法人別リリース

FRONTEOとテクノプロ・R&D社、創薬における研究開発ソリューションに関する業務提携契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Thu, 20 Feb 2025 09:00:00 +0900

2025年2月20日
テクノプロ・ホールディングス株式会社

株式会社テクノプロの社内カンパニーであるテクノプロ・R&D社（本社：東京都港区、代表取締役：早船征実、以下「テクノプロ・R&D社」）は、この度、株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏、以下「FRONTEO」）と、創薬における研究開発ソリューションに関する戦略的業務提携契約を締結したことをお知らせします。

両社は、標的分子の特定や仮説生成、ウェット実験、創薬候補化合物のVirtual Screeningの分野で提携を通じて、製薬企業をはじめとする顧客の医薬品開発における成功確率とスピードの向上に貢献します。

業務提携の概要
医薬品開発において、研究者の経験や知見・ひらめきに大きく頼る従来の研究手法では、新規性の高い標的を探し出すことが困難となっており、その状況が成功確率の低さや、コストの急騰につながっています。

これらの課題を解決するために、本提携において、FRONTEOは仮説生成に特化したAI創薬支援サービス「FRONTEO Drug Discovery AI Factory」（以下 DDAIF）※により、成功確率の高い標的やバイオマーカーを科学的・体系的な手法での抽出および、その作用を裏付ける仮説生成を行い、テクノプロ・R&D社はFRONTEOのドライ研究（データ解析）のアウトプットに基づき、標的に対するウェット研究（細胞、動物などを用いた生物学的試験）での検証や3次元構造の予測、創薬候補化合物のVirtual Screeningなどを行います。

これにより、両社はドライ・ウェット研究領域におけるそれぞれの強みを発揮し、顧客に対して、新規性と成功確率の高い創薬候補化合物などの短期間での提供を実現します。

FRONTEOとテクノプロ・R&D社は、これまで蓄積してきた創薬に係る知識と独自技術を組み合わせ、顧客の医薬品研究開発の成功確率向上と人々の健康に貢献してまいります。

※ AIと創薬に精通したFRONTEOの創薬エキスパートが、既知の文献情報から未知の関連性を発見するFRONTEOの自社開発した特化型自然言語処理AI「KIBIT（キビット）」と独自の解析手法を駆使し、標的分子・適応症探索やその裏付けとなる仮説を提供するAI創薬支援サービス

FRONTEO について
FRONTEOは、自社開発の特化型AI「KIBIT（キビット）」の提供を通じて、日夜、社会課題と向き合う各分野の専門家の判断を支援し、イノベーションの起点を創造しています。FRONTEO独自の自然言語処理技術（日米特許取得）は、汎用型AIとは異なり、教師データの量およびコンピューティングパワーに依存することなく、高速かつ高精度での解析を可能にします。加えて、解析した情報をマップ化（構造を可視化）する特許技術を活用することで、「KIBIT」が専門家のインサイトにダイレクトに働きかけることができ、近年、KIBITの技術が創薬の仮説生成や標的探索にも生かされています。
KIBITの独自技術およびアプローチを通じて、「記録に埋もれたリスクとチャンスを見逃さないソリューションを提供し、情報社会のフェアネスを実現する」理念の実現に向けて、ライフサイエンスAI、ビジネスインテリジェンス、経済安全保障、リーガルテックAIの各分野で社会実装を推進しています。
2003年8月創業、2007年6月26日東証マザーズ（現：東証グロース）上場。日本、米国、韓国、台湾で事業を展開。第一種医療機器製造販売業許可取得、管理医療機器販売業届出。資本金898,618千円（2024年8月31日時点）。

［URL］https://www.fronteo.com/

※FRONTEO、KIBIT、Drug Discovery AI FactoryはFRONTEOの日本における登録商標です。

テクノプロ・R&D社について　
テクノプロ・グループは、日本および中国、東南アジア、インド、米国などの拠点に28,621人（国内26,054人、海外2,567人）の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気・電子、ITアプリケーション、ITインフラ、AI・データ解析、化学、バイオ、医薬、建設など産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,500以上の企業・研究機関・公共団体・大学に対し、技術を軸とした各種サービスを提供しています。
テクノプロ・グループの中核会社である株式会社テクノプロにおいて化学・バイオの研究開発や受託試験に特化して事業を行っているテクノプロ・R&D社は、1,500名超の研究者を正社員として擁し、大手製薬企業や化学企業を中心に大学研究室・官民の研究機関など、常時約400のお客さまにサービスを提供しています。研究者派遣、受託サービス、技術コンサルティングなど、お客さまの抱える技術的な課題解決に向け最適なソリューションをご提案しています。（数値はすべて2024年6月末時点）

［URL］https://www.technopro.com/rd/

テクノプロ・デザイン社、シュナイダーエレクトリック社とSIアライアンスパートナー契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Thu, 22 Feb 2024 10:00:00 +0900

2024年2月22日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
AI/データサイエンスやMBD・シミュレーション技術を中心に「製造業におけるDXソリューション企業」を目指す株式会社テクノプロテクノプロ・デザイン社（本社：東京都港区、代表取締役社長：嶋岡学、以下「テクノプロ・デザイン社」）は、この度、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社(以下「シュナイダーエレクトリック社」)と製造業界のDX提案を加速し、サステナブルな製造現場の実現を強力に支援するため、SIパートナー契約を締結したことを発表しました。

市場背景とパートナー契約締結の狙いテクノプロ・デザイン社の主要顧客である製造業では、世界市場の不確実性の高まりやカーボンニュートラル、ネットゼロに向け、エンジニアリングチェーン、サプライチェーンの再構築を推進しています。また、個別最適の観点から進められてきたそれらの活動をさらなる高次元に引き上げるために、DXを軸とした全体最適化を意識した包括的な取組みに対する必要性も問われるようになってきました。
その動きの中で、業務プロセスの一部を削減するようなプロセス改革や、少子高齢化による熟練社員不足への対応としての「KKD（勘・コツ・度胸）」依存からの脱却など、さまざまな経営課題を解決すべく、デジタライゼーションによって業務プロセスの標準化、自働化、予測、最適化などを実現可能にするソリューションが求められています。

テクノプロ・デザイン社は、今回のシュナイダーエレクトリック社とのアライアンスに基づき、同社が所有する多様なデジタイゼーションプロダクトの中から最適な製品を選定、業務の標準化からデータセンシング・データ統合・分析・可視化などのプロセス構築をワンストップで提供し、ものづくり現場のデータ利活用を核としたDX推進支援を行ってまいります。
シュナイダーエレクトリック社は、エネルギーマネジメントとオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションの世界的なリーダーとして、オープンなIoTプラットフォーム「EcoStruxure（エコストラクチャー）」を中心に、ハードウェアからソフトウェア、サービスまで幅広いポートフォリオを有しています。日本においては、製造IoTエッジソリューションとして、業界No.1の接続性※を誇るプログラマブル表示器のPro-faceブランドを30年以上展開してきた歴史もあり、国内外数多くの顧客にソリューション提供が可能なサポート体制が整っています。また、エネルギーマネジメント領域においては、マイクログリッド構築やカーボンフットプリントの見える化ツール、再生可能エネルギーの購買支援、Scope3のカーボンエミッション削減プロジェクト設計など、脱炭素化をサポートする多角的なソリューションを展開しており、ESG経営の世界的な模範企業として、世界で最もサステナブルな企業トップ100社に13年連続で選出されています。
両社のパートナーシップにより、シュナイダーエレクトリック社のオープンなソリューションポートフォリオ、更にはサステナビリティ実現のためのノウハウを、テクノプロ・デザイン社の技術力および現場密着型の支援体制によって、日系企業のものづくり現場に提案・導入する強固な体制が整います。今後、協業に基づく提案活動により、テクノプロ・デザイン社の取引先である700社以上のお客さまに向けて導入実績の獲得を目指します。将来的には、エネルギーマネジメント領域へも協業範囲を広げ、日本市場におけるGHG（温室効果ガス）ネットゼロの工場構築を幅広いソリューションでバックアップします。

【図：パートナーシップにより実現する両社の協業イメージ】

※業界No.1の接続性：シュナイダーエレクトリック社調査による。Pro-faceブランドは、業界最多の800以上の機種と接続できるプロトコルを備えています。

株式会社テクノプロ　取締役兼常務執行役員　菅原義智のコメント：
シュナイダーエレクトリック社とのSIパートナー契約は、テクノプロ・デザイン社の製造業におけるDXソリューション企業としての使命において、新たなる一歩となります。
製造業界は急速に変化しており、世界的な不確実性や環境への関心が高まる中で、このアライアンスにより、私たちが長年築いてきた経験と、シュナイダーエレクトリック社の先進的なデジタルトランスフォーメーション技術を融合させることで、サステナブルで効率的な製造現場の実現に向けて共に歩んでいくことを楽しみにしています。

シュナイダーエレクトリック社　インダストリアルオートメーション事業部　バイスプレジデント　角田裕也氏のコメント：
テクノプロ・デザイン社の技術支援によって、より多くの製造業界の皆様の現場DXや脱炭素化に、当社のソリューションが貢献できることを大変嬉しく思います。高度化・複雑化する製造現場のDXにおいて、鍵となるのはデータです。いかに適切にデータを取得し、その文脈を正しく経営判断に活かせるかどうか。サステナビリティの実現にも、データの活用とそこから生まれる効率化が欠かせません。テクノプロ・デザイン社との協業は、製造現場のデータ活用のために、シュナイダーエレクトリック社のソリューションを現場で本当に求められる形で、よりスピーディーかつ広範囲に提供するという目的において、強力なサポートとなることを確信しています。

シュナイダーエレクトリック社のSIパートナープログラムについてシュナイダーエレクトリック社のSIパートナープログラムは、高い技術レベルを有するシステムインテグレータ企業とのコラボレーションを促進するプログラムで、技術トレーニング・評価機材の提供を行い共同での営業・提案活動を推進するものです。この度のパートナー契約では、技術者派遣において豊富な実績を有するテクノプロ・デザイン社とのコラボレーションによって、シュナイダーエレクトリック社が提供するIoTプラットフォーム「EcoStruxure」やPro-faceブランド、AVEVAソリューション等を組み合わせ、より柔軟に提案できる体制づくりを行います。

シュナイダーエレクトリックについてシュナイダーエレクトリックは、あらゆる人がエネルギーや資源を最大限活用することを可能にし、世界の進歩と持続可能性を同時に実現することを目指しています。私たちはこれを「Life Is On」と表現しています。私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。世界をリードするプロセス技術やエネルギー技術と、エンドポイントとクラウドをつなぐ製品、制御機器、ソフトウェアやサービスとを、ライフサイクル全体を通して統合し、その統合された管理を住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業に展開することでデジタルトランスフォーメーションを推進します。私たちは、最もローカルなグローバル企業です。社会にとって意義深い目的を持ち、多様な意見を取り入れ自ら行動するという価値観を持って、オープンスタンダードとパートナーシップエコシステムの拡大に尽力します。

［ウェブサイト］ https://www.se.com/jp/ja/

テクノプロ・デザイン社についてテクノプロ・グループは、日本および中国、東南アジア、インド、英国、米国などの拠点に27,122人（国内24,125人、海外2,997人）の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気・電子、ITアプリケーション、ITインフラ、AI・データ解析、化学、バイオ、医薬、建築、土木など産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,400以上の企業・研究機関・公共団体・大学に対し、技術を軸とした各種サービスをご提供しています。
テクノプロ・グループの中核会社である株式会社テクノプロの中でも最大の社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社は、 AI/データサイエンスやMBD・シミュレーション技術などの技術分野を中心に7,719人の正社員技術者を擁し、33カ所の拠点と11カ所の開発センターを通じて大手メーカーを中心に製造業、情報産業など700を超えるお客さまの研究開発・設計開発の現場で技術サービスを提供しています。（数値はすべて2023年6月末時点）

［ウェブサイト］ https://www.technopro.com/design/

ピーシーアシストがスキルアップNeXt社とGX人材育成サービスの販売店契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 14 Nov 2023 14:00:00 +0900

2023年11月14日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・グループのピーシーアシスト株式会社（以下「ピーシーアシスト」、東京都港区六本木6丁目10番1号、代表取締役亀田昭）はこの度、株式会社スキルアップNeXt（以下「スキルアップNeXt」、東京都千代田区神田三崎町3丁目3-20、代表取締役田原眞一、旧社名スキルアップAI株式会社）と販売店契約を締結しました。今後はスキルアップNeXtが提供する、GX（Green Transformation）人材育成のためのGX検定やそれに対応する研修サービス等をピーシーアシストが販売店として共に拡大して参ります。

協業の背景
カーボンニュートラルに代表される脱炭素の取り組みは近年企業経営の喫緊の課題として認識されるようになり、多くの企業が着手するとともに、その後の企業経営やビジネスのあり方を模索しています。こうしたGX（グリーントランスフォーメーション）を担う人材はまだ十分に供給されておらず、推進のボトルネックとなっています。世界的な潮流であるGXの流れに企業がいち早く取り組み、先行者として国内外で活躍するためには、必要な人材の育成が求められています。スキルアップNeXtとピーシーアシストはいずれも時代の変化を適確に捉えた人材育成サービスの提供により企業や働く人の支援を行っており、GXの分野においてもその課題と必要性を共有し、共に本領域の人材の充実化に向けて取り組んで行くこととなりました。

協業の概要
スキルアップNeXtが実施するGX検定ベーシック/ アドバンストの受験と、受験に向けた学習を支援する研修サービスのセットについて、ピーシーアシストが提供先拡大を担います。研修サービスと検定をセットで提供することで、必要な知見を確実に身に付けた人材を輩出し、企業のGXの取り組みを後押しします。

GX検定について
GX検定は、GX（Green Transformation）推進に欠かせない体系的な基礎知識を証明する、全ビジネスパーソン向けの検定試験です。

検定はベーシック/アドバンスト/スペシャリストの3つのレベルに分かれており、それぞれのレベルでGXに関連するリテラシーを問う検定となっていますので、業種や職種を限定せず、さまざまな目的での活用が可能です。

また、GX検定のそれぞれのレベルは、環境省の脱炭素アドバイザー資格制度（https://policies.env.go.jp/policy/decarbonization_advisor/）認定を順次申請中であり、「GX検定ベーシック」は既に「環境省認定制度脱炭素アドバイザーベーシック」の認定を受けています。「GX検定ベーシック」の合格者は「環境省認定制度脱炭素アドバイザーベーシック」を名刺などに表記し、名乗ることが認められます。本検定の合格によって、GXの知識を外部にアピールすることも可能です。

詳細： https://green-transformation.jp/gx_certification/

■ピーシーアシスト株式会社　会社概要

設立 1991年9月代表取締役社長亀田昭所在地東京都港区六本木6丁目10番1号事業内容 ● テクニカルスキル／ヒューマンスキルのソリューション型研修提供事業 ● 教育体系コンサルティング事業
● IT系を中心とした目的別人材育成事業
● 教材／講座開発事業
● キャリアカウンセリング／就職支援事業
● 公共／自治体向け研修提供事業
● 個別レッスン型スクール「Winスクール」の運営
URL https://www.pcassist.co.jp/
■株式会社スキルアップNeXt　会社概要

設立 2018年5月代表取締役田原眞一所在地東京都千代田区神田三崎町1丁目3-20 事業内容 ● DX・AIを中心としたデジタル人材育成事業 ● データ分析・AI開発に関わるコンサルティング、システム開発事業
● GX（Green Transformation）人材育成事業
● DX・AIを中心としたデジタル人材特化型採用支援事業
● Webサービス開発事業
● 中高生向けAI教育事業
URL https://skillup-next.co.jp/

テクノプロ・デザイン社が製造現場向けAI開発ツール『MLFactory』を販売開始

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 01 Aug 2023 09:00:00 +0900

2023/8/1
テクノプロ・ホールディングス株式会社
AI/データサイエンスやMBD・シミュレーション技術を中心に「製造業におけるDXソリューションカンパニー」を目指す株式会社テクノプロテクノプロ・デザイン社（本社：東京都港区、代表取締役社長：嶋岡学以下、「テクノプロ・デザイン社」）は、ノーコードでのAI開発を実現し製造現場のデータ活用を推進する『MLFactory』を開発、2023年8月1日より販売を開始いたしますので、お知らせします。

「労働人口の減少」という課題への対処に求められるICT活用
少子高齢化の進行によって、国内の生産年齢人口(15-64歳)は1995年をピークに減少し、2050年には2021年比29.2%減の5,275万人にまで減少すると見込まれています。労働力の不足、国内需要の減少による経済規模の縮小などに加えて、環境問題やインフラの老朽化など重要な社会的課題が山積している現状を踏まえ、製造業も含めた国内企業はこれらの課題への対応としてICTを活用した労働生産性の向上を図ることが必要です※1。特に製造業においては、ロボットや最新の技術を活用し、自動処理や省力化を図りつつ歩留まりを改善し、生産性の向上を実現することが求められています。

製造現場のデータ活用を推進するノーコードのAI開発ツール『MLFactory』※2
「製造業におけるDXソリューションカンパニー」を目指すテクノプロ・デザイン社では、特に製造業のお客様に向けて、エンジニアリング・人材サービスだけに留まらず、AI/データサイエンスや各種クラウドサービスの活用、およびMBD・シミュレーションといったソリューションサービスを提供してまいりました。
テクノプロ・デザイン社は、多数の実績を通じて培ってきた製造業における豊富な知見を活かし、AIによるデータ活用を製造業の現場でも手軽に導入していただくべく、社内に蓄積した知見をライブラリ化し、ノーコードで簡単にAI解析環境を開発できる機械学習自動化ツール『MLFactory』を開発いたしました。

『MLFactory』ロゴマーク

『MLFactory』は、お客様の製造現場に蓄積されたデータをインポートすることで機械学習を自動化します。さらに開発ツールにありがちなコーディング等の専門的な技術・操作を不要とし、AIの知識を有していない方でも簡単にノーコードでAIデータ解析環境を開発することができるツールです。

『MLFactory』利用イメージ

『MLFactory』の導入により製造業における課題を解決
『MLFactory』は製造業の生産技術部門に最適なAI開発ツールです。『MLFactory』を導入することにより、生産設備や製品の異常を検知して不要なライン停止を予防する、生産時の最適な生産パラメータを導き出し製品の性能を安定化させるなど、製造現場における様々な課題の解決が可能になります。

『MLFactory』は、お客さまのPCおよびサーバーへインストールしてご利用いただくソフトウェア型のパッケージ製品として、2023年8月1日より出荷開始いたします。
製品についての詳細な情報は下記URLの特設ページをご参照ください。

《ノーコードAI開発ツール『MLFactory』特設ページ》
https://www.technopro.com/design/lp/mlfactory/

※1 出典：総務省『情報通信白書令和4年版』
※2 『MLFactory』は商標登録出願中です

テクノプロ・デザイン社について
テクノプロ・グループは、日本および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に24,899人（国内22,048人、海外2,851人、2022年6月末時点）の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気・電子、情報システム、組込制御、化学、バイオ、医薬、建築、土木など産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,500以上の企業・研究機関・公共団体・大学に対し、技術を軸とした各種サービスをご提供しています。
テクノプロ・グループの中核会社である株式会社テクノプロの中でも最大の社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社は、2022年6月末現在、機械、電気・電子、組込制御などの技術分野を中心に7,397人の正社員技術者を擁し、34カ所の拠点と10カ所の開発センターを通じて大手メーカーを中心に製造業、情報産業など800を超えるお客さまの研究開発・設計開発の現場で技術サービスを提供しています。

■テクノプロ・デザイン社ウェブサイト
https://www.technopro.com/design/

テクノプロ・R&D社とオリヅルセラピューティクスが業務提携に合意

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 07 Mar 2023 15:00:00 +0900

2023年3月7日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
オリヅルセラピューティクス株式会社

株式会社テクノプロの社内カンパニーであるテクノプロ・R&D社（以下「テクノプロ・R&D社」）は、iPS細胞由来の再生医療等製品の開発事業とiPS細胞技術の利活用事業に特化した研究開発型企業であるオリヅルセラピューティクス株式会社（以下「オリヅルセラピューティクス」）と、iPS細胞関連技術を用いたサービス提供に関する業務提携に合意しました。

業務提携の目的
技術系人材サービス業界で国内最大規模のテクノプロ・グループにおいて化学・バイオの研究開発や受託試験に特化した事業を手掛けるテクノプロ・R&D社は、研究者派遣、受託研究、技術コンサルティングなどのソリューションを大手製薬企業や化学企業、大学研究室・官民の研究機関など多数のお客さまに提供しています。

オリヅルセラピューティクスは、主力事業の一つであるプラットフォームイノベーション事業において、最先端のiPS 細胞技術及びその周辺技術を利活用することにより画期的医薬品や細胞治療製品の創出や開発候補シーズの事業化を支援するとともに、iPS細胞由来製品をより安価かつ安定的に提供するための再生医療研究基盤の整備に取り組んでいます。

今般の業務提携では、オリヅルセラピューティクスが強みとするiPS細胞技術（iPS細胞の分化誘導技術と各種解析技術など）をテクノプロ・R&D社が活用することでサービスの高度化を実現し、広範な顧客基盤に対して提供することにより、iPS細胞技術の社会へのさらなる浸透と創薬研究や再生医療研究領域における利用促進を目指します。

オリヅルセラピューティクス株式会社について
2021年4月に京都大学イノベーションキャピタル株式会社によって設立されたオリヅルセラピューティクスは、「科学の無限の力で世界により良い健康への希望をもたらす」というビジョンを掲げています。患者さんに細胞医療を届けるために、以下の事業内容を通じて、再生医療等製品及び革新的なiPS細胞関連技術の社会実装を推進しています。

1. 細胞移植による再生医療等製品の開発
2. iPS細胞関連技術を利活用した、創薬研究支援及び再生医療研究基盤整備

［URL］https://www.orizuru-therapeutics.com/

テクノプロ・R&D社について　
テクノプロ・グループは、日本及び中国、東南アジア、インド、英国、米国などの拠点に24,899人（国内22,048人、海外2,851人、2022年6月末時点）の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気・電子、情報システム、組込制御、化学、バイオ、医薬、建築、土木など産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で約2,300の企業・研究機関・公共団体・大学に対し、技術を軸とした各種サービスをご提供しています。

テクノプロ・グループの中核会社である株式会社テクノプロの中で化学・バイオの研究開発や受託試験に特化して事業を行っているテクノプロ・R&D社は、1,300人超の研究者を正社員として擁し、大手製薬企業や化学企業を中心に大学研究室・官民の研究機関など、常時約350のお客さまにサービスを提供しています。研究者派遣、受託サービス、技術コンサルティングなど、お客さまの抱える技術的な課題解決に向け個別最適なソリューションをご提案しています。

［URL］https://www.technopro.com/rd/

ピーシーアシストが米国プロジェクトマネジメント協会と認定トレーニング・パートナー（ATP）契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Thu, 02 Feb 2023 15:00:00 +0900

2023年2月2日
テクノプロ・ホールディングス株式会社

当社子会社であるピーシーアシスト株式会社（以下、「ピーシーアシスト」）は、米国に本部を置く非営利団体プロジェクトマネジメント協会（以下、「PMI」）とAuthorized Training Partners/認定トレーニング・パートナー（以下、「ATP」）契約を締結しましたので、お知らせします。

認定トレーニング・パートナー契約の背景・目的
グローバルでデジタル環境が加速化する中、日本国内におけるIT技術者不足は常態化しており、みずほ情報総研㈱の調査によると、2030年におけるIT人材は最大で79万人不足すると予測され、また、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の『DX白書2021』では、デジタル事業に対応する人材の「量」の確保状況について、特定のITスキル技術者はもとより、プロダクトマネージャーの不足状態が顕著であることが報告されています（図表）。

【図表】デジタル事業に対応する人材の「量」の確保状況
出典：IPA「DX白書2021」　https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

当社グループは、2022年6月期を初年度とする5ヶ年間の中期経営計画『Evolution 2026』の事業戦略としてソリューション事業の拡充を掲げ、人材育成予算枠を設定しさまざまな取組みを進めています。ソリューション事業の拡充に欠くことのできないプロジェクトマネージャーの育成を強化すべく、この度、当社の子会社でありグループ従業員の教育研修を行うピーシーアシストが、米国に本部を置く非営利団体であるPMIとATP契約を締結し、PMIの認定プロジェクトマネージャー資格であるProject Management Professional（以下、「PMP®」）の公式対策講座を提供することとなりました。

今般のATP契約により、年間100人のPMP®資格取得を目指し、現下の厳しい採用環境においても、中期経営計画推進に向けた十分なプロジェクトマネージャーを育成・確保してまいります。

Project Management Professional（PMP®）資格とは
PMP®資格は、PMBOK®と呼ばれるプロジェクトマネジメント知識体系に基づいた国際資格であり、PMBOK®が実質的にプロジェクトマネジメントの世界標準に位置付けられていることから、世界中で広く通用するグローバルな資格です。日本においても、官公庁の入札の際にPMP®資格保有が条件になるなど、その有用性は広く知られております。なお、PMP®資格を取得するためには、PMI認定のATP企業が提供するATPインストラクターによる35時間の公式学習が必要となります。
詳しくは、Project Management Institute Japan（PMI日本支部）のウェブサイトをご覧ください。

［PMI日本支部ウェブサイト］https://www.pmi-japan.org/

今後の計画
中期経営計画『Evolution 2026』では、コア事業の進化、ソリューション事業の拡充、技術者育成事業の拡大、DX推進事業の事業化を掲げています。今般のPMIとのATP契約は、当社グループ内におけるプロジェクトマネージャーの育成を通じたコア事業の進化やソリューション事業拡充の後押しを初期的な目的としていますが、蓄積された育成ノウハウを活かし、早期に一般受講者の募集を開始する計画です。

ピーシーアシスト株式会社について北海道から鹿児島まで全国55ヶ所にWinスクールを展開するピーシーアシストは、「企業が求めるあらゆる人材を育成する」ことをコンセプトに、AI、データサイエンス、プログラミング、ネットワーク、CAD、Web、デザインなどのエンジニアやデザイナーを育成します。年間の受講生は1万7000人を超え、こだわりの個人レッスンと最新の学習環境で、仕事や就職に直結する実践スキルが身につきます。企業からの受講生が全体の半数を占め、年間1,500社以上の社員研修を実施しています。
ピーシーアシストは、テクノプロ・グループのグループ会社として、グループ全従業員の教育研修機能を併せ持ち、2022年6月期通期では延べ約30万人（ユニーク受講者数：25,830人、1人当たりの受講時間：29.7時間）のグループ従業員の研修を実施しています。

［ウェブサイト］https://www.pcassist.co.jp/

テクノプロと電通ジャパンネットワークがDX領域のビジネス拡大に向け提携

テクノプロ・ホールディングス — Fri, 04 Nov 2022 11:00:00 +0900

2022年11月4日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
株式会社テクノプロ（以下「テクノプロ」）と株式会社電通グループ（以下「電通グループ」）の社内カンパニーである電通ジャパンネットワーク（以下「DJN」）は、マーケティング基盤の変革を実現するデジタル変革領域（DX）におけるビジネスの拡大に向け、戦略的提携に合意しました。

提携の背景
テクノプロは、グループとして注力しているデジタル要素技術に対応できる技術者の増加と、それら先端技術を組み合わせて顧客課題を解決するソリューションサービスの拡充を戦略目標として掲げています。その目標の達成に向け、高度なデジタルテクノロジーのスキル・経験を保有した自社人材が活躍できる場と、実際のプロジェクトを通じてDX人材を育成する機会を拡充することを目指していました。

一方、DJNは顧客企業と社会の持続的成長にコミットする「Integrated Growth Partner（インテグレーテッド・グロース・パートナー）」への進化を目的とした「ビジネスフォーメーションの変革」を推進しており、BX（ビジネスの変革）、DX（デジタルの変革）、CX（顧客体験の変革）、AX（広告宣伝の変革）という4つの事業領域に注力した競争力強化を図っています。なかでも、広範囲にわたるDXソリューションを提供する体制を整え、実際に電通グループの多くクライアントのプロジェクトを支援してきたDX領域のビジネスはここ数年で急速に拡大し、今後もさらなる成長が見込まれていることから、デジタル分野の知識と経験を持つ専門人材の確保が急務となっていました。

提携の内容
本提携において、DJNはDX領域において取り組む課題やプロジェクトへの対応に必要な専門人材に関する情報をテクノプロと共有、テクノプロは豊富な技術者人材リソースを活用してプロジェクト推進体制の構築を支援します。

テクノプロが自社の教育研修プログラムによって育成している人材がDJNの手掛けるプロジェクトに参画することで、実際の現場でスキルと経験を身に付けるOJTの機会を創出します。

これらの取り組みを通じて、5年間で500名のDX人材を創出し、両社のDX領域におけるビジネスのさらなる拡大を目指します。

電通ジャパンネットワークについて
電通ジャパンネットワーク（DJN）は、純粋持株会社（株式会社電通グループ）の社内カンパニーであり、国内に展開する事業会社約160社を支援しています。またDJNは、それらグループ会社で構成されるネットワークそのものを指します。

［Webサイト］https://www.japan.dentsu.com/jp/

テクノプロ・グループについて
テクノプロ・グループは日本および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に24,899人（国内22,048人、海外2,851人、2022年6月末時点）の技術者・研究者を擁する国内最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気、電子、組込み、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,300の企業、研究機関、公共団体、大学に対し、技術を軸としたサービスを提供しています。

［Webサイト］https://www.technoproholdings.com/

テクノプロ・ホールディングスと東京大学が社会連携講座を開設「次世代スキルマネジメント手法の創出」

テクノプロ・ホールディングス — Wed, 12 Oct 2022 11:00:00 +0900

2022年10月12日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・ホールディングス株式会社（以下、「テクノプロ」）と、国立大学法人東京大学大学院工学系研究科（以下、「東京大学」）が連携し、東京大学に社会連携講座『次世代スキルマネジメント手法の創出』（以下、「本講座」）を開設しましたのでお知らせします。
本講座では、テクノプロと東京大学との共同研究により、人材・技術スキル・ジョブの関連をスキルネットワークとして可視化し、そこから導き出されるスキルトレンドを考慮した新たなスキルマネジメント手法を創出することを目的としています。
本講座を通じた共同研究は、テクノプロが中期経営計画『Evolution 2026』に掲げるソリューション事業の拡大、技術者育成事業の拡充、DX推進事業の事業化等の推進に寄与すると同時に、東京大学においては、専門領域別スキル認定制度（マイクロ学位制度）等の基盤構築の検討への活用を計画しています。

1. 社会連携講座開設の背景・目的
近年、日本企業の国際競争力の低下、最新技術に従事する技術職の慢性的な不足などが問題視されています。これら諸問題解決のためには、企業が保有する人材・技術スキル・ジョブの関係性を定量化・可視化し、社会、経済、環境の変化とそこで求められるスキルやジョブに関する動向の予測から、最適な人材配置・育成・採用のガイドラインを設計することで、限りある人的資本による効率的な価値創造の仕組みを創出することが有効な手段であると考えます。
本講座では、テクノプロが多岐に渡る産業と技術領域において、２万人の技術者を採用・育成・配置してきた実績と、東京大学の学際的学術知見や高度な研究機能を融合させることで、デジタル技術を活用した新たなスキルマネジメント手法を創出することが目的となります。

2. 社会連携講座の概要
設置期間 2022年10月1日から2027年9月30日（５年間）代表教員鳥海不二夫（東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻教授）研究内容 ① テクノプロが保有するデータを活用して「人材・技術スキル・ジョブのスキルネットワーク」を構築し、ジョブと技術スキルのマッチング精度向上を実現

② 社会、経済、環境の変化、スキルやジョブに関する動向予測から、将来ニーズが高まると予想されるスキル領域（スキルトレンド）の予測精度向上を実現

③ スキルトレンドに基づいて、個々の技術人材が習得すべきスキルセットを明確にし、適切な教育コンテンツを提案するレコメンデーション技術を確立

3. 今後の計画
新たなスキルマネジメント手法の研究を通じて得られた成果の活用を以下の通り計画しています。

1.   現在、テクノプロが運用しているタレントマネジメントシステムに組み込むことで、ジョブと技術スキルのマッチング精度の向上
2.   スキルトレンドを見据えたスキルアップ・リスキリング・複数スキルの習得などによる技術人材のキャリア形成の最適化の実現
3.   事業計画や事業戦略に合致した技術者要員計画の策定
4.   技術領域におけるスキルマネジメント手法の外部販売により日本の技術領域における育成や人材配置の最適化といった課題解決に貢献
5.   東京大学においては、新たなスキルマネジメント手法をベースに、専門領域別スキル認定制度（マイクロ学位制度）等の基盤構築として活用


鳥海研究室について
鳥海研究室は、計算社会科学および人工知能技術の社会応用の研究を行っており、特にソーシャルメディアの分析と設計、情報空間における社会リスクの分析、時空間データ分析、複雑ネットワーク分析等などを行っています。社会や集団など人が大勢集まることによって構成されるシステムを対象として、マイニング・モデリング・デザインを研究の柱とし、よりよい社会システム実現を目指しています。

鳥海不二夫教授

〔主な研究テーマ〕
■ 複雑ネットワーク科学（情報拡散とネットワーク構造の分析、社会ネットワークにおけるリンクカテゴリ推定）
■ 時空間データ分析（広域鉄道網の乗降記録を用いたモビリティ分析、移動データのマーケティング応用、次世代モビリティの利用分析）
■ ソーシャルメディア・WEBサービスの分析と設計（ネット炎上分析と防止手法の提案、情報的健康の実現）

[URL] http://syrinx.q.t.u-tokyo.ac.jp/

テクノプロ・グループについて
テクノプロ・ホールディングス株式会社は、国内および中国、東南アジア、インド、英国、米国などの拠点に約2万5,000人の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループであるテクノプロ・グループの統括会社です。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で約2,300の企業・大学・研究機関に技術を軸とした各種のサービスを提供しています。

[URL] https://www.technoproholdings.com/

テクノプロ・R&D社と大阪大学蛋白質研究所が共同研究契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Fri, 19 Aug 2022 14:00:00 +0900

2022年8月19日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
当社子会社株式会社テクノプロの社内カンパニーであるテクノプロ・R&D社（以下「テクノプロ・R&D社」）はこの度、創薬バイオインフォマティクス及び計算生物学研究を行なう大阪大学蛋白質研究所計算生物学研究室（水口賢司教授）と、AI技術を用いたタンパク質熱安定性予測アルゴリズムの構築に関する共同研究契約を締結いたしました。

共同研究の背景
タンパク質は一般的に熱に弱く、長期保存等の観点から創薬・バイオロジー分野では熱安定なタンパク質が求められています。しかし、タンパク質にどのような改変を加えれば熱安定性が上がるのかを予測するために利用される学習データセットは既報論文に依拠しており、文献ごとに実験方法が異なる点やデータにバイアスが存在する可能性があるなど、正確な予測が困難であるという課題が存在しています。
本共同研究では、AI技術による予測とハイスループットな実験実証系の組み合わせを用いて予測の精度を高め、タンパク質熱安定性向上に役立てることを目指します。

共同研究の内容
今回の共同研究では、条件や方法の揃った実験データセットから予測に用いるデータベースを作成するために、多くのタンパク質実験の手法を熟知し豊富な経験を持つテクノプロ・R&D社のバイオリサーチセンターが、短期間で多数のタンパク質を製造して熱安定性を調査することが可能なハイスループット系を構築します。
大阪大学蛋白質研究所計算生物学研究室（水口賢司教授）では、上述のプロセスを経て得られたデータベースを元に予測アルゴリズムを構築し、熱安定性の向上につながる可能性が高い改変の候補を絞り込んだ上で、テクノプロ・R&D社のハイスループット系で作製して評価を行うことにより、熱安定性予測の精度向上を実現します。

今後の展望
この共同研究による予測精度の向上により熱安定性の高いタンパク質製造が可能になることで、タンパク質の安定性が製品の品質保持期間や使用条件範囲に大きな影響を与える診断薬や、タンパク質を固定化したバイオセンサー等の研究開発に大きなメリットが生まれることが見込まれます。また、今回の共同研究で得られた知見を活用し、「工業生産プロセスで用いる酵素の耐熱性の向上を図りたい」「タンパク質が安定な条件を探したい」「pH安定性を変えたい」といった、実際にテクノプロ・R&D社にお寄せいただいているご要望にお応えするサービスの提供も予定しております。

テクノプロ・R&D社は、今後もタンパク質の発現・精製から各種解析まで数多くのデータ・課題探索で培った技術と経験を産業界で活用し、社会的に大きな意義を持つ研究の推進を支援してまいります。

大阪大学蛋白質研究所計算生物学研究室について《主な研究分野：創薬に向けたバイオインフォマティクス研究》
計算生物学研究室では、計算科学的手法を用いて、疾患や生命現象の解明と創薬などへの応用を目指した研究を行なっています。様々な分野で人工知能(AI)への期待が高まる中、コンピュータ解析に適した形に整理されたデータをどれだけ利用できるかが、AI開発の成否に大きな影響を与えるとの認識から、遺伝子、タンパク質を中心とする分子レベルのデータから、疾患、化合物などに至る幅広いデータの統合、データベース開発に力を入れています。また、タンパク質の構造、機能、相互作用などを予測する手法の開発と、具体的なデータ解析への応用も推進しています。
［URL］https://mizuguchilab.org/ja

《主要業績》
■アミノ酸配列のみからのタンパク質立体構造、相互作用や機能の予測法の開発（ホモロジー同定ソフトウェアFUGUE、タンパク質結合部位予測PSIVERなど）
■多種類の生命科学データ統合技術とデータベース開発（創薬支援統合データベースTargetMine、薬物動態解析プラットフォームDruMAPなど）
■上記ツールを用いてインシリコのみで生理活性を持つ化合物の同定に成功（キナーゼ阻害剤、乳癌細胞の増殖抑制分子など）

テクノプロ・R&D社についてテクノプロ・グループは、日本および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に23,944人（国内21,054人、海外2,890人、2022年３月末時点）の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービスグループです。機械、電気・電子、情報システム、組込制御、化学、バイオ、医薬、建築、土木など産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,500以上の企業・研究機関・公共団体・大学に対し、技術を軸とした各種サービスをご提供しています。
テクノプロ・グループの中核会社である株式会社テクノプロの中で化学・バイオの研究開発や受託試験に特化して事業を行っているテクノプロ・R&D社は、1,300名超の研究者を正社員として擁し、大手製薬企業や化学企業を中心に大学研究室・官民の研究機関など、常時約500のお客様にサービスを提供しています。研究者派遣、受託サービス、技術コンサルティングなど、お客様の抱える技術的な課題解決に向け個別最適なソリューションをご提案しています。
［URL］https://www.technopro.com/rd/

テクノプロ・エンジニアリング社のエンジニアが「2022 APN ALL AWS Certifications Engineers」に選出

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 31 May 2022 15:00:00 +0900

2022年5月31日
テクノプロ・ホールディングス株式会社

この度、世界で最も包括的で広く採用されているクラウドプラットフォームであるアマゾンウェブサービス（以下、「AWS」）を提供するアマゾンウェブサービスジャパン株式会社（以下、「AWSジャパン」）が選出する「2022 APN All AWS Certifications Engineers」に、当社子会社である株式会社テクノプロテクノプロ・エンジアリング社（以下、「テクノプロ・エンジニアリング社」）のエンジニアが選出されましたので、お知らせいたします。

【2022 APN All AWS Certifications Engineers】
株式会社テクノプロ　テクノプロ・エンジニアリング社　大阪支店　中村勇介　他1名

2022年3月にAWSジャパンより「人材サービス型AWSパートナー」に認定された株式会社テクノプロは、AWS関連資格の取得件数を2025年6月までに延べ3,000資格に引き上げることを計画しています。株式会社テクノプロは、今後もAWSのクラウドプラットフォームに関連した開発案件に対応可能なエンジニア人材の育成を積極的に推進してまいります。

■「APN All AWS Certifications Engineers」について
「APN ALL AWS Certifications Engineers」は、AWS Partner Network (APN) 参加企業に所属するエンジニアを対象にした日本独自の表彰プログラムで、AWS認定資格（2022年選考時11資格）をすべて保有するエンジニアを表彰するものです。詳細につきましては以下のウェブサイトをご参照ください。
［AWS JAPAN APN ブログ］https://aws.amazon.com/jp/blogs/psa/2022-apn-all-aws-certifications-engineers/

※Amazon Web Services、およびAWSは、米国および/またはその他の諸国におけるAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

一般社団法人Waffleとのパートナーシップ契約締結のお知らせ

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 29 Mar 2022 15:00:00 +0900

2022年3月29日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・ホールディングス株式会社（東京都港区、代表取締役社長兼CEO 八木毅之　以下、「当社」）は、テクノロジー分野の教育とエンパワーメントを通じ、ジェンダーギャップの解消をビジョンに掲げ、STEM(*)領域における女性活躍を後押しする一般社団法人Waffle（東京都渋谷区、代表理事田中沙弥果、共同代表斎藤明日美　以下「Waffle」）とパートナーシップ契約を締結しましたのでお知らせします。
(＊：Science [科学]、Technology [技術]、Engineering [工学]、Mathematics [数学]の分野の総称)

パートナーシップ契約締結の背景国内の技術者不足、技術の進歩や設計技法の変化、急速なデジタル化、激化するグローバル競争など、私たちを取り巻く環境は刻々と変化しつづけています。とりわけ、国内最大の技術系人材サービス企業として正社員エンジニアによる技術者派遣、技術コンサルティング、請負・受託、人材紹介、技術者育成事業など、技術を軸としたさまざまなサービスを提供する当社グループにとって、日本の慢性的・構造的な技術者不足は当社事業に直接影響を及ぼす可能性があるリスクと捉えており、女性やシニア、外国籍など未だ活躍機会の余地のある人材を一層活用していくことが、今後の成長のためにも重要であると考えています。当社が、採用者に占める女性比率や女性従業員比率の向上、管理職に占める女性比率の向上をマテリアリティとして掲げているのも、そのためです。また、グループ内にとどまらず、社会全体における女性STEM人材の育成も、必要かつ意義の深い取組みであると考えています。

（写真左より：Waffle西野様、Waffle田中代表理事、当社CEO八木）

この Waffle の活動は、当社が掲げるマテリアリティやパーパスとも共通点が多く、両者が深く連携することで女性の活躍の場の拡大や技術者不足解決に向けた多様な取組みが可能であると確信し、今般、パートナーシップ契約を締結しました。

代表取締役社長兼CEO八木毅之のメッセージ「Waffleとパートナーシップを結んだことを心からうれしく思うとともに、今後、さまざまな取組みで連携できることを楽しみにしています。当社グループの2万人を超える技術者・研究者の内4,000人以上は女性ですので、Waffleの各種イベントに参加する女子中高生や大学生の皆さんに対し、実体験に基づいた有用な情報や仕事の楽しさ・やりがいがお伝えできるのではないかと考えています。また、当社グループは、年間で延べ20万人以上が受講する業界随一の教育研修プログラムと育成ノウハウを有していますので、社会にSTEM教育を広める面で共に協力していきたいと思います。」

一般社団法人Waffleについてウェブサイト：https://waffle-waffle.org/

テクノプロ・グループについてテクノプロ・グループは日本および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に23,599人（国内20,776人、海外2,823人、2021年12月末時点）の技術者・研究者を擁する国内最大規模の技術系人材サービスグループ。機械、電気、電子、組込み、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界が必要とするすべての技術領域をカバーする専門領域の広さと高度な技術力が評価され、国内外で常時約2,500の企業、研究機関、公共団体、大学に対し、技術を軸としたサービスを提供。
ウェブサイト： https://www.technoproholdings.com/

株式会社テクノプロ、3年間でAWS資格保有を延べ3,000資格に引き上げ

テクノプロ・ホールディングス — Wed, 16 Mar 2022 12:00:00 +0900

2022年3月16日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
株式会社テクノプロ（以下、「テクノプロ」）は、世界で最も包括的で広く採用されているクラウドプラットフォームであるアマゾンウェブサービス（以下、「AWS」）の技術に精通したエンジニアの育成・増員を推進してまいりました。今般、テクノプロがAWSより「人材サービス型AWSパートナー」に認定されたことを受け、今後3年間でAWS関連資格保有目標を延べ3,000資格として人材育成を加速する計画を策定しましたので、お知らせいたします。

背景 18,000人以上の技術者・研究者を擁し技術系人材サービス業界国内最大規模を誇るテクノプロは、2020年2月にAWSパートナーネットワーク（APN）におけるAWS セレクトティアサービスパートナー認定の取得以降、AWS関連の知見を持つエンジニアの技術力を様々なお客様にご提供してまいりました。
これまでも、AWSのトレーニングコンテンツのサポートを受けながら、テクノプロ・グループの持つ技術者教育訓練のインフラを活用してSAA（Solution Architect Associate）レベル以上の資格を持つAWSエンジニアを多数育成してまいりました。現在、急速に高まりを見せているDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向けたクラウドサービス関連の需要に対応するため、AWSとの連携をさらに強化し、「人材サービス型AWSパートナー」としてAWSのクラウドプラットフォームに関連した開発案件に対応可能なエンジニアを大幅に育成・増員し、AWSの多岐にわたる高度なサービスをご提供する体制を拡充していく方針を決定いたしました。

AWSエンジニア育成の概要全国4か所に保有する教育研修施設や、全国主要都市に53の教室を持つ「Winスクール」など、テクノプロ・グループが持つ教育訓練インフラを活用し、テクノプロのエンジニアがAWS提供トレーニングコンテンツを利用できる環境を整備します。また、国内大手企業を中心とする強固な顧客基盤を持つ強みを生かし、AWS関連資格取得後は、様々なプロジェクトで経験を積む機会を提供し、実務対応力に優れたエンジニアを育成してまいります。
テクノプロは、2022年2月時点で延べ450資格を保有しますが、上記の取り組みを通じて、2025年6月期末（2025年6月30日）までのおよそ3年強の期間でAWS関連資格の取得件数を延べ3,000資格に引き上げ、AWSのクラウドプラットフォームの拡大を支援する人材を大幅に増員する計画です。

人材サービス型AWSパートナーについて企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するIT人材の不足が深刻化しており、AWSパートナー各社からもIT人材不足が課題としてあげられています。この社会課題の解決に向けて、人材サービス型AWSパートナーは、自らIT人材を育て、更なる成長のために、AWSパートナーと連携したオン・ザ・ジョブトレーニング（OJT) を行い、DXの推進ができる人材を数多く輩出していきます。
「人材サービス型AWSパートナー」であるテクノプロとAWSは、IT人材不足という日本の社会課題解決に取り組み、ユーザー企業のDX推進に寄与していきます。

株式会社テクノプロ　代表取締役社長　嶋岡学のコメント「国内最大級の技術系人材サービスグループであるテクノプロ・グループは、人材サービス型AWSパートナー認定について歓迎いたします。テクノプロ・グループにおける中核企業であり、18,000人以上の技術社員を擁するテクノプロは、専門性の高い技術者集団として、市場でのニーズが高いAWSの技術者をさらに育成を強化し増員してまいります。」

【株式会社テクノプロについて】　
テクノプロ・グループの中核企業である株式会社テクノプロは、18,000人を超える正社員（無期雇用）技術者で、機械、電気・電子、組込制御、情報システム、化学・バイオなど幅広い技術領域をカバーし、大手製造業を中心に情報産業、製薬業界、官民の研究機関、大学研究室、公共団体など常時1,800以上のお客様に対して設計開発や研究開発などの技術サービスをご提供しています。
ウェブサイト： https://www.technopro.com/

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは日本および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に約22,000人の技術者･研究者を擁する国内最大の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,300以上の企業・大学・研究機関に技術を軸とした各種のサービスを提供しています。
ウェブサイト： https://www.technoproholdings.com/

※Amazon Web Services、およびAWSは、米国および/またはその他の諸国におけるAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

株式会社NTTデータイントラマートとBPMパートナー契約を締結

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 26 Oct 2021 15:00:00 +0900

2021年10月26日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
当社子会社の株式会社テクノプロ（本社：東京都港区、代表取締役社長：浅井功一郎、以下テクノプロ）は、株式会社ＮＴＴデータイントラマート（本社：東京都港区、代表取締役社長：中山義人、以下イントラマート社）とBPMパートナー契約を締結しましたのでお知らせします。

技術系人材サービス業界国内最大規模の当社グループにおいて中核企業のテクノプロは、機械・電気・情報系を中心に17,000人以上の技術者・研究者を擁し、今回の契約主体となるテクノプロ・IT社は、テクノプロの社内カンパニーとしてソフトウェアを中心に技術サービスを提供しています。今回の協業は、中期経営計画『Evolution 2026』で掲げるソリューション事業の拡大の一環であり、個社ごとに最適なソリューションの提供をとおして、新たな顧客層を拡大するとともに顧客企業のDX推進をサポートします。

　IPAが発刊した『DX白書2021』※1では、日米の企業のDXの取り組みが比較されています。なかでも、デジタイゼーション（アナログ・物理データのデジタルデータ化）の実施成果では日本企業は米国企業に大きく後れを取っており、DXの推進においてペーパーレスなどの業務のデジタル化の着実な推進が必要とされています。当社グループは、かねてより自社で「intra-mart®」を活用した業務のデジタル化を先進的に取り組んでおり、その導入ノウハウをベースに「intra-mart」をDX推進ソリューションの新たなサービスメニューとして加えるものです。

イントラマート社は、業務プロセスのデジタル化・フルオートメーション化をローコード開発で実現するDigital Process Automation Platform※2「intra-mart」を主軸に、これまで8,200社を超える導入実績があり、国内のワークフロー市場において14年連続No.1※3の実績を誇っています。一方、テクノプロ・IT社は、全国各地に31の営業拠点、９ヵ所の開発センターを有し、高度なスキルを持つエンジニアによる常駐型開発や受託開発を通じて顧客の生の声に基づくニーズを把握することで、お客さま視点に立ったサービスを提供しています。

今回のイントラマート社とのパートナー契約により、テクノプロ・IT社は、ローコード開発技術者を5年間で90名増員する計画を推進し、全国の拠点網を通じて、AIやRPAなどの最新テクノロジーを用いたローコード開発プラットフォーム（IT基盤）や業務プロセスの自動化ツールの提供によりお客さまの本格的なDX実現に貢献します。

※１：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「DX白書2021」
https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

※2： Digital Process Automation Platformは、企業内のあらゆる業務を最適なプロセスに見直し、RPAやAIなど新たなデジタル技術や多様な開発コンポーネント群との連携により、業務全体のデジタル化・自動化をエンドツーエンドで実現するプラットフォームです。「intra-mart」は、システム共通基盤としてさまざまな業務システムを集約することで、業務プロセスのデジタル化を素早く手軽に可能とし、企業のデジタルトランスフォーメーションを発展的に実現します。
https://www.intra-mart.jp/whats.html

※3：株式会社富士キメラ総研発刊「2008～2010 パッケージソリューション・マーケティング便覧」、および「ソフトウェアビジネス新市場 2011～2021年版」より
https://www.intra-mart.jp/products/im-workflow.html

株式会社テクノプロ　テクノプロ・IT社についてテクノプロ・グループは、国内に2万人、海外に2千人の技術者・研究者を擁し、産業界が必要とするすべて技術領域で、技術者派遣、受託・請負開発、技術コンサルティング、国内ニアショア、海外オフショアなど技術を軸とした各種サービスを展開しています。その中核企業である株式会社テクノプロの社内カンパニーとしてソフトウェア領域に特化するのがテクノプロ・IT社です。今般のBPMパートナー契約により、既存顧客へのサービスメニューの増加に加え新たな顧客層の獲得を目指しています。
https://www.technopro.com/it/

■株式会社ＮＴＴデータイントラマートについて株式会社ＮＴＴデータイントラマートは、Web システム構築のための商用フレームワーク製品「intra-mart」の開発及び販売を中心に事業展開しています。1998 年より、当社が企画、開発した独自のシステム開発フレームワーク、業務コンポーネント群、アプリケーションシリーズは、2021年3月末時点8,200社を超える企業へ導入されており、200社以上のパートナーと共に、システム構築、コンサルティング、教育、運用支援に到るまでのトータルソリューションを提供しています。

放牧牛を担保とする動産担保融資におけるAIモニタリングシステム「PETER」の有効性検証を開始

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 27 Jul 2021 11:00:00 +0900

2021年7月27日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
東京工業大学、信州大学、電通国際情報サービス、ファームノート、当社子会社株式会社テクノプロテクノプロ・デザイン社、ソニーグループ株式会社の共同プロジェクトチームは、東京工業大学COI（センター・オブ・イノベーション）『サイレントボイスとの共感』地球インクルーシブセンシング研究拠点のもと、鹿児島銀行の協力を得て、牛の島として知られる沖縄県竹富町黒島のさくら牧場にて、共同プロジェクトチームで開発したエッジAI技術とLPWA技術による放牧牛AIモニタリングシステム「PETER（ピーター）」の動産・債権担保融資（ABL：Asset Based Lending）への適用に関する実証実験を開始しました。
個体を遠隔からモニタリングするPETERの活用により、適切・効率的なABLの実行に繋がり、持続可能な畜産経営への貢献が期待されます。なお本実証実験は2022年3月末まで実施する予定です。

※ 本実証実験の詳細などに関する詳細は添付PDFをご覧ください。

「スーパーテレワーク・コンソーシアム」が発足

テクノプロ・ホールディングス — Thu, 15 Jul 2021 15:00:00 +0900

2021年7月15日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・グループがさくらインターネット株式会社、株式会社デジタルツインズ、株式会社ブロードバンドタワー、静岡県駿東郡長泉町と共同で参画する「スーパーテレワーク・コンソーシアム」が、先般4月1日に一般財団法人インターネット協会内の組織である「IoT/AI時代におけるオープンイノベーション推進協議会(OIC)」傘下に正式に発足しましたので、お知らせいたします。

本コンソーシアムは、実社会システムを物理的な制約を受けないサイバー空間上に置き換えることを目的としています。本コンソーシアムにおいてフォーカスする主な分野は、産業（主に製造業）／教育／行政／金融で、その他の分野にも射程を置いています。
新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、オフィスに大人数が集合する働き方から、自宅や地方拠点で分散し、非対面での働き方へとワーキングスタイルが変化しました。本コンソーシアムでは、新しいワーキングスタイルにおける物理的な労働環境の整備とクラウド上に構築した複数企業が利用可能な仮想社会システム「スーパーテレワーク・プラットフォーム」を定義し、企業間での共創・協働を前提とした、新たな働き方の確立を目指します。

※ コンソーシアムの詳細および賛同企業の調査活動・検討の状況などに関する詳細は添付PDFをご覧ください。

経済産業省が定める「DX認定事業者」に選定

テクノプロ・ホールディングス — Fri, 04 Jun 2021 15:15:00 +0900

2021年6月4日
テクノプロ・ホールディングス株式会社

当社は2021年6月1日、経済産業省が定めるDX認定制度に基づき、「DX認定取得事業者」に選定されました。

「DX認定制度」とは、2020年5月15日に施行された「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律」に基づき、デジタル技術による社会変革を踏まえて経営者に求められる対応をまとめた「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応し、DX推進の準備が整っていると認められる企業を国が認定する制度です。

今回の認定事業者への選定は、CEO自身がシステム部門を直接管掌して当社グループの成長戦略の基盤となるタレントマネジメントシステムや基幹システムを内製化し、グループ内のニーズを高いレベルで反映したシステムの開発を推進していること、先端企業とのアライアンスによるデジタル人材育成に取り組んでいることなど、積極的にデジタル化を推進する体制を構築していることが評価されたものです。

今後も当社グループは、エンジニアの技術力を通じて社会や産業のニーズにお応えすることにより社会のDX推進に寄与し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは、日本国内および及び中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に2万名以上の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、組込制御、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、⼈材紹介など、技術を軸とした各種のサービスを提供しています。（数値はすべて2020年6月末時点）
［ウェブサイト］https://www.technoproholdings.com/

ピーシーアシスト、法人向けLMSベンダーのライトワークスとの協業を開始

テクノプロ・ホールディングス — Wed, 18 Nov 2020 11:00:00 +0900

2020年11月18日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
当社子会社で教育研修事業を手掛けるピーシーアシスト株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役：下坂光、以下「ピーシーアシスト」）は、法人向けLMS（Learning Management System、学習管理システム）大手ベンダーである株式会社ライトワークス（本社：東京都千代田区、代表取締役：江口夏郎、以下「ライトワークス」）との協業を開始し、機械分野やIT分野などの研修を提供する「Winスクール」の技術系講座をライトワークスが開発・運営する統合型学習管理システム「CAREERSHIP®（キャリアシップ）」のeラーニング学習コンテンツとして提供することを決定しました。

協業の背景・目的ピーシーアシストは、全国主要都市56か所に展開する「Winスクール」でパソコン資格取得、CADによる機械設計や建築設計、Webデザインやプログラミング、ネットワーク技術、AI・IoT・クラウド技術といった200以上の講座を開講しています。また、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて「Winスクール」教室への通学による受講だけではなく自宅や職場で受けられるオンライン講座の提供を開始し、eラーニングコンテンツの開発も積極的に推進しています。

ライトワークスは、大企業を中心に、最新のICTや独自の教育手法を駆使した学習管理システム（LMS）、eラーニング教材、人材育成コンサルティング等を提供しており、同社が開発・販売している総合型LMS「CAREERSHIP®」は上場企業売上TOP100社の47%に導入（※ライトワークス調べ、2020年6月時点）されるなど高い評価を受け順調に利用者が増加しています。利用者の増加に伴い、ビジネスのIT化やDX推進に対する要求の高まり等を受け、エンジニア向けの教育コンテンツのさらなる拡充が急務となっていました。

このような背景をふまえ、年間1,484社の企業研修実績を持つ「Winスクール」の実践的な技術系講座を、大手企業などの幅広い利用者に支持されているライトワークスの「CAREERSHIP®」のeラーニングコンテンツとして販売提供することにより、利用者に対して新しい価値提供が可能になるものと考え、今回の協業を決定しました。

ピーシーアシストは、実務の現場が求めるスキルが身につく「Winスクール」の講座を多様なチャンネルを通じて提供し、数多くのお客様にご利用いただく機会を増やすことにより、今後も皆様のスキルアッププランの実現を幅広くサポートしてまいります。

【Winスクールについて】　
北海道から鹿児島まで全国56校に展開するWinスクールは、「企業が求めるあらゆる人材を育成する」ことをスクールコンセプトに、プログラミング、ネットワーク、CAD、Web、デザインなどの技術者・エンジニア・デザイナーを育成します。年間の受講生は1万7000名を超え、こだわりの個人レッスンと最新の学習環境で、仕事や就職に直結する実践スキルが身につきます。企業からの受講生が全体の半数を占め、年間1,500社以上の社員研修を実施しています。
《Webサイト》https://www.winschool.jp/

【ライトワークスについて】
ライトワークスは、大企業を中心に、最新のICTや独自の教育手法を駆使した学習管理システム（LMS）、eラーニング教材、人材育成コンサルティング等を提供しています。これにより、組織と個人が呼応しながら健全な成長を図れる仕組みを構築し、企業内人材の開発・即戦力化、サービスレベルの向上をサポートします。
《Webサイト》https://www.lightworks.co.jp/

テクノプロ・R&D社、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成試薬専門メーカーのセルフリーサイエンスと業務提携

テクノプロ・ホールディングス — Wed, 11 Nov 2020 11:00:00 +0900

2020年11月11日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
当社子会社で化学・バイオの研究開発支援サービスを手掛ける株式会社テクノプロテクノプロ・R&D社（本社：東京都港区、代表取締役：早船征実、以下「テクノプロ・R&D社」）は、株式会社セルフリーサイエンス（本社：愛媛県松山市、代表取締役社長：尾澤哲、（以下「セルフリーサイエンス」）と、セルフリーサイエンスが保有するコムギ無細胞タンパク質合成試薬の商用利用に関する業務提携を行うことで合意しましたのでお知らせします。

業務提携の目的テクノプロ・R&D社は、タンパク質発現や精製タンパク質を用いた試験など、幅広く一貫して対応可能な受託試験サービス「Protein A to Z サービス」を提供しています。
このサービスで同社が用いるタンパク質発現系の選択肢として、他のタンパク質発現系に比べて発現率・可溶化率に優れており高い収量が得られ、再現性・拡張性も高いことが特徴であるセルフリーサイエンスのコムギ胚芽無細胞タンパク質発現系を追加することにより、お客様が手間をかけることなく目的タンパク質の選定から、大量調製、各種アッセイまでタンパク質研究を「お任せ」で行えるサービスをご提案いたします。
今般の業務提携を通して両社の技術力を融合させることにより、タンパク質研究分野においてこれまで以上にご満足いただける、迅速かつ効率的なサービスをお客様にご提供可能になるものと確信しております。

「タンパク質一括合成・解析サービス」について　テクノプロ・R&D社のリサーチセンターが提供するタンパク質一括合成・解析サービスは、目的タンパク質の選定、試験系構築等についてのコンサルティング、標的タンパク質のスクリーニング、各種解析試験などを一括でお任せいただける受託試験サービスです。
サービスに関する詳細については、下記のウェブサイトをご覧ください。
https://researchcenter-technopro.com/komugi/

■株式会社テクノプロテクノプロ・R&D社
国内技術系人材サービス（技術者派遣／受託請負／技術コンサルティングなど）業界で最大規模のテクノプロ・グループにおいて、化学・バイオの研究開発や受託試験に特化。約1,200名の研究者を正社員として擁し、大手製薬企業や化学企業を中心に大学研究室・官民の研究機関など、常時約500のお客様にサービスを提供。研究者派遣、受託サービス、技術コンサルティングなど、お客様の抱える技術的な課題解決に向け個別最適なソリューションをご提案。
ウェブサイト：https://researchcenter-technopro.com/

■株式会社セルフリーサイエンス
愛媛大学発ベンチャーとして2002年に創業したセルフリーサイエンスは、世界最大級のコムギ胚芽無細胞タンパク質合成試薬の専門メーカーとして、ENDEXT® Technology によるコムギ胚芽抽出（WEPRO®）を中心とした無細胞タンパク質合成試薬の製造・販売、ならびに多種多様なタンパク質の発現や各種評価系の受託サービス、20,000種を超えるプロテインライブラリー／アレイを用いた多検体相互作用解析サービス、創薬支援を提供。
ウェブサイト：https://www.cfsciences.com/

Boyd&Moore Executive Search「新型コロナウイルスによるビジネスへの影響度調査」

テクノプロ・ホールディングス — Fri, 15 May 2020 13:00:00 +0900

2020年5月15日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
当社子会社でグローバル人材紹介およびエグゼクティブサーチ事業を手掛ける Boyd&Moore Executive Search 株式会社（以下「 BMES 」）は、世界各地での新型コロナウイルス感染症（ COVID-19 ）の拡大に伴うビジネスへの影響に関する調査を実施いたしましたので、一部を抜粋してお知らせいたします。

【調査結果の概要】
●77%の従業員が新型コロナウイルス感染症に対する自社の対策について満足
●大きな影響が及ぶ対象として収益とサプライチェーンに次ぎワークスタイル全般を挙げる声が多数
●38%の企業が採用凍結と回答したものの半数は継続、従業員の2割は新型コロナ以降に転職意欲高まる

「新型コロナウイルスによるビジネスへの影響度調査」調査結果グローバル企業を中心とするBMESのクライアント企業の経営者200名（企業側）、そしてエグゼクティブレベルの人材500名（従業員側）を対象として実施した今回の調査では、新型コロナウイルス感染症の拡大によってビジネスに対する一定以上の影響が見込まれるという回答が80%を超えましたが、その一方で多くの企業は優秀な人材の獲得のため採用活動を継続しており、また同時にエグゼクティブ人材の多くが新たなポジションを求めて現在も転職活動を継続していることが分かりました。

《 77%の従業員が自社の対策に満足、対策内容はテレワーク化やマスク等の配布が上位に》
新型コロナウイルス感染症への対策として自社が行った対策に対する満足度についての調査では、「おおむね満足」も含めると77%の従業員が満足としていると回答しました。
実際に行われた対策の内容としてはテレワークの推進やマスク、消毒液などの配布という回答のほか、従業員とのコミュニケーション強化を挙げる企業も多く見られました。

《81%がビジネスへの何らかの影響を予測、収益やサプライチェーンに加えワークスタイルが変化か》
調査の回答者の81%が、新型コロナウイルス感染症により今後ビジネスに何らかの影響が生じると予測しています。
具体的に影響が及ぶ対象としてもっとも多かった回答は収益やサプライチェーンでしたが、次いでワークスタイル全般が影響を受けるという回答が上位に入り、テレワークなどが急激に拡大し、新たな働き方が浸透しつつあることが伺われる結果となりました。

《半数以上の企業は現在も採用活動を継続、従業員の23%は新型コロナ以降に転職意欲高まる》
その一方で慎重な姿勢ながらも採用活動を継続している企業が約35%で、現在も影響なく採用活動を続けている企業と合わせると調査対象の半数以上が人材の獲得のため採用を続けていることが分かりました。
また、従業員の転職行動についての質問では、以前から転職意思が変わっていないという回答が49%と約半数を占めましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大以降に転職意欲が高まったという層も23%存在しています。

【調査概要】
調査時期：2020年 3月30日～2020年4月14日
回答者：アジア太平洋地域で活躍しているビジネスリーダーと企業に勤務する方合計 700名

■調査レポートの全文は以下のURLからダウンロードいただけます
https://www.bmes.com/wp-content/uploads/2020/05/BMES-coronavirus-pulse-survey-jp-1.pdf

【Boyd&Moore Executive Search株式会社（BMES）について】
2002年の創設以来、BMESはスタートアップ企業からグローバル市場におけるリーディング企業まで、アジア地域でのさらなる成長を目指す企業に対して多様な人材&リーダーシップソリューションを提供しています。エグゼクティブ層、トップ層の人材サーチだけに留まらず、100名以上のリサーチャーが所属する自社インテリジェンスセンター（BMIC）が収集する鮮度の高い市場データと、採用・業界に関する豊富な知識に基づいたコンサルティングを通じて、人材に関する高度な要望に対して最高の結果を生み出します。
［ウェブサイト］https://www.bmes.com/ja/

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは国内および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に2万名以上の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、⼈材紹介など、技術を軸とした各種のサービスを提供しています。（数値はすべて2019年6月末時点）
［ウェブサイト］https://www.technoproholdings.com/

Winスクールが自宅や職場で個人指導を受けられるオンライン講座の提供を開始

テクノプロ・ホールディングス — Mon, 20 Apr 2020 13:00:00 +0900

2020年4月20日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
●自宅や職場からMS Office／IT・プログラミング／建設CADなど様々なコースをオンライン受講
●講師1名につき最大3名までの少人数制による個人レッスンで丁寧に指導、短期間でスキルを習得
●レッスン専用のレンタルPCを受講者に送付し、機材やソフトの事前準備に関する手間や不安を払拭

当社子会社で教育研修事業を手がけるピーシーアシスト株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：下坂光、以下「ピーシーアシスト」）は、機械分野やIT分野などの研修を提供する同社運営の「Winスクール」の新たなサービスとして、MS Office／IT・プログラミング／建設CADなど多彩な講座をオンライン受講できる「Winスクールオンライン」の提供を開始いたします。

【サービス概要】
「Winスクールオンライン」は、年間約1,500社の企業研修実績、17,000人以上が受講するWinスクールの個人レッスンをオンラインスタイルで受講できるサービスです。通学の授業で行う個人レッスンの指導方法やカリキュラムを自宅や職場でそのまま受講でき、短期間で効率よくスキルを習得していただけます。

■「Winスクールオンライン」の特長
《少人数制の個人レッスンで理解度に合わせて丁寧に指導》
授業は講師1人につき最大3名までの少人数制。
質問の時だけ講師が答える「自習型」授業ではなく、授業中はオンライン上で常に講師が受講生の作業を見ながら解説や理解度の確認を行い、一人ひとりの目的やスキルレベルに合わせて丁寧に指導します。
年間約1,500社の企業研修で培ったノウハウを元にしたカリキュラムを用いた個人レッスンにより、未経験の方でも短期間でスキルを習得していただけます。

《レッスン専用PCを提供、パソコンやソフトの準備不要》
受講者にはオンラインレッスン専用のレンタルPCと教材を自宅や職場に直接ご送付。
レッスン用にセットアップ済みのPCを利用いただくことで機材やソフトを事前準備する手間や負担を軽減し、受講環境の違いによるトラブルなどを起こすことなくスムーズに受講いただけます。

《コース説明や受講手続きまですべてオンラインでOK》
受講を検討する方への詳細のご説明や受講の申し込み、レッスン予約まですべてオンラインで行うことができるため、Winスクールの教室に来校することなく受講いただけます。
授業の中では気づかなかった疑問などをオンラインの質問掲示板を使って授業時間外に質問することもでき、初心者や未経験の方でも安心して受講していただけます。

■受講風景

【日程】
2020年4月24日（金）午前9時より申込受付開始

コース概要などの詳細や受講風景の動画は「Winスクールオンライン」のウェブページでご覧いただけます。
　https://www.winschool.jp/online/

なお、「Winスクールオンライン」に加え、Winスクールでは最大6名までの少人数制授業をライブ配信の双方向参加型で行うオンラインセミナーの提供も開始しております。

Winスクールは、場所にとらわれない多様なレッスン受講形態をご提供することにより、今後も皆様のスキルアッププランの実現を幅広くサポートしてまいります。

【Winスクールについて】

北海道から鹿児島まで全国56校に展開するWinスクールは、「企業が求めるあらゆる人材を育成する」ことをスクールコンセプトに、プログラミング、ネットワーク、CAD、WEB、デザインなどの技術者・エンジニア・デザイナーを育成します。年間の受講生は1万7000名を超え、こだわりの個人レッスンと最新の学習環境で、仕事や就職に直結する実践スキルが身につきます。企業からの受講生が全体の半数を占め、年間1,500社以上の社員研修を実施しています。

［ウェブサイト］ https://www.winschool.jp/

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは国内および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に2万名以上の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、⼈材紹介など、技術を軸とした各種のサービスを提供しています。（数値はすべて2019年6月末時点）
［ウェブサイト］ https://www.technoproholdings.com/

テクノプロとアイデミーが事業提携　製造業を中心とした顧客へAI導入～運用までのサービスを提供

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 19 Nov 2019 15:45:00 +0900

2019年11月19日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロとアイデミーの事業提携により
製造業を中心とした顧客へAI導入から運用までのサービス提供を推進
～AIプラットフォーム事業の開発・AI＋αのマルチスキル人材の育成～
株式会社テクノプロ（本社：東京都港区、代表取締役社長：西尾保示、以下「テクノプロ」）と、『AIをはじめとする先端技術と産業領域の融合に取り組む人と組織を支援する』を企業理念とする東京大学発ベンチャー企業である株式会社アイデミー（本社：東京都文京区、代表取締役：石川聡彦、以下「アイデミー」）は、AIエンジニアリング領域におけるAIプラットフォーム事業（※）の開発・AI人材育成に関し事業提携契約を締結しました。本提携では、両社連携のもとAIプラットフォーム（AI導入・運用支援ツール）の開発を行い、製造業を中心としたテクノプロの顧客へAI導入から運用までのサービス提供を推進してまいります。

※AIプラットフォームとは、アイデミーの独自技術や管理画面を提供し、AIプロジェクトを「コストが安く」「最先端実装を踏まえて」「わかりやすく」実運用できるパッケージシステムです。

ITに専門特化した調査会社IDC Japanによると、AIシステムに関連したハードウェア、サービス、ソフトウェアを合計した市場規模は2018年に532億円であったと推定され、2023年には3,578億円に達すると予測されています。
このようなAIシステムやAIデバイスの導入は、製造業においても工場を中心に加速的に増加すると見られる一方で、AIリテラシーとモノづくりの両分野に精通している技術者の存在が圧倒的に不足している状況です。AIシステムの普及に向け、基礎的なAIの知見とスキルに加え、モノづくりの知識と実務を兼ね備えた「AI＋αのマルチスキル人材」の必要性がますます高まるとされています。

本提携により、AI分野でのeラーニング事業で国内最大のユーザー数を誇り、製造業をはじめ企業のAIプロジェクト内製化支援を行うアイデミーのノウハウを、モノづくりに関する豊富な開発経験を有するテクノプロのエンジニアが習得することで、製造業におけるAIシステムの円滑な導入支援が可能になります。

事業提携の主な内容
１. AIプラットフォーム事業の開発及びテクノプロによるサービス販売
アイデミーが開発するAIプラットフォーム（AI導入・運用支援ツール）におけるテクノプロからの開発支援、及び導入から実運用までを担うAIエンジニアによるAIプラットフォームのご提供

２. AI＋αのマルチスキル人材の育成
テクノプロに在籍する機械／電気・電子／情報ソフトウェア等の技術者が、アイデミーの教育カリキュラムを受講することでAIリテラシーの向上を図り、AIリテラシーとモノづくり経験を兼ね備えた技術者によるサービスをご提供

■株式会社アイデミー
株式会社アイデミーは「AI をはじめとする先端技術と産業領域の融合に取り組む人と組織を支援する」を企業理念とする、2014年創業のベンチャー企業です。大学での機械学習応用系の研究、クライアント企業のアプリケーション制作・データ解析を経て、2017年12月に「10秒で始めるAIプログラミング学習サービスAidemy」をリリースしました。Aidemyはサービス開始3ヶ月で会員数1万名超、コード実行回数100万回を突破した日本最大級の先端技術のラーニングサービスです。また、早稲田大学リーディング理工学博士プログラムでのAI入門特別実践セミナーも担当し、代表取締役石川聡彦の著書「人工知能プログラミングのための数学がわかる本」がKADOKAWAより2018年2月に発売され、Amazonの「人工知能」分野でベストセラー1位になりました。こうした事業を通じて、「世界100万人規模の先端IT人材の不足」という社会課題の解決に貢献して参ります。
《Webサイト》https://aidemy.net/

■株式会社テクノプロ
株式会社テクノプロは、技術系人材サービス企業のテクノプロ・グループの主要会社として、機械、電気・電子、組込制御、情報システム、化学・バイオなど幅広い技術領域を16,263名の正社員（無期雇用）技術者でカバーし、大手企業を中心に情報産業、官民の研究機関、大学研究室、公共団体など常時1,800以上のお客様に対して設計開発や研究開発などの技術サービスをご提供しています。
《Webサイト》https://www.technopro.com/

■テクノプロ・グループについて
テクノプロ・グループは、国内127の拠点に19,293名、海外12の拠点に1,608名の技術者･研究者を擁する国内最大の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、組込制御、情報システム、化学・バイオ、医薬、建築・土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上のお客様に対して、技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、人材紹介など、技術を軸とした各種のサービスをご提供しています。
《Webサイト》https://www.technoproholdings.com/

※テクノプロ、テクノプロ・グループともに数値は2019年6月末時点

テクノプロ・スマイル、練馬区および練馬区社会福祉協議会と障がい者雇用促進に向けた協定を締結

テクノプロ・ホールディングス — Wed, 10 Jul 2019 15:00:00 +0900

2019年7月10日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・スマイル、練馬区および練馬区社会福祉協議会と
「協働ネットワークによる障害者雇用促進に関する協定」を締結
～障がい者雇用促進に向けた環境づくりに向けて三者間で協働～
当社特例子会社の株式会社テクノプロ・スマイル（以下「テクノプロ・スマイル」）は、本日、練馬区および社会福祉法人練馬区社会福祉協議会（以下、「練馬区社会福祉協議会」）と「協働ネットワークによる障害者雇用促進に関する協定」を締結しました。

この協定は、テクノプロ・スマイルが練馬区で初めて特例子会社として自社拠点「光が丘サービスセンター」を2019年5月20日に開設したことを契機として協議を開始したもので、三者の協働により障がい者雇用を促進するための環境づくりに取り組むことを目的としています。

本日行われた締結式では、前川燿男練馬区長と練馬区社会福祉協議会の大江義宏会長、テクノプロ・スマイル社長の大田久光が協定書を取り交わし、大田は「障がい者を多く雇用している経験を生かし、区内企業の障がい者雇用促進に連携して取り組んでいきたい」と今後の取り組みに向けた意気込みを述べました。

主な協定の内容
(1)三者の協働により、障がい害者雇用の促進のための環境づくりを推進することを目的とする。

(2)テクノプロ・スマイルは実習の場を提供し、練馬区および練馬区社会福祉協議会は企業実習に係る周知に努め、障がいのある方の働く意欲の向上と就労経験の蓄積を図る。

(3)練馬区および練馬区社会福祉協議会が実施する雇用支援セミナー等と連携し、テクノプロ・スマイルは障がい者雇用現場における実践指導体験の場として施設を提供するとともに講師派遣等を行うことで、一般企業における障がい者雇用への理解と採用意欲を高める。

(4)テクノプロ・スマイルが実施する障がい者雇用促進に係る環境づくりに資する取り組みについて、練馬区および練馬区社会福祉協議会が事業の周知、協力を行う。

テクノプロ・スマイルは、厚生労働省「障害者のサテライトオフィス勤務導入推進事業」におけるモデル企業に選定されるなど、障がいを持つ方がそれぞれの特性や都合に合わせて活躍できる環境づくりに向けてさまざまな取り組みを推進しています。今回の協定を機に、練馬区、練馬区社会福祉協議会との協働を通じて地域における障がい者の方の就労機会の創出に努めてまいります。

■株式会社テクノプロ・スマイルについて
株式会社テクノプロ・スマイルは、障がいを持つ方に積極的な社会参加の場を提供することを目的として2007年に設立されたテクノプロ・ホールディングス株式会社の特例子会社です。データ入力、オフィスサービス、ファシリティサービス、メールセンターサービス、印刷サービスなど、個人の特性や都合に合わせて無理なく業務を行うことができる環境を整え、障がい者の雇用を推進しています。
《テクノプロ・スマイル　公式ウェブサイト》　http://www.technopro-smile.com/

■練馬区
https://www.city.nerima.tokyo.jp/

■社会福祉法人練馬区社会福祉協議会
https://www.neri-shakyo.com/

テクノプロ・デザイン社と東京大学医用精密工学研究室が新たな超音波医用画像計測システム開発で共同研究

テクノプロ・ホールディングス — Tue, 14 May 2019 14:00:00 +0900

2019年5月14日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・デザイン社と東京大学医用精密工学研究室（佐久間研究室）が共同研究を開始
人体表面に巻き付け可能なフレキシブル超音波プローブを持つ超音波医用画像計測システムを開発
当社子会社株式会社テクノプロの社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社（以下「テクノプロ・デザイン社」）と東京大学大学院工学系研究科医用精密工学研究室（佐久間研究室）は、2019年3月29日に共同研究契約を締結しましたのでお知らせいたします。

1. 共同研究の背景
医療現場では、患部特定の精度向上とそれによる適切な診断、そして患者への負担の少ない低侵襲な治療が求められますが、現状の超音波診断装置で用いられている剛体のプローブ（探触子）は空気による減衰・反射などを避けるために体表にゲルを塗布した上で体に強く押し当てる必要があり患者に大きなストレスを与えてしまうことに加え、体に固定することが難しく経時的なモニタリングができないといった課題がありました。また、人体深部での解像度を上げるために素子数を増加させるとプローブが大口径化してしまい体表に密着させることが難しくなるなど、剛体プローブを用いた従来の生体モニタリングにはまだ多くの制約が残されています。

佐久間一郎教授が率いる東京大学大学院工学系研究科　医用精密工学研究室は、医学と工学の融合による先端精密医療技術開発を推進しており、上記の課題解消のために、人体の曲面に直接フィットするフレキシブル超音波プローブを用いることで患者にストレスを与えることなく高精細な画像を取得し、経時的モニタリングを可能にする新たな医用画像計測システムの開発に向けた研究を行っています。

テクノプロ・デザイン社は、自社に所属する機械分野、電気・電子分野、組込制御分野のエンジニアがこの研究に参加し、産業界で数多くの研究開発プロジェクトを通じて培った技術と経験を活用することが社会的に大きな意義を持つこの研究の推進に役立つと考え、共同研究契約の締結を決定しました。

また、この共同研究では、最先端分野で研究開発を行うメーカーやICT企業などのプロジェクトに参画する際に有益な、企画・構想段階からのマネジメント力の向上および通常のビジネス活動で接することのない異分野の技術・知識の獲得なども期待できることから、テクノプロ・デザイン社のさらなる成長に向けた技術力の強化および人材の育成にもつながるものと考えています。

2. 共同研究テーマ
《フレキシブル超音波プローブを持つ超音波医用画像計測システムの開発》
●　超音波信号からの自己形状推定手法の開発
●　フレキシブルプローブの試作開発
●　超音波医用画像システムの試作・改良
●　試作システムの評価
●　臨床応用形態の検討

テクノプロ・デザイン社のエンジニアは、超音波プローブの筐体設計、超音波素子駆動回路および受信回路の設計、画像再構成ソフトウェア設計などに従事します。

【医用精密工学研究室（佐久間研究室）について】
『医学と工学の融合による先端精密医療技術開発』
低侵襲で安全な治療を実現する精密標的治療のための手術支援ロボットシステム・病変部位可視化・手術ナビゲーションシステムの開発、生体応答の人工的制御による心臓不整脈治療の研究などを通じて、より良い生活環境・医療環境の実現を目指します。
〔主な研究テーマ〕
精密標的治療支援メカトロニクスの研究／手術支援ロボティクスの研究／治療ナビゲーションのための術中生体計測技術の研究／生体応答の人工的制御による心臓不整脈治療に関する研究／遺伝子治療技術・分子イメージング等を応用した医療デバイスの研究／生体機能精密測定技術の研究
[URL] http://www.bmpe.t.u-tokyo.ac.jp/index.html

【テクノプロ・デザイン社について】
技術系人材サービスを手がける株式会社テクノプロの中でも最大規模の社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社は、機械、電気・電子、組込制御などの分野を中心に6,600名以上の正社員（無期雇用）技術者を擁し、大手メーカーを中心に製造業、情報産業など700を超すお客様の研究開発・設計開発の現場で技術力を提供しています。（数値はすべて2018年6月末現在）
[URL] https://www.technopro.com/design/

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは国内および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に1万7,000名以上の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術を軸とした各種のサービスを提供しています。（数値はすべて2018年6月末現在）
[URL] https://www.technoproholdings.com/

テクノプロ・デザインと東京大学が共同研究契約締結、新たな脳性麻痺患者リハビリ支援機器・システムを開発

テクノプロ・ホールディングス — Fri, 10 May 2019 16:50:00 +0900

2019年5月10日
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ・デザイン社と東京大学が共同研究契約を締結
歩行障がいを持つ子供の身体に優しく、
成長に柔軟に対応できるリハビリ支援機器・システムを開発
株式会社テクノプロ（以下「テクノプロ」）の社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社（以下「テクノプロ・デザイン社」）と、東京大学（大学院工学系研究科淺間研究室）は共同研究契約を締結しましたのでお知らせいたします。

1. 共同研究の背景
出産や成長過程で脳性麻痺や四肢の先天性異常などにより歩行障がいを持つことになった子供が利用する既存の歩行補助装具は、主に足の形状の維持を目的としており、神経的な発達や発育を促すものが少ないという課題があります。

東京大学大学院工学系研究科の淺間一(はじめ)教授が率いる淺間研究室では、人の立ち上がり動作の運動制御メカニズムの理解を通して、高齢者や脳卒中後の片麻痺患者の運動機能を改善するための支援機器の開発に向けた研究を行っており、本共同研究ではこれらの知見を子供のリハビリテーションシステムへ応用することを目指しています。

テクノプロ・デザイン社は、自社に所属する機械分野、電気・電子分野、組込制御分野のエンジニアがこの研究に参加し、産業界で数多くの研究開発プロジェクトを通じて培った技術と経験を活用することが社会的に大きな意義を持つこの研究の推進に役立つと考えています。本共同研究では、最先端分野で研究開発を行うメーカーやICT企業などのプロジェクトに参画する際に有益な、企画・構想段階からのマネジメント力の向上および通常のビジネス活動で接することのない異分野の技術・知識の獲得なども期待できることから、技術力の強化および人材の育成にもつながるものと認識しています。

2. 共同研究テーマ
《能動的刺激方式の脳性麻痺患者リハビリ支援機器・システムの開発》
●人体に優しく、成長に応じて対応可能な装具の開発
●アクチュエータにて運動刺激を与える機構と回路の開発
●各種生体信号の入力とアクチュエータ制御ソフトウェアの開発

テクノプロ・デザイン社のエンジニアは、肢体不自由者用装具の3D設計、微弱信号の入出力・駆動用アクチュエータの制御基板の設計製作、人体信号から運動刺激へ変換するソフトウェア設計などに従事します。

【淺間研究室について】　
淺間研究室では、人が満足するサービスを創造する方法論を明らかにし、状況に応じて適切なサービスをオンライン・実時間で提供できる人工物システム（サービスメディア）を構築することを目指しています。高齢化、安全・安心などの社会的問題を解決し社会ニーズに応えるためのサービスロボティクス研究、新たな価値を創造するためのサービスロボティクス研究を行っています。
〔主な研究テーマ〕
■基礎研究テーマ（人を知る）：人の行動計測・モデル化／移動知（生物の適応行動メカニズムの理解）／運動主体感、ストレス推定
■開発研究テーマ（人と接する）：サービスロボット／空間知能化／センサ情報処理／サービス工学／ヒューマンインタフェース
■応用研究テーマ（人が使う）：介護・リハビリ／災害対応／技能教育／点検・診断・保守
[URL] http://www.robot.t.u-tokyo.ac.jp/asamalab/

【テクノプロ・デザイン社について】　
技術系人材サービスを手がける株式会社テクノプロの中でも最大規模の社内カンパニーであるテクノプロ・デザイン社は、機械、電気・電子、組込制御などの分野を中心に6,600名以上の正社員（無期雇用）技術者を擁し、大手メーカーを中心に製造業、情報産業など700を超すお客様の研究開発・設計開発の現場で技術力を提供しています。（数値はすべて2018年6月末現在）
[URL] https://www.technopro.com/design/

【テクノプロ・グループについて】
テクノプロ・グループは国内および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に1万7,000名以上の技術者･研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術を軸とした各種のサービスを提供しています。（数値はすべて2018年6月末現在）
[URL] https://www.technoproholdings.com/