法人別リリース

2026年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング発表

GPTW Japan — Thu, 24 Sep 2026 10:00:00 +0900

2026年9月24日
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Japan）
世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング（以下、シニアランキング）を9月24日に発表しました。
シニアランキングの発表にあわせて、当社が保有する従業員調査データを分析したところ、シニア一般従業員の会社貢献実感は全世代で最高だった一方、働きがいは全世代の中で最も低いことが明らかになりました。本調査では、こうしたシニアの働きがいの実態や企業間の違いを分析し、シニアがいきいきと働き続けるための組織づくりのポイントを探りました。

シニアランキング概要・名称：2026年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング
・調査参加企業数：719社
・評価基準：①管理職を除くシニアの従業員アンケートの結果、②シニア従業員比率などの基本会社データ
・評価対象：上記参加企業のうち、2025年6月〜2026年5月に「働きがい認定」を取得した企業

※当データ使用の際は「株式会社働きがいのある会社研究所による調査」とクレジットの記載をお願いいたします。
※本調査では55歳以上を「シニア」と定義しています。

サマリー・2026年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキングでは、対象期間中にエントリーした719社のうち、一定水準以上の働きがいが認められた「働きがい認定企業」から、シニア（管理職を除く55歳以上）の働きがいが特に高い企業を各規模10社・計30社選出した

・調査企業全体ではシニア（55歳以上）の「貢献実感」は72.9％で全年代最高　一方、「働きがい」評価は25歳以下より16.7ポイント低い

・会社に貢献していると感じていても、「働きがいのある会社」だとは感じられないシニアが約4分の1

・若手の働きがいは高い一方シニアの働きがいは低い企業では、採用の適合感や人員配置、公平な扱いに差

2026年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング選出企業　※（）内は、本社所在地／業種
・⼤規模部門（1,000人以上）
1位　Cisco（東京都／情報技術）
2位　ディスコ（東京都／製造・生産）
3位　日本ヒューレット・パッカード（東京都／情報技術）
4位　電通総研（東京都／情報技術）
5位　Applied Materials Southeast Asia（東京都／製造・生産）
6位　DHL（海外／運輸）
7位　Siemens Healthineers AG（東京都／ヘルスケア）
8位　アッヴィ（東京都／バイオテクノロジー・医薬品）
9位　Kyndryl（東京都／情報技術）
10位　DXCテクノロジー・ジャパン（東京都／情報技術）

・中規模部⾨（100～999人）
1位　プロロジス（東京都／不動産）
2位　インテージヘルスケア（東京都／ヘルスケア）
3位　Pure Storage（東京都／情報技術）
4位　ヤッホーブルーイング（長野県／製造・生産）
5位　レノボ・ジャパン（東京都／エレクトロニクス）
6位　システムズ（東京都／情報技術）
7位　Cadence（神奈川県／情報技術）
8位　ワークデイ（東京都／情報技術）
9位　Synopsys（海外／情報技術）
10位　ユニオンシステム（大阪府／情報技術）

・⼩規模部⾨（25～99人）
1位　シック・ジャパン（東京都／製造・生産）
2位　白水学園（福岡県／教育・研修）
3位　Lumen Technologies（海外／電気通信）
4位　日本リミニストリート（東京都／情報技術）
5位　いわい（茨城県／小売）
6位　Docusign（東京都／情報技術）
7位　BrainForest（愛知県／建築、設計）
8位　Broadridge Financial Solutions（東京都／金融サービス・保険）
9位　Rockwell Automation（東京都／産業用サービス）
10位　Genesys Cloud Services, Inc.（東京都／情報技術）

2026年版シニアランキング第1位は、Cisco（大規模部門／情報技術）、プロロジス（中規模部門／不動産）、シック・ジャパン（小規模部門／製造・生産）で、Ciscoは初入賞、プロロジスは昨年5位からの躍進、シックジャパンは2年連続の受賞となりました。各社の評価ポイントは以下の通りです。

・大規模部門1位　Cisco（東京都／情報技術）
シニア社員からは、特に「報酬に対する納得感が高い」、「仕事に行くことが楽しみである」、「福利厚生・メリットが充実している」に関する項目が高く評価されました。公正な処遇が徹底され、シニア世代が納得感を持って活躍できる職場です。

・中規模部門1位　プロロジス（東京都／不動産）
シニア社員からは、特に「安心して働ける環境がある」、「能力開発の機会が与えられている」、「ワークライフバランスが奨励されている」に関する項目が高く評価されました。安心して働ける基盤の上で、学びや生活との両立を図れることが、シニア社員の働きがいを後押ししています。

・小規模部門1位　シック・ジャパン（東京都／製造・生産）
シニア社員からは、特に「報酬に対する納得感が高い」、「安心して働ける環境がある」、「ワークライフバランスが奨励されている」に関する項目が高く評価されました。処遇への納得感と安心して働ける環境が両立し、シニア社員の安定した活躍を支えています。

ランキング詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/senior/

以下、シニアランキングの発表にあわせて、「働きがいのある会社」調査参加企業全体から見えたシニア従業員の傾向を紹介します。

調査分析①：シニアの「貢献実感」は72.9％で全年代最高　一方「働きがい」評価は25歳以下より16.7ポイント低い年代別に「会社に貢献していると思う」割合を見ると、25歳以下では64.7％なのに対し、年代が上がるにつれて割合は高まり、55歳以上では72.9％と全年代で最も高くなりました。
一方、「総合的に見て、働きがいのある会社だと言える」の肯定率は、25歳以下の78.2％をピークに年代が上がるにつれて低下し、55歳以上では61.5％と全年代で最も低い結果となりました。
つまりシニア（55歳以上）には「自分は会社に貢献している」という実感を持つ人が多い一方で、「この会社は働きがいのある会社だ」という総合評価は相対的に低いという、対照的な傾向が見られました。

また、会社への貢献実感を持っているシニアでも、そのうち26.3%、約4人に1人が「総合的にみて『働きがいのある会社』だと言える」には肯定的に回答していないことが分かりました。

調査分析②：若手の働きがいは高い一方、シニアの働きがいは低い企業では採用の適合感や人員配置、公平な扱いに差若手（34歳以下）とシニア（55歳以上）で「総合的にみて『働きがいのある会社』だと言える」の認識ギャップが大きい企業とギャップが小さい企業を比較したところ、採用の適合感、仕事の割り当てや人の配置、公平な扱いなどに特に大きな差が見られました。
例えば、「経営・管理者層は、この会社に合った人を採用している」のギャップ小企業の世代差はわずか1.7ポイントなのに対し、ギャップ大企業では28.4ポイント（シニアが28.4ポイント低い）の差がありました。

代表取締役社長荒川陽子　コメント

少子高齢化や人手不足が進む中、豊富な知識や経験を持つシニア人材が、いきいきと力を発揮できる職場づくりは、企業にとってますます重要になっています。
今回の調査分析からは、55歳以上のシニアにおいて、自身の会社への貢献実感と、会社全体に対する働きがいの評価との間にギャップがある傾向が見えてきました。本人が実感している貢献を働きがいにつなげるためには、能力や経験を生かせる仕事への配置、働きに見合った報酬、年齢にかかわらない公正な評価や処遇などが必要ですが、これはシニアに関わらず、全世代共通に求められるものだと考えています。ただし、シニア層には独特の課題があります。最大の問題は「役割喪失感」です。日本企業では昇進機会が限定的で、55歳以上はキャリアの「終わり」を意識させられます。貢献実感がありながら働きがいがない層は、自分の価値を感じつつも、その先に見える未来が限定的だからではないでしょうか。さらに、世代間の価値観ギャップ（長期雇用vs成果主義）、身体的・心理的な変化への対応不足、定年という時間的制約への不安が重なります。
解決には、「昇進以外のキャリアパス」の創出が急務です。スペシャリスト職、メンター職など、新しい役割定義を用意することが必要です。同時に、経営層がシニアの歴史的貢献を明確に認識・発信し、段階的な働き方調整と定年後のキャリア支援を行うことも必要です。今回の調査でも、シニアの働きがいが相対的に低い企業では、仕事の割り当てや人員配置、報酬、公平な扱いといった職場運営の面で、世代間の認識差が大きい傾向が見られました。
今回のシニアランキング選出企業は、シニアが年齢にとらわれず力を発揮し、働きがいを持って活躍できる職場づくりのロールモデルです。各社の実践が、世代を超えて誰もが働きがいを持てる職場づくりのヒントとなり、より多くの企業に広がっていくことを期待しています。

「働きがいのある会社」調査概要 Great Place To Work®の調査モデルに基づく2種類のアンケートで構成される。働く人へのアンケートの結果が一定水準を超えた企業が「働きがい認定企業」として認定され、ランキングの評価対象となる。
・働く人へのアンケート：選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
・会社へのアンケート：企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

本リリースにおける調査分析について・調査内容：Great Place To Work® Japan「働く人へのアンケート」の60設問
・分析対象者：アンケート実施企業における全年代の一般従業員（管理責任がない）
・回答時期：2024年7月～2025年9月
・有効回答数：120,565人

会社概要会社名：株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）
所在地：〒108-0023　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
設立　：2009年4月1日
資本金：7,500万円
代表取締役社長：荒川陽子（あらかわ・ようこ）
会社URL：https://hatarakigai.info/

2026年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキング発表！日本からも43社が選出

GPTW Japan — Thu, 10 Sep 2026 13:30:00 +0900

2026年9月10日
Great Place to Work® Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析・支援を行うGreat Place To Work ®（以下、GPTW）は、2026年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングを発表いたしました。

2026年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングとは
今回で12回目を迎える本ランキングは、GPTWがアジア・中東の各国（※）で実施した従業員アンケートをもとに作成されました。対象企業にはアジア全域で890万人以上の従業員が在籍しており、380万件超の回答データを集計・分析した結果として選出されています。

GPTWは、独自の従業員調査を通じて、経営・管理者層への信頼、チームの連帯感、仕事・会社への誇りなど、優れた職場をつくる重要な要素を測定しています。従業員は、60の選択式設問と2つの自由記述式設問に匿名で回答します。
選出にあたっては、従業員体験の充実度に加え、役職や働き方にかかわらず全従業員が公平に良い職場体験を得られているかも重視しています。

（※）対象国：バーレーン、グレーターチャイナ（中国、香港、台湾を含む）、インド、インドネシア、イスラエル、日本、ヨルダン、クウェート、マレーシア、オマーン、フィリピン、カタール、サウジアラビア、シンガポール、韓国、スリランカ、タイ、UAE、ベトナム

ランキング企業一覧本ランキングでは、大企業部門（500名以上）と中小企業部門（50～499名）の計200社が選出されました。
そのうち以下の43社は、日本においてもGPTWの「働きがい認定（Certified™）」を取得している企業です。

※アジアランキング上の社名と日本での発表社名が異なる場合は、（）内に記載
※社名をクリックすると日本の「働きがい認定企業」詳細ページに遷移します。

大企業部門（500名以上）第1位 Hilton
第2位 Marriott International
第3位 Cisco
第4位 AbbVie（アッヴィ）
第5位 DHL
第7位 Micron Technology（マイクロンメモリジャパン／マイクロンジャパン）
第8位 TP
第9位 Accenture
第10位 Capella Hotels and Resorts
第18位 Salesforce（セールスフォース・ジャパン）
第20位 Metlife（メットライフ生命）
第21位 DISCO（ディスコ）
第23位 Stryker（日本ストライカー）
第26位 Hilti（Hilti Japan）
第27位 Cadence
第29位 Siemens Healthineers（Siemens Healthineers AG）
第35位 HP Inc.（日本ＨＰ）
第36位 Synopsys Inc（Synopsys）
第58位 Concentrix（日本コンセントリクス）
第60位 Adobe
第67位 Crowdstrike（CrowdStrike）
第72位 GLOBIS Corporation（グロービス）
第73位 Five Group Co.,Ltd（ファイブグループ）
第92位 RAKUS Co., Ltd（ラクス）
第100位 Trek Bicycle

中小企業部門（50～499名）第5位 JustCo（JustCo Management）
第14位 CI&T, Inc.（CI&T）
第20位 Nahato Inc.（ナハト）
第24位 Frontier Holdings Co., Ltd.（フロンティアホールディングス）
第25位 Event21 Co., Ltd.（イベント21）
第42位 Achievement Corporation（アチーブメント）
第44位 Techtouch,Inc.（テックタッチ）
第54位 Robert Half
第60位 FCE Inc.（FCE）
第67位 ATSUMARU Inc.（あつまる）
第69位 Legaseed Inc.（Legaseed）
第70位 Apex K.K.（エイペックス）
第71位 Sanjokoumuten Group（三条工務店）
第90位 MESSE,Inc.（メッセグループ）
第91位 Tanium
第93位 SHO-SAN Co., Ltd.（SHOｰSAN）
第95位 ARISE analytics Inc.（ARISE analytics）
第99位 ANGELUX.inc（アンジェラックス）

全社分のランキング、詳細はこちらをご覧ください。
⇒ https://www.greatplacetowork.com/asia-2026

ランキング参加条件・評価内容参加条件アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングに選出されるためには、以下の条件を満たす必要があります。
・アジア・中東各国の「働きがいのある会社」ランキングに、1カ国以上でランクインしていること
・調査の配布方法や回答率に関する厳格な基準を満たしていること
・企業全体の従業員の率直な意見が、調査結果に適切に反映されていること

評価内容主に以下を評価のポイントとし、自国およびアジア全体の企業との比較において、優れた評価を獲得した企業が選出されます。
・働く人へのアンケート結果
・従業員体験の質と社内での一貫性
・アジア地域における従業員の規模
・アンケート調査を実施した国・地域の数

「働きがいのある会社」認定・ランキングについて GPTWでは、「働きがいのある会社」調査（※）に参加した企業の中から調査のスコアが一定水準に達した企業を「働きがい認定企業（Certified™ Companies）」として随時表彰し、さらにその上位企業を「働きがいのある会社」ランキング（Best Workplaces™）」として年に1度発表しています。

（※）調査内容
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。

①働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

②会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

Great Place To Work®について

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Japan（GPTW Japan）を運営しています。

20～30代転職経験者の7割以上が「本当の退職理由をすべては伝えていない」

GPTW Japan — Wed, 09 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月9日
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Japan）
世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、直近3年以内に自らの意思で退職を決め転職した20代～30代の会社員を対象に「退職時の本音に関する調査」を実施しました。

調査結果のポイント・7割以上が、前職を退職する際、直属の上司や人事担当者など会社側の人に本当の退職理由を「すべては伝えていない」
・前職に対して本当の退職理由を伝えなかった人のうち、4割以上が「本音を伝えても改善されないと思ったから」を選択し、最多
・6割以上が、前職で日頃、直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることが「できていなかった」
・退職者が「本当の退職理由をすべて伝えた」割合は、日頃から上司に意見や悩みを率直に話せていた人とそうでない人で、約2.9倍の差

背景人材獲得競争が続く中、社員の離職を防ぎ、定着を図ることは、多くの企業にとって重要な人事課題となっています。そのためには、社員がなぜ退職に至ったのかを正しく把握し、職場改善に生かすことが欠かせません。
しかし、企業が把握できる退職理由は、退職者本人が上司や人事担当者などに伝えた内容に限られます。本当の退職理由が十分に伝えられていなければ、企業は離職の背景にある課題を捉えられず、有効な改善策につなげられない可能性があります。
そこで本調査では、従来の離職調査で焦点が当たりやすい「何が退職の要因になったのか」だけでなく、本当の退職理由を会社にどこまで伝えたのか、なぜ伝えなかったのか、日頃の上司とのコミュニケーションとどのような関連があるのかを明らかにするため、直近3年以内に自らの意思で退職を決め転職した20～30代の会社員を対象に調査を実施しました。

調査概要調査期間 2026年8月5日～8月7日調査方法インターネット調査調査対象直近3年以内に自らの意思で退職を決め転職した20代～30代の会社員調査人数 330名モニター提供元 RCリサーチデータ ※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

調査結果①7割以上が、前職を退職する際、直属の上司や人事担当者など会社側の人に本当の退職理由を「すべては伝えていない」「前職を退職する際、直属の上司、人事担当者など会社側の人に本当の退職理由を伝えたか」を尋ねたところ「本当の退職理由の一部だけ伝えた」が42.1%で最も多い回答となりました。これに「本当の退職理由は伝えなかった（28.8%）」という回答の比率を合計すると70.9%となり、この結果から、回答者全体の7割以上が、前職を退職する際、直属の上司や人事担当者など会社側の人に本当の退職理由を「すべては伝えていない」ことが判明しました。一方で、本当の退職理由を「すべて伝えた」という回答は29.1%にとどまる結果となりました。

調査結果②前職に対して本当の退職理由を伝えなかった人のうち、4割以上が「本音を伝えても改善されないと思ったから」を選択し、最多回答者全体のうち、前職の退職時に本当の退職理由をすべては伝えなかった人を対象に「前職に対して、本当の退職理由を伝えなかった理由」を尋ねたところ、「本音を伝えても改善されないと思ったから」が41.5%で最も多い回答となりました。次いで「引き留めや説得を避けたかったから（25.6%）」や「本音を伝えることで、上司との関係が悪化すると思ったから（20.5%）」、「職場全体に、率直な意見を言いにくい雰囲気があったから（20.5%）」が続く結果となりました。

調査結果③6割以上が、前職で日頃、直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることが「できていなかった」こうした「退職理由を隠す」という状況が、在職中の日常的なコミュニケーションとも深く関わっているかを確かめるために、前職における上司・部下間の普段のやり取りについて確認しました。
回答者全体を対象に「前職で働いていたとき、日頃、直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることができていたか」を尋ねたところ、「できていなかった」が39.1%で最も多い回答となりました。これに「どちらかといえばできていなかった（22.4%）」という回答の比率を合計すると61.5%に上り、この結果から、回答者全体の6割以上が、日頃から直属の上司に意見や悩みを率直に「伝えられていなかった」ことが判明しました。一方で、直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることが「できていた」という回答は9.7%にとどまる結果となりました。

調査結果④ 退職者が「本当の退職理由をすべて伝えた」割合は、日頃から上司に意見や悩みを率直に話せていた人とそうでない人で、約2.9倍の差また「前職で働いていたとき、直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることができていたか」の回答を、「できていた層（できていた＋どちらかといえばできていた）」と「できていなかった層（できていなかった＋どちらかといえばできていなかった）」に分けて比較すると、「できていた層」では、本当の退職理由を「すべて伝えた」と回答した割合が52.3%に達しました。一方で、「できていなかった層」では同割合が18.2%にとどまり、約2.9倍の差がある結果となりました。この結果から、日頃から直属の上司に意見や悩みを率直に伝えられる関係性を築けている層ほど、退職時にも会社側に対して本音（本当の退職理由）を明かす傾向にあることがわかりました。

退職に至る背景に関する補足データ退職を考えた最大の要因は「給与の低さ」が最多となるも18.5％。回答は仕事内容や業務量、職場の人間関係などに分散回答者全体を対象に「前職で働いていた際、退職を考えるうえで最も大きな要因となった不満は何だったか」を尋ねたところ、「給与の低さ」が最も多い回答となったものの18.5%にとどまりました。次いで「仕事内容が合わない、またはやりがいを感じられないこと（14.2%）」、「業務量の多さや長時間労働（11.8%）」などが続く結果となり、特定の要因に回答が集中しませんでした。このことから、退職を考えた最も大きな要因となる不満は待遇面だけでなく、仕事内容の不一致や働きがい、上司・同僚・部下との関係など、多岐にわたることが明らかになりました。

半数以上が、前職において退職を考え始めてから会社に退職の意思を初めて伝えるまでに「3カ月以上」の期間を要している回答者全体を対象に「前職において、退職を考え始めてから、会社に退職の意思を初めて伝えるまでに、どのくらいの期間があったか」を尋ねたところ、「1カ月以上3カ月未満」が35.8%と最多の回答となったものの、「1カ月未満」という回答は10.3%にとどまりました。一方で「3カ月以上6カ月未満（30.3%）」と「6カ月以上（23.6%）」の各回答を合計すると53.9%となりました。この結果から、退職の意思は突然形成されるのではなく、多くの若手社員が数カ月にわたって退職を検討したうえで、会社に意思を伝えていることがわかりました。

代表取締役社長　荒川陽子　コメント

本調査で最も注目すべき発見は、20～30代の転職経験者の70.9％が、本当の退職理由を会社に「すべては伝えていない」という点です。

企業では、退職時の面談をもとに離職理由を把握することが一般的ですが、実際には本音の一部しか把握できていません。これには、企業側の事情も影響しています。多くの人事部門では、マンパワー不足やスキルの課題から、退職者インタビューを十分には実施できておらず、形式的で短時間の聞き取りに終わっているのが実態ではないでしょうか。その結果、人事自体が「退職者の本音がわからない」という状況に直面しています。

本当の退職理由を伝えなかった理由として最も多かったのでは、「本音を伝えても改善されないと思ったから」が最も多く、次いで「引き留めや説得を避けたかったから」「本音を伝えることで、上司との関係が悪化すると思ったから」等が続きました。このことから、若手社員が退職を決断する背景には、「本音を伝えても状況は変わらない」という会社への諦めや、組織の心理的安全性の低さが存在している可能性がうかがえます。

本調査からは、退職の要因が多様であるということも分かっています。要因は給与の低さだけでなく、仕事内容、ワークライフバランス、働きがいなど、人によって異なります。だからこそ、退職者が出た後の対症療法的な改善では対応しきれません。重要なのは、常日頃から社員が違和感やちょっとした不満を感じた時点で、上司や同僚に気軽に相談できる職場づくりです。

日頃から直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えられていた層では、退職時に本当の退職理由をすべて伝えた割合が52.3％だったのに対し、伝えられていなかった層では18.2％にとどまりました。この34.1ポイントの差は、そうした環境がいかに重要であるかを象徴しています。社員が気軽に相談できる関係性と、問題意識を受け止めて改善に繋げる仕組みがあれば、企業は早期段階で課題を捉え、本当の改善につなげることができるのです。

会社概要会社名：株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）
所在地：〒108-0023　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
設立　：2009年4月1日
資本金：7,500万円
代表取締役社長：荒川陽子（あらかわ・ようこ）
会社URL：https://hatarakigai.info/

Great Place To Work®について

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Japan（GPTW Japan）を運営しています。
GPTW Japanでは、「働きがい」は「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援しています。
※参考：GPTWが考える「働きがい」と「働きがいのある会社」

勤務先の理念・価値観　20代6割「聞いたことがない」「説明できない」

GPTW Japan — Fri, 28 Aug 2026 14:00:00 +0900

2026年8月28日
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Japan）
2026年8月31日追記：
2026年8月28日に配信した本プレスリリースにおいて、「調査結果①」に掲載したグラフ内の数値に誤りがあったため、正しいグラフに差し替えました。なお、本文に記載している数値および調査結果の内容に誤りはありません。関係者の皆様にお詫び申し上げるとともに、訂正いたします。

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世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、20代の会社員を対象に「20代会社員の企業理念浸透と就業継続意向に関する実態調査」を実施しました。

調査結果のポイント・20代会社員の約6割が、勤務先の理念・価値観について「聞いたことがない」もしくは「内容を説明できない」
・理念・価値観を理解していても、3人に1人以上が「仕事の判断基準にできていない」
・理念を実務に結びつけて伝えられていると感じる層と、そうでない層で、判断基準化に65.5pt差
・理念を仕事の判断基準にできている層は、働きがいが51.4pt、就業継続意向が38.3pt高い傾向

背景深刻な採用難が続く中、多くの企業が若手社員の定着に向けて、待遇改善や働きやすい環境の整備に取り組んでいます。一方、若手社員が自分の仕事の意味や、会社が目指す方向とのつながりを理解できているかという点は、十分に検証されていません。
企業理念や価値観は、会社が目指す方向や大切にする考え方を示すとともに、社員が仕事の進め方や意思決定に迷った際のよりどころにもなり得ます。一方で、理念を掲げ、内容を伝えるだけでは、社員が日々の仕事とのつながりを理解し、実際の判断や行動に生かせるとは限りません。
そこで、株式会社働きがいのある会社研究所は、「20代会社員の企業理念浸透と就業継続意向に関する実態調査」を実施しました。本調査では、理念・価値観の認知・理解に加え、日々の仕事とのつながりや、仕事における判断への活用状況を確認し、働きがいおよび就業継続意向との関連を分析しました。

調査概要
調査期間 2026年7月31日～8月1日調査方法インターネット調査
調査対象 20代の会社員調査人数 330名モニター提供元 RCリサーチデータ ※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

調査結果① 20代会社員の約6割が、勤務先の理念・価値観について「聞いたことがない」もしくは「内容を説明できない」「勤務先の理念・価値観について、どの程度理解しているか」を尋ねたところ、「聞いたことがない」が38.2%と最も多い回答となりました。これに「聞いたことはあるが、内容はあまり説明できない（19.7%）」という回答の比率を合計すると57.9%となり、20代会社員の約6割が、勤務先の理念・価値観について「聞いたことがない」もしくは「内容を説明できない」と回答していることが明らかになりました。
一方で、内容を具体的に説明できるほど「十分に理解している」層は、18.2%にとどまる結果となりました。

調査結果② 理念・価値観を理解していても、3人に1人以上が「仕事の判断基準にできていない」   前問で勤務先の理念・価値観を「十分に理解」または「ある程度理解」していると回答した139名に、「仕事で判断に迷ったとき、勤務先の理念・価値観を判断基準にできているか」を尋ねました。「あまりできていない（30.9%）」と「できていない（2.9%）」の各回答を合計すると33.8%となり、この結果から、勤務先の理念・価値観を理解している20代の会社員の3人に1人以上が、仕事で迷った際の判断基準にはできていないことが判明しました。

調査結果③ 20代会社員の5割以上が、経営層や上司は「理念・価値観を日々の仕事や意思決定に結びつけて伝えていない」「勤務先では、経営層や上司が、理念・価値観を日々の仕事や意思決定に結びつけて伝えていると思うか」を尋ねたところ、「あまりそう思わない」が39.7%と最も多い回答となりました。これに「全くそう思わない（15.2%）」という回答の比率を合わせると54.9%となり、この結果から、20代会社員の5割以上が、勤務先の経営層や上司は「理念・価値観を日々の仕事や意思決定に結びつけて伝えていない」と感じていることがわかりました。

調査結果④ 理念を実務に結びつけて伝えられていると感じる層と、そうでない層で、判断基準化に65.5pt差経営層や上司が理念・価値観を日々の意思決定に結びつけて伝えているかについて、「伝達されていると思う層（とてもそう思う＋ややそう思う）」と「伝達されていないと思う層（あまりそう思わない＋全くそう思わない）」に分けて、前問の「仕事で判断に迷った際にどの程度勤務先の理念・価値観を判断基準にできているか」を比較しました。
「伝達されていると思う層」では、「判断基準にできている（『できている』『ある程度できている』の合計）」と回答した割合は76.5%で、「伝達されていないと思う層」では「判断基準にできている」と回答した割合は11.0%となり、65.5ptの大きな差がある結果になりました。このことから、経営層や上司が理念・価値観を実務や意思決定に結びつけて伝えているかどうかが、20代会社員が仕事で迷った際に「理念・価値観を判断基準にできるかどうか」に大きく影響していることがわかりました。

調査結果⑤ 20代会社員の約半数が、現在の勤務先で働きがいを「感じていない」「現在の勤務先で働きがいを感じているか」を尋ねたところ、「やや感じている」が39.1%と最も多い回答となったものの、「とても感じている」という回答は13.9%にとどまりました。また「あまり感じていない（32.7%）」と「全く感じていない（14.2%）」の各回答の比率を合計すると46.9%となり、この結果から、20代の会社員の約半数が、現在の勤務先で働きがいを、程度の差こそあれ「感じていない」ことが判明しました。

調査結果⑥ 理念を仕事の判断基準にできている層は8割以上が働きがいを「感じている」、できていない層と51.4pt差「仕事で判断に迷った際に勤務先の理念・価値観を判断基準にできているか」の各回答を、「判断基準にできている層（できている＋ある程度できている）」と「判断基準にできていない層（あまりできていない＋できていない）」に分けて、前問の「現在の勤務先で働きがいを感じているか」を比較しました。
「判断基準にできている層」では、働きがいを「感じている（『とても感じている』『やや感じている』の合計）」と回答した割合が83.6%に達しました。一方で、「判断基準にできていない層」では働きがいを「感じている」と回答した割合が32.2%にとどまり、両者の間に51.4ptの大きな差がある結果となりました。この結果から、理念や価値観を仕事で迷った際の判断基準にできている層ほど、現在の勤務先に対して働きがいを感じている傾向にあることがわかりました。

調査結果⑦ 20代会社員の4割以上が、現在の勤務先で「働き続けたくない」「現在の勤務先で今後も働き続けたいと思うか」を尋ねたところ、「できれば働き続けたい」が40.0%と最も多い回答となったものの、「ぜひ働き続けたい」という回答は16.4%にとどまる結果となりました。また「あまり働き続けたくない（31.8%）」と「全く働き続けたくない（11.8%）」の各回答の比率を合計すると43.6%となり、この結果から、20代の会社員の4割以上が、現在の勤務先で「働き続けたくない」と考えていることが明らかになりました。

調査結果⑧ 理念を仕事の判断基準にできている層は約8割が現在の勤務先で「働き続けたい」、できていない層と38.3pt差「仕事で判断に迷った際に勤務先の理念・価値観を判断基準にできているか」の各回答を「判断基準にできている層」と「判断基準にできていない層」に分けて、前問の「現在の勤務先で今後も働き続けたいと思うか」を比較しました。
今後も「働き続けたい（『ぜひ働き続けたい』『できれば働き続けたい』の合計）」と回答した割合が79.1%に達しました。一方で、「判断基準にできていない群」では「働き続けたい」と回答した割合が40.8%にとどまり、両者の間に38.3ptの大きな差がある結果となりました。この結果から、理念や価値観を仕事に迷った際の判断基準にできている層ほど、現在の勤務先に対する就業継続意向が高い傾向にあることがわかりました。

代表取締役社長　荒川陽子　コメント
企業理念・価値観は、会社のホームページやオフィスの壁に貼られたポスターの中だけに存在するものではありません。社員一人ひとりが日々の仕事の中で意味を見いだし、判断や行動の「よりどころ」として機能することが重要です。
調査結果が示す現実は深刻です。 20代会社員の約6割が理念・価値観を「聞いたことがない」もしくは「説明できない」と回答する一方で、理念・価値観を判断基準にできている人は、できていない人と比べて：
　・働きがいを感じている率が大きく異なる
　・就業継続意向が明らかに高い
つまり、理念・価値観の浸透度は、若手人材の定着率と直結しているということです。
問題の根本は「伝え方」にあります。約55%の20代会社員が「経営層や上司は理念・価値観を日々の仕事や意思決定に結びつけて伝えていない」と感じており、この伝達の有無が判断基準の形成に大きく影響しています。一方的な発信では機能しません。
求められるのは、経営層や上司による「翻訳」です。具体的な業務判断の場面で「この判断を私たちは行う、なぜなら我社の〇〇という価値観に基づいているから」と示すこと。社員が経営層や上司の判断プロセスの中に会社の価値観を繰り返し見ることで、自らも判断に迷った時に同じ価値観を指針として使えるようになります。その結果として、仕事に一貫性と意味が生まれ、働きがいや就業継続意向の向上につながるのです。
まずは経営層や上司自身が、判断に迷った時に理念・価値観に立ち返る習慣をつくること。その姿を社員が繰り返し見ることが、理念・価値観を『生きた指針』に変える最初の一歩です。
今回の調査結果は、その重要性を数字で証明しました。ぜひ、この結果を組織内での実践へのきっかけにしてほしいと思います。

会社概要会社名：株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）
所在地：〒108-0023　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
設立　：2009年4月1日
資本金：7,500万円
代表取締役社長：荒川陽子（あらかわ・ようこ）
会社URL：https://hatarakigai.info/

Great Place To Work®について Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年7月認定分》

GPTW Japan — Wed, 26 Aug 2026 10:00:00 +0900

2026年8月26日
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Japan）

世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う株式会社働きがいのある会社研究所（ Great Place To Work® Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年7月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、 Great Place To Work® が提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年7月認定分） ■ ANAシステムズ
■ Capella Hotels and Resorts
■ CI&T
■ Forvis Mazars in Japan
■ jinjer
■ Mastercard
■ Patina
■ Ralph Lauren
■ よかタウングループ
■ ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ
■ シナジーマーケティング
■ ブラジル銀行東京支店
■ 古田土会計グループ
■ ＯＮＥ
■ 日置電機
■ アクティブフュージョンズ
■ アクトビ
■ エーピーコミュニケーションズ
■ 電通総研
■ ＲＴＣテックソリューションズ
■ フローレンス
■ アイユーコンサルティング
■ Citadel Enterprise Americas
■ CrowdStrike
■ Micron Technology
■ ST Telemedia Global Data Centres
■ Tanium
■ 東急キッズベースキャンプ
■ ホリエ
■ 会津ゼネラルグループ
■ ルンドベック・ジャパン
■ ラクス
■ 葬援

※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす Great Place To Work® Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work®について

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがい経営サミット2026」を10/6（火）開催。セールスフォース、ヤッホーブルーイング、グロービス登壇

GPTW Japan — Tue, 25 Aug 2026 10:00:00 +0900

2026年8月25日
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Institute Japan）

世界約170ヶ国で「働きがい」の調査・分析を行う株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、経営者・役員、人事・組織開発リーダー、組織変革の推進担当者を対象としたオフラインカンファレンス「働きがい経営サミット2026」を、2026年10月6日（火）にグラントウキョウサウスタワー（東京都千代田区）で開催します。参加費は無料、定員は先着150名です。

本サミットでは、セールスフォース・ジャパン、ヤッホーブルーイング、グロービスの3社が登壇。いずれもGPTW Japanの「働きがいのある会社」ランキングに10年以上連続で選出されている企業です。成功事例だけではなく、組織が停滞した局面や変革の過程で直面した課題・葛藤にも踏み込み、「何を変えたことで組織が動き始めたのか」を、具体的な実践を交えて共有します。

参加申込（無料・事前登録制）
https://go.hatarakigai.info/summit_2026

開催の背景 ― サーベイや制度を「成果」につなげる次の一手へ人的資本経営や従業員エンゲージメントへの注目が高まり、多くの企業でサーベイの実施や制度整備、組織開発の取り組みが進んでいます。一方で、施策を重ねても組織の変化を実感できない、現場の行動変容につながらない、といった課題も少なくありません。
「働きがい経営サミット2026」のテーマは「働きがいを、経営の力に。」。成果が見える企業も、最初から順調だったわけではありません。本サミットでは、長年にわたり高い働きがいを維持する企業が、停滞をどう乗り越え、社員の主体性や組織の一体感をどのように育ててきたのかをひもときます。

3つの講演で、いま組織が向き合うテーマを深掘り 1．AI時代の“人間力” ─ Salesforceが実践する、人が輝く組織づくり ─ 登壇：株式会社セールスフォース・ジャパン　専務執行役員人事本部長　鈴木雅則氏
「働きがいのある会社」ランキング 12年連続選出
AIやAIエージェントを単なる効率化ツールとして導入するのではなく、社員一人ひとりが新しい価値創造に向かうための力としてどう根づかせるのか。Salesforceでは、全社員向けの学習機会や、マネージャー自らが活用を示す姿勢、実践知を共有し合うソーシャルラーニングを通じて、変化を前向きに受け止めるカルチャーを育んできました。テクノロジー活用の先にある、これからの組織とリーダーシップのあり方を紐解きます。

2． "楽しい会社"は、なぜ強い組織になれるのか─ ヤッホーブルーイング流チームビルディングの実践 ─ 登壇：株式会社ヤッホーブルーイング　ヤッホー盛り上げ隊（総務）ユニットディレクター　長岡知之氏
「働きがいのある会社」ランキング 10年連続選出
かつては売上低迷や部門間のばらつき、他人任せの空気に直面していたヤッホーブルーイング。そこから、理念の共有、雑談朝礼、ニックネーム文化、率直に話し合う場づくりなどを重ね、社員が主体的に動き出す土台を築いてきました。サーベイ結果を起点にした対話や改善活動を通じて、働く人の関係性がどのように採用力や事業を支える力へ変わっていったのかを紹介します。

3. 事業が広がるほど、組織はどう一枚岩であり続けるのか─ グロービスが実践する、理念・方針浸透と自分ごと化登壇：株式会社グロービス　経営管理本部育成文化醸成チームディレクター　金澤英明氏
「働きがいのある会社」ランキング 13年連続選出
事業領域や拠点が広がる中で、部門ごとの分断や方針理解のばらつきをどう乗り越えるのか。グロービスでは、毎年の方針発信に加え、経営陣での合宿、さらに社員向けに分割して行う対話の場を通じて、組織全体の理解と共感を丁寧に積み重ねてきました。グローバル展開が加速する中でも、共通の価値観を保ち続けるための具体的な仕組みと工夫に迫ります。

3社の実践を横断して読み解くパネルディスカッションも実施個別講演に続き、「3社の実践から読み解く、組織変革の成功条件」をテーマにパネルディスカッションとQ&Aを実施します。進行はGPTW Japan代表の荒川陽子が務め、各社の取り組みに共通するポイントや、組織を動かすためのリーダーシップ、施策を一過性にしないための考え方を掘り下げます。

会場参加だからこそ得られる4つの特典 ● 登壇者・参加者とのネットワーキング交流会：閉会後、登壇者や参加者と直接交流できる場を無料で用意します。
● 講演資料のプレゼント：アンケート回答者に、登壇者の講演資料を提供します。
● 全セッションのアーカイブ視聴：イベント後30日間、全セッションの録画を視聴できます。
● 人的資本・組織開発の専門家への個別相談：会場内の相談ブースで、組織課題について専門家に相談できます。

「働きがい経営サミット2026」開催概要イベント名
働きがい経営サミット 2026
開催日時
2026年10月6日（火）14:00～17:20（開場 13:15）
会場
グラントウキョウサウスタワー
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-9-2
形式
オフライン開催（会場参加）
対象
経営者・役員、人事・組織開発リーダー、組織変革の推進担当者
定員
150名（先着順）
参加費
無料（事前登録制）
主催
株式会社働きがいのある会社研究所
（Great Place To Work® Institute Japan）
参加申込・詳細：https://go.hatarakigai.info/summit_2026
※定員になり次第、申込受付を終了します。

Great Place To Work®について

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

2026年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング発表

GPTW Japan — Wed, 29 Jul 2026 10:00:00 +0900

2026年7月29日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング（以下、若手ランキング）を7月29日に発表しました。
若手人材の採用・定着が企業課題となる中、調査データから見える若手社員の働きがいの変化に着目し、5年間継続して調査に参加した企業群の分析と、若手ランキング企業・その他企業の比較を通じて、若手の働きがいを高めるためのポイントを紐解きました。

若手ランキング概要・名称：2026年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング
・調査参加企業数：710社
・評価対象：上記参加企業のうち、2025年4月～2026年3月に「働きがい認定」を取得した企業
・評価基準：①若手の従業員アンケートの結果、②若手従業員比率などの基本会社データ
※当データ使用の際は「株式会社働きがいのある会社研究所による調査」とクレジットの記載をお願いいたします。

「働きがいのある会社」調査概要 Great Place To Work®の調査モデルに基づく2種類のアンケートで構成される。働く人へのアンケートの結果が一定水準を超えた企業が「働きがい認定企業」として認定され、ランキングの評価対象となる。
1. 働く人へのアンケート：選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
2. 会社へのアンケート：企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

サマリー・2026年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキングでは、対象期間中にエントリーした710社のうち、一定水準以上の働きがいが認められた「働きがい認定企業」から、若手（34歳以下）の働きがいが特に高い企業を各規模10社・計30社選出した。

・5年間継続して調査に参加した企業では、「この会社で長く働きたい」の肯定回答率が25歳以下で＋9.1ポイント、26〜34歳で＋6.6ポイント上昇。若手層に特徴的な変化として確認された。

・若手ランキング企業では、34歳以下の85.9％が「この会社で長く働きたい」と回答。さらに「仕事に行くことを楽しみにしている」は80.3％でその他認定企業と大きな差が見られ、若手の定着には、制度だけでなく日々の前向きな職場体験が関係している可能性が示された。

2026年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング選出企業

※（）内は、本社所在地／業種
⼤規模部門（1,000人以上） 1位　ディスコ　（東京都／製造・生産）
2位　ＳｍａｒｔＨＲ（東京都／情報技術）
3位　セールスフォース・ジャパン（東京都／情報技術）
4位　ラクス（東京都／情報技術）
5位　マイクロンメモリジャパン／マイクロンジャパン（海外／製造・生産）
6位　エイツーヘルスケア（東京都／ヘルスケア）
7位　日本ストライカー（東京都／ヘルスケア）
8位　電通総研（東京都／情報技術）
9位　ノースサンド（東京都／情報技術）
10位　Hilton（東京都／ホスピタリティ）

中規模部⾨（100～999人） 1位　フロンティアホールディングス（大阪府／不動産）
2位　テックタッチ（東京都／情報技術）
3位　アチーブメント（東京都／教育・研修）
4位　アイユーコンサルティング（東京都／プロフェッショナルサービス）
5位　CrowdStrike（海外／情報技術）
6位　ココロザシ（東京都／情報技術）
7位　ナハト（東京都／広告＆マーケティング）
8位　ライフデザイン（沖縄県／その他）
9位　SHOｰSAN（東京都／広告＆マーケティング）
10位　グロービス（東京都／教育・研修）

⼩規模部⾨（25～99人） 1位　三条工務店（大阪府／不動産）
2位　イベント21（奈良県／その他）
3位　Legaseed（東京都／その他）
4位　CMC Japan（東京都／情報技術）
5位　KINGSMAN TOKYO（東京都／小売）
6位　アンジェラックス（長野県／ヘルスケア）
7位　アールスリーインスティテュート（大阪府／情報技術）
8位　ミギナナメウエ（東京都／プロフェッショナルサービス）
9位　TAISHI-CO.（大阪府／小売）
10位　natural tech（東京都／小売）

2026年版若手ランキング第1位は、ディスコ（大規模部門／製造・生産）、フロンティアホールディングス（中規模部門／不動産）、三条工務店（小規模部門／不動産）で、ディスコ、フロンティアホールディングスは2年連続の受賞、三条工務店は今年初めての受賞となりました。各社の評価ポイントは以下の通りです。

大規模部門1位　ディスコ（東京都／製造・生産）若手社員からは、特に「報酬への納得感」「充実した福利厚生・社員へのメリット」「利益分配への納得感」に関する項目が高く評価されました。成果がきちんと報われる仕組みが整っており、若手が将来への安心感を持ちながら働ける環境が特徴です。

中規模部門1位　フロンティアホールディングス（大阪府／不動産）若手社員からは、特に「仕事の割り当てや人員配置への納得感」「仕事に行くことを楽しみにできる職場」「仕事に特別な意義を感じられること」に関する項目が高く評価されました。一人ひとりの強みを活かした配置のもと、若手が日々の仕事に意味と楽しさを見出しながら働ける環境が特徴です。

小規模部門1位　三条工務店（大阪府／不動産）若手社員からは、特に「仕事に行くことを楽しみにできる職場」「報酬への納得感」「精神的に安心して働ける環境」に関する項目が高く評価されました。地域に根ざした温かい職場風土のもと、公正な待遇と心理的安全性が両立しており、若手が毎日の仕事に前向きな気持ちで向き合える環境が特徴です。

ランキング詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/young/

調査結果分析① 若手は“すぐ辞める”だけではない。長期勤続意向に変化の兆し近年、若手人材をめぐっては、早期離職や転職志向の高さに注目が集まりがちですが、5年間（2022年版調査～2026年版調査）継続して当社の調査に参加した企業群を対象に確認したところ、「私は、この会社で長く働きたいと思う」の肯定回答率は、25歳以下で＋9.1ポイント、26〜34歳で＋6.6ポイント上昇しました。

この「長く働きたい」は、35歳以上の層と比較したとき、若手（34歳以下）で相対的に変化が大きかった設問のTOP5（60問中）にも入っており、若手の働きがいの変化を捉えるうえで注目すべき項目といえます。今回の結果からは、若手の働き方に対する意識が現在の会社で成長し、貢献しながら働き続ける方向に変化しつつあると言えます。

調査結果分析② 若手ランキング企業では85.9%が「この会社で長く働きたい」分析①では、若手層全般において「この会社で長く働きたい」という意向に注目すべき変化が見られました。Great Place To Work®調査で一定水準の働きがいがあることが認められた「働きがい認定企業（若手ランキング企業を除く）」において、「私は、この会社で長く働きたいと思う」に対する34歳以下の若手の平均肯定回答率は65.4%と、過半数を超えます。一方、今回の若手ランキングに選出された企業ではその割合は85.9%にのぼり、その他認定企業よりさらに20.5ポイント高い結果となりました。

若手の働きがいが高い企業では、特に高い水準で会社へのロイヤリティを形成していることが確認できました。

調査結果分析③ 若手ランキング企業では「この会社の人たちは、仕事に行くことを楽しみにしている」に最大差若手ランキング企業とその他認定企業で34歳以下のスコアを比較したところ、すべての企業規模で共通して最も差が大きかった項目は「この会社の人たちは、仕事に行くことを楽しみにしている」でした。若手ランキング企業ではこの設問に80.3％の若手が肯定的な回答をしており、すでに一定水準の働きがいが認められたその他認定企業（54.7%）と比較しても25.6ポイントもの差がありました。

若手の働きがいが高い企業ほど、制度や労働環境の整備にとどまらず、仕事に行くことを前向きに捉えられる職場の雰囲気が形成されていることがうかがえます。

代表取締役社長荒川陽子　コメント
若手人材については、早期離職や転職志向の高さが語られがちです。そんな中、今回の分析からは、現在の会社で長く働きたいと若手が考える要因が見えてきました。これらの要因を理解し、職場環境を整備することが、若手定着を実現するための必須条件です。
若手が長く働きたいと感じる背景には、「専門性が高められる」「貢献実感が持てる」「仕事に意味や誇りを持てる」といった、職場環境によってもたらされる確かな理由が必要です。加えて、今回の若手ランキング企業では「仕事に行くことを楽しみにしている」という項目で大きな差が見られました。これは、制度や待遇・労働環境だけではなく、上司や同僚との関係性、感謝や承認、挑戦を支える雰囲気など、日常の中で積み重ねられる「感情体験」が、若手の働きがいを左右していることを示していると考えています。
働きがいのある会社は、偶然に生まれるものではありません。経営者や管理職が、会社として大切にする価値観を一貫して伝え、若手が成長し、力を発揮し、安心して挑戦できる環境を意図的に設計・構築する必要があります。若手ランキング企業の事例から学び、自社の職場づくりに今すぐ活かすことが、競争力のある組織を作るための急務となっています。

取材・参考資料

『若手が活躍できる組織はどう動いているか採用・定着・エンゲージメントを高める企業の実践事例集』
今回の若手ランキングに選出された企業で実践されている、若手の働きがいを高めるための取り組みをまとめた資料を公開しました。
「入社・立ち上がり支援」「キャリア形成・成長支援」「抜擢・挑戦支援」「対話・つながり創出」の4つのカテゴリで事例を掲載。取り組みの内容だけではなく、背景や成果も含めて紹介しています。
各社へ詳細の取材をご希望の場合は、当社からご紹介が可能です。

⇒資料はこちら：https://hatarakigai.info/whitepapers/c55646ef2ce6d4e27a00b545d7c6be0ec2b42fb5.pdf

会社概要会社名：株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）
所在地：〒108-0023　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
設立　：2009年4月1日
資本金：7,500万円
代表取締役社長：荒川陽子（あらかわ・ようこ）
会社URL：https://hatarakigai.info/

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年6月認定分》

GPTW Japan — Wed, 29 Jul 2026 09:00:00 +0900

2026年7月27日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う株式会社働きがいのある会社研究所（ Great Place To Work® Institute Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年6月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、 Great Place To Work® が提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年6月認定分） ■ リトルヘルプ・エージェンシー
■ コスモスホテルマネジメント
■ アイキューブドシステムズ
■ ユーファス
■ 日本ストライカー
■ 三和ペイント
■ 米田木材
■ ビーワン・メディシンズ
■ アンジェラックス
■ 日本財団ボランティアセンター
■ Vector Informatik
■ TP
■ Robert Half
■ Veeam
■ MetLife
■ アイムファクトリー
■ デルタ電子
■ オートルリーブ
■ robot homeグループ
■ コラボハウス

※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす Great Place To Work® Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work®について

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年5月認定分》

GPTW Japan — Thu, 25 Jun 2026 11:00:00 +0900

2026年6月26日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年5月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年5月認定分） ■ オデッセイ／ライフ＆ワークス
■ リスキル
■ KYCコンサルティング
■ アボットジャパン
■ DHL
■ ZS
■ Adobe
■ セールスフォース・ジャパン
■ ジョンソン
■ Verkada
■ Delta Air Lines
■ Marriott International
■ Synopsys
■ Kyndryl
■ Trek Bicycle
■ The Kraft-Heinz Company
■ MIL

※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

2026年版各地域における「働きがいのある会社」ランキング発表

GPTW Japan — Thu, 28 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月28日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）

「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、 2026年版各地域における「働きがいのある会社」ランキングを、5月28日(木)に発表しましたので、お知らせいたします。

リリースのポイント・東京以外に本社を置く企業を対象とした地域特化型ランキングを今年も発表
・全国5地域・計30社を選出。教育・IT・製造・建設・ホスピタリティなど多様な業種が名を連ねる　※北海道・東北地域は今回選出なし
・地域に根ざした多くの中小・中堅企業が高評価を獲得。「働きがい改革」は都市部の大企業だけの話ではないことを示す結果に
・従業員の「声」を数値化した独自調査に基づく、信頼性の高いランキング

背景：なぜいま「地域の働きがい」が重要か人口減少・労働力不足が深刻化する日本において、地方企業の人材確保・定着は経営の最重要課題となっています。「賃上げだけでは限界がある」——採用競争力と生産性向上の両立を目指す企業が、いま「働きがい」に着目しています。
本ランキングは、そうした課題に正面から向き合い、従業員が「ここで働いてよかった」と感じられる職場づくりを実現した企業を、データに基づいて可視化するものです。

2026年版各地域における「働きがいのある会社」ランキング選出企業一覧各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※北海道・東北地域は今回選出なし
※詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/region/2026.html

関東地域（上位5社）順位
企業名
所在地
業種
1位
湘南ゼミナールオーシャン
神奈川県
教育・研修
2位
エコライフ
神奈川県
建設
3位
Cadence
神奈川県
情報技術
4位
Def eat
神奈川県
その他
5位
東急キッズベースキャンプ
神奈川県
その他

中部地域（上位5社）順位
企業名
所在地
業種
1位
アンジェラックス
長野県
ヘルスケア
2位
コラボスタイル
愛知県
情報技術
3位
エンリージョン
新潟県
その他
4位
ヤッホーブルーイング
長野県
製造・生産
5位
ビジョンクリエイツ
長野県
ホスピタリティ

近畿地域（上位10社）順位
企業名
所在地
業種
1位
イベント21
奈良県
その他
2位
三条工務店
大阪府
不動産
3位
フロンティアホールディングス
大阪府
不動産
4位
Grant group Holdings
大阪府
情報技術
5位
RTCテックソリューションズ
大阪府
情報技術
6位
アールスリーインスティテュート
大阪府
情報技術
7位
新経営サービス
京都府
プロフェッショナルサービス
8位
TAISHI-CO.
大阪府
小売
9位
バーテック
大阪府
製造・生産
10位
イルグルム
大阪府
情報技術

中国・四国地域（上位5社）順位
企業名
所在地
業種
1位
マイクロンメモリジャパン／マイクロンジャパン
広島県
製造・生産
2位
ミクセル
広島県
小売
3位
コープ葬祭
山口県
その他
4位
ダブリュ・エス・ケイ
広島県
その他
5位
コラボハウスグループ
愛媛県
建築、設計

九州・沖縄地域（上位5社）順位
企業名
所在地
業種
1位
あつまる
福岡県
広告＆マーケティング
2位
ライフデザイン
沖縄県
その他
3位
白水学園
福岡県
教育・研修
4位
ホンダカーズ佐賀
佐賀県
小売
5位
INREVO
福岡県
プロフェッショナルサービス

注目ポイント：記者の皆様へ「働きがい改革は地方中小企業でこそ起きている」
今回のランキングで選出された企業の多くは、従業員数が数十〜数百名規模の中小・中堅企業です。大手企業に比べ制度整備が難しい環境の中で、いかに従業員の信頼・誇り・仲間意識を醸成してきたか——その「現場の工夫と文化づくり」に、記事としての深みがあります。
取材・記事化の切り口（例）・「地方発・中小企業の働き方改革の最前線」（地方紙・経済紙向け）
・「賃上げだけじゃない。従業員が選ぶ"本当にいい会社"とは」（人事・ビジネス媒体向け）
・「採用難時代に人が集まる会社の共通点」（採用・HR系媒体向け）

調査・ランキング概要項目
内容
調査主体
Great Place To Work® Institute Japan（株式会社働きがいのある会社研究所）
調査参加社数
683社（2026年版調査全体）
調査期間
2024年7月～2025年9月（2026年版調査）
地域別ランキング評価対象
東京都以外に本社を置く「働きがい認定企業」
地域区分
・北海道・東北地域（北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、福島）※今回選出なし
・関東地域（東京を除く、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川）
・中部地域（新潟、富山、石川、福井、山梨、長野、岐阜、静岡、愛知）
・近畿地域（三重、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山）
・中国・四国地域（鳥取、島根、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、高知）
・九州・沖縄地域（福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄）
調査内容

・働く人へのアンケート：選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
・会社へのアンケート：企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答
評価基準
・働く人へのアンケートの選択式設問の肯定回答率をスコアとして算出し、60設問の平均スコアが一定水準を超えた企業を、「働きがい認定企業」として選出
・さらに、働きがい認定企業を対象に、各地域で特に働きがいの水準が高い上位企業を各地域における「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。
ランキング公開URL
https://hatarakigai.info/ranking/region/2026.html

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年4月認定分》

GPTW Japan — Tue, 26 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月26日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年4月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年4月認定分） ■ ピーエムジーグループ
■ Apex
■ クオリティ・ワン
■ アイフィールド
■ ASUE
■ コミュニケーションゲート
■ Qualtrics
■ JustCo Management
■ Anfini
■ Trip.com Group Japan
■ LANY
■ 翼翔会
■ CLOVER GROUP
■ リンコム
■ 大和インフィリンク
■ 北栄電設
■ Cadence
■ Everpure
■ Cisco
■ Kong
■ BrainForest
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年3月認定分》

GPTW Japan — Fri, 24 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月24日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年3月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年3月認定分）・至誠堂製薬
・いわい
・フェリング・ファーマ
・ジオテクノロジーズ
・ビジョンクリエイツ
・アールスリーインスティテュート
・電通総研テクノロジー
・ＣａｒｅＥａｒｔｈ　
・ジェブ
・Kirala
・刀
・ビーウェルグループ
・Sutherland Global Services
・ツナグバ
・あがたグローバル税理士法人
・ゼンシン
・InterRace
・ジャパン・ビジネス・アシュアランス
・電通デジタル
・斉藤農場
・ウスクラ建設
・かくれが
・カナディアンホーム
・AXIS
・アーチーズ
・濱田工業
・リビングイワイ
・PTC
・Cognizant
・Rubrik Inc
・Burano
・アバント
・海外通信・放送・郵便事業支援機構（JICT）
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「理念経営を定量目標にする方法セミナー」5/26（火）16:00～リアル開催【GPTW】

GPTW Japan — Mon, 20 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月20日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）

「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年5月26日に、株式会社あつまる（所在地：東京都中央区、福岡市中央区）の代表取締役社長石井陽介氏をゲストに「理念経営を定量目標にする方法セミナー」を開催いたします。

理念が、組織を動かし、業績を伸ばす。その仕組みを、あなたの会社に。
「うちの理念、本当に浸透しているのか？」
その問いに、自信を持って答えられますか。
理念を掲げ、語り続けてきた。でも、浸透度の測り方がわからない。
評価は結局、「なんとなく」で終わっている。

理念経営の最大の落とし穴は、「見えない」ことへの慣れです。

本セミナーでは、理念の浸透・実践を数値と構造で見える化し、
組織の成長と業績向上を同時に実現する実践的手法を、
「働きがいのある会社ランキング」において輝かしい実績を誇る
株式会社あつまるの代表取締役社長石井陽介氏をゲストにお招きしお伝えします。

「感覚の経営」から「確信の経営」へ。
理念を、経営の武器に変えるための120分です。
たくさんのご参加をお待ちしております。

開催概要
■開催日時：
　2026年5月26日（火）16:00～18:00（無料）　
　終了後、懇親会（事前登録・会費制：6,000円/人 ※税込）
　 ※懇親会については1週間前から会費の100%をキャンセル料として申し受けます。

■会場：
　グラントウキョウサウスタワー
　東京都千代田区丸の内1丁目9-2

■対象者：
　経営者・トップマネジメント層、経営幹部候補

■ゲスト：
　株式会社あつまる　代表取締役社長　石井陽介氏

■主催：
　株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）　

申込方法
こちらの申込ページよりお申込ください。
※本セミナーは経営者・トップマネジメント層、経営幹部候補向けとなります。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいレポート2026」を発刊

GPTW Japan — Fri, 03 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026/4/3
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、このたび「働きがいレポート2026」を発刊しました。本レポートは、世界約170ヶ国で30年以上信頼される独自のモデルに基づく調査データと、世界中の企業経営者・人事と向き合う中で蓄積された知見をもとに、「働きがいを高められる組織の共通条件」に迫ったものです。
■資料リンク（働きがいレポート2026）

■ 発刊の背景少子高齢化による人材不足、AIの急速な進化、グローバル競争の激化——企業を取り巻く環境がかつてないほど複雑さを増す中、「働きがい・エンゲージメント」を経営課題として捉える経営者・人事担当者が急増しています。
一方で、「施策を打っても改善が一時的にとどまる」「何が本当に効くのか分からない」という声も多く聞かれます。本レポートは、そうした課題意識に応えるべく、データに基づく実証的な示唆を提供することを目的としています。

■ 本レポートの3つの主要テーマと主な知見第1章：働きがいを継続的に高める組織の特徴【背景・課題】
エンゲージメントの改善を一時的に実現する企業は多い一方、中長期的に継続できる企業は限られています。「継続して改善できる組織」と「一時的な改善にとどまる組織」の違いは、これまで十分に明らかにされていませんでした。

【分析概要】
5年間（2022年版〜2026年版）連続してGPTW調査を実施した企業を対象に、前年比スコアが3回以上改善した「継続改善群」と、1〜2回にとどまった「一時改善群」を比較分析しました。

【主な知見】
・働きやすさの基盤：「福利厚生」「ワークライフバランス」「人材配置」のスコアで差が確認され、
　制度的基盤の継続的な整備が改善の土台として機能していることが示唆された
・日常の感情体験：「楽しさ」「感謝」「なじめる雰囲気」といった日々の関係性の質に関する項目でも
　差が確認された
・仕事の意味・誇り：「総合的に働きがいのある会社だと言える」では両群に大きな差が存在し、
　働きやすさとやりがいの両輪への取り組みが持続的な向上と関連することが示唆された

【示唆】
制度・環境の基盤を整え続けながら、感謝を伝えるなど日常の感情体験を意図的につくることが、持続的な働きがい向上につながると考えられます。

第2章：組織を左右する中間管理職の働きがい【背景・課題】
働き方改革による業務負荷の増大、経営層の方針を現場へ伝える難しさ、若手の予期せぬ離職対応など、中間管理職を取り巻く環境はかつてないほど厳しくなっています。中間管理職の疲弊が組織全体に与える影響の実態解明が求められていました。

【分析概要】
従業員数100名以上の274社のデータを用い、中間管理職と一般従業員のスコア変化量の相関を分析。さらに2025年版・2026年版の両方でGPTW調査を実施した153社において、中間管理職のスコア変化が上位30%の「上昇群」と下位30%の「低下群」を比較しました。

【主な知見】
・中間管理職と一般従業員のスコア変化量には強い正の相関があることが判明した
・働きがいスコアが低下した企業群では、中間管理職のスコア低下幅が最も大きいことも確認された
・上昇群と低下群の比較から、中間管理職の働きがい改善に関連する4つのポイントが浮かび上がった
　1）経営・管理者層の一貫性
　2）経営への参画感
　3）適切な人材配置
　4）心理的安全性

【示唆】
中間管理職の働きがいが高まるかどうかは経営次第とも言えます。経営層の言行一致・情報の透明性・参画機会の提供・心理的安全性の確保が、組織全体の働きがいを大きく左右します。

第3章：世界からみた日本のエンゲージメントの現在地【背景・課題】
グローバル化の加速と2035年に予測される1,100万人規模の労働力不足を背景に、日本企業が世界水準で「選ばれる職場」になることの重要性が高まっています。しかし、日本企業のエンゲージメントの実際の立ち位置は十分に可視化されていませんでした。

【分析概要】
G7各国（日本・アメリカ・カナダ・フランス・ドイツ・イタリア・イギリス）の「働きがいのある会社」ランキング選出企業を対象に、2021年版〜2025年版の5か年データを比較分析しました。

【主な知見】
・日本はG7におけるエンゲージメントランキングで3位（2025年版）に位置し、5年前（2021年版）の
　最下位から大きく躍進
・日本企業の「強み」として、「利益が公正に分配されている」「裏工作・誹謗中傷はない」といった
　フェアネス（公正性）の文化が確認された
・日本企業の「弱み」として、「経営・管理者層に気軽に話せる」「自分らしくいられる」といった
　心理的安全性、および「仕事に行くことを楽しみにしている」といったワクワク感で他国との差が
　顕著だった

【示唆】
「仕事に行くことを楽しみにしている」の他国平均との差は2021年版の-24ptから2025年版には-11ptまで縮小しており、改善傾向にあります。人材配置における個人の主体性向上と心理的安全性の強化が、日本企業が世界で選ばれる職場になるための次の一手として示唆されます。

■ 総括メッセージ「働きがいのある会社は、偶然には生まれない。持続的な改善を実現している企業が共通して持つのは『施策』ではなく、デザインされたカルチャーである」
AI時代において、人間の創造性や情熱の価値はいっそう高まっています。「仕事に行くことを楽しみにしている」——この問いへの回答が、日本企業の競争力を左右する時代が到来しています。

■ レポート概要・レポート名：働きがいレポート2026
・発行　　　：Great Place To Work® Institute Japan（株式会社働きがいのある会社研究所）
・発行日　　：2026年3月

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年2月認定分》

GPTW Japan — Thu, 26 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月26日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年2月認定分）・ウェストロック
・Gerson Lehrman Group
・ｓｔｏｒａｇｅ
・TIS
・アウンコンサルティング
・日本の窓
・WDI JAPAN
・IBS Software
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」99社が実践する、エンゲージメント向上施策を一挙公開

GPTW Japan — Wed, 25 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月25日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
人手不足倒産が過去最高を記録した今、「働きがい」は企業存続のカギとなっています。「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、683社の中からトップに選ばれた企業が実際に効果を上げた施策を99事例・6カテゴリに整理した資料「成功企業が実践する働きがいを高める99の施策事例」を無料公開しました。

「働きがいのある会社」ランキングとは？世界約170ヶ国・年間21,000社以上が導入するGPTWの調査をもとに選ばれるランキングです。参加企業の全従業員を対象に無記名アンケートを実施し、従業員の「リアルな声」を数値化。会社アンケートと合わせて職場環境を多角的に評価することで、客観的なランキングを実現しています。各国の有力メディアで発表されるほか、採用ブランディングや人的資本開示（IR）にも広く活用されています。

＜背景＞人手不足が深刻化する中、「働きがい向上」は急務 2025年には人手不足倒産が過去最高を記録するなど（※１）、昨今企業にとって人材の確保・定着は経営課題の最前線となっています。しかし、jinjer株式会社が行った調査（※２）によると、人事施策に取り組む企業の36.4%が「改善の余地がある」またはそれ以下の評価をしており、施策が成果につながらないという悩みを抱えています。

本資料について本資料では、683社の調査参加企業の中からトップに選ばれた企業が「今イチオシ」と語る取り組みを、以下の6つのカテゴリに分類して紹介しています。他社で効果があった施策を知ることで、「施策を打っても効果につながらない」という課題の解決にお役立てください。

カテゴリ
こんな課題に対応
理念・価値観の浸透と対話
経営理念が現場に届いていない
社員主体の挑戦・新規事業創出
社員の主体性・当事者意識が低い
評価・報酬の透明性と公平性
評価制度への不満・納得感のなさ
部門横断・全社的なつながり創出
部門間の壁・組織の一体感不足
柔軟な働き方とライフステージ支援
育児・介護との両立、離職防止
学び・成長機会の提供
スキルアップ機会の不足

本資料でわかること・「何を」「どのように」実践しているかが具体的にわかる
各施策の実際の効果・数値も掲載（例：離職率14.4%で業界平均を大幅に下回る、有給取得率100%達成など）

・業種・規模別に自社に近い事例を検索できるExcel一覧付き
「新しい施策を始めるのは勇気がいる」「限られたリソースで最大の効果を出したい」方に最適

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「やみくもに施策を打つのではなく、成功企業の実践知から学ぶ」——本ランキングはその羅針盤となります。
「施策を打っても効果が出ない」とお悩みの人事・経営担当者の方は、ぜひ本資料をご活用ください。無料でダウンロードいただけます。

資料ダウンロード・お問い合わせ資料のダウンロードはこちら：https://hatarakigai.info/whitepapers/20260213_5341.html
お問い合わせ：JP_Contact@greatplacetowork.com

※ 掲載情報は2025年12月の調査時点のものです。
※ 本資料に掲載の施策効果は各社の自己申告に基づくものであり、同等の効果を保証するものではありません。
※ 本資料を基に記事を掲載する場合は、事前にお問い合わせ先までご連絡ください。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

※１　出典：帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2025年）」（https://www.tdb.co.jp/report/economic/20260108-laborshortage-br2025/）
※２　出典：jinjer株式会社「2025年度取り組み予定の人事施策に関する実態調査」
（https://jinjer.co.jp/news/post-11985/）

《女性の働きがいが高い30社》2026年版「働きがいのある会社」女性ランキング発表！

GPTW Japan — Thu, 05 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月5日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2026年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを、3月5日(木)に発表しましたので、お知らせいたします。

発表の背景：「数値目標」だけでは進まない女性活躍推進日本において人材不足が深刻化する中、女性の活躍推進は企業の持続的成長に不可欠な経営課題となっています。しかし、世界経済フォーラムが発表する「ジェンダーギャップ指数2025」において、日本は148カ国中118位と、依然として先進国の中で最低水準にあります。

人的資本開示義務化の流れを受けて、女性管理職比率の目標を設定する企業は増えていますが、「女性社員のキャリア意欲が高まらない」「管理職候補となる人材が育たない」といった課題に直面する企業は少なくありません。制度を整えるだけでは、真の女性活躍推進は実現しないのです。

GPTW Japanは、この課題を解決する鍵は「働きがい」にあると考えています。女性従業員が働きがいを感じ、自身のキャリアに前向きになれる環境をつくることが、持続的な女性活躍推進につながります。

本ランキングは、そうした環境づくりに成功している企業のロールモデルを可視化し、具体的な実践事例とともに紹介することで、多くの企業の取り組みを後押しすることを目的としています。

ランキング概要「女性ランキング」は、従業員へのアンケート結果をもとに、特に女性の働きがいに優れた企業を選出したものです。2026年版では、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加した683社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から、特に女性の働きがいに優れた企業を各企業規模部門別に上位10社ずつ選出しました。

【調査期間】2024年7月～2025年9月
【参加社数】683社
【選出社数】30社（3規模部門×各10社）
・大規模部門：従業員1,000人以上
・中規模部門：従業員100～999人
・小規模部門：従業員25～99人

【評価方法】
「働きがい認定企業」(※)を対象に、以下の2つの観点から評価
1）女性従業員アンケートの結果
2）女性従業員比率などの基本会社データ
(※)GPTW Japanの従業員アンケート結果が一定水準を超えた企業

2026年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキング各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※（）内は業種
※詳細は以下をご覧ください。
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/woman/2026.html

大規模部門（1,000人以上） 1位　Hilton　（ホスピタリティ）
2位　セールスフォース・ジャパン　（情報技術）
3位　ＳｍａｒｔＨＲ　（情報技術）
4位　レバレジーズグループ　（その他）
5位　Plan・Do・See　（ホスピタリティ）
6位　エイツーヘルスケア　（ヘルスケア）
7位　日本コンセントリクス　（その他）
8位　Kyndryl　（情報技術）
9位　アッヴィ　（バイオテクノロジー・医薬品）
10位　メットライフ生命保険　（金融サービス・保険）

中規模部門（100-999人） 1位　フロンティアホールディングス　（不動産）
2位　アイユーコンサルティング　（プロフェッショナルサービス）
3位　ナハト　（広告＆マーケティング）
4位　アチーブメント　（教育・研修）
5位　リーディングマーク　（プロフェッショナルサービス）
6位　クラーケンテクノロジーズジャパン　（情報技術）
7位　TGオクトパスエナジー　（小売）
8位　グロービス　（教育・研修）
9位　Hajimari　（その他）
10位　FCE　（教育・研修）

小規模部門（25-99人） 1位　イベント21　（その他）
2位　Legaseed　（その他）
3位　あつまる　（広告＆マーケティング）
4位　ミギナナメウエ　（プロフェッショナルサービス）
5位　湘南ゼミナールオーシャン　（教育・研修）
6位　Grant group Holdings　（情報技術）
7位　TAISHI-CO.　（小売）
8位　アンジェラックス　（ヘルスケア）
9位　アイグッズ　（製造・生産）
10位　アールスリーインスティテュート　（情報技術）

各規模1位企業の評価ポイントご紹介 Hilton（大規模部門1位）女性のキャリア継続を支える福利厚生と安定した雇用環境により、安心して働き続けられる基盤が高いレベルで整備されています。互いの成長を祝い合うチームワークの良さも、さらなる女性活躍を後押ししています。

フロンティアホールディングス（中規模部門1位）従業員の幸福度向上を経営の中核に据え、性別に関わらず公平に挑戦できる環境を実現しています。互いに支え合う組織文化により、ライフイベントを経ても安心して活躍し続けられる職場づくりが評価されています。

イベント21（小規模部門1位）立場や役割を超えた一体感のもと、多様な個性を互いに認め合い支え合う文化が浸透しています。性別を問わず全員が安心して力を発揮できる環境が整えられており、多くの女性が管理職としても活躍しています。

ホワイトペーパー「女性の働きがいを高める施策事例35選」を同時公開

本ランキングに選出された30社は、女性が高い働きがいを感じながら活躍できる職場づくりに成功している企業です。これらの企業は、キャリア形成の機会提供、仕事と家庭の両立支援、公正な評価・処遇、心理的安全性の高い組織文化の醸成など、多角的なアプローチで女性活躍を推進しています。

GPTW Japanでは、これらの企業が実践する具体的な施策を「女性の働きがいを高める施策事例35選」としてまとめ、ホワイトペーパーとして公開いたします。女性活躍推進に取り組む企業の皆様にとって、実践的なヒントとなる内容です。
⇒ダウンロードはこちら：https://hatarakigai.info/whitepapers/20260305_5342.html

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年1月認定分》

GPTW Japan — Fri, 20 Feb 2026 10:00:00 +0900

2026年2月20日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年1月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年1月認定分）・日本リミニストリート
・ NTTテクノクロス
・ソフトクリエイト
・エコラボ
・ワンダーテーブル
・中電シーティーアイ
・ ASSET Design
・日本コンセントリクス
・テラスカイ・テクノロジーズ
・ビジネスエンジニアリング
・ Tata Communications Limited
・ SMART GOLF
・カラダカンパニー
・ Santen
・ CMC Japan
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《この1年働きがいを高めた企業は？》2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキング発表！

GPTW Japan — Fri, 06 Feb 2026 12:15:00 +0900

2026年2月6日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
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【サマリ】
・GPTW Japanは、2026年版調査（調査期間：2024年7月～2025年9月）にエントリーした683社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に働きがいの水準が高い上位100社を「『働きがいのある会社』ランキングベスト100」として選出した。

・2026年版ベスト100の結果が発表され、全部門で日系企業がトップに立った。大規模部門はディスコ、中規模部門はナハト、小規模部門はイベント21が1位を獲得。なかでも大規模部門における日系企業の首位獲得は、2017年版以来9年ぶりとなる。

・ベスト100企業の卓越した働きがいの源泉に迫るべく分析を行ったところ、「経営の質」こそが、高い働きがいを生む本質的要因であると推察された。
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「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100を、2月6日(金)に発表しましたので、お知らせいたします。

発表の背景日本企業の人手不足は一段と深刻化し、2025年の人手不足倒産は427件に達し、3年連続で過去最多を更新しました（※１）。多くの企業が賃上げや業務プロセス改善に取り組んでいますが、こうした対症療法的なアプローチだけでは、「離職の連鎖」や「静かな退職のような諦め社員の増加」という根本課題は解決しません。

人手不足時代において、企業が持続的に成長するためには、従業員一人ひとりが意欲を持って働き続けられる「働きがい」の向上が不可欠です。働きがいの高い職場では、従業員の定着率が向上し、採用力も強化されることが、これまでの調査から明らかになっています。

そのような中、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加し、積極的に従業員の働きがい向上に取り組む企業は、2026年版では683社に達しました。本ランキングは、実際に働く従業員の声に基づく日本最大級の従業員エンゲージメント評価として、2007年から毎年発表しており、今回で20回目を迎えます。

今年度は、全部門（大規模・中規模・小規模）で1位を日系企業が獲得。特に大規模部門では2017年版以来9年ぶりに日系企業が1位となり、働きがいを重視する経営が日系企業に着実に広がっていることが確認されました。

選出方法本ランキングは、以下の2つの特徴的な評価手法により選出されています。

1. 実際に働く人の「生の声」による定量評価
参加企業の全従業員を対象に無記名アンケート調査を実施。従業員が実際にどう感じているかという「リアルな声」を数値化するとともに、企業の経営理念・人事方針・具体的な取り組みに関する会社アンケートも併せて実施。従業員の実感と会社の取り組みの両面から、職場環境を多角的に評価することで、客観的な評価を実現しています。

2. 30年以上の研究に基づく多面的評価
Great Place To Work®の「全員型『働きがいのある会社』モデル」に基づき、「信頼」「誇り」「連帯感」の3つの柱から評価。単なる福利厚生の充実度ではなく、従業員と経営層・管理職との信頼関係、仕事や会社への誇り、同僚との一体感といった、働きがいの本質的な要素を測定しています。

選出プロセス 2026年版は683社が調査に参加。一定水準を超えた企業を「働きがいのある会社」として認定し、その中から特に働きがいの高い100社を「ベスト100」として選出しました。

ランキングは企業規模別（大規模・中規模・小規模）に分類し、参加企業とほぼ同じ割合で各規模のトップ企業を計100社選出。これにより、企業規模に関わらず、真に働きがいの高い企業を公平に評価しています。

2026年版調査概要調査期間：2024年7月～2025年9月
参加社数：683社
選出社数：100社
・大規模部門（従業員1,000名以上）：15社
・中規模部門（従業員100～999名）：40社
・小規模部門（従業員25～99名）：45社

2026年版「働きがいのある会社」ランキングベスト100 各部門（従業員規模別）の1位～10位は以下の通りです。
※順位横（）内は昨年の順位
※詳細（ベスト100一覧）は以下をご覧ください。
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html

大規模部門（1,000人以上）上位10社 1位（昨年4位）　ディスコ　（製造・生産）
2位（昨年2位）　Cisco　（情報技術）
3位（昨年5位）　セールスフォース・ジャパン　（情報技術）
4位（昨年3位）　Hilton　（ホスピタリティ）
5位（昨年9位）　ラクス　（情報技術）
6位（昨年10位）　ノースサンド　（情報技術）
7位（―）　メットライフ生命保険　（金融サービス・保険）
8位（昨年13位）　SmartHR　（情報技術）
9位（―）　Plan・Do・See　（ホスピタリティ）
10位（―）　日本ヒューレット・パッカード　（情報技術）

中規模部門（100-999人）上位10社 1位（昨年11位）　ナハト　（広告＆マーケティング）
2位（昨年3位）　フロンティアホールディングス　（不動産）
3位（昨年1位）　アチーブメント　（教育・研修）
4位（昨年6位）　グロービス　（教育・研修）
5位（昨年10位）　テックタッチ　（情報技術）
6位（昨年7位）　ファイブグループ　（ホスピタリティ）
7位（昨年12位）　FCE　（教育・研修）
8位（昨年9位）　エイペックス　（プロフェッショナルサービス）
9位（昨年15位）　ディアーズ・ブレイングループ　（その他）
10位（昨年14位）　メッセグループ　（エンターテインメント）

小規模部門（25-99人）上位10社 1位（昨年4位）　イベント21　（その他）
2位（昨年1位）　あつまる　（広告＆マーケティング）
3位（昨年3位）　KINGSMAN TOKYO　（小売）
4位（昨年13位）　Legaseed　（その他）
5位（―）　三条工務店　（不動産）
6位（昨年10位）　アンジェラックス　（ヘルスケア）
7位（昨年5位）　アイグッズ　（製造・生産）
8位（昨年12位）　ミクセル　（小売）
9位（昨年24位）　ミギナナメウエ　（プロフェッショナルサービス）
10位（―）　Grant group Holdings　（情報技術）

※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。
⇒https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html

2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100の特徴
全部門で日系企業が1位を獲得、9年ぶりの快挙 2026年版の最大の特徴は、大規模・中規模・小規模の全ての規模部門において、1位企業がすべて日系企業となったことです。特に大規模部門では、半導体製造装置の世界的リーディングカンパニーであるディスコが1位を獲得。大規模部門で日系企業が1位となるのは、2017年版以来9年ぶりの快挙となりました。

中規模部門の1位は、インフルエンサーマーケティングやSNS広告を主軸に展開する急成長中のWeb総合広告代理店ナハト、小規模部門の1位は、奈良県発、イベントの企画・運営を手がけ、従業員数・売上ともに急成長を遂げているイベント21が獲得しました。

外資系企業は従業員への投資を惜しまず、働きがいを高めてきた企業群として高い評価を維持していますが、今回、全部門で日系企業が1位を獲得したことは、働きがいを重視する経営が日系企業においても着実に成果を上げていることを示しています。

ベスト100企業を「ベスト」たらしめる特徴とは？
分析方法について
今回、一定水準以上の働きがいを持つ「働きがい認定企業」と「ベスト100企業」を対象に、GPTWの標準設問（全60問）におけるスコアの比較分析を実施。ベスト100企業において顕著に高いスコアを示す要素を特定することで、ベスト100企業を「ベスト」たらしめている特徴を明らかにしました。

「仕事を楽しむ文化」と「経営の質」が決定的な差別化要因
分析の結果、ベスト100企業を特徴づける最大の要素は、「従業員が仕事に行くことを楽しみにしている」という項目であることが判明しました。この項目は、認定企業と比較して統計的に極めて大きな差を示しており、企業規模の大小にかかわらず、ベスト企業の顕著な特徴となっています。

この前向きな感情を支えているのが、適材適所の人材マネジメント（採用の質と配置の適切さ）と経営の一貫性（言行一致）です。

興味深いのは、休暇制度や多様性配慮などの制度面では認定企業との差が小さいという点です。この結果から、制度の充実度よりも、経営の質と、それを通じて形成される仕事を楽しめる文化こそが高い働きがいを生む本質的要因であると考えられます。

Great Place To Work® Instituteについて
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※１　出典：帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2025年）」（https://www.tdb.co.jp/report/economic/20260108-laborshortage-br2025/）

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年12月認定分》

GPTW Japan — Fri, 23 Jan 2026 10:00:00 +0900

2026年1月23日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年12月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年12月認定分）・チェスター
・イーソリューションズ
・アイスタンダード
・アスクホールディングス
・ madoguchi
・ RERISE
・ LIVENT
・厚板プレス工業
・ PRONI
・ Broadridge Financial Solutions Inc.
・ Caddireat Innovation
・ダブリュ・エス・ケイ
・サンクリエイト
・ SentinelOne
・ moomoo Securities Japan
・ Booking.com
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

【2月6日発表】「働きがいのある会社」ランキングベスト100　20回目の節目

GPTW Japan — Thu, 22 Jan 2026 12:00:00 +0900

2026年1月22日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月6日(金) 12時に2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100を発表いたします。

本ランキングは2007年の開始から今回で20回目を迎える、683社の従業員調査に基づく日本最大級の「働きがい」評価です。今回は新たに、選出企業の具体的施策や組織づくりの工夫を実践可能な形で紹介します。

■本ランキングの特徴【特徴1】実際に働く人の「生の声」を定量評価調査対象：2026年版調査参加企業 683社
調査方法：従業員と会社の両面から評価

▼従業員アンケート(無記名)
・選択式60問 + 自由記述2問 + 属性設問8問
・対象：参加企業の全従業員
▼会社アンケート
・企業文化、人事施策の具体的取り組みを回答

【特徴2】 30年の研究に基づく多面的評価 GPTWが30年以上かけて構築した「全員型・働きがいモデル」で評価します。

<評価の3つの柱>
① 信頼：リーダーとの信頼関係
→ 心理的安全性、自律的行動を促進
② 誇り：仕事への誇り
→ モチベーション、エンゲージメント向上
③ 連帯感：チームとの連帯感
→ 協働文化、組織パフォーマンス向上

■本ランキングの発表日発表日時：2026年2月6日(金) 12時
発表方法：当社ウェブサイトにて公開
URL：https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html
発表内容：
・ランキング(全体/規模別)
・各社のイチオシ取り組みとそれによる具体的な効果

■このランキングを見るべき３つの理由【経営者・人事担当者向け】
上位企業の「再現可能な成功施策」を学べる
→ 高評価企業に共通する具体的施策・文化的特徴から、明日から実践できる改善ヒントを提供

【投資家向け】
ESG投資・人的資本経営の客観的判断材料になる
→ 開示義務化が進む従業員エンゲージメントデータを、第三者機関の調査で確認可能

【求職者向け】
採用サイトでは分からない「リアルな職場環境」が分かる
→ 実際に働く人が「働きがい」を感じている企業を探せる

■【2月6日～13日限定】「ランキング解説動画」申込者先行視聴のご案内

お申し込みいただいた方は、2月6日から一般公開（2月13日～）に先駆けて動画をご視聴いただけます。

ランキング一覧を見るだけでは分からない「背景」と「文脈」をGPTW Japan代表荒川が解説。今年の調査で明らかになった重要な変化をいち早く知ることができます。
また、ランキング上位企業が実践するユニークな取り組み施策も併せてご紹介します。

【速報解説動画概要】
公開日時： 2026年2月6日(金) 12時～2026年2月13日(金) 12時まで視聴可能
視聴方法：オンデマンド配信 ※お好きな時間に何度でも視聴可能
所要時間：約30分
解説者：GPTW Japan 代表（株式会社働きがいのある会社研究所代表取締役社長）荒川陽子

【申込方法】
下記URLよりお申し込みください。
https://gptw.hatarakigai.info/public/seminar/view/8911
※申込締切：2026年2月12日(木) 18時
※お申し込み後、視聴用URLを2月6日(金) 12時以降メールでお送りします。

■解説者プロフィール
荒川　陽子（あらかわ・ようこ）
Great Place To Work® Institute Japan　代表
（株式会社働きがいのある会社研究所　代表取締役社長）

2003年HRR株式会社（現　株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。コロナ禍をきっかけに働き方と生活のあり方を見直し、小田原に移住。自然豊かな環境での子育てを楽しみつつ、日本社会に働きがいのある会社を一社でも増やすための活動をしている。著書に「働きたくなる職場のつくり方」（かんき出版）。

主なメディア露出・講演履歴
・テレビ東京「ガイアの夜明け」出演
・テレ東BIZ「経済記者インサイト」出演
・総務・人事・経理Week内「カイシャのミライカレッジ」基調講演（複数回）
・厚生労働省　エンゲージメント検討委員会　講演
・日経ビジネス電子版「社員が生き生き働く会社」連載
・日本経済新聞「御社はまだJTC？昭和型から転生、抜てきが成長スイッチ」他多数掲載

■Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

【参加者募集】人事向け無料交流会「働きがいを“採用力と組織力”に変える90分」を2/3 (火)に開催

GPTW Japan — Tue, 13 Jan 2026 14:00:00 +0900

2026年1月13日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月3日 (火)に無料の実践共有型交流会「働きがいを“採用力と組織力”に変える90分～実践者が語る成功パターンと明日から使える改善アクション～」を開催します。

今回の交流会では、働きがい向上・エンゲージメント向上に取り組む人事の皆さまが持つ「どこから着手すればよいか」「他社はどのように動き始めているか」といった疑問に対して、同じ立場ならではの課題や工夫を率直に交換し合える場を提供することを主な目的としております。

ゲストにはGPTW Japanより「働きがいのある会社」として認定されているTIS・マイクロンメモリの2社をお迎えし、働きがいを“採用力と組織力”に変えるための具体的な実践知を共有いただきます。

企業の人事の方はどなたでもお申込みいただけます。皆様のお申込みを心よりお待ちしております。
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テーマ働きがいを“採用力と組織力”に変える90分
～実践者が語る成功パターンと明日から使える改善アクション～
※内容は一部変更となる可能性がございます。

開催概要 ■開催日時：
　2026年2月3日（火）15:30–17:00
■会　　場：
　GPTW Japan田町オフィス「New York」会議室
　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
■進　　行：
　①成功企業2社による実践知の共有（TIS社／マイクロメモリジャパン社）
　②参加者同士の交流（当社にてグルーピング、当社社員が同席）
　③感想共有・クロージング　※内容は一部変更となる可能性がございます。
■定　　員：
　30名（1社2名まで）　※少人数制のため多数ご応募の場合は抽選制とさせていただきます。

お申込みはこちら働きがいを"採用力と組織力"に変える交流会
～これから始める企業と実践企業をつなぐ90分～

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年11月認定分》

GPTW Japan — Mon, 22 Dec 2025 10:00:00 +0900

2025年12月22日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年11月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年11月認定分）
・Galderma
・Docusign
・インテージヘルスケア
・Park Place Technologies
・SABON
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年10月認定分》

GPTW Japan — Fri, 21 Nov 2025 14:00:00 +0900

2025年11月21日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年10月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年10月認定分）
・スムーズ
・Arthrex
・ベクティス
・Ｔｏｂｅ－Ｒｕ
・GATEWING　GROUP
・CellMark
・Genesys Cloud Services, Inc.
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。