導入の決め手は、担当者の皆さまによる丁寧な企業・サービス説明でした。本社を見学の際にも、会社の歴史や社風について丁寧にご説明いただき、「信頼できる会社だ」と感じたことを今でも覚えています。今後ともよろしくお願いします。
— ティーペック株式会社

25周年、誠におめでとうございます。
私たちKANOSUKEでは2024年の新商品ローンチを機に共同通信PRワイヤーを利用し、商品発表をはじめ、イベントや観光に関するニュースなど、鹿児島発のジャパニーズウイスキーを取り巻く多様な取り組みを発信してまいりました。信頼できる記者の皆様へ情報を直接届けられる配信網を活用することで、年々メディアに取り上げていただく機会も増えていると感じています。今後とも、どうぞよろしくお願いいたします。
— 小正嘉之助蒸溜所株式会社

今後の公開予定同じ特設サイトURLのまま、掲載準備が整ったお祝いメッセージを今後も随時追加します。2026年9月3日のサービス開始25周年当日には、創業の経緯、代表メッセージなど、新たなコンテンツの公開を予定しています。
※上記の公開時期・内容は、現時点の予定であり、変更になる場合があります。

特設サイト概要名称
PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
URL
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
今回の更新
「お祝いメッセージ」セクションを公開（2026年8月20日）
今後の更新予定
お祝いメッセージを随時追加／2026年9月3日の25周年に向けて新たなコンテンツを公開予定

会社概要会社名
株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立
2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者
代表取締役社長井原康宏
所在地
東京都港区
事業内容
国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ
共同通信社グループ
公式サイト
https://kyodonewsprwire.jp/

BtoB向け広告配信オプション「ADMATRIX DSP PR Wire 専用パック」をリニューアル 8月3日より提供開始

共同通信PRワイヤー — Tue, 04 Aug 2026 11:00:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏）は、株式会社クライド（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：金田洋夏）が提供するBtoB向けDSP「ADMATRIX DSP」と連携した広告配信オプション「ADMATRIX DSP PR Wire 専用パック」をリニューアルし、2026年8月3日から提供開始します。

今回のリニューアルでは、お客様から寄せられたご要望や利用状況を踏まえ、ターゲティング業種パッケージを従来の3種類から12種類へ拡充しました。
これにより、広告配信の対象業種をより具体的に選択できるようになりました。設定内容の確認や調整も簡素化され、広告配信をスムーズに開始できます。

プレスリリースは、企業・団体がメディアへ一次情報を提供するための広報ツールですが、現在では生活者やビジネスパーソンもWeb上で直接閲覧できるようになっています。
こうした中、企業からは「ターゲットへ直接情報を届けたい」「プレスリリース配信後の反応を把握したい」といったニーズが高まっており、2021年6月の提供開始以来、本サービスの利用社数も増加しています。こうした背景を受け、今回のリニューアルを行いました。

■サービス概要
「ADMATRIX DSP PR Wire 専用パック」は、プレスリリースをビジネスパーソンへ届ける広告配信オプションです。プレスリリース配信と組み合わせることで、ターゲットとの接点を創出します。

「ADMATRIX DSP PR Wire 専用パック」
【料金】
・300,000円（税別）〜
※プレスリリースページに遷移する場合、別途プレスリリース配信料金がかかります。
【内容】
・BtoB向け広告配信（プレスリリース掲載ページまたは指定Webサイトへの誘導広告）
・企業実名データ納品
・配信結果レポート

サービスの詳細資料は下記URLよりご覧ください。
https://go.kyodonewsprwire.jp/sales_option_admatrix_salessheet.pdf

■主な特長

・業種を選ぶだけでBtoBターゲットへ広告配信
情報を届けたいビジネスパーソンの業種を選択するだけで、ターゲットに合わせた広告配信が行えます。必要に応じて、地域・エリア、年代、部署、役職などの条件を組み合わせることも可能です。複雑な広告設定は不要で、専門的な広告運用の知識がなくても利用できます。

・必要なタイミングに合わせて利用可能
プレスリリース配信や新商品・サービスの発表、キャンペーンなど、必要なタイミングに合わせて利用できます。

・広告への反応を企業実名リストで可視化
広告を表示・クリックした企業について、会社名、電話番号、郵便番号などを掲載した「企業実名リスト」を、配信結果レポートとあわせて提供します。
広報活動の検証や、マーケティング・セールス施策を検討する際の参考情報として活用できます。
※企業を特定できないアクセスは、企業実名リストには含まれません。

・目的に応じたWebページへ誘導
広報施策の目的に応じて、プレスリリース掲載ページのほか、自社のサービスサイトやキャンペーンサイト、特設ページなど、任意のWebページを広告の誘導先として指定できます。
プレスリリースの閲覧促進だけでなく、商品・サービスの詳細ページや問い合わせページへの誘導にも活用できます。

当社は今後も、プレスリリースを起点とした情報発信を支えるサービスの開発・提供を通じて、企業・団体の広報活動に貢献してまいります。

■会社概要
社　　　名：株式会社共同通信PRワイヤー
本社所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1汐留メディアタワー
設　　　立： 2001年6月21日
代表取締役社長：井原康宏
WEBサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

共同通信PRワイヤーのプレスリリース提携メディアに「法人ニュースサービス（Brain InfoCast）」が追加

共同通信PRワイヤー — Mon, 03 Aug 2026 14:00:00 +0900

2026年8月3日
株式会社共同通信PRワイヤー
　企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原　康宏）は、プレスリリース情報提供先として新たに「法人ニュースサービス（Brain InfoCast）」を追加いたしました。

　本日現在で提携メディアが70サイトとなり、報道機関へのプレスリリース配信に加え、ウェブでの情報発信力が向上し、一層サービスが強化されました。

　当社は今後ともプレスリリースの利用価値を高めるべく、情報提供先との提携を進めてまいります。

この度、追加となった提携メディアは以下の通りです。

【法人ニュースサービス（Brain InfoCast）】
「法人ニュースサービス（Brain InfoCast）」は株式会社スカラコミュニケーションズが運営する法人向けクリッピングサービスです。
共同通信PRワイヤーが配信するプレスリリースが同サービスに提供され、法人ニュースサービスの会員ユーザーにプレスリリース情報が配信されます。

共同通信PRワイヤー、25周年特設サイトに「周年リリース特集」を公開

共同通信PRワイヤー — Fri, 31 Jul 2026 16:45:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、サービス開始25周年に向けた特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」に、周年を迎える企業・団体のリリースを集めた「周年特集」セクションを公開しました。

当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。本セクションでは、PR WIRE を通じて創業・創立・活動などの「周年」を発信された各社のリリースを編集視点でキュレーションし、以降も随時追加してまいります。

あわせて、7月に公開した「お客様の声」セクションに、25周年記念として新たに取材した立正大学のインタビューを追加公開しました。

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

▲特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary | 日本で、最初。」グローバルナビに「周年特集」を追加。

■ 公開の背景節目を迎えるのは、当社だけではありません。PR WIRE には日々、さまざまな企業・団体のプレスリリースが寄せられますが、そのなかには「創業○周年」「設立○周年」といった、各社の歩みそのものを伝える“周年リリース”が数多く含まれています。

25周年を迎える当社にとって、こうした各社の節目は他人事ではありません。四半世紀にわたり多くのお客様に選ばれ、情報発信をお預かりしてきた当社だからこそ、PR WIRE を通じて発信された各社の「周年」を、敬意をもってご紹介したいと考えました。その一環として、周年を迎える企業・団体のリリースをキュレーションする「周年特集」セクションを特設サイトに公開しました。掲載にあたっては、各社ご自身が節目を迎えたプレスリリースを中心に選び、その歩みそのものに光を当てています。

■ 「周年特集」で公開するコンテンツ
2026年に PR WIRE を通じて“ご自身の”「周年」を発信された企業・団体のリリースを、編集視点で選び、カード形式でご紹介します。各カードから、リリース本文をご覧いただけます。

▲「周年特集」セクション。PR WIRE で配信された周年リリースをキュレーション。
■ あわせて公開：「お客様の声」に立正大学のインタビューを追加
2026年7月に公開した「お客様の声」セクションに、25周年記念として新たに取材したインタビューを1件追加公開しました。

立正大学：クックビズ株式会社（cookbiz）、株式会社赤ちゃん本舗（アカチャンホンポ）に続く、25周年記念の新規取材3社目。大学広報の現場で PR WIRE がどのように活用されているかをうかがいました。

「お客様の声」では、業種を横断する20社超のインタビューを「25の声」として掲載しており、以降も新しい声を追加してまいります。

▲「お客様の声」セクション。25周年記念の新規取材に立正大学を追加。
■ ご参考：四半世紀の実績
当社サービス「PR WIRE」は、プレスリリースを報道機関やメディアの記者の方々へお届けするサービスです。以下の数字は、業種や規模を問わず、一社一社の発信を積み重ねてきた四半世紀の結果です（いずれも特設サイトで公開中）。
累計配信本数：約12万本（2001年9月〜2026年8月／暫定値）
利用企業数：約9,000社（上場企業から中小企業・自治体・大学まで／暫定値）

■ 今後の公開予定
本特設サイトは段階的に公開し、2026年9月3日の25周年記念日に向けて、毎月コンテンツを追加してまいります。

2026年8月 - 特別取材：PR WIRE と25周年を共に歩まれた広報担当者への特別取材、関係者からのお祝いのことば。
2026年9月 - 25周年当日：9月3日、サービス開始から四半世紀。創業メンバーが語るサービスの原点、記念セミナーのご案内を公開。

※上記の公開時期・内容、および記念セミナー等の開催予定は、いずれも現時点の予定であり、変更になる場合があります。

■ 特設サイト概要名称：PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
URL：https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

今回の更新内容「周年特集（CELEBRATING TOGETHER）」セクションを公開／「お客様の声（VOICES）」に立正大学のインタビューを追加（2026年7月31日）

今後の更新予定 2026年9月3日の25周年に向けて、毎月コンテンツを追加

■ 会社概要会社名：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者：代表取締役社長井原康宏
所在地：東京都港区
事業内容：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ：共同通信社グループ
公式サイト：https://kyodonewsprwire.jp/

「令和８年熊本地震」の被災地支援に関する国内プレスリリース配信を無料提供

共同通信PRワイヤー — Wed, 29 Jul 2026 11:35:00 +0900

プレスリリース配信会社の株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏、以下「当社」）は、2011年の東日本大震災をきっかけに、社会貢献活動の一環として、国内外で自然災害が発生した際、被災地の救援や復旧・復興支援に関する国内プレスリリース配信を無料で提供してまいりました。

●被災地支援リリース
https://kyodonewsprwire.jp/topics/5

このたびの「令和８年熊本地震」により被災された皆様に、心よりお見舞い申し上げます。
当社では、被災地の復旧・復興および被災された方々への支援に関する国内プレスリリース配信を無料で提供いたします。

【被災地支援に関する国内プレスリリースの無料配信について】 ●無料配信の対象となるリリースの例
・被災者支援に関する情報
　　（義援金の募集、物資の無償提供、生活支援など）
・ライフラインや通信に関する情報
・災害に伴う営業時間の変更や休業に関する情報
・イベントの開催中止や延期に関する情報

● 配信先カテゴリ
全158カテゴリから、上限10カテゴリまで選択できます。
テーマ別カテゴリのほか、業種によるジャンル別カテゴリや、所在地ごとのエリア別カテゴリもございます。

【配信先メディアの例】
・「社会・時事」カテゴリ　配信先：698カ所
・「経営・IR情報」カテゴリ　　配信先：755カ所
・「危機管理・リスクマネジメント」カテゴリ　配信先：549カ所
（2026年7月29日10時時点）

※「駐日特派員（英文）」カテゴリは、ほかのカテゴリと組み合わせて選択することはできません。英文リリースをご用意のうえ、ご入稿ください。配信先には、駐日特派員のほか、英文情報を求める国内メディアが含まれます。

● 提携サイト
全69サイト
https://kyodonewsprwire.jp/corp/domestic/cooperation_site/

ご利用にあたっては、当社所定の入会審査を実施します。
リリースの内容や体裁によっては、ご利用いただけない場合がございますので、あらかじめご了承ください。詳しくは、以下をご確認ください。

・「PR Wire利用規約」
https://go.kyodonewsprwire.jp/sales_kiyaku.pdf
・「プライバシーポリシー」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/privacy_policy/
・「プレスリリース取扱基準」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/acceptability_standard/

今後も当社は、総合国際通信社である共同通信社のグループ企業として、社会性・公共性の高い情報の発信を支援する取り組みを継続してまいります。

共同通信PRワイヤー、25周年特設サイトに「お客様の声」を公開

共同通信PRワイヤー — Wed, 15 Jul 2026 11:30:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、サービス開始25周年に向けた特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」に、ご利用企業の声を集めた「お客様の声（VOICES）」セクションを公開しました。当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。本セクションでは、25年の歩みのなかで PR WIRE をご愛顧いただいてきたお客様の声を「25の声」として掲載し、以降も新しい声を追加してまいります。

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

▲ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」

■ 公開の背景プレスリリース配信は、いまや企業・団体の情報発信に欠かせないインフラとなりました。当社サービス「PR WIRE（ピー・アール・ワイヤー）」は、2001年9月3日のサービス開始以来、上場企業から中小企業、自治体、大学・研究機関まで、業種や規模を問わず幅広いお客様にご利用いただいてまいりました。
25周年という節目にあたり、当社はこの四半世紀を「数字」だけでなく「お客様の言葉」でも振り返るべきと考えました。長年にわたり当社をお選びいただいてきた事実は、ご利用企業ご自身の声によってこそ、もっとも確かに伝わると考えるためです。その一環として、これまで当社の広報担当者向けメディア「汐留PR塾」で公開してきたインタビューに加え、25周年を迎える2026年に新たに取材した「声」を、特設サイトに「お客様の声」として掲載しました。

■ 「お客様の声」で公開する主なコンテンツ •    新着インタビュー（25周年記念の新規取材）：25周年を記念して新たに取材したご利用企業の声を掲載します。クックビズ株式会社（cookbiz）、株式会社赤ちゃん本舗（アカチャンホンポ）のインタビューを公開中。立正大学を7月末に公開予定とし、以降も順次追加してまいります。

•    お客様の声（これまでの取材を集約）：製造業、自治体、大学、医薬、飲料、流通、IT、観光など、業種を横断する20社超のインタビューを一覧で掲載。1892年創業の老舗から近年ご利用を開始された企業まで、利用年数の幅も含めてご覧いただけます。

•    「25の声」という視点：当社25年の歩み ×「選んでくださった」ご利用企業の声を重ね合わせることで、当社サービスの継続性と、お客様との信頼関係を可視化します。

▲「お客様の声（VOICES）」セクション「25の声」。

■ 参考：四半世紀の実績と、当社のスタンス当社サービス「PR WIRE」は、プレスリリースを報道機関やメディアの記者の方々へお届けするサービスです。その特性上、当社は利用企業数の多寡そのものを追い求めるのではなく、一社一社の発信が、それを必要とするメディアへ確実に届くことを大切にしてまいりました。以下の数字は、そうした一つひとつの積み重ねの結果として、四半世紀のあいだに積み上がってきたものです（いずれも特設サイトで公開中）。
•    累計配信本数：約12万本（2001年9月〜2026年8月／暫定値）
•    利用企業数：約9,000社（上場企業から中小企業・自治体・大学まで／暫定値）

■ 今後の公開予定本特設サイトは段階的に公開し、2026年9月3日の25周年記念日に向けて、毎月コンテンツを追加してまいります。

［ 2026年7月（下旬）］
周年特集：周年を迎える企業のリリースを集めた特集を公開。老舗からスタートアップまで、節目を発信する企業をご紹介します。

［ 2026年8月］
特別取材：PR WIRE と25周年を共に歩まれた広報担当者への特別取材、関係者からのお祝いのことば。

［ 2026年9月］
25周年当日：9月3日、サービス開始から四半世紀。創業メンバーが語るサービスの原点、記念セミナーのご案内を公開。

※上記の公開時期・内容、および記念セミナー等の開催予定は、いずれも現時点の予定であり、変更になる場合があります。

■ 特設サイト概要名　　称　　　： PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
U　R　L　　　： https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
今回の更新　　：「お客様の声（VOICES）」セクションを公開（2026年7月13日）
今後の更新予定： 2026年9月3日の25周年に向けて、毎月コンテンツを追加

■ 会社概要
会社名　　：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立　　　：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者　　：代表取締役社長井原康宏
所在地　　：東京都港区
事業内容　：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ　：共同通信社グループ
公式サイト： https://kyodonewsprwire.jp/

「広報×生成AI」、現場のリアルは？【汐留PR塾】が「いま読みたい”2026年6月の記事をピックアップ

共同通信PRワイヤー — Tue, 07 Jul 2026 11:30:00 +0900

汐留PR塾は、株式会社共同通信PRワイヤーが運営する、PR・広報担当者の学びメディアです。プレスリリースを「配信するだけ」で終わらせずに、メディアに取り上げられるために必要な知見をテーマごとに紹介しています。今回は、2026年6月に公開した記事から、“生成AI時代の広報”に役立つ3本をピックアップしました。

特集　「広報×生成AI」の実践、現場でどこまで進んでいるのか？【テラスク広報勉強会レポート】「何から始めればいいか分からない」「実務にどう落とし込めばいいか見えない」——生成AIへの関心が高まる一方で、広報の現場にはこうした声がまだ多くあります。本記事では、生成AIを“実践”で学ぶ広報勉強会（主催：テラスク）に密着。参加者のリアルな悩みと気づき、現場ならではの活用の手応えをレポートし、広報×生成AIの“現在地”を立体的に紹介します。

【レポートの見どころ】
・  広報現場における生成AI活用の「リアルな現在地」
・  実践を通じて学ぶ場だからこそ得られる気づき
・  参加者同士の経験共有から見える、現場課題のリアル
▶ 記事はこちら：https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/9844/

ピックアップ 1：あなたの広報文、AIで書いたってバレてますよ——生成AI文章の地雷表現カタログ【前編】プレスリリースに残った「**」（マークダウンの消し忘れ）や、「〜につきまして、」の連発——生成AIで書いた広報文は、AIを使い慣れた相手には一瞬で見抜かれます。本記事は、AI特有の“地雷表現”をBefore/After付きでカタログ化して解説する【前編】です。

【メディア掲載に繋がるポイント】
・  マークダウン記号（「**」）の消し忘れなど、AI由来の“痕跡”を残さない
・  「〜につきまして」の多用や、中身のない価値評価語（「重要です」等）を避ける
・  「羅針盤」「架け橋」といった空虚な定番比喩に頼らず、具体で語る
▶ 記事はこちら：https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/9888/

ピックアップ 2：サイテーションとは？プレスリリースで強化する方法とAI時代の重要性 AI検索が広がる中で、自社の情報がAIに「引用（サイテーション）」されるかどうかが、認知獲得の新たな分かれ目になりつつあります。サイテーションの基本と、プレスリリースを通じて“引用されやすさ”を高める具体策を解説します。

【メディア掲載に繋がるポイント】
・  AIに引用されやすい情報設計（FAQ・定義の明確化）を意識する
・  社名・サービス名・データを繰り返し正確に明記する
・  一次情報や数値を盛り込み、記者にもAIにも“使いやすく”する
▶ 記事はこちら：https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/9737/

汐留PR塾とは汐留PR塾は、株式会社共同通信PRワイヤーが運営する、PR・広報担当者の学びメディアです。「メディアに届く」広報・PRの知見を得る学びの場として、担当者が日々の業務で実践できるヒントやノウハウをわかりやすく整理し、お届けしています。

サイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/

共同通信PRワイヤーについて共同通信PRワイヤーは、共同通信社グループが提供するプレスリリース配信サービスです。「数よりも価値を届けるプレスリリース」をミッションに掲げ、企業・団体の想いが“伝わる”よう、“届ける”ことにこだわっています。

・  1回のプレスリリースで平均1,500以上のメディアに配信
・  厳正な審査を経たプレスリリースは、信頼性の高い情報として多くのメディアに掲載
・  企業・自治体・研究機関など、多様な組織から選ばれている

共同通信PRワイヤーは、2026年9月3日にサービス開始25周年を迎えます「PR WIRE（共同通信PRワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。2026年9月3日、サービス開始から四半世紀となる25周年を迎えます。これを記念し、25年の歩みや累計データ、お客様の声などを順次公開する特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」を公開しました。

25周年特設サイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
関連リリース（2026年6月30日）：https://kyodonewsprwire.jp/release/202606301746

共同通信PRワイヤー、サービス開始25周年に向けティザーサイトを公開

共同通信PRワイヤー — Tue, 30 Jun 2026 16:00:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長井原康宏、以下「当社」）は、サービス開始25周年となる2026年9月3日に向けた特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」を、ティザーサイトとして公開しました。当社が運営する「PR WIRE（共同通信PRワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。
本特設サイトでは、四半世紀にわたる歩みと累計データを開示するとともに、お客様の声や広報の第一線を歩まれた担当者様への特別取材などを、毎月、順次公開してまいります。

▼ 特設サイト「PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。」
https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/

▲ ティザーサイトトップ ―「日本で、最初。」のメッセージと25周年記念日までのカウントダウン

■ 公開の背景プレスリリース配信は、いまや企業・団体の情報発信に欠かせないインフラとなりました。その出発点となったのが、2001年9月3日にサービスを開始した当社「PR WIRE」です。i-mode や家庭向けブロードバンドが普及し始めたばかりの時代に、当社は共同通信社グループの一員として、企業・団体のプレスリリースを国内外のメディアへ届ける仕組みを、報道の現場とともに築いてまいりました。

25周年という節目にあたり、当社はこの四半世紀の歩みを、具体的な数字や長年のお客様の声とともに、改めてご紹介してまいります。その第一歩として、本日、ティザーサイトを公開しました。

■ ティザー版で公開する主なコンテンツ •    カウントダウン：2026年9月3日の25周年記念日までの残り日数を表示。2001年から現在までの世相（米同時多発テロ、東日本大震災、コロナ禍、生成AI時代など）とともに歩みを振り返ります。

•    FACTS（事実と数字）：サービス開始以来の累計配信本数約12万本、利用企業数約9,000社（上場企業から中小企業、自治体、大学・研究機関まで／いずれも暫定値）を開示。

•    HISTORY（25年のあゆみ）：2001年のサービス開始から、2003年の海外配信サービス開始、2011年・東日本大震災時の関連プレスリリース300本超の無償配信、2024年のAI対策（LLMO）開始まで、社会情勢・メディア環境の変化とともに歩みをたどる年表。

•    FAQ（よくあるご質問）：「世界標準のプレスリリース配信」とは何か、その導入の経緯や他サービスとの違いなどを掲載。

▲「HISTORY ― 25年のあゆみ」
社会情勢・メディア環境の変化とともに歩みをたどる年表

■ 今後の公開予定本特設サイトは段階的に公開し、2026年9月3日に向けて、毎月コンテンツを追加してまいります。ティザー版では、今後の公開予定を以下のとおり予告しています。

［ 2026年7月］
お客様の声：PR WIRE と歩んでこられたご利用企業20社超の「声」を特設サイトに掲載。以降も毎月、新しい声を追加します。
周年特集：周年を迎える企業のリリースを集めた特集を公開。

［2026年8月］
特別取材：PR WIRE と25周年を共に歩まれた広報担当者への特別取材、関係者からのお祝いのことば。

［ 2026年9月］
25周年当日：9月3日、サービス開始から四半世紀。創業メンバーが語るサービスの原点、記念セミナーのご案内を公開。

※上記の公開時期・内容、および記念セミナー等の開催予定は、いずれも現時点の予定であり、変更になる場合があります。

■ 「世界標準」を日本で最初に導入した25年「PR WIRE（共同通信PRワイヤー）」は、2001年9月3日に、日本で最初に世界標準のプレスリリース配信モデルを導入したサービスです。会員制と、ネットワークとして構成されたメディアリストにもとづく配信という、海外で確立されていた仕組みを日本に導入した点に特徴があります。当社は、サービス開始以来、共同通信社グループの一員として運営母体を変えることなく、一貫した品質基準とメディアとのネットワークのもとで、お客様と向き合い続けてまいりました。
この25年間の継続性こそが、お客様との長期的な信頼関係と、安定したサービス品質の基盤であると考えています。

特設サイトのFAQでは、「世界標準」とは何か、その導入の経緯や他サービスとの違いを明示しています。

■ 特設サイト概要名称　　　： PR WIRE 25th Anniversary｜日本で、最初。
URL　　　： https://kyodonewsprwire.jp/corp/lp/25th-anniversary/
公開日　　： 2026年6月30日（ティザー版）
今後の更新： 2026年9月3日の25周年に向けて、毎月コンテンツを追加

■ 会社概要会社名　　：株式会社共同通信PRワイヤー（英名：Kyodo News PR Wire）
設立　　　：2001年6月（サービス「PR WIRE」開始：2001年9月3日）
代表者　　：代表取締役社長井原康宏
所在地　　：東京都港区
事業内容　：国内・海外向けプレスリリース配信サービス、メディアクリッピング、AI対策（LLMO）支援、広報・PR担当者向けメディア運営（汐留PR塾）等
グループ　：共同通信社グループ
公式サイト： https://kyodonewsprwire.jp/

4月1日（水）から紀州有田商工会議所会員向けにプレスリリース配信サービスを提供開始

共同通信PRワイヤー — Wed, 01 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月1日
株式会社共同通信PRワイヤー
企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏、以下当社）は、2026年4月1日（水）から、紀州有田商工会議所と提携し、同商工会議所会員へプレスリリース配信サービスの提供を開始しました。

●紀州有田商工会議所：共同通信PRワイヤー提携事業
https://kishuarida-cci.jp/prwire/

当社では、中小企業の広報支援を目的に、国内の商工会議所などの会員が、手軽にプレスリリース配信サービスを利用できるよう特別料金にてサービスを提供し、広報活動を支援しています。2006年以降、「中小企業支援パートナー」として、全国各地の商工会議所や商工会など経営支援団体との提携を進めてまいりました。今回の久留米商工会議所は、31カ所目の提携先となります。

●共同通信PRワイヤー：中小企業支援パートナー一覧
https://kyodonewsprwire.jp/corp/cci/

東京商工会議所、大阪商工会議所、名古屋商工会議所、札幌商工会議所、京都商工会議所、熊谷商工会議所、福井商工会議所、横浜商工会議所、川口商工会議所、岡山商工会議所、宇都宮商工会議所、坂東市商工会、十和田商工会議所、豊中商工会議所、相模原商工会議所、金沢商工会議所、千葉市産業振興財団、湖南市商工会、和歌山商工会議所、中小企業基盤整備機構、高岡商工会議所、川越商工会議所、千葉商工会議所、函館商工会議所、仙台商工会議所、前橋商工会議所、川崎商工会議所、紀の川市商工会、春日井商工会議所、春日井商工会議所、久留米商工会議所

当社では、これからも中小企業の育成・活性化の一助となるべく、全国各地の中小企業経営支援団体との提携を進めてまいります。

【共同通信PRワイヤーについて】
共同通信PRワイヤーは、2001年に共同通信社のグループ企業として設立されたプレスリリース配信会社です。設立以来一貫して、メディアのグループ企業として中立性と信頼性を守りながら、数多くのプレスリリースを国内外のメディアやジャーナリストに配信してきました。
また主要ニュースサイトやポータルサイトとの提携を進めており、本日現在で全69サイトに、共同通信PRワイヤー発のプレスリリースを配信しています。近年では、オプションサービスとしてSNS広告やディスプレイ広告配信も拡充し、さらに情報発信力の強化を図っています。

【会社概要】
●　社　　　名：株式会社共同通信PRワイヤー
●　本社所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1汐留メディアタワー
●　設　　　立： 2001年6月21日
●　代表取締役社長：井原康宏
●　WEBサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

4月1日（水）から久留米商工会議所会員向けにプレスリリース配信サービスを提供開始

共同通信PRワイヤー — Wed, 01 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月1日
株式会社共同通信PRワイヤー
企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏、以下当社）は、2026年4月1日（水）から、久留米商工会議所と提携し、同商工会議所会員へプレスリリース配信サービスの提供を開始しました。

●久留米商工会議所：プレスリリースサポート
https://www.kurume.or.jp/prwire/

当社では、中小企業の広報支援を目的に、国内の商工会議所などの会員が、手軽にプレスリリース配信サービスを利用できるよう特別料金にてサービスを提供し、広報活動を支援しています。2006年以降、「中小企業支援パートナー」として、全国各地の商工会議所や商工会など経営支援団体との提携を進めてまいりました。今回の久留米商工会議所は、30カ所目の提携先となります。

●共同通信PRワイヤー：中小企業支援パートナー一覧
https://kyodonewsprwire.jp/corp/cci/

東京商工会議所、大阪商工会議所、名古屋商工会議所、札幌商工会議所、京都商工会議所、熊谷商工会議所、福井商工会議所、横浜商工会議所、川口商工会議所、岡山商工会議所、宇都宮商工会議所、坂東市商工会、十和田商工会議所、豊中商工会議所、相模原商工会議所、金沢商工会議所、千葉市産業振興財団、湖南市商工会、和歌山商工会議所、中小企業基盤整備機構、高岡商工会議所、川越商工会議所、千葉商工会議所、函館商工会議所、仙台商工会議所、前橋商工会議所、川崎商工会議所、紀の川市商工会、春日井商工会議所、春日井商工会議所

当社では、これからも中小企業の育成・活性化の一助となるべく、全国各地の中小企業経営支援団体との提携を進めてまいります。

【共同通信PRワイヤーについて】
共同通信PRワイヤーは、2001年に共同通信社のグループ企業として設立されたプレスリリース配信会社です。設立以来一貫して、メディアのグループ企業として中立性と信頼性を守りながら、数多くのプレスリリースを国内外のメディアやジャーナリストに配信してきました。
また主要ニュースサイトやポータルサイトとの提携を進めており、本日現在で全69サイトに、共同通信PRワイヤー発のプレスリリースを配信しています。近年では、オプションサービスとしてSNS広告やディスプレイ広告配信も拡充し、さらに情報発信力の強化を図っています。

【会社概要】
●　社　　　名：株式会社共同通信PRワイヤー
●　本社所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1汐留メディアタワー
●　設　　　立： 2001年6月21日
●　代表取締役社長：井原康宏
●　WEBサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

【プレスリリース実態調査】メディア関係者の約5割が、「メール件名」でプレスリリースの開封を判断

共同通信PRワイヤー — Wed, 03 Dec 2025 11:45:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー(本社：東京都港区東新橋1-7-1、代表取締役社長：井原康宏)は、プレスリリースを活用した記事作成に携わる弊社プレス会員（メディア関係者）を対象に「プレスリリースの確認方法に関する調査」を実施しました。この調査結果から、メディア関係者のプレスリリースの選定に関する実態などが明らかになりました。

＜調査概要＞
調査期間：2024/11/19～2024/12/2
調査対象：弊社プレス会員（配信先メディア：2,400媒体）
調査方法：インターネット調査（弊社の全プレス会員にメール・FAXで調査依頼し、Webフォームに回答）
回収結果（有効回答数）：330サンプル

回答者の媒体区分は以下の通りでした。

◆プレスリリースを確認するタイミングはいつ？

メールで受信したプレスリリースについて、どのタイミングで開封・確認しているのかを伺いました。メールで受信したプレスリリースを確認するタイミングは「メールの都度、開封している」が48.2％で約5割となりました。続いて「受信フォルダにある程度溜まったら確認している」が29.7％で約3割という結果になりました。

●重要なのは、シンプルで分かりやすいタイトルをつけること「メールの都度、開封している」（48.2%）という結果を見ると、メディア関係者は即時性を大事にしていることが伺えます。つまり受信した瞬間に見てもらえないと、記事にしてもらえるチャンスを逃す可能性があると言えます。

一方、「受信フォルダにある程度溜まったら確認している（29.7%）」、「後でまとめて確認している（10.9%）」「必要なときに確認している（9.1%）」という“後から確認する人たち”も約半数見られます。この場合、一度により多くのプレスリリースの中から選定されることになります。対策として、多数あるプレスリリースの中から埋もれず開封してもらえるよう、メールの件名を「シンプル＆分かりやすく」することが大切です。

後から確認するメディア記者は、メールの件名をチェックし、件名から中身を読むべきかの価値判断を行います。具体的には「何を」「いつ」「どうしたのか」「発信者（社名）の記載」を意識し、件名やタイトルを作成すると良いでしょう。

◆約5割が「メールの件名」でプレスリリースを読むかを判断

受信したプレスリリースを「詳しく読み進めるか」を判断する際に、【最も重視する点】について伺いました。最も重要視されているのは「メールの件名」（45.8%）で、続いて「プレスリリースのタイトル」（35.8%）、「企業・団体名」(11.5%）という結果になりました。

●「開封されるかどうか」は “件名”と“タイトル”が重要開封の判断基準の1位が「メールの件名」、2位が「プレスリリースのタイトル」という結果からもわかる通り、メール件名の質を高めることで開封率が上昇し、さらにプレスリリースのタイトルを工夫することで、記事化率がより上がると考えられます。

メールの件名やプレスリリースのタイトルでは、以下の点に気を付けて作成すると、記者の目に留まりやすいタイトルが作成できます。

・タイトルの文字数は30文字前後
・端的に分かりやすく
・数字・実績・新規性を入れる
・ニュースバリュー（報道価値）がある

また件名やタイトルに関する自由回答として、以下のような意見が見られました。

「件名に社名がきちんと明記されていることが良い」
「件名が長すぎると記事化を見送る」
「タイトルで開封判断をする」
「件名で内容が分かると助かる」
※2024年アンケート結果より

●発信者である「企業・団体名」も重要
プレスリリースを詳しく読み進めるかどうかを判断するポイントは、「メールの件名」「プレスリリースのタイトル」に次いで「企業・団体名」も重視されていることが分かりました。つまり、メディア記者は「発信者は誰か？」を重視しているのです。

発信者である企業の概要やプロフィールは、プレスリリースの最後の方に記載します。企業としての知名度が高くない場合には、自社をアピールする文章を分かりやすく丁寧に記載しておきましょう。
また、メディア記者に自社を認知してもらうためには、価値ある情報を繰り返し提供し、記憶に留めてもらうことが重要です。認知度が高まれば、プレスリリースのメール件名に記載された企業名を見た記者に、本文まで開いて閲覧しようと思ってもらえる可能性が高まります。

また本件に関する自由回答として、以下のような意見が見られました。

「件名、企業名、人物名などがすぐ分かる表示にしてほしい」
「件名に社名がしっかり明記されている点が分かりやすく感じています」
「取材する際の担当者名をフルネームでしっかり明記してほしい」
※2024年アンケート結果より

プレスリリースからパブリシティにつなげるためには、各メディアに対し有益で価値のある情報を提供し続けることが重要です。
プレスリリースは同じ情報でも、切り口を変えた場合や、新情報が追加された内容であれば、何度も配信することが可能です。何度も配信することは、メディア記者の目に留まる機会が増え、その分アプローチへとつながります。プレスリリースの切り口を変え複数回配信し、記事化の可能性を高めていきましょう。

◆プレスリリースの受け取りや選定に関する実態調査のまとめ
今回の調査により、メディアの記者は多くのプレスリリースを受信しているため、取捨選択する条件として「メール件名やプレスリリースのタイトルが、シンプルかつ分かりやすいタイトルであること」が重要だと改めて分かりました。

また、プレスリリースを詳しく読む判断材料として重要視しているのが、1位「メールの件名」2位「プレスリリースのタイトル」、3位「企業・団体名」であり、端的に分かりやすいメール件名にすることでプレスリリースの開封率が上昇し、数字や新規性が感じられるプレスリリースのタイトルにすることで、記事化率がより上がると考えられます。

株式会社共同通信PRワイヤーとは
株式会社共同通信PRワイヤーでは、届けたいメディアへしっかり届く独自のプレスリリース配信サービスを展開しており、業界No.１の記事化率70％を誇っております。

POINT① 届けたいメディアへ、企業・団体名がダイレクトに届く仕組み

共同通信PRワイヤーでは、メディア記者があらかじめ選択したカテゴリに基づき、関連性の高いプレスリリースを個別にメールで届ける仕組みを採用しています。
メール件名には先頭に「企業・団体名」、続いて内容がひと目で分かるタイトルを添えて配信することで、個々のプレスリリース情報が認識されやすい設計になっています。

また、メールを開封するとタイトルだけでなく、プレスリリースの全貌が把握できる構成のため、広報担当者が届けたい情報が埋もれにくく、届けたいメディアへ届く可能性を高めます。こうした仕組みにより、発信内容が記者の目に触れる機会を確保しやすくなり、結果として記事化の機会創出にもつながります。

POINT② 確実に受け取ってもらえる「活きたメディアリスト」プレスリリースを配信するメディアリストは、受信の申し込みがあったメディアのみを登録。報道機関としてきちんと運営しているメディアであるか、フリーのジャーナリストやライターなら寄稿している媒体はどこか、などをしっかりと確認・審査した上で登録しています。また、年に1回配信メディアの連絡先などの情報更新を行い、プレスリリースを確実に受け取ってもらえるメディアとの関係性、配信ネットワークを構築しています。

POINT③「取り上げられる」上で必要な平均1,500のメディアに配信配信先はWebメディア・新聞・雑誌・テレビ・ラジオはもちろん、編集プロダクションや番組制作会社やジャーナリストなど「取り上げられる」上で必要な配信先を網羅。農業や食品、環境や繊維など業界専門メディアもフォローしています。プレスリリースとメディアをマッチングさせるための「配信カテゴリ」は、159種類に分類。プレスリリースの内容にあうカテゴリを選択するだけで、簡単に最適なメディアに配信できます。

企業・団体の価値を届ける
共同通信PRワイヤーのプレスリリース配信サービス共同通信PRワイヤーは、発信元の信頼性や記事化につながるメディアとの関係性を重視し、企業の価値と成長をサポートするプレスリリースサービスを提供します。

所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1　汐留メディアタワー
代表者：代表取締役社長　井原康宏
事業内容：
・プレスリリース配信サービス「PR Wire」の運営
・広報の企画、実施
・各種情報の収集処理、ならびに販売に関する事業
・印刷、出版業
URL： https://kyodonewsprwire.jp/corp/

生成AIの登場でサイトのアクセスが急減。AI時代に勝つデジタル施策の解決策とは？

共同通信PRワイヤー — Tue, 30 Sep 2025 13:00:00 +0900

2025年9月30日
株式会社共同通信PRワイヤー（汐留PR塾）
汐留PR塾は、株式会社共同通信PRワイヤーが運営するオウンドメディアです。プレスリリースを「配信するだけ」で終わらせず、メディアに取り上げられるために必要な知見や工夫をテーマごとに紹介しています。広報・PR担当者の皆様が日々の業務で実践できるよう、コツやノウハウをわかりやすくまとめ、お届けしています。

今回は、これまで公開した記事の中から、今チェックして欲しい記事をピックアップしました。いずれも、広報の現場で役立つ実践的なヒントが詰まった内容です。広報活動の成果を高めたい方は、ぜひご覧ください。

1. 生成AIの登場でサイトのアクセスが急減！AI時代に勝つデジタル施策の解決策とは？ https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/8806/

生成AIの登場により、サイトへのアクセスが減少しているという話が、広報・マーケティング領域でも話題になっています。ユーザーの検索体験が変化する今、自社のコンテンツ作りをする広報やマーケティング担当者が意識しておくべきこと、AI時代に勝つデジタル施策について解説していきます。

メディア掲載に繋がるポイント・FAQ形式で情報を整理することで、AIに引用されやすくする
・社名・サービス名を繰り返し明記して認知を広げる
・記者が引用しやすいデータや数値を盛り込む
記事を読む

2. 秋のイベントリリース、埋もれないための配信ポイントと成功事例 https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/8648/

季節のプレスリリースの中でも、秋のイベントに絡めたプレスリリースは特に配信量が多く、記事化につなげるためにはコツが必要です。秋のプレスリリースを他社のリリースに埋もれさせず、自社リリースを選んでもらうためのポイントや方法を、配信事例を挙げながら解説していきます。秋のプレスリリースのネタ探しにもご活用ください。

メディア掲載に繋がるポイント・配信タイミングを工夫して、他社との差別化を図る
・季節性だけでなく社会性や話題性を盛り込む
・写真やビジュアルを充実させ、媒体に掲載されやすくする
記事を読む

3. プレスリリースの書き方11のポイント！基本構成と記者に取り上げられるコツ https://kyodonewsprwire.jp/corp/shioj/3112/

記者の目に留まり、内容を正確に理解してもらえるようなプレスリリースにするには、書き方の基本を知ることが重要です。この記事では、プレスリリースの5つの基本構成や書き方のポイントを紹介します。

メディア掲載に繋がるポイント・タイトルとリードで結論をはっきり示す
・本文には数字や事例を入れて具体性を持たせる
・5W2Hを意識して、記者が使いやすい形に整える
記事を読む

汐留PR塾とは
汐留PR塾は、株式会社共同通信PRワイヤーが運営するオウンドメディアです。「メディアに届く広報・PRの知見を得る学びの場」として、担当者が日々の業務で実践できるヒントやノウハウをわかりやすく整理し、お届けしています。
プレスリリースを「配信するだけ」で終わらせず、メディアに「伝わる」ための工夫や実例をテーマごとに紹介。広報・PR活動の成果を高めるための情報を継続的に発信しています。

共同通信PRワイヤーについて
共同通信PRワイヤーは、共同通信社グループが提供するプレスリリース配信サービスです。「数よりも価値を届けるプレスリリース」をミッションに掲げ、企業・団体の想いが"伝わる"ように、しっかりと”届ける”ことにこだわっています。

・1回のプレスリリースで平均1,500以上のメディアに配信、幅広い分野の情報発信をサポートします
・厳正な審査を経た組織・団体のプレスリリースは、信頼性の高い情報として多くのメディアに掲載されています
・企業・自治体・研究機関など、多様な組織から選ばれています

企業・団体の国内外への情報発信と、メディアの情報収集を支援するパートナーとして、これからも「確かな情報を目的の相手に届ける」ことを追求してまいります。

https://kyodonewsprwire.jp/corp/

業界・競合・自社のWeb露出を効率的に把握できる「ClippingRoom」をPRWire会員向けに先行公開

共同通信PRワイヤー — Tue, 09 Sep 2025 11:30:00 +0900

株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原康宏）は、Webニュースのクリッピングを効率化し、企業の情報収集・報告業務を支援するクラウド型（SaaS）サービス「ClippingRoom（クリッピングルーム）」を、2025年9月9日よりPRWIRE会員企業限定で先行公開いたします。

本先行公開では、正式サービス開始に先立ち、弊社の既存のお客様にいち早く体験いただくことで、
・サービスの価値を実証
・PR・マーケティング現場での活用方法の最適化
・ご利用企業様からのご意見の反映
を目的として実施するものです。

今後は、一般法人のお客様にもご利用いただけるよう順次対象を拡大し、2026年以降の正式公開を目指してまいります。

■ClippingRoom（クリッピングルーム）とは ClippingRoomは、当社が調査対象とする約3,200のニュースサイトから、設定いただいたキーワードを基に記事やコンテンツを自動収集・整理するクラウド型クリッピングサービスです。
収集した記事から、
・業界や市場の動向を把握
・競合企業の露出状況や傾向を確認
・自社ブランドの露出・掲載状況を可視化
・社内報告や資料作成の基礎データとして活用
といった幅広い業務に役立てることができます。

クリッピングサービスについての市場調査※当社調べ

当社が実施した市場調査では、「既存ツールの精度が低く、結局は手作業が中心になっている」と感じる担当者が6割を超え、さらに手作業でクリッピングを行った場合には、1回あたり約8時間を要するという声も寄せられています。ClippingRoomは、このような現場の負担を軽減し、情報収集・報告業務を効率化することを目的に設計されています。

◇ ◇ ◇ 3行でわかる “ClippingRoom” ◇ ◇ ◇ ・Webニュースの収集・整理・可視化を自動化し、業界・競合・自社の動向を効率的に把握
・情報収集から報告資料作成までを効率化でき、現場の「優先すべき業務」に集中できる
・シンプルな導入・運用・料金設計で、中小から大手まで幅広く利用可能

■ ClippingRoomの先行公開について現在、ClippingRoomはPRWIRE会員企業様限定で先行公開を行っております。本先行公開を通じていただいたご意見をもとに、サービス体験をさらに向上させ、今後は一般法人のお客様にも順次対象を拡大してまいります。

■ 共同通信PRワイヤーについて共同通信PRワイヤーは、共同通信グループの一員として、企業・団体の情報発信を支援しています。プレスリリース配信サービス「PRWire」により、確かな掲載実績と信頼性を基盤に国内外のメディアへ情報を届けてきました。
近年はSNS広告やディスプレイ広告など発信手段を拡充し、企業の声をより広く発信。新サービス「ClippingRoom」では、記事やコンテンツを自動収集・整理し、業界動向の把握や効果測定を可能にします。配信から分析までを一体で支援し、戦略立案や未来の価値創出を後押しします。

PRWire : https://kyodonewsprwire.jp/

◇ ◇ ◇ 会社概要 ◇ ◇ ◇ 株式会社共同通信PRワイヤー
所在地：東京都港区東新橋１丁目７−１汐留メディアタワー
代表者：井原康宏
設立：2001年6月21日
事業内容：プレスリリース配信サービスの運営、広報支援サービス提供
Webサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

共同通信PRワイヤーのプレスリリース提携メディアに「ライブドアニュース」が追加

共同通信PRワイヤー — Mon, 14 Jul 2025 14:00:00 +0900

2025年7月14日
株式会社共同通信PRワイヤー
　企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：井原　康宏）は、プレスリリース情報提供先として新たに「ライブドアニュース」を追加いたしました。

　本日現在で提携メディアが76サイトとなり、報道機関へのプレスリリース配信に加え、ウェブでの情報発信力が向上し、一層サービスが強化されました。

　当社は今後ともプレスリリースの利用価値を高めるべく、情報提供先との提携を進めてまいります。

この度、追加となった提携メディアは以下の通りです。

【ライブドアニュース】https://news.livedoor.com/
「ライブドアニュース」は株式会社ライブドア（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮本直人）が運営する大手ニュースポータルサイトで、国内外のニュースやスポーツ、エンタメなど多彩なジャンルを幅広く取り上げています。

共同通信PRワイヤーが配信する国内外の全プレスリリースが、同サイト内のプレスリリースコーナーに掲載されます。

プレスリリースコーナー： https://news.livedoor.com/pressrelease/

共同通信PRワイヤーのプレスリリース提携メディアに「BuzzBubble」、「BuzzArt 」が追加

共同通信PRワイヤー — Mon, 16 Jun 2025 15:00:00 +0900

2025年6月16日
株式会社共同通信PRワイヤー
　企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：三土　正司）は、プレスリリース情報提供先として新たに「BuzzBubble」、「BuzzArt」を追加いたしました。

　本日現在で提携メディアが75サイトとなり、報道機関へのプレスリリース配信に加え、ウェブでの情報発信力が向上し、一層サービスが強化されました。

　当社は今後ともプレスリリースの利用価値を高めるべく、情報提供先との提携を進めてまいります。

この度、追加となった提携メディアは以下の通りです。

【BuzzBubble 】https://buzzbubble.jp/
「BuzzBubble 」はplaypark合同会社が運営する情報サイトです。デザイン、エンタメ、ビジネスの様々な業界の情報を掲載しています。
展覧会・イベントからガジェット、生活雑貨、ビジネスツール、Webサービスなどの最新情報をピックアップし紹介・レポート・レビューをしています。

【BuzzArt】https://buzzart.jp/
「BuzzArt 」はplaypark合同会社が運営する情報サイトです。美術館・ギャラリーの紹介、展覧会・イベントなどの情報を掲載しています。
現代アート・デザイン・建築・ファッションの最新情報から展覧会・イベントのレポートなどを紹介しています。

共同通信PRワイヤーが配信するアートやイベント関連のプレスリリースが、同サイトに掲載されます。

6月2日（月）から春日井商工会議所会員向けにプレスリリース配信サービスを提供開始

共同通信PRワイヤー — Mon, 02 Jun 2025 13:00:00 +0900

2025年6月2日
株式会社共同通信PRワイヤー
企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：三土正司、以下当社）は、2025年6月2日（月）から、春日井商工会議所と提携し、同商工会議所会員へプレスリリース配信サービスの提供を開始しました。

●春日井商工会議所：プレスリリースサポート
https://www.kcci.or.jp/news/%e3%80%90%e4%bc%9a%e5%93%a1%e9%99%90%e5%ae%9a%e3%80%91%e3%83%97%e3%83%ac%e3%82%b9%e3%83%aa%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%82%b9%e9%85%8d%e4%bf%a1%e3%82%b5%e3%83%bc%e3%83%93%e3%82%b9%e3%80%80pr-wirex.html

当社では、中小企業の広報支援を目的に、国内の商工会議所などの会員が、手軽にプレスリリース配信サービスを利用できるよう特別料金にてサービスを提供し、広報活動を支援しています。2006年以降、「中小企業支援パートナー」として、全国各地の商工会議所や商工会など経営支援団体との提携を進めてまいりました。今回の春日井商工会議所は、29カ所目の提携先となります。

●共同通信PRワイヤー：中小企業支援パートナー一覧
https://kyodonewsprwire.jp/corp/cci/

東京商工会議所、大阪商工会議所、名古屋商工会議所、札幌商工会議所、京都商工会議所、熊谷商工会議所、福井商工会議所、横浜商工会議所、川口商工会議所、岡山商工会議所、宇都宮商工会議所、坂東市商工会、十和田商工会議所、豊中商工会議所、相模原商工会議所、金沢商工会議所、千葉市産業振興財団、湖南市商工会、和歌山商工会議所、中小企業基盤整備機構、高岡商工会議所、川越商工会議所、千葉商工会議所、函館商工会議所、仙台商工会議所、前橋商工会議所、川崎商工会議所、紀の川市商工会、春日井商工会議所

当社では、これからも中小企業の育成・活性化の一助となるべく、全国各地の中小企業経営支援団体との提携を進めてまいります。

【共同通信PRワイヤーについて】
共同通信PRワイヤーは、2001年に共同通信社のグループ企業として設立されたプレスリリース配信会社です。設立以来一貫して、メディアのグループ企業として中立性と信頼性を守りながら、数多くのプレスリリースを国内外のメディアやジャーナリストに配信してきました。
また主要ニュースサイトやポータルサイトとの提携を進めており、本日現在で全73サイトに、共同通信PRワイヤー発のプレスリリースを配信しています。近年では、オプションサービスとしてSNS広告やでディスプレイ広告配信も拡充し、さらに情報発信力の強化を図っています。

【会社概要】
●　社　　　名：株式会社共同通信PRワイヤー
●　本社所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1汐留メディアタワー
●　設　　　立： 2001年6月21日
●　代表取締役社長：三土正司
●　WEBサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

5月1日（木）から紀の川市商工会会員向けにプレスリリース配信サービスを提供開始

共同通信PRワイヤー — Thu, 01 May 2025 11:00:00 +0900

2025年5月1日
株式会社共同通信PRワイヤー
企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：三土正司、以下当社）は、2025年5月1日（木）から、紀の川市商工会と提携し、同商工会会員へプレスリリース配信サービスの提供を開始しました。

●紀の川市商工会：プレスリリースサポート
https://r.goope.jp/kinokawa-sci/free/kyodonewsprwire

当社では、中小企業の広報支援を目的に、国内の商工会議所などの会員が、手軽にプレスリリース配信サービスを利用できるよう特別料金にてサービスを提供し、広報活動を支援しています。2006年以降、「中小企業支援パートナー」として、全国各地の商工会議所や商工会など経営支援団体との提携を進めてまいりました。今回の紀の川市商工会は、28カ所目の提携先となります。

●共同通信PRワイヤー：中小企業支援パートナー一覧
https://kyodonewsprwire.jp/corp/cci/

東京商工会議所、大阪商工会議所、名古屋商工会議所、札幌商工会議所、京都商工会議所、熊谷商工会議所、福井商工会議所、横浜商工会議所、川口商工会議所、岡山商工会議所、宇都宮商工会議所、坂東市商工会、十和田商工会議所、豊中商工会議所、相模原商工会議所、金沢商工会議所、千葉市産業振興財団、湖南市商工会、和歌山商工会議所、中小企業基盤整備機構、高岡商工会議所、川越商工会議所、千葉商工会議所、函館商工会議所、仙台商工会議所、前橋商工会議所、川崎商工会議所、紀の川市商工会

当社では、これからも中小企業の育成・活性化の一助となるべく、全国各地の中小企業経営支援団体との提携を進めてまいります。

【共同通信PRワイヤーについて】
共同通信PRワイヤーは、2001年に共同通信社のグループ企業として設立されたプレスリリース配信会社です。設立以来一貫して、メディアのグループ企業として中立性と信頼性を守りながら、数多くのプレスリリースを国内外のメディアやジャーナリストに配信してきました。

また主要ニュースサイトやポータルサイトとの提携を進めており、本日現在で全73サイトに、共同通信PRワイヤー発のプレスリリースを配信しています。近年では、オプションサービスとしてSNS広告やでディスプレイ広告配信も拡充し、さらに情報発信力の強化を図っています。

【会社概要】
●　社　　　名：株式会社共同通信PRワイヤー
●　本社所在地：〒105-7208　東京都港区東新橋1-7-1汐留メディアタワー
●　設　　　立： 2001年6月21日
●　代表取締役社長：三土正司
●　WEBサイト：https://kyodonewsprwire.jp/corp/

共同通信PRワイヤーのプレスリリース提携メディアに「MDB Digital Search」が追加

共同通信PRワイヤー — Tue, 01 Apr 2025 14:00:00 +0900

2025年4月1日
株式会社共同通信PRワイヤー
　企業・団体のプレスリリースを国内外の報道機関に配信する、株式会社共同通信PRワイヤー（本社：東京都港区、代表取締役社長：三土　正司）は、プレスリリース情報提供先として新たに「MDB Digital Search」を追加いたしました。

　本日現在で提携メディアが73サイトとなり、報道機関へのプレスリリース配信に加え、ウェブでの情報発信力が向上し、一層サービスが強化されました。

　当社は今後ともプレスリリースの利用価値を高めるべく、情報提供先との提携を進めてまいります。

　この度、追加となった提携メディアは以下の通りです。

【MDB Digital Search】
「MDB Digital Search」は株式会社日本能率協会総合研究所マーケティング・データ・バンクが運営している、国内外の市場予測、業界動向などのビジネス・マーケティング情報を提供している会員制サービスです。
共同通信PRワイヤーが配信する国内外の全プレスリリース情報が同サービスに収録されます。