法人別リリース

「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED」第1回最終成果報告会を開催

早稲田大学 — Wed, 01 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年3月27日
早稲田大学
「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED」第1回最終成果報告会を開催～学生の“ものづくり”を通じた社会実装型教育～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください

　早稲田大学（所在地：東京都新宿区、総長：田中愛治）は、清水建設株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新村達也）との包括連携協定※1に基づく共同プロジェクト「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED※2（以後、「本プログラム」という）」において、2026年3月9日（月）に第1回最終成果報告会を早稲田大学西早稲田（理工）キャンパスにて開催しました。学生チームは実社会の課題や困りごとを想定し、技術の創意を融合させたプロダクトを提案しました。審査の結果、最優秀賞（ものプロ・アドバンスト大賞）をはじめとする各賞が決定しました。

（１）受賞チーム・受賞プロダクト紹介
表彰名プロダクト受賞チーム最優秀賞（ものプロ・アドバンスト大賞）、パッション・探究賞、チャレンジャー賞
『編み図作成アプリ』
木棚麗香
創造理工学部　総合機械工学科　３年
デザイン・アイデア賞、パッション・探究賞、チャレンジャー賞
『音のかたちを発見する作曲支援ハードウェア「ドデカMIDI」』　
高野琉衣
基幹理工学部　表現工学科　２年
テクニカル・トライ賞
『電池交換ゼロ。歩くだけで光る「自己発電シューズライト」』　
中井康介
教育学部　理学科地球科学専修 2年

（２）WASEDAものづくりプログラム・ADVANCEDの取り組みについて
　本プログラムは、学生が実社会の課題や困りごとに向き合い、現実のユーザーや利用環境を想定しながら、技術と創意を融合させた“ものづくり”を通じて、社会実装までを見据えた価値創造に挑戦する2025年度から開始した新しい教育・共創プログラムです。文系・理系を問わず学部生全員に学内公募を行い、６組のチームが採択されました。2025年12月に本プログラムを開始して以来、早稲田大学アントレプレナーシップセンター※3と理工センター技術部※4が連携したチームによる伴走支援を受けながら、学生が試行錯誤を重ねて、実運用を意識した提案・制作に取り組んできました。
　また、本プログラムでは、実社会の視点を取り入れるため、学外パートナーとして清水建設株式会社の社員の皆さまからの助言や支援を受けながら、学生が主体的に考え、試行錯誤を重ねる学びの環境を構築しました。現実の制約条件や実装上の課題に直面する経験は、学生にとって「技術を社会につなぐ力」を育む貴重な機会となりました。
　本プログラムの最終成果報告会では、各チームが自ら設定した社会課題に対し、技術的な工夫やユーザー視点、実装可能性を踏まえた成果を発表しました。審査の結果、社会課題への洞察力、技術の活用力、将来的な展開可能性などが高く評価されたチームに、最優秀賞をはじめとする各賞が授与されました。いずれも、学生ならではの柔軟な発想と高い実行力が発揮された、極めて完成度の高い取り組みとなりました。また、2026年4月以降、清水建設のイノベーション・人財育成拠点である「温故創新の森 NOVARE」において本プログラムで開発したプロダクトの展示も予定しています。

（３）2026年度以降の展開について
　本学は本プログラムを通じて、知識や技術を学ぶだけでなく、それらを社会の中でどのように活かし、価値として届けていくのかを考える教育の重要性を改めて確認しました。学生たちが自ら課題を設定し、仲間と協働しながら解決策を形にしていく過程は、将来のイノベーション創出を担う人材育成の基盤となるものと確信しております。
　第1回の取り組みで得られた成果と手応えを踏まえ、早稲田大学は、来年度以降も本プログラムを継続し、産学共創による実践的な教育とイノベーション創出に引き続き取り組んでまいります。
今後は、より多様な社会課題やフィールドを視野に入れながら、学部横断の学生による挑戦と社会実装の機会を拡充し、社会に新たな価値を生み出すアントレプレナーシップ教育としての深化を目指していきます。

（４）用語解説
※1　清水建設株式会社との包括連携協定
早稲田大学と清水建設株式会社はカーボンニュートラル社会の実現に向けた包括連携に関する基本協定を2024年3月14日に締結。先端技術共同研究・開発や、人的交流、文理・分野融合の学術交流、起業支援等を清水建設のイノベーション・人財育成拠点である「温故創新の森 NOVARE」を中心拠点として展開している。

※2 WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED
学生自身が現実の顧客・ユーザーを想定し、その課題を把握した上で、技術と創意を活かしてソリューションとなるプロダクト提案・制作し、実際に社会に展開（デプロイ）することを目的としたプログラム。単なるアイデアやプロトタイプ制作にとどまらず、実際に社会で使われることを見据えた「価値創造」に重きを置いた、早稲田大学全学部に開かれた実践型の教育・共創プログラム。プロトタイプ開発費を支給（審査あり）があり活動期間は3~4か月。
URL　https://www.waseda.jp/inst/entrepreneur/news/2025/10/29/7868/

※3 アントレプレナーシップセンター
早稲田大学の教員、学生を対象とした教育・研究成果からうまれた起業支援を行うことを目的に2001 年に設立された組織。アントレプレナーシップ教育から、創業支援、事業成長まで一気通貫の支援を提供する。
　所⾧:石井裕之理工学術院教授
所在地:〒169-0051 東京都新宿区西早稲田 1-22-3 早稲田大学 19-3 号館
URL　https://www.waseda.jp/inst/entrepreneur/

※4　理工センター技術部
教員と協働しながら、理論と実践を結びつけた教育・研究活動のための環境整備を推進する学内組織。技術部には、高い専門性を誇る、およそ100 人の技術職員が所属。分野別に組織された技術職員が、学部学科の枠を超え共通的に利用できる実験室を運営、機器や装置を集中して組織的に管理することにより、より高度な装置をより多く導入した、充実した実験教育環境を実現している。
URL　https://tmd.sci.waseda.ac.jp/tech/

早稲田大学文学学術院と総本山仁和寺が包括連携協定を締結

早稲田大学 — Tue, 31 Mar 2026 15:00:00 +0900

2026年3月31日
早稲田大学
総本山仁和寺
早稲田大学文学学術院と総本山仁和寺が包括連携協定を締結 ―文化財の調査・研究を核とした連携へ―
（早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。）
早稲田大学文学学術院（所在地：東京都新宿区、学術院長：柳澤明）と真言宗御室派総本山仁和寺（所在地：京都市右京区、門跡：瀬川大秀、以下「仁和寺」）は、2026年3月30日、相互に支援・協力し、研究・教育活動の推進を目的とした箇所間協定（以下、本協定）を締結しました。
本協定は、仁和寺および真言宗御室派寺院に伝来する文化財や資料、密教文化・宮廷文化等を対象とした学術研究・教育交流を継続的かつ円滑に進めることを目的とするものです。
左から：上野明　真戒（仁和寺財務部長）、橋本　高諄（仁和寺教学部長）、大林　實温（仁和寺宗務総長）、瀬川　大秀（仁和寺門跡）、柳澤　明（文学学術院長）、川尻　秋生（文学学術院教授）、川瀬　由照（文学学術院教授）
協定の目的　　本協定は、早稲田大学文学学術院と仁和寺が、包括的な連携のもと相互に支援・協力し、以下の事項について取り組むことを目的とします。
＜協定の内容＞
（１）研究・教育活動を目的とした双方の相互訪問
（２）学術資料、知識、その他の情報（研究報告、教育機材、関連資料等）の交換
（３）仁和寺および真言宗御室派寺院、ならびに密教文化・宮廷文化に関する研究、教育普及、
　　　展示等を目的とした学術交流活動
（４）その他、双方が合意したあらゆる学術交流活動
協定締結の背景本協定の契機は、2023年に文学学術院の川尻秋生教授が、仁和寺の依頼を受け、弘法大師空海御誕生1250年記念事業の一環として講演を行ったことにあります。
　この講演を通じて、仁和寺宗務総長である大林實温氏より、同寺および子院の千点以上に及ぶ未調査の文化財（主として美術関連資料）について大学による学術的調査・研究の打診がありました。
　この申し出を受け、川尻秋生教授ならびに同学術院の川瀬由照教授は、仁和寺の貴重な文化財は大学院生を含む研究者にとって、宗教史・美術史・文化史等の分野における極めて重要な研究フィールドとなり得るとの見解を示し、今後の継続的な文化財調査および相互交流の円滑化を図る枠組みとして、文学学術院と仁和寺との間で箇所間協定を締結する運びとなりました。
　文学学術院は、人文学の幅広い分野をカバーし得る教員や大学院生を有することが強みであり、美術史・日本史・仏教学など、広範囲に及ぶ寺院資料の調査に対応することができます。
　なお、大林實温宗務総長は、早稲田大学第一文学部日本史専修卒業、同大学院文学研究科修士課程（日本史学専攻）修了後、博士後期課程に在籍した経歴を有しており、本学との学術的なつながりも本協定の背景の一つとなっています。
今後の主な取り組みと展望今後の文化財調査および学術交流の推進にあたっては、川尻秋生教授および川瀬由照教授がコーディネーターとして中心的な役割を担い、文化財の学術調査を中心に、研究成果の発信、教育プログラムへの展開、展示・公開活動など、多角的な連携を進めていく予定です。
具体的には、彫刻・絵画資料をはじめとする仁和寺所蔵資料の調査・研究を行った上での目録作成、仁和寺に関するシンポジウム、市民向けの講座や講演会の開催などを考えています。
関係者コメント【早稲田大学文学学術院長　柳澤明】
文学学術院（大学院文学研究科・文化構想学部・文学部）の学生や教員にとって、仁和寺という、日本の歴史・文化の中で特別の重みをもつ場で受け継がれてきた文化財に触れる機会を得ることは、はかりしれない意義を有しています。また、文学学術院は、いわゆるデジタル人文学の研究手法を教育・研究に活用する取り組みに着手したところであり、資料のデジタル化による保存・利用等の面でも、協力の可能性を探っていければと考えております。
【真言宗御室派総本山仁和寺　門跡　瀬川大秀】
総本山仁和寺および全国の御室派所属寺院には、長年にわたり大切に継承されてきた文化財が数多く伝えられています。
この度の早稲田大学文学学術院との本協定を通じて、専門的知見を有する研究者や学生の皆さまとともに、私どもが所有する文化財の価値を学術的に明らかにし、次世代へと継承してまいります。

2026年石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞候補作品の募集について（4/14受付開始）

早稲田大学 — Tue, 31 Mar 2026 11:00:00 +0900

2026年3月31日
早稲田大学

第２６回候補作品の募集について
学校法人早稲田大学（東京都新宿区　総長：田中愛治）は、2000年の創設より26回目となる「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」の応募・推薦の受付を、以下のとおり開始いたします。報道関係者の皆様からの多数のご応募・ご推薦をお待ちしております。一般の皆様からのご推薦も受け付けておりますので、貴社内外を含めて広くご周知いただきたく、よろしくお願い申し上げます。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
第 26 回「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」募集要項（概要）
【対象作品】
2025年4月1日から2026年5月31日までに、不特定多数を対象としたメディアに公表された作品を対象とします。作品の形式は問いません。
【受付期間】
2026年4月14日（火）～ 2026年5月31日（日）※厳守
【受付方法】
受付期間内に、以下の応募・推薦フォーム（＊）より申請を行ってください。
＊https://www.waseda.jp/top/about/activities/j-award/application
【選考方法】
下記11名の選考委員からなる選考委員会により、本賞の趣旨に照らして、中立公平な立場から厳正な審査を行います。
（選考委員：綾部広則、梯久美子、角英夫、澤康臣、瀬川至朗、ソジエ内田恵美、武田徹、土屋礼子、マーティン・ファクラー、三浦俊章、若林幹夫）
【結果発表】
2026年11月中旬、授賞作品決定後に受賞者へ連絡するとともに、選考結果を新聞・通信・テレビ各社へのプレスリリースし、本学Webサイトにて発表します。
（2026年9月中旬には、当該候補者に確認のうえ最終候補作品・候補者を公表。）
【顕彰】
3部門（公共奉仕部門、草の根民主主義部門、文化貢献部門）で顕彰いたします。
2026年12月初旬に、贈呈式等を予定しております。

※詳細は、本賞ホームページ（http://j.mp/j-award）をご覧ください。

石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞とは
早稲田大学は、1882年の建学以来、本学は多くの優れた人材を言論、ジャーナリズムの世界に送り出してきました。2000年に社会的使命・責任を自覚した言論人の育成と、自由かつ開かれた環境の形成への寄与を目的として「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」を創設しました。翌2001年より毎年、広く社会文化と公共の利益に貢献したジャーナリスト個人の活動を発掘、顕彰することにより、社会的使命・責任を自覚した言論人の育成と、自由かつ開かれた言論環境の形成への寄与を目的として運営しています。

ご参考：第25回（2025年度）授賞作品 ◎大賞
＜＜公共奉仕部門＞＞
兵庫県知事選等めぐるキャンペーン報道～SNSと選挙・広がる誹謗中傷～
（TBSテレビ「報道特集」）
＜＜公共奉仕部門＞＞
移民・難民たちの新世界地図 ――ウクライナ発「地殻変動」一〇〇〇日の記録
（書籍（新潮社））
＜＜草の根民主主義部門＞＞
映画「能登デモクラシー」（石川テレビ放送）
（劇場公開映画）
◎奨励賞※
＜＜公共奉仕部門＞＞
被爆80年企画「ヒロシマ　ドキュメント」
（中国新聞、中国新聞デジタル）
＜＜草の根民主主義部門＞＞
鍬を握る　満蒙開拓からの問い
（信濃毎日新聞および書籍（信濃毎日新聞社））

※第26回より「奨励賞」は「優秀賞」へ名称を変更いたします。賞の趣旨・位置づけに変更はございません。

VETA×早稲田大学、静岡市との共同研究を開始

早稲田大学 — Tue, 31 Mar 2026 10:00:00 +0900

VETA×早稲田大学、静岡市との共同研究を開始 Value Elicitation法の市政運営への応用を加速早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。

VETA（ヴィータ）株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO 原　健人、以下「 VETA社」）は、学校法人早稲田大学（所在地：東京都新宿区　理事長田中　愛治、以下「早稲田大学」）と連携し、静岡市が実施する市民意識調査をより精度の高いものへと進化させる共同研究に参画します。本取り組みは、VETA社が提供する「Value Elicitation法」（以下、VE法）の“自治体への初の本格導入”となる実証的な共同研究です。2026年3月26日に静岡市と早稲田大学が本共同研究の協定を締結し、記者会見にて発表されました。
本共同研究では、静岡市が実施する市民意識調査において、VETA社が提供するVE法を新たに導入し、市⺠の潜在的な価値観を深く把握し、より的確に市政へ反映させることを⽬指しています。

(左から早稲田大学田中総長 / 静岡市難波市長 / 早稲田大学日野教授 / VETA社原CEO)

本共同研究の背景・目的現在、静岡市を含む多くの⾃治体では、市⺠に対するアンケート調査が実施されています。特に静岡市では、市⺠満⾜度や市政にかかわる内容について調査を実施し、市政運営の参考としています。⼀⽅で、従来型のアンケート手法では、回答の背景にある価値観（どのような分野の施策をより期待しているか等）を十分に把握できず、調査結果に基づいた具体的な政策形成が困難などの課題がありました。
こうした課題に対し、本共同研究では VE 法を用いた新しい調査分析手法を導入します。VE 法は、個人が様々な要素を比較検討しながら意思決定する場面において、その背後ではどの要素を重視して決定を⾏っているかを定量的に把握する手法です。従来のアンケートのように個別の設問に回答する⽅式と比べ、各要素が個人の意思決定に与える影響を因果効果として推定可能な点や、社会的な体裁を気にすることが無いことから回答者の本音が表れやすい点などがメリットとして学術的に示されています。
VE 法は参議院選挙・衆議院選挙のボートマッチにも採用された特許技術（出願中）であり、政党とのマッチ度に加えて、利用者がどの政策を重視しているかのスコアも提示する仕組みとして実装されています。その他にも、公共分野における EBPM（Evidence-based Policy Making、証拠に基づく政策⽴案）への応用などが進められています。⾃治体への本格的な導入は今回が初の取り組みとなります。

今後の取り組み静岡市では、2026年６月に VE 法を用いた市⺠対象の調査を実施する予定であり、VETA社は早稲田大学と連携しその設計、実査、分析などを支援します。VETA社や早稲田大学の知見を組み合わせることにより、従来の調査では把握しきれなかった市⺠⼀人ひとりの政策に対する潜在的な価値観や優先順位をより⾼い精度で把握し、その声をより的確に市政へ反映する⽅法を研究します。
加えて、VETA社では、本共同研究で創出した知見や成果を基に、地方自治体における住民を対象とした調査などでのVE法活用や、EBPMの推進支援などをパッケージ化し、より多くの自治体への導入・支援実績の拡大を目指します。

用語解説 ※１　Value Elicitation法VETA社が提供する、コンジョイント分析を発展させ独自のアルゴリズムを組み合わせた調査分析手法です。コンジョイント分析は、各要素が意思決定にどれほどの影響を与えるのかを研究する際に有効な手法です。独自のアルゴリズムにより、この手法を①複雑な要因が絡む意思決定において、利用者はどの要素を重視して決定しているのか、②重視している要素を踏まえて導かれるマッチ対象は何かの2点のスコアを計算しフィードバックする技術に発展させています。

(Value Elicitation法の解説：VETA社紹介資料より)

VETA株式会社概要

社会科学の先端知見を活かし、価値観の不一致にまつわるフリクションが解消される社会の実現に挑戦します。
設立：2025年4月30日
所在地：東京都新宿区西早稲田1-22-3　VETA株式会社
共同創業者：　代表取締役CEO　原　健人
　　　　　　　取締役CSO　　　山本　鉄平
　　　　　　　取締役CKO　　　日野　愛郎

岩手県久慈市から初めて発見された鳥盤類の恐竜と進化史の解明への重要性

早稲田大学 — Mon, 30 Mar 2026 15:00:00 +0900

岩手県久慈市から初めて発見された鳥盤類の恐竜と進化史の解明への重要性
久慈琥珀博物館の琥珀採掘体験場および隣接する脊椎動物化石凝集層（ボーンベッド）からは今から約9000万年前の恐竜の歯化石や、カメ類やワニ類の骨格など30種類を超える脊椎動物化石が2025年8月現在で3700点以上も発見されており、日本の恐竜時代（中生代白亜紀）の生物相を解明するための重要な地域となっています。今回は、久慈市で発見された恐竜化石の最新の研究成果について詳細を発表いたします。当該標本は鳥盤類に属する角竜類と鳥脚類の歯化石であり、これらの鳥盤類恐竜の歯化石は久慈から初報告になります。

これまで、岩手県久慈市からは、多種多様な動・植物化石が報告されており、東アジアにおける白亜紀の生物相を理解するうえで重要な化石産地として認識されています。中でも、竜脚類や獣脚類といった恐竜類の歯化石が数多く確認されており、後期白亜紀における恐竜類の多様性を解明するうえで重要な成果が近年報告されています。そのような中で、久慈層群（玉川層）から新たに角竜類と鳥脚類（イグアノドン類）の歯の化石が発見されました。久慈層群が堆積した後期白亜紀は、角竜類と鳥脚類を含む鳥盤類恐竜の多様化が顕著に進む重要な時代であり、本報告によって、それぞれの進化史の解明に大きく貢献できることが期待されます。角竜類化石は兵庫県、福岡県、鹿児島県に次いで、国内4例目かつ東日本から初の記録になります。一方で久慈のイグアノドン類の化石は国内18例目となり、岩手県内から初の記録になります。

今回の鳥盤類恐竜の化石は、白亜紀の久慈における動物相を理解するうえで重要な化石記録であり、本標本によって白亜紀の久慈には従来の理解よりも多様な鳥盤類恐竜が生息していたことが明らかになりました。また、角竜類と鳥脚類を含む鳥盤類恐竜の多様化が顕著に進み始める重要な時代であり、本報告によって、それぞれの進化史の解明に対し大きな貢献が期待できます。

化石が発見された場所と地層今回の歯化石が発見された場所は、岩手県久慈市小久慈町にある久慈琥珀博物館が運営する琥珀採掘体験場と、当博物館が早稲田大学と共同で発掘調査を行っている場所から南に位置する堀内です（現在は採掘を中止）。この地域に分布する久慈層群玉川層（後期白亜紀；約9000万年前．火山灰の放射性年代測定による）では、2012年3月から平山廉教授らによる発掘調査が実施されてきました。これまでに竜脚類（大型植物食恐竜）、獣脚類（肉食恐竜）、カメ類、ワニ類、コリストデラ類（絶滅した水性爬虫類）、サメ類など30種類、3500点を超える脊椎動物化石が発見されています。
　また、久慈琥珀博物館が運営する琥珀採掘体験場からは、新種として報告されたカメ類（アドクス・コハク）のほぼ完全な甲羅（2008年）をはじめとして、小型植物食恐竜（鳥盤類）の腰骨（2008年）、翼竜の翼の一部（中手骨：2010年）、肉食恐竜ティラノサウルス類の歯化石（2018年）、古代ザメ・ヒボダスの背棘（2019年）などの貴重な化石が200点ほど発見されています。このように，久慈琥珀博物館の周辺は、恐竜時代の琥珀と化石が数多く共産する世界でも稀な地域です。

久慈層群玉川層から発見された主な脊椎動物などの化石 2010年7月　琥珀採掘体験場より翼竜類の化石を発見（2011年7月に記者発表）
2012年3月　早稲田大学による発掘調査地より大型植物食恐竜（竜脚類）の歯化石を発見
2015年3月　調査地より後期白亜紀ではアジア初となる「コリストデラ類」（絶滅した水生爬虫類）を日本古生物学会で発表、同年7月久慈市で記者発表
2016年3月　調査地より平山教授のゼミ生が岩手県初の肉食恐竜の歯化石を発見、記者発表
2018年6月　琥珀採掘体験場より高校生がティラノサウルス類の歯化石を発見（2019年4月に記者発表）
2019年5月　日本国内の後期白亜紀では初の古代ザメ　ヒボダス類の棘化石を琥珀採掘体験場から一般の体験者が発見（2020年7月に記者発表）
2021年4月　カメ類の新種（アドクス・コハク）を記者発表
2022年7月　竜脚類の歯に残された微細な傷から植物食であることを記者発表
2023年3月　カメ類リンドホルメミス科の下顎を小学生が発見（同年7月に記者発表）
2024年7月　ワニ類の分類や歯に残された微細な傷に基づく食性について同年7月に記者発表
2025年7月　琥珀の中に保存された昆虫シリボソクロバチ類について記者発表

久慈産鳥盤類恐竜歯化石の分類の研究成果について標本（久慈琥珀博物館所蔵）： OSD315 (角竜類)、KAM201、OSD2117、OSD6230、OSD7162 (イグアノドン類)
化石産地：岩手県久慈市小久慈
産出層準・時代：久慈層群玉川層（後期白亜紀：約9000万年前）

久慈産角竜類および鳥脚類の発見と研究経緯について（所属は発見当時）
2013年：大沢田川支流にて橋本亮平氏（東北大学）により角竜類歯化石を発見
2018年：平山郁夫シルクロード美術館で開催された化石発掘体験において中澤紗織氏(同館職員)により鳥脚類歯化石を大沢田川支流から運ばれた地層より発見
2024年：久慈琥珀㈱琥珀発掘体験場にて石賀大登氏（久慈琥珀㈱）により鳥脚類歯化石を発見
2025年：大沢田川支流にて石賀氏と坂根広大氏（福井県立大学大学院）により鳥脚類歯化石を発見
2025年：歯化石の詳細な観察とCT撮影を実施
2026年6月：日本古生物学会2026年年会にて口頭発表予定

久慈産鳥脚類歯化石の分類について
　鳥脚類は、ジュラ紀～白亜紀末期まで世界各地で繁栄した草食恐竜のグループです。鳥脚類の中でも進化的な種は、顎に歯が密接に並ぶことで一本の巨大な歯のような構造を作り、植物を効率的に食べることができました。今回報告する鳥脚類化石は、計4点ですべて歯の化石です(標本番号：KAM201、OSD2117、OSD6230、OSD7162)。観察の結果、3標本(KAM201,OSD6230,OSD7162) は、一本の顕著な陵(一次稜線)を持つこと、その陵が顎の後方にわずかに偏るという特徴を共通して持つことから、鳥脚類の中でもイグアノドン類の上顎歯と考えられます。また、歯冠(歯の上部)が著しく咬耗していることなどから、すべて実際に使用していた歯である可能性があります。一方で残りの1標本(OSD2117)では、比較的広がった一次稜線を持ち、顎の後方に向けて偏るという特徴から、イグアノドン類の下顎の歯(歯骨歯)であることが考えられます。また、歯骨歯においては、上顎歯と同様に一部のみが残されていますが、これは破損によるものだと考えられます。
　これまで、日本からは多くのイグアノドン類の化石が報告されており、頭骨なども産出した化石では、福井県勝山市からのフクイサウルス（Fukuisaurus tetoriensis）のように新たに学名がついた種も存在しています。国内においてイグアノドン類の化石の報告は30例ほどありますが、本報告は岩手県でのイグアノドン類化石として初となります。

久慈層群玉川層から産出したイグアノドン類の歯化石。A、KAM201; B、OSD7162; C、OSD6230; D、OSD2117。A,B,C、外側観； D、内側観

久慈層群玉川層から産出したイグアノドン類の復元画（絵：小田隆）

久慈産角竜類歯化石の分類について
　角竜類は後期ジュラ紀～白亜紀末期まで北半球で広く栄えた、吻骨（ふんこつ）という骨を上顎の先端に持つことなどが特徴の草食恐竜のグループです。角竜類はトリケラトプスのような大型で角を持つ種に代表されますが、小型で角を持たないものも多く存在しました。今回発見された角竜類化石は高さ約15 mmの歯化石（標本番号：OSD315）で、外形が葉状の形態を持ち、歯冠(歯の上部)の頂部は欠損しています。この化石を、福井県立大学恐竜学研究所のCT (Latheta LCT-200) を使用したCT撮影などを行い、詳細に観察しました。観察を通して、OSD315は歯冠の側方に深い窪みがある、歯冠と歯根(歯の下部)の境にある歯の帯が発達しU字型に広がる、歯の帯と歯根がなだらかに繋がるといった特徴の組み合わせが確認され、角竜類の中でもネオケラトプシア類に属すると考えられます。加えて、一次稜線が目立たないこと、ならびに歯の帯の反対側に控えの歯の成長によって吸収が起こった跡が存在することから、上顎の歯であると推定されます。
　また、これまで日本からの角竜類化石の報告数は乏しく、兵庫県では頭骨を含む部位が発見されSasayamagnomus saegusaiと学名がついていますが、それ以外では福岡県と鹿児島県で歯化石が発見されているのみです。本発見は、国内で４例目となる重要な発見で、東日本からは初の報告となります。

久慈層群玉川層から産出した角竜類の歯化石（OSD315）。A、化石の外側観;　B、CTデータをもとに立体構築した3Dモデル

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久慈層群玉川層から産出した角竜類の復元画（絵：小田隆）。

久慈産鳥盤類歯化石の鳥盤類進化史における重要性
　久慈の化石は約9,000万年前と詳しい年代が分かっています。この時代はイグアノドン類や角竜類の多様化が進行していた時期に当たり、その進化史を知るうえで重要です。しかし、この時代の両グループの化石記録は限定的であり、地質時代の信頼度の高い久慈産の鳥盤類の歯化石は、世界的にも重要な化石記録となります。
　イグアノドン類は、前期白亜紀(1億4310万年前-1億年前)にアジアにおいて繁栄し、後期白亜紀に一部が北米へと放散し多様化したことが知られています。一方、アジアに残存した種がいたことも示唆されていますが、イグアノドン類の化石記録が限られることからアジアにおける進化史についてはまだ多くの謎が残されています。今回発見されたイグアノドン類化石は、9000万年前の化石であることから、アジアにおけるイグアノドン類の進化史において空白を埋める重要な資料となります。
　また、ネオケラトプシア類は前期白亜紀に出現し、後期白亜紀にかけて急速に多様化したことが知られています。また、同時期にはアジアとアメリカで頻繁に種の移動が起こっていたことが示唆されているため、久慈層群という後期白亜紀の始まりの地層から発見されるネオケラトプシア類は、その多様化や移動過程を理解するうえでの鍵となります。

久慈の鳥盤類の多様性と今後の進展
　現状では歯のみの標本が４点と少ないですが、今後の発掘で顎骨や椎骨など他の部位が見つかれば、イグアノドン類やネオケラトプシア類といった高位分類より細かい系統関係を議論できます。また、同時代のアジア産鳥盤類との比較も重要です。イグアノドン類と角竜類が同じ層から産出することは、当時の生態系や大陸間移動の議論に重要な証拠になります。植物化石や他の動物群との関連を総合的に検討することで、生態系の全体像を描くことができます。

まとめ　岩手県久慈市の久慈層群玉川層（中生代後期白亜紀：約9000万年前）から発見された鳥盤類恐竜の歯化石５標本について分類学的検討を行いました。観察の結果、KAM201、OSD2117はイグアノドン類左上顎歯、OSD6230はイグアノドン類右上顎歯、OSD7162はイグアノドン類左歯骨歯、OSD315は角竜類上顎歯であると考えられます。これらの化石標本は、各分類群において化石記録が稀な時代（約9000万年前）から産出しており、イグアノドン類や角竜類の進化史を理解するうえで重要な化石記録になります。そのほかにも久慈層群には、多様な動植物化石が保存されており、今後の更なる研究成果が期待されます。

早稲田大学百五十年史・百年史のデジタルブックを公開

早稲田大学 — Thu, 26 Mar 2026 12:00:00 +0900

2026年3月31日
早稲田大学
早稲田大学百五十年史・百年史のデジタルブックを公開
早稲田大学の150年にいつでもアクセス

早稲田大学歴史館（東京都新宿区、館長：真辺将之文学学術院教授）は、2026年3月26日、『早稲田大学百五十年史』第１巻および『早稲田大学百年史』全巻を、デジタルブックとして公開しました。デジタルブックは「早稲田大学百五十年史・早稲田大学百年史デジタルブック」Webサイトで提供されます。
▼デジタルブック版『早稲田大学百年史』・『早稲田大学百五十年史』

刊行本のレイアウトを再現した視認性の高い本文表示に、全文検索、全巻横断検索、拡大・縮小、印刷・共有、ふせん貼付・マーキングなどの機能を搭載。さまざまなデバイスからいつでも無料でアクセス可能です。『百五十年史』『百年史』刊行後の研究調査を盛り込んだ「正誤表」も、コンテンツとして掲載しています。

拡大・付箋・ペン機能

テキストの抽出機能

正誤表も掲載
『早稲田大学百五十年史』
『早稲田大学百五十年史』第一巻

早稲田大学創立150周年記念事業の一環として編纂している本学の沿革史です。3巻構成で、第一巻は1882年の東京専門学校開設から大学令以降の旧制大学期まで、第二巻は1949年の新制早稲田大学発足から大学設置基準が大綱化される1990年前後まで、第三巻は1990年前後から150周年までを扱う。2022年に第一巻を刊行し、2027年に第二巻、2032年に全巻が完成する予定です。

『早稲田大学百年史』
『早稲田大学百年史』

早稲田大学創立百周年記念事業の一環として編纂された本学の沿革史です。 1978年から1997年にかけて、本編（第一巻〜第五巻）、別巻I・II、「総索引・年表」の計8冊を刊行しています。なお、デジタルブックでは写真については著作権の関係上掲載せず、目次のみの公開といたします。
デジタルブック版『早稲田大学百年史』・『早稲田大学百五十年史』

LINK 早稲田大学創立150周年記念事業
『早稲田大学百五十年史』第一巻目次

妊娠期の不安により早産リスクが17％上昇―福島原発事故からの教訓

早稲田大学 — Mon, 23 Mar 2026 10:00:00 +0900

妊娠期の不安により早産リスクが17％上昇―福島原発事故からの教訓
―Googleトレンドデータが明かす放射線不安と出生アウトカムの関係―

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。

発表のポイント ●東日本大震災および福島原発事故の発生から早くも15年が経過しました。本研究では、この事故後に全国へ広がった放射線への不安に着目し、妊婦の心理的ストレスが胎児の健康にどのような影響を及ぼし得るのかを検証しました。
●福島原発事故後、放射線被ばくがほとんどない地域に居住する妊婦においても出生アウトカムの悪化が確認されました。これは、放射線への不安や恐怖といった心理的ストレスそのものが胎児の発達に影響を及ぼし得る可能性を示しています。
●Google検索データを用いて新たに構築した「不安指標」により、不安の水準が高い地域ほど出生アウトカムが体系的に悪化することが確認されました。不安の強さに応じて影響が拡大する「用量反応関係」（※1）が示されています。
●こうした影響は社会経済的に不利な立場にある妊婦により強くみられました。災害による心理的ストレスが既存の健康格差を拡大させ、次世代に長期的な影響を及ぼす可能性が示唆されます。

恐怖や不安そのものが、胎児の健康に影響を及ぼすことはあるのでしょうか。しかし、その影響を物理的被害と切り分けて明確に示すことは、これまで困難でした。本研究は、その問いに対して、物理的被害がなくても、不安そのものが胎児の健康に影響を及ぼし得ることを示しました。2011年の福島原発事故後、日本全国で放射線への不安が広がりました。これは、実際の放射線被ばくがほとんど確認されていない地域にも及んでいました。本研究では、約100万件の出生記録と国勢調査データを結合し、Googleトレンドの検索データから構築した新たな不安指標を用いて分析を行いました。その結果、不安の水準が高い地域に居住する妊婦では、早産が約17％増加し、出生体重も22～26グラム低下していたことが明らかになりました。さらに、こうした影響は、教育水準や所得が比較的低い妊婦において特に大きく、影響が集中していることが示されました。
本研究は、早稲田大学商学学術院の富蓉（フ・ヨウ）准教授（兼コロンビア大学客員研究員）、ソウル国立大学社会学部の교수진（ソン・ユンキョウ）准教授、神奈川県立保健福祉大学ヘルスイノベーション研究科の沈奕辰（イチェン・シェン）助教、早稲田大学政治経済学術院の野口晴子（ノグチ・ハルコ）教授による研究チームによって実施されました。
本研究成果は、Elsevier社が発行する国際学術誌『Journal of Health Economics』（論文名：Invisible threat, tangible harm: Radiation anxiety and birth outcomes after Fukushima）に掲載され、2026年3月7日（現地時間）にオンライン版が公開されました。

これまでの研究で分かっていたこと健康経済学および疫学の研究では、妊娠期における妊婦のストレスが出生体重や在胎期間といった出生アウトカムに悪影響を及ぼし、それが子どもの教育成果や将来の経済的成果にも長期的な影響を及ぼすことが示されています。こうした研究においては、地震、ハリケーン、テロ攻撃などの自然災害が、疑似的にランダムに発生するストレス曝露として利用されてきました。しかしながら、こうした研究には共通する限界がありました。それは、自然災害が通常、心理的なトラウマと物理的被害、さらには経済的・社会的混乱を同時にもたらすために、災害によって生じる心理的影響と物理的・経済的影響とを切り分けて分析することが困難だという点です。このため、不安そのものが、物理的被害や経済的混乱とは独立して胎児の発達に悪影響を及ぼし得るのかという点については、これまで科学的に明確に検証することが難しい課題とされてきました。

今回新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、新しく開発した手法本研究では、福島原発事故後に全国へ広がった放射線への不安に着目し、妊婦が感じる不安や恐怖が胎児の発達にどのような影響を及ぼし得るのかを分析しました。実際の放射線被ばくは主として東北地方に限られていた一方で、放射線への不安はメディアやソーシャルネットワークを通じて全国に広がりました。本研究では、物理的な被ばくがほとんど確認されていない地域に注目しつつ、地域ごとに不安の程度が異なっていた点を手がかりとして、「恐怖や不安そのものが胎児の健康に影響を及ぼし得るのか」という問いを検証しました。
この問いを検証するため、本研究チームは、Googleトレンドのデータを用いて「検索人気指数（Search Popularity Index: SPI）」（※3）を新たに構築しました。これは、事故後1か月間に日本国内の47都道府県において、原子力発電所に関連するキーワードがどの程度検索されたかを測定した指標です。この指数は放射線への不安の広がりを捉える指標であり、事前にほぼゼロであったのが、事故の直後に急激に上昇しました。また、福島に近い都道府県や、原子力発電所が稼働している都道府県でSPIが高い傾向が確認されました。さらに、SPIが高い地域ほど妊娠に関連する医療相談が増える傾向にあったことから、この指標が妊婦の不安を反映している可能性が高いことが示唆されます。
本研究では、心理的影響と物理的・経済的影響とを可能な限り切り分けて分析するため、津波被害地域および高線量地域を分析対象から除外しました。そのうえで、互いに補完的な3つの分析方法を用いました。第1に、事故発生時に妊娠中であった場合と、事故前にすでに出産を終えていた場合とを比較しました。第2に、同一の母親から生まれた兄弟姉妹を対象に、母親妊娠中に事故に曝露した場合の子どもと、そうでない場合の子どもとを比較しました。この方法により、遺伝やもともとの健康状態など、家族に共通する要因を厳格に統制することができます。第3に、都道府県ごとの不安の強さと出生アウトカムとの関係を検証しました。具体的には、SPIを連続的な曝露指標として用い、不安の強さに比例して出生アウトカムが変化するかどうかを分析しました。
これら3つの分析方法はいずれも一貫した結果を示しました。妊娠中に事故に曝露した場合、早産は17％増加し、出生体重は平均で22～26グラム低下していました。また、家族要因を厳格に統制した兄弟姉妹比較でも、早産が6～9％増加し、出生体重が約9グラム低下することが確認されました。さらに、用量反応分析の結果、放射線への不安だけで、早産増加の72～79％、極低出生体重の増加の最大88％が説明されることが示されました。影響は特に妊娠初期に事故に曝露した場合や、教育水準や世帯所得が比較的低い母親において大きくみられました。一方、栄養摂取や健康行動に関するデータを分析した結果、事故後に食事内容や健康行動が変化した証拠は確認されませんでした。これらの結果は、出生アウトカムの悪化が行動の変化ではなく、心理的ストレスによって生じた可能性を示唆しています。

研究の波及効果や社会的影響本研究は、核事故やパンデミックのような「目に見えない脅威」が、直接的な物理的被ばくがない集団においてさえ、心理的な経路を通じて次世代の健康に測定可能な影響を及ぼし得ることを示しました。この知見は、次の3つの重要な示唆を与えます。第1に、災害時のリスクコミュニケーションそのものが、公衆衛生上の重要な介入となり得るということです。科学的根拠を超えて恐怖を過度に強調するメッセージは、次世代の健康に長期的な影響を及ぼす可能性があります。第2に、妊娠期のメンタルヘルス支援を災害対応の重要な要素として位置づける必要があるということです。特に、社会経済的に不利な立場にある母親ほど影響を受けやすいため、こうした人々を優先的に支援することが重要です。第3に、災害による心理的ストレスの経済的コストは非常に大きいにもかかわらず、これまで公式の被害推計にはほとんど含まれてこなかったということです。本研究の試算では、不安の増大に伴う出生アウトカムの悪化による生涯賃金の損失だけでも、影響を受けた出生コホート全体で約4,800〜6,100億円規模に達する可能性があります（医療費や特別支援教育費は含みません）。

課題、今後の展望 SPI指標は都道府県レベルで不安を捉えるため、都道府県内の個人差が見えにくくなる可能性があります。また、集計的な検索行動が個々の妊婦の不安水準を完全に反映しているとは限りません。個人レベルの心理データが利用できれば、より精緻な推計が可能になると考えられます。本研究では出生アウトカムを主な分析対象としており、出生前の放射線への不安が認知能力、精神的健康、教育達成度などに与える影響については、今後の長期的なモニタリングが必要です。さらに、知覚されたストレス曝露後の親の補償的行動（※4）や、積極的なリスクコミュニケーション、メンタルヘルス介入などによって、これらの影響をどの程度軽減できるのかについても検討が求められます。本研究で開発した方法論的枠組み――デジタルトレースデータを用いて危機時の集団レベルの不安を測定する手法――は、パンデミックや気候関連災害など、今後生じ得る「目に見えない脅威」を伴う事態にも応用可能です。

研究者のコメント本研究は、中国、韓国、台湾、日本という東アジアの異なる地域で育った4名の研究者が、早稲田大学で偶然出会い、「次世代を担う人々の健康とwell-beingを左右するものは何か」という問いに対する共通の問題意識から生まれた協働研究です。責任著者の富蓉が日本を訪れたのは、福島原発事故からわずか47日後のことでした。原発から何百キロも離れた地域においてさえ、人々が深い不安を抱えている現実を目の当たりにしました。私たちの研究を突き動かした問いはシンプルです――不安や恐怖だけで、胎児に悪影響を及ぼすことがあるのか。本研究が示したのは、その答えが「イエス」であるということ、そして、危機の際により明確なリスクコミュニケーションと適切なメンタルヘルス支援があれば、今を生きる人々だけでなく、まだ生まれていない命を守ることにもつながり得るということです。早稲田大学ソーシャル＆ヒューマン・キャピタル（WISH）研究所（※5）では、国境や地域を越えた研究者の協働を通じて、これからも人類のwell-beingに貢献する研究を続けてまいります。

用語解説 ※1　用量反応関係（dose-response relationship）：
原因の強さ（曝露量）が増すにつれて、結果として生じる効果の大きさも体系的に増大する関係である。本研究では、不安が高い地域ほど出生アウトカムが悪化する傾向を指す。
※2　早産（preterm birth）：
妊娠37週未満で生まれること。新生児期において呼吸器疾患や発達上のリスクが高まることが知られている。
※3　検索人気指数（Search Popularity Index: SPI）：
本研究で開発された指標である。福島原発事故後に各都道府県で放射線への不安がどの程度高まったかを、Googleトレンドの検索データを用いて定量化したもの。
※4 補償的行動：
子どもが健康リスクや不利な環境に直面した際に、その影響を軽減するために親がとる行動である。例えば、食事や健康管理の改善、医療サービスの利用、教育投資の増加などが含まれる。
※5　早稲田大学ソーシャル＆ヒューマン・キャピタル研究所（WISH: Waseda Institute of Social and Human Capital Studies）：
持続可能な社会の実現に向けて、社会福祉や人的資本に関する実証研究および理論研究を行う早稲田大学の研究所である。健康、教育、社会経済的条件などによって形成される人的資本が世代間でどのように継承されるのかを主要な研究課題とし、東アジアおよび世界各地の研究者と協働しながら、不平等、well-being、人類社会の長期的発展に関する政策的課題に取り組んでいる。（https://prj-wishproject.w.waseda.jp/en/index.html）

論文情報雑誌名：Journal of Health Economics
論文名：Invisible threat, tangible harm: Radiation anxiety and birth outcomes after Fukushima
執筆者名（所属機関名）：Rong Fu*（早稲田大学・コロンビア大学）、Yunkyu Sohn（ソウル国立大学）、Yichen Shen（神奈川県立保健福祉大学）、野口晴子（早稲田大学）
掲載日時（現地時間）： 2026年3月7日（オンライン公開）
掲載URL： https://doi.org/10.1016/j.jhealeco.2026.103125
DOI：10.1016/j.jhealeco.2026.103125
＊責任著者

研究助成研究費名：厚生労働省科学研究費補助金
課題番号：19-FA1-013、19H05487
研究代表者：野口晴子（早稲田大学）
データ利用承認：統発1005第2号
倫理審査承認：早稲田大学倫理審査委員会（2021-HN010）

【キーワード】
出生前ストレス、出生アウトカム、福島原発事故、放射線不安、早産、出生体重、Googleトレンド、自然災害、健康格差

光電流を従来の340倍に増幅する超小型光回路モニタを開発

早稲田大学 — Thu, 19 Mar 2026 11:00:00 +0900

2026年3月19日
早稲田大学
光電流を従来の340倍に増幅する超小型光回路モニタを開発～ AIデータセンターやLiDAR向け光回路を高精度化～
発表のポイント ●シリコンフォトニクス光集積回路向けにマルチモード干渉構造を活用して、高感度化と低損失化を実現し、従来のシリコンPIN型検出器と比べて約340倍の検出感度を実証しました。
●光をほとんど減衰させない低損失動作と、数マイクロメートルの超小型化を両立しました。
●特殊な材料や複雑な構造を用いない、シリコンのみの非常にシンプルな構造で増幅器を用いずに動作する低消費電力設計を実現しました。
●AIデータセンターやLiDAR用光集積回路の安定動作や省電力化などの高精度化と大規模化に貢献する研究成果です。

図：マルチモード干渉を利用した光回路モニタ

早稲田大学理工学術院の北智洋（きたともひろ）教授の研究グループは、シリコンフォトニクス※1光集積回路向けの超小型光回路モニタを開発しました。生成AIの普及に伴い、AIデータセンターでは大規模な光通信回路の安定動作と省電力化が求められています。また、LiDAR(ライダー)※2などの光センシング分野でも、光集積回路内部の光強度や共振状態を高精度に監視する技術が重要です。本研究では、マルチモード干渉※3を利用した独自構造により、光をほとんど減衰させない低損失動作と高感度化を両立し、従来のシリコンPIN型検出器※4と比べて、光を電流として取り出す能力を約340倍に高めることを実証しました。特殊材料を用いないシリコンのみのシンプルな構造で、電流増幅器を用いず低消費電力で動作します。本技術は、大規模光集積回路の高精度制御に貢献します。
本研究成果は2026年3月4日（水）に「IEEE Journal of Lightwave Technology」にて公開されました。

（1）研究の背景近年、生成AIの急速な普及により、AIデータセンターでは膨大なデータ処理が行われています。大量の情報を高速かつ低消費電力で伝送するため、電気配線に代わり光通信が広く導入されています。また、自動運転や3次元計測に用いられるLiDARにおいても、小型で高精度な光制御技術が重要となっています。こうした通信とセンシングの両分野を支える基盤技術が、シリコンフォトニクスによる光集積回路です。
光集積回路では、リング共振器や干渉回路などの微小な構造によって光を制御します。これらの回路は温度変化や製造によるばらつきの影響を受けやすく、そのままでは通信性能の低下や動作の不安定化が起きる可能性があります。そのため、光の強度や共振状態を精密に監視しながら制御する必要があります。回路の大規模化が進むほど、こうした監視技術の重要性は一層高まります。
従来も回路内の光強度を測定するために光検出器※5が用いられてきました。しかし、大きな光電流が得られる一般的なゲルマニウム-PIN型検出器は光を吸収して電流を得るため、回路内の光を減衰させます。検出器数が増えると、その損失は無視できなくなります。さらに、検出感度を確保するために増幅回路を必要とする場合が多く、消費電力や実装面積の増加も課題でした。
そのため、光をほとんど弱めず、小型で高感度、かつ低消費電力で動作する新しい回路内光モニタ技術が求められていました。

（2）研究の成果本研究では、シリコンフォトニクス光集積回路の内部に直接組み込める、新しいインライン光モニタを実現しました。目的は、光をほとんど減衰させずに高感度で検出できる小型デバイスの開発です。
研究グループは、シリコン導波路内で生じるマルチモード干渉に着目しました。通信に用いられる赤外光に対して、シリコンはバンド間吸収がほとんどなく、導波路は低損失です。一方で、導波路表面の界面準位ではわずかな光吸収が生じます。吸収を強めれば感度は上がりますが、同時に損失も増えるというトレードオフが存在します。
本研究では、干渉により導波路中央に光電場が集中する位置に電極を配置しました（図1）。これにより、光の伝搬をほとんど乱さずに電極間距離を短縮しました。フォトコンダクティブゲイン※6はキャリア寿命と走行時間の比で決まり、電極間距離が短いほど増加します。本構造ではこの原理を利用し、低損失性を維持したまま光電流を大きく増幅しました。

図1：マルチモード干渉を利用したインライン型光検出器

開発したインライン光モニタの長さは4.7マイクロメートルで、挿入損失は約0.03デシベルに低減しました（図2）。これは通常のシリコン導波路に電極構造を取り付けた構造と比較して1/75の低損失化を達成しています。さらに光通信やセンシングに用いられる広い波長範囲で低損失動作を確認しました。同時に、フォトコンダクティブゲインにより光電流を増幅し、従来のシリコン-PIN型検出器と比べて最大で約340倍の検出感度を達成しました（図3）。光吸収を増やすのではなく、生成された電荷を増幅することで高感度化を実現しました。

図２：マルチモード干渉の利用による低損失化

図3：フォトコンダクティブゲインによる高感度化

さらに、本モニタをリング共振器に組み込み、光電流スペクトルを測定しました（図4）。共振ピークに対応した明確な光電流の変化を観測し、回路内部の光強度や共振状態を高精度に把握できることを示しました。多数配置しても回路性能への影響は極めて小さいことを確認しました。

図4：インライン光検出器を装荷したリング共振器と共振状態の検出

本成果により、超小型（4.7 マイクロメートル）、低損失（0.03 デシベル）、高感度（340倍）、低消費電力を同時に満たす光回路モニタを実証しました。

（3）研究の波及効果や社会的影響本成果は、AIデータセンターにおける大規模光通信チップの高度化に貢献します。生成AIの拡大により、データセンターでは膨大な情報を高速かつ低消費電力で伝送する必要があります。光集積回路の大規模化が進む中、回路内部を高精度に監視する技術は不可欠です。本モニタは低損失で多数配置が可能なため、次世代のデータセンター間光通信やCo-Packaged Optics（CPO）※7技術の発展に寄与します。
また、本技術はLiDAR用光集積回路にも応用可能です。リング共振器や光フェーズドアレイなどの精密制御が求められるセンシング分野では、回路内部の光強度や共振状態を高精度に把握することが重要です。本モニタは回路性能をほとんど損なうことなく組み込めるため、センシング精度の向上と小型化に貢献します。さらに、特殊材料を用いないシリコンのみの構造であるため、既存のシリコンフォトニクス製造プロセスとの高い互換性を持ちます。量産性とコスト面でも優位性があります。
本成果は、通信とセンシングを横断するシリコンフォトニクス基盤技術の高度化に寄与するものです。

（4）今後の展望今後は、本モニタを多数集積した大規模シリコンフォトニクス光集積回路の制御技術を確立します。特に、データセンター間光通信（DCI）向けの多波長光トランシーバへの応用を進めます。回路内部の光強度や共振状態をリアルタイムに監視し、自律的に最適化する技術の実現を目指します。
また、LiDAR用光集積回路への展開も進めます。リング共振器や光フェーズドアレイと組み合わせることで、より高精度で安定した光ビーム制御を実現します。
さらに、本モニタをテラヘルツ（THz）波コヒーレント通信に用いる光変調器へ組み込み、超高速光源および変調器の高精度制御に応用します。THz波通信では光源の安定性と変調精度が重要であり、本技術はその基盤となる光回路内モニタリング技術として発展が期待されます。

（5）研究者のコメント光集積回路の大規模化、多機能化が進む中で、回路内部を高精度に監視できる技術は不可欠です。本研究では、低損失性と高感度という本来トレードオフの関係にある性能を同時に実現しました。シリコンのみのシンプルな構造であることも大きな強みです。通信やLiDAR、さらにはTHz波コヒーレント通信へと展開し、次世代の光・電波融合技術の基盤を築いていきたいと考えています。

（6）用語解説 ※1　シリコンフォトニクス：
シリコンを用いて光の通り道や光の制御機能を半導体チップ上に集積する技術。光通信や光集積回路の小型化・高機能化に利用されている。
※2　 LiDAR(ライダー)：
レーザー光を用いて対象物までの距離や形状を計測する技術。近年は、周波数を連続的に変化させたレーザー光を用いて距離と速度を高精度に測定するFMCW方式のLiDARの研究開発が進んでいる。
※3　マルチモード干渉：
幅の広い導波路内で複数の光の進み方が重なり合うことで、光の強さの分布が変化する現象。この性質を利用して光を分けたり集めたりすることができる。
※4　 PIN型検出器：
p型半導体、i層（電荷がほとんど存在しない層）、n型半導体の三層構造からなる光検出器。光を吸収して電流を生成する仕組みで、光通信や光計測などで広く利用されている。
※5　光検出器：
光を電気信号に変換する素子。光の強さを電流として読み取ることができ、光通信や光計測などに広く用いられている。
※6　フォトコンダクティブゲイン：
光によって発生した電荷が回路内で繰り返し電流として流れることで、光による電流信号が大きく増幅される現象。これにより小さな光でも高感度で検出できる。
※7　Co-Packaged Optics（CPO）
光通信モジュールと電子回路（スイッチICなど）を同一パッケージ内に集積する技術。電気配線の長さを短くすることで消費電力を低減し、データセンター向け高速通信の実現に向けて注目されている。

（7）論文情報雑誌名：IEEE Journal of Lightwave Technology
論文名：Compact and Ultra-Low-Loss Inline Optical Power Monitor Based on Multimode Interference for Silicon Photonic Integrated Circuits
執筆者名（所属機関名）：Tomohiro Kita*(早稲田大学), Kiyoharu Tsujishita(早稲田大学) *責任著者
掲載日時：2026年3月4日（水）
DOI：10.1109/JLT.2026.3670843
掲載URL：https://ieeexplore.ieee.org/document/11421590

（8）研究助成本研究は、科学技術振興機構（JST）研究成果最適展開支援プログラム A-STEP産学共同（育成型）「シリコンフォトニクスハイブリッドレーザを用いた超高解像度ＬｉＤＡＲ基盤技術の開発」（課題番号：JPMJTR23RG）の一環として行われ、一部は日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業「三次元ヘテロジニアス集積技術を用いた1チップLiDARの開発」（課題番号：23K26166）、総務省（MIC）戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE) 「小型・低消費電力・低雑音THzトランシーバを実現する光電子融合ヘテロジニアス集積技術の研究開発」（課題番号：JP235003005）、村田学術振興・研究財団研究助成「1チップ超広帯域コヒーレント光源の研究開発」、テレコム先端技術研究支援センター研究費「自己注入同期現象を用いた超狭線幅集積型波長可変レーザの研究」の支援を受けて行われました。

ナノチューブ膜スタンプで細胞内液・ミトコンドリアを直接移送

早稲田大学 — Wed, 18 Mar 2026 14:00:00 +0900

2026年3月18日
早稲田大学
ナノチューブ膜スタンプで細胞内液・ミトコンドリアを直接移送～細胞機能を最大２５％向上させる新しい「細胞手術」技術を開発～
発表のポイント ●細胞内液やミトコンドリアを別の細胞へ直接移送できるスタンプシステムを開発しました。
●細胞生存率約95％、物質移送効率約90％という高い性能を実現しました。
●ミトコンドリア移送により、細胞内ATP産生量が最大２５％向上することを実証しました。

早稲田大学大学院情報生産システム研究科の三宅丈雄（みやけたけお）教授らの研究グループは、ナノチューブ膜を用いたナノ注射器(ナノチューブ膜スタンプ)に圧力制御機構を搭載させることで、細胞内液やミトコンドリアなどの細胞内成分を別の細胞へ高効率かつ高生存率を保ったまま直接移送することに成功しました。
本技術により、従来は困難であった細胞内部成分の抽出・保存・再導入を一体的に制御できるようになり、移送されたミトコンドリアが受容細胞内で機能し、アデノシン三リン酸(ATP)産生を有意に向上させることを世界で初めて定量的に示しました。本成果は、細胞治療、再生医療、細胞機能解析などの分野において、新たな「細胞手術」技術としての応用が期待されます。
以上は、科学研究費補助金、科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業さきがけ「電子・イオン制御型バイオイオントロニクス」（JPMJPR20B8）による成果であり、2026年3月17日（火）に科学誌「Small Science」にオンライン版で公開されました。

図：圧力制御可能なナノ注射器による細胞内液・ミトコンドリア移送技術

（1）研究の背景細胞間でタンパク質やRNA、さらにはミトコンドリアなどの細胞内成分が移動する現象は、細胞機能の制御や疾患進展に深く関与していることが知られています。実際、自然界においてはトンネリングナノチューブ（TNT）と呼ばれる細胞間チャネルを介して、ミトコンドリアを含む細胞内成分が細胞間で輸送される現象が報告されており、エネルギー代謝の補償や細胞生存、疾患進行との関連が注目されています。しかしながら、このようなTNTを介した細胞間輸送は、発生頻度が低く、特定の細胞種や病理条件に強く依存することが知られています。また、輸送される分子種やオルガネラ※1、輸送量、方向性を人為的に制御することは未だ実現されておらず、自然界の機能を直接的に医療応用する段階には至っていません。
一方、人工的な細胞操作技術としては、ウイルスベクター、電気穿孔法(エレクトロポレーション)、脂質ナノキャリア(リポフェクション)など、主として「細胞内への導入」に特化した手法が広く用いられてきましたが、これらはいずれも生細胞から細胞内成分を抽出し、別の生細胞へ移送するという双方向操作には対応できません。マイクロインジェクションや原理間力顕微鏡(AFM)などのナノピペットを用いた単一細胞レベルでの吸引・注入操作も報告されているものの、極めて低スループット※2であり、細胞損傷や操作再現性の点から、多数の細胞を対象とした細胞間移送技術としての汎用化には大きな課題が残されています。特に、ミトコンドリアのような機能性オルガネラを細胞機能を維持したまま、意図した細胞間で、かつ多数の細胞へ移送する技術は現在まで確立されておらず、細胞治療や細胞機能再設計を実現する上での技術的ボトルネックとなっています(表１)。

表１：従来技術と本研究技術の比較

（2）研究の成果本研究では、自然界における偶発的な細胞間輸送（TNT）や、導入のみに特化した既存技術の限界を踏まえ、生細胞から細胞内成分を穏やかに抽出し、別の生細胞へ高効率に導入することを同一プラットフォームで実現するナノ注射器システムを開発しました。本技術は、ナノチューブ内部の圧力を精密に制御することで、抽出・保持・導入という一連の操作を連続的かつ再現性高く行える点に特徴があります。

【要素技術：圧力制御による抽出・保持・導入の一体化】
本研究で用いたナノチューブ注射器は、金ナノチューブ膜とガラス管から構成され、ナノチューブを細胞膜に挿入した状態でガラス管内部の圧力を制御することで、細胞内成分の出入りを制御します。ガラス管内の圧力(Pstamp)が細胞内圧(Pcell)より低い場合には、細胞内液が受動的にナノチューブ内へ流入し、細胞内成分の抽出が行われます。一方で、ガラス管内に緩衝液を加えることで内部圧力を調整すると、過剰な抽出を抑制し、細胞機能を維持したまま穏やかな物質交換が可能となります。本研究では、ナノチューブ内径が大きく、かつ、ナノチューブ密度が多いほど、抽出量は大きくなり、一方、ガラス管に加える緩衝液の量を増やすほど、抽出量は少なくなることがわかりました。特に約200 μLの緩衝液をガラス管に入れると、抽出はほぼ抑制されることがわかりました。
一方、抽出された細胞内成分は、ガラス管内を密閉することでナノチューブ内部に一時的に保持されます。その後、導入工程ではガラス管内に緩衝液を追加して正の圧力を与えることで、保持された細胞内成分を標的細胞内へと能動的に押し出すことができます。図１下図に示したのは、チューブ内部に異なる体積のカルセイン液※3を注入した際、どれだけのカルセインが膜を通過したかを示しています。そこでは、ガラス管を細胞が接着している高さまで水に沈めており、その際、200μLと300 μLの間でカルセイン通過量に変化があることがわかります。これは、200 μL以下では、カルセイン溶液の量が十分でないため、水圧の影響でカルセインの膜通過が減少するのに対し、300 μL以上では、水の流れを発生させることができるため、カルセインが十分に通過したと考えています。この圧力制御に基づく操作により、従来は別個の操作として扱われてきた「抽出」と「導入」を一体化し、生細胞を維持したまま双方向の細胞間移送を実現しました(図１下図)。

図１：細胞内液抽出および導入結果

【HeLa および NIH-3T3 細胞を用いた同種・異種間移送】
本技術の汎用性を検証するため、HeLa 細胞※4および NIH-3T3 細胞※5を用い、同種間（HeLa→HeLa、NIH-3T3→NIH-3T3）および異種間（HeLa→NIH-3T3、NIH-3T3→HeLa）での細胞内成分移送を行いました。その結果、いずれの組み合わせにおいても高い移送効率（約90%以上）と高い細胞生存率（約95%以上）が維持されることを確認しました。
特に異種間移送では、外来由来の細胞内成分に起因すると考えられる一時的な増殖抑制が観察されたものの、培養を継続することで細胞は回復し、最終的には正常な増殖挙動を示しました。これは、本技術が細胞機能を致命的に損なうことなく、細胞間で細胞内成分を移送できることを示しています。

【ミトコンドリア移送による細胞機能の向上（図２）】
さらに本研究では、ナノチューブ径の違いがミトコンドリア移送および細胞機能に与える影響を検証しました。ナノチューブ径が0.6μm(内径は約310nm)の場合、ミトコンドリアのサイズに対してチューブ径が小さいため、ミトコンドリアの抽出および移送はほとんど起こらず、標的細胞におけるATP産生量の有意な変化は認められませんでした。
一方、ナノチューブ径を1.5μm(内径は約1260nm)とした場合には、ミトコンドリアを効率的に抽出・移送することが可能となり、標的細胞内にミトコンドリアが実際に取り込まれていることが確認されました。その結果、ミトコンドリアを移送した細胞では、移送後24時間以内にATP産生量が有意に増加し、細胞機能が明確に向上しました。
この結果は、単なる細胞内液の移送では細胞機能の改善は起こらず、機能性オルガネラであるミトコンドリアそのものを移送できた場合にのみ、細胞機能の向上が実現されることを示しています。

図２：ミトコンドリア移送による機能活性

（3）研究の波及効果や社会的影響本研究成果は、細胞内成分移送を偶発的現象や特殊操作としてではなく、再現性・定量性を備えた操作技術として確立した点に社会的意義があります。抽出・保持・導入を同一プラットフォームで制御できる本技術は、さらなる自動化・制御機構を搭載することで、細胞操作の信頼性や評価基準の共有を可能とし、細胞を扱う研究・開発分野における操作技術の標準化と品質向上に資する基盤的成果ではないかと考えています。

（4）今後の展望本研究で開発したナノ注射器は、生細胞から細胞内成分を抽出し、別の生細胞へ高効率に移送できることを実証した基盤技術です。今後は本技術の適用範囲を拡張し、さまざまな細胞種に対する再現性や安定性の検証を進めていく予定です。特に移植可能な細胞を用いた再生医療研究に取り組みたいと考えています。
一方、基礎研究として動物性細胞以外の細胞(植物、酵母、乳酸菌など)にも展開していきたいと考えています。これらを一研究室で実現することは困難ですので、本プロジェクトにご興味のある企業や研究機関との連携を模索していきたいと考えています。

（5）用語解説 ※１　オルガネラ：
細胞内部に存在し、特定の機能を担う構造体の総称である。代表的なオルガネラには、エネルギー産生を担うミトコンドリア、タンパク質合成に関与する小胞体、物質の修飾・輸送を行うゴルジ体などがあり、細胞の機能や状態を支える重要な役割を果たしている。
※２　低スループット：
一定時間内に処理・解析できる試料数や対象数が少ないことを指す。細胞操作技術においては、1回の操作で扱える細胞数が限られている、あるいは操作に時間や熟練を要するため、多数の細胞を効率的に処理できない状態を意味する。
※３　カルセイン液：
蛍光色素であるカルセインを溶解した水溶液であり、物質の移動や透過性を可視化・定量評価するための試薬として広く用いられている。カルセインは水溶性が高く、細胞毒性が低いため、膜透過や流体移動の評価に適しており、本研究ではナノチューブ膜を介した物質通過量や圧力制御による移送挙動を評価する指標として用いられた。
※４　HeLa細胞：
世界で最も広く利用されているヒト由来の培養細胞株である。高い増殖能と安定した性質を有し、細胞生物学、がん研究、薬剤評価、細胞操作技術の検証など、基礎から応用まで幅広い研究分野で標準的なモデル細胞として用いられている。
※５　NIH-3T3細胞：
マウス胚由来の線維芽細胞から樹立された培養細胞株で、増殖性が安定しており、細胞増殖、分化、シグナル伝達、細胞操作技術の評価などに広く用いられている標準的なモデル細胞である。

（6）論文情報雑誌名：Small Science
論文名：A Nanotube Injector for Cytoplasmic Transfer and Enhanced Mitochondrial Function
執筆者名：Bingfu Liu, Zhuhang Dai, Bowen Zhang, Kazuhiro Oyama, Chenxi Li, Yukun Chen,
Mingyin Cui, Takeo Miyake *責任著者
掲載日時：2026年3月17日（火）
DOI：10.1002/smsc.202500598
掲載URL：https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/smsc.202500598

（7）研究助成科学技術振興機構（JST）
戦略的創造研究推進事業さきがけ「電子・イオン制御型バイオイオントロニクス」（JPMJPR20B8）

早稲田大学文学学術院と青森県つがる市が包括連携協定を締結

早稲田大学 — Tue, 17 Mar 2026 14:00:00 +0900

2026年3月17日
早稲田大学
青森県つがる市
　　　
早稲田大学文学学術院と青森県つがる市が包括連携協定を締結 ―持続可能な地域社会の創造に向けた実践的教育と地域連携を推進― 詳細は早稲田大学WEBサイトをご覧ください。

早稲田大学文学学術院（所在地：東京都新宿区、学術院長：柳澤明）および青森県つがる市（所在地：青森県つがる市、市長：倉光弘昭、以下「つがる市」）は、2026年3月16日、相互に支援・協力し、教育・研究活動の充実および地域社会の持続的発展を目的とする包括連携協定（以下、本協定）を締結しました。
本協定は、大学の知的資源と地域の現場を結びつけ、持続可能な地域社会の創造と次世代人材の育成を推進するものです。

左から：倉光つがる市長、柳澤文学学術院長
■協定の目的
本協定は、早稲田大学文学学術院とつがる市が、包括的な連携のもと相互に支援・協力し、以下の事項について取り組むことを目的とします。
＜協定の内容＞
（１）教育および研究活動の受入に関すること
（２）地域資源の発掘・活用に関すること
（３）ひとづくり・人財育成に関すること
（４）コミュニティ活動やまちづくりに関すること
（５）その他、本協定の目的達成に必要な事項

■協定締結の背景
早稲田大学文学学術院では地域社会と連携した実践的教育の充実を図り、学生が地域の現場に赴き、社会調査を通じて課題と向き合い、主体的に学ぶ機会の拡充を進めています。長らく、青森県津軽地域でフィールド調査や教育を実践してきた文学学術院の教員が、つがる市住民の方や文学学術院出身のつがる市の学芸員などと協働してゼミ合宿を実施してきました。
一方、つがる市では、地域資源の活用や地域コミュニティの活性化に関する課題に取り組む中で、若者との交流や外部知見の導入を通じた新たな地域価値の創出を模索してきました。
こうした双方の理念と課題意識が合致し、本協定の締結に至りました。

■今後の主な取り組みと展望
本協定のもと、以下の取り組みを予定しています。
文学学術院設置科目「コミュニティ－創造ゼミ1（コミュニティ実践論）」の履修学生が、つがる市において現地フィールド調査を実施します。一昨年より、つがる市内の商店街を中心に調査を進めてきましたが、本年度は商店街に加え、つがる市の基幹産業である農業・漁業への聞き取り調査も行い、地域の産業構造や暮らしの実態を多面的に把握します。
あわせて、当該ゼミでは今後、持続可能な地域社会の創造という観点から、再生可能エネルギー事業と地域連携（地域貢献・合意形成・人材育成等）に関する調査研究を重点的に進める方針です。その一環として、つがる市に多く立地する再生可能エネルギー事業を題材に、地域の便益や課題、関係主体間の協働のあり方を検討し、エネルギー転換と地域の産業・暮らし・自治の調和に資する知見の蓄積を目指します。
地域住民や高校生等との交流を通じて地域課題の実態を把握し、その成果は報告会等を通じて地域へ還元します。これにより、今後の地域施策の検討や、持続可能な地域づくりに向けた基礎資料として活用されることが期待されます。
また、早稲田大学文学学術院の学生との交流を通じて、つがる市の魅力の再発見を促すとともに、将来的な人材還流や継続的な関係人口の形成につながる可能性を広げることも期待されます。
両者は、本協定を継続的な連携の基盤として、教育・研究活動の深化と、持続可能な地域社会の創造に寄与してまいります。

まだ言われていないのに、もう見ている

早稲田大学 — Tue, 10 Mar 2026 14:00:00 +0900

まだ言われていないのに、もう見ている
―日本語と英語で異なる脳の予測メカニズムを視線計測で解明― ＜発表のポイント＞
○人の脳は、文を最後まで読んだり聞いたりしてから意味を理解しているわけではなく、実際には意味が確定する前から、次に来る構造や解釈を予測する「先読み」を行なっています。本研究では、この予測処理がどのようにリアルタイムの言語理解として進行するのかを、視線計測（アイトラッキング）によって捉えました。
○ “Where did Lizzie tell someone that she was going to catch butterflies?”のように、「Where」がどの動詞を修飾するのか複数の解釈が可能な文を用い、参加者が画面に表示される絵を見ながら文を聞き、その間の視線の動きをミリ秒単位で計測する実験を行いました。その結果、文末を聞き終える前に、視線が特定の解釈に向かって早い段階から動き始めることが確認されました。
○ 語順や文構造が大きく異なる日本語と英語を比較した結果、言語の構造の違いが予測の仕方に影響していることが明らかになりました。英語では比較的早い段階で一つの解釈に強く傾く傾向が見られたのに対し、日本語では予測のタイミングや傾き方が異なることが示されました。
○ さらに、日本語を母語とし英語を第二言語として学ぶ話者の英語を理解する過程を分析したところ、母語の処理の仕方がそのまま適用されるわけではなく、英語の構造に合わせて予測の仕組みが調整されることが示されました。これにより、使用する言語が変わると脳内で用いられる理解の方略も柔軟に変化することが明らかになりました。
○ 本研究は、言語理解が単なる翻訳ではなく、それぞれの言語構造に適応したリアルタイムの計算過程であることを実証するものです。さらに、言語と脳の関係を解明に重要な示唆を与えるとともに、バイリンガルの言語処理の理解促進にも貢献します。

　人の目の動きには、脳内で行われている言語処理が反映されています。脳は文を最後まで読んだり聞いたりしてから意味を理解するのではなく、途中の段階から次に来る意味や構造を予測しながら理解しています。早稲田大学国際学術院の中村智栄（なかむらちえ）准教授、マサチューセッツ工科大学の Suzanne Flynn 教授、大阪大学の宮本陽一（みやもとよういち）教授、宮城学院女子大学の遊佐典昭（ゆさのりあき）教授の研究グループは、日本語と英語という語順や文構造が大きく異なる言語を対象に、英語母語話者と第二言語として英語を学ぶ日本語母語話者を比較し、視線計測を用いてその過程を分析しました（図1）。「どこでリジーは蝶々を捕まえたと言いましたか？」のように、出来事の場所が「言った場所」なのか「捕まえた場所」なのかが曖昧になる文は、日本語と英語の両方で作ることができます。このような構造的曖昧性をもつ文を用いた実験の結果、言語が違えば予測のタイミングや特定の解釈への傾き方も異なることが明らかになりました。さらに、第二言語理解においては、母語の処理がそのまま適用されるのではなく、言語に合わせて脳の予測の働き方も変わることが示されました。
本研究は2026年3月4日に「Frontiers in Language Sciences」に掲載されました。
論文名：Lexical vs. structural cue use in L2 prediction: Filler–gap parsing ability shapes learners’ information use

（図1）視線計測を用いた実験

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
初期の人間の文理解研究では、聞き手や読み手は文全体が与えられてから文の意味を理解すると考えられており、個々の語が入力されている途中では解釈は確定しない想定されていました。その後の研究の発展により、人は文の終わりを待つのではなく、一語ずつ順番に入力される語の情報に応じて解釈を更新しながら理解を進めることが明らかになりました。すなわち、理解は語の入力に伴い逐次的に構築されるプロセスであると考えられるようになりました。さらに近年の研究では，理解は単に入力に応じて更新されるだけではなく，まだ実際には与えられていない語や意味までも事前に活性化していることが示されています。聞き手は文脈や語の意味，世界知識など幅広い情報を利用し，これから入力される情報を先取りして予測しながら理解を進めていると考えられています。これは「予測処理」と呼ばれ，言語と脳の研究における重要なテーマとなっています。しかしながら，多くの研究は主に英語など限られた言語を対象として行われてきました。そのため，語順や文構造が大きく異なる言語でも同様の予測の仕組みが働いているのかは十分に検証されていませんでした。また，第二言語として外国語を理解する場合に，母語の処理の仕方がどのように影響するのかも明らかではありませんでした。
つまり、「人は予測している」ということは分かっていましたが、「言語や習熟度が異なると予測はどう変わるのか」という問いには、十分な答えが与えられていませんでした。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
　本研究では、「言語や習熟度が違えば予測の仕組みも変わるのか」という問いに答えることを目的としました。視線計測を用いた「visual world paradigm（ビジュアル・ワールド・パラダイム）※1」という実験手法を用いて、参加者が複数の絵を見ながら文を聞き、その間の視線の動きをミリ秒単位で計測しました。視線の移動は、脳内でどの解釈に注意が向いているかを反映しています。
日本語と英語という語順や文構造が大きく異なる言語を対象に、英語母語話者、日本語母語話者、さらに第二言語として英語を学ぶ学習者を比較しました。その結果、英語では比較的早い段階で一つの解釈に視線が集中する傾向が見られました（図2上）。一方、日本語では予測のタイミングや解釈への傾き方が異なることが明らかになりました。さらに、日本語を母語とし英語を第二言語として学習する参加者は、母語の処理をそのまま用いるのではなく、英語の構造に応じて予測の仕組みを調整していました（図2下）。また，この調整の程度は英語の文構造を処理する能力と関連しており，能力が高い学習者ほど，最終的な理解の正確さだけでなく，リアルタイムの予測のしかたが母語話者に近づくことが示されました。

（図2）音声を聞いている際の視線の時間的推移。赤線と青線はそれぞれ異なる解釈に対応する絵への注視割合（参加者がどれくらい見ていたか）を示す。ここで MC picture （青線）は主節（「言った」出来事）の場所を表す絵、EC picture （赤線）は従属節（「捕まえた」出来事）の場所を表す絵を示す。上：英語母語話者は早い段階で一つの解釈に視線が集中する傾向があった／下：日本語母語の英語学習者は英語の構造に応じて予測の仕組みを調整していた

本研究の新規性は、文の構造が大きく異なる英語と日本語の間で、予測が生じる「タイミング」と「強さ」をリアルタイムで比較した点にあります。音声の進行に伴う視線の変化を1000分の１秒単位で精密部分析することで、脳内で進行する言語処理を時間的に可視化し、言語構造の違いが予測の働き方そのものに影響することを実証しました。

（３）研究の波及効果や社会的影響(バイリンガル研究と言語理解の計算モデル研究への貢献)
本研究は、言語が異なれば予測の仕組みも変化することを実証的に示しました。母語と第二言語で同じ仕組みが使われるのではなく、言語構造に応じて処理が調整されることを示した点は、バイリンガルが二つの言語をどのように脳内で処理しているのかを理解する上で重要な基礎資料となり、バイリンガル研究に新たな視点を提供します。
また、本研究は、人間がどのように未来を予測しながら情報を処理しているのかという、認知科学の根本的な問いにも関わります。言語構造が予測のタイミングや強さに影響することを明らかにしたことで、人間の予測メカニズムをより精緻に記述する枠組みの構築につながります。
さらに、言語理解における予測の働き方を時間的に可視化した本研究の成果は、人間の言語処理を模倣するAIモデルの設計や評価においても、理論的な示唆を与える可能性があります。

（４）課題、今後の展望
本研究は、日本語と英語という文構造の大きく異なる言語を比較し、予測のタイミングや強さに違いがあることを示しました。しかし、今回の対象は限られた言語と構文に基づくものであり、すべての言語や文構造に同じ傾向が当てはまるとは限りません。今後は、他の言語や多様な構文を対象とした検証が必要です。
また、視線データは脳内処理を反映する重要な指標ですが、それ自体が直接的に神経活動を示すものではありません。将来的には、脳活動計測との統合的な研究によって、予測メカニズムの神経基盤をより明確にすることが期待されます。
さらに、本研究で明らかになった言語ごとの予測の違いを理論的に説明する枠組みの精緻化も重要な課題です。言語構造の違いがどのように処理戦略の選択に関わるのかを体系的に明らかにすることで、言語理解の一般原理の解明につながると考えられます。
本研究の結果は，外国語学習において語彙や文法知識の習得だけでなく，文をリアルタイムでどのように理解していくかという処理過程そのものが重要である可能性を示しています。学習者は単に知識を増やすだけでなく，言語に応じた予測のしかたを身につけていくと考えられます。今後，このような処理の適応を促す学習方法の検討が進めば，外国語理解の困難さの要因を新たな観点から捉え直し，より効果的な学習支援につながることが期待されます。

（５）研究者のコメント
私たちは普段、言葉を当たり前のように理解しています。しかし、その背後では脳が瞬時に予測を行い、複雑な計算を続けています。AIや大規模言語モデルの研究が急速に進む一方で、人間の脳がどのように言語を予測し処理しているのかは、なお多くの点が未解明です。本研究は、言語の違いが予測の仕組みに影響すること、さらに同じ一人の脳の中でも、使う言語によって予測の働き方が変化することを示しました。人間の言語理解の複雑さと柔軟性を、基礎研究を通して丁寧に解き明かしていきたいと考えています。

（６）用語解説
※1　 visual world paradigm（ビジュアル・ワールド・パラダイム）
複数の絵を見ながら音声文を聞いてもらい、その間の視線の動きを測定する実験手法。どの絵に視線が向かうかによって、脳内でどの解釈が選択されつつあるのかを推定できる。文がまだ最後まで発せられていなくても、視線は「次に来る意味」に先回りして動くことがある。視線のわずかな変化を時間の流れに沿って分析することで、脳内で進行するリアルタイムの言語理解の過程を可視化する。言語科学および認知科学の分野で国際的に広く用いられている実験方法である。

（７）論文情報
雑誌名：Frontiers in Language Sciences
論文名：Lexical vs. structural cue use in L2 prediction: Filler–gap parsing ability shapes learners’ information use
執筆者名（所属機関名）：中村智栄*（早稲田大学）、Suzanne Flynn（マサチューセッツ工科大学）、宮本陽一（大阪大学）、遊佐典明（宮城学院女子大学）
掲載日：2026年3月4日
掲載URL：https://doi.org/10.3389/flang.2026.1756463
*筆頭著者

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：国際共同研究強化(B) JSPS KAKENHI Grant Number 21KK0006
研究課題名：第二言語学習者の予測的音声情報理解：視覚世界パラダイムによる検証
研究代表者名（所属機関名）：中村智栄（早稲田大学）

研究費名：研究拠点事業形成事業　JPJSCCA20210001
研究課題名：自然言語の構造と獲得メカニズムの理解に向けた研究拠点形成
研究代表者名（所属機関名）：宮本陽一（大阪大学）

一般民間人の健康・快適宇宙空間を実現する宇宙QOL向上を目指した研究を開始

早稲田大学 — Wed, 04 Mar 2026 11:00:00 +0900

2026年3月4日

早稲田大学
慶應義塾大学
東京理科大学
東京女子医科大学
一般民間人の健康・快適宇宙空間を実現する宇宙QOL向上を目指した研究を開始～JAXA・宇宙戦略基金「SX-CRANE」に私大で唯一の代表機関として採択決定～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。
【発表のポイント】
●JAXAの「宇宙戦略基金：宇宙転用・新産業シーズ創出拠点「SX-CRANE」」の採択を受け、国内の産官学9機関で、2030年以降に民間活動の拡大が期待される地球低軌道の宇宙空間を対象に、宇宙QOL向上を目指した有人宇宙滞在技術開発を推進します。
●地上とは異なるECLSS※1（環境制御・生命維持システム）に支えられる宇宙空間において、十分な訓練を経ずに滞在する一般民間人がどう感じるのかの視点から、認知・感覚・生理反応に基づく人間中心のアプローチによりQOL向上を目指します。また、同空間における健康・快適性を維持する技術と環境条件に制約されない快適性を統合し、宇宙滞在における新しい宇宙QOL像の提示を目指します。
●地球での実験データ、宇宙拠点での実証データ、ヴァーチャル環境でのデータを一体的に統合した統合データ解析プラットフォームを構築し、人の生理・認知・行動反応を多角的に再現・評価できる、新しい研究基盤の確立を目指します。
　学校法人早稲田大学（所在地：東京都新宿区、理事長：田中愛治）は、2026年2月6日にJAXA（宇宙航空研究開発機構）の「宇宙戦略基金：宇宙転用・新産業シーズ創出拠点「SX-CRANE」」に代表機関として採択されました。代表機関として採択された中では、私立大学で唯一の採択となります。
　2030年以降、地球低軌道の宇宙空間において、民間活動の拡大が期待されており、そこには訓練された宇宙飛行士だけでなく、民間人も活動対象のスコープに入ることが予想されます。本課題の採択を受けて、学校法人早稲田大学は慶應義塾大学、学校法人東京理科大学、学校法人東京女子医科大学、公立大学法人名古屋市立大学、国立大学法人大阪大学、有人宇宙システム株式会社、パナソニック株式会社、株式会社ジャムコの各連携機関とともに、宇宙QOL向上を目指した有人宇宙滞在技術開発を推進します。また、地球での実験データ、宇宙拠点での実証データ、ヴァーチャル環境でのデータを一体的に統合した、統合データ解析プラットフォームを構築し、宇宙と地上双方に価値を還元する新たな研究拠点の実現を目指します。
　また、本課題の研究代表者が、別に研究代表を務めている教育・人材育成プログラム（文部科学省「宇宙人材育成事業」令和7年度採択「ECLSS環境における人間の快適性を支える製品・サービスデザイン人材育成プログラム」）と連携し、非宇宙分野からの人材育成、裾野拡大、社会受容の向上を推進します。

図1. 人間中心の研究アプローチによる宇宙QOL研究開発

（１）採択事業について
■研究費の名称：JAXA 宇宙戦略基金宇宙転用・新産業シーズ創出拠点「SX-CRANE」
■技術開発課題の名称：一般民間人の健康・快適宇宙生活を実現する宇宙QOL研究開発拠点
■代表機関名：学校法人早稲田大学
■研究代表者：早稲田大学　理工学術院　野中朋美（のなか　ともみ）
■連携機関(予定)：慶應義塾大学、学校法人東京理科大学、学校法人東京女子医科大学、
　　　　　　　　公立大学法人名古屋市立大学、国立大学法人大阪大学、有人宇宙システム株式会社、
　　　　　　　　パナソニック株式会社、株式会社ジャムコ
■支援予定期間：2026年4月～2034年3月（最長8年）
　※当初契約期間は、契約日から最初のステージゲート評価が終了する日の属する年度末日まで。

（２）背景と課題
　現在、宇宙における有人活動は宇宙飛行士が担っており、ECLSS（エクルス：環境制御・生命維持システム）は、高度に選抜され長期訓練を受けた宇宙飛行士が生命維持を可能とすることを前提に、設計・開発されてきました。
　その一方、一般民間人の宇宙旅行や商業宇宙ステーション構想の実現など、今後の民間活動の拡大が予測される地球低軌道の宇宙空間においては、健康維持に加え、快適に過ごせる環境の確保が不可欠となります。十分な訓練を受けずに宇宙空間に渡航する一般民間人にとって、快適性・QOLの向上や健康維持を支える製品・サービスは不可欠であり、今後、そのために必要な技術開発と研究拠点が必要となります。

（３）本研究開発内容と実施体制について
　本研究開発は、「人がどう感じるのか」の視点から、認知・知覚・生理反応に基づく人間中心のアプローチを導入し、宇宙拠点での健康・快適・QOL体験を統合的に設計する世界初の挑戦となります。以下の9つのグループによる3つの研究グループ群で、具体的な本研究開発項目を推進します。

図1：本研究開発を推進する研究グループおよび研究グループ群

＜システムデザイングループ群＞
1．民間宇宙ビジネス・サービスデザインG：
　宇宙旅行や居住における利用者の選好・評価・心理的要因を定量化し、指標・ガイドラインGが各グループと連携して開発する「宇宙QOL指標」と結びつけることで、新しいサービスやビジネスの設計とともに、行動経済学の知見を応用し、宇宙環境において望ましい行動変容を促すサービスデザインの構築を目指します。さらに、サービスレベルごとの費用対効果を検証し、社会実装可能なビジネスモデルの提示を目指します。
2．システムデザインG：
　居住空間に提供するQOL基盤のデザイン、各グループが開発するQOLアイテムにおけるQOL基盤および外部システムとのインターフェース設計を担当します。また、単にものが動くだけでなく、地上や宇宙でどのような試験を実施して社会実装していくか、社会実装を実現する分野融合研究開発のマネジメントを担当します。
3．宇宙実証G：
　各研究グループにより創出された技術アイテム群を統合し、実際の宇宙環境あるいは模擬環境において段階的に検証・実装を目指す際に、開発した技術を宇宙実証および実装計画立案につなぐ役割を担います。また、「きぼう」有償フライト枠組みを活用し、技術成果を軌道上実証・社会実装に結びつけることを目指します。

＜健康・QOL・快適グループ群＞
４．快適・スポーツG：
　運動・身体活動を通じた健康維持・ストレス軽減技術の開発を目指します。健康・快適度を評価する指標として、宇宙滞在における清潔評価指標、QOL-Fitnessスコアの開発、また、開発した技術を実装した空気・空間清浄装置、宇宙トイレ・宇宙エアシャワー、宇宙eスポーツ・フィットネスサービスプログラム、宇宙ヨガ・リラクゼーションプログラムの開発を目指します。
５．人間工学・クロスモーダル・アートG：
　人間の感覚機能や多感覚の統合（クロスモーダル）にかかる特性を活用し、XR（クロスリアリティ）技術を用いた宇宙酔いの訓練対策プログラムや、宇宙での狭隘な住空間におけるアートの視座を取り入れたリラクゼーションの試みなどを通して、快適な宇宙旅行のUX（ユーザーエクスペリエンス）のデザインを目指します。
６．健康・医学G：
　民間人の宇宙滞在における健康維持を目的に、宇宙環境を模擬した細胞/組織培養実験から一般民間人を対象とした閉鎖環境下での研究まで、包括的に展開できる研究開発プラットフォームを構築しつつ、階層的に宇宙環境の影響を解明し、その改善策の創出を目指します。

＜基盤技術グループ群＞
７．統合実験プラットフォームG：
　AI技術を駆使し、人の生理・心理状態を仮想的に再現する「生理・心理デジタルツイン」、民間宇宙ステーションや宇宙ホテルを模擬する「ヴァーチャルQOL空間」を統合した、次世代の「仮想実験環境」の開発を目指します。
８．解析・デバイスG：
　外的環境（温度・湿度・O2/CO2・宇宙放射線など）と内的環境（体温・心拍・脳波・ホルモンなど生体データ）の両面を網羅的に計測・解析し、軽微な体調変化を早期検知して、健康リスクを未然に防ぐこと、また、微小重力や宇宙特有の制約条件に適応した計測技術・解析モデルの開発を目指します。
９．指標・ガイドラインG：
　健康・快適性・QOLの評価指標と標準化ガイドラインを設計・検証・規格化を目指します。宇宙飛行士の健康・心理モニタリング、閉鎖環境知見、航空宇宙医学、国際機関文書を統合し、サービスレベル別に実装可能な枠組みの提示を目指します。

　これらの研究開発内容は、「快適・スポーツ」、「人間工学・クロスモーダル・アート」、「健康・医学」を核とした人間中心の研究アプローチで行い、それらを統合・実証する「システムデザイン技術」、「サービス・システムデザイン」、「宇宙実証」等の基盤技術を柱として開発を進めることで、単なる要素技術の寄せ集めではなく、システムアーキテクチャ設計に基づく「しくみのデザイン」によって、宇宙拠点と地球における生理・認知・行動データを統合的に活用する新たな有人宇宙滞在技術の創出を目指すことができます。このことにより、「宇宙QOL基盤」と「宇宙QOLアイテム群」の開発につなげ、民間宇宙ステーションや宇宙ホテルの事業者が構築する居住モジュール内部の体験空間に導入される独立・分散型の要素技術を、宇宙QOL基盤上に製品・サービスのアイテム群として供給することを目指します。

図２．宇宙QOL研究開発の成果となるQOLアイテム群の一例

　また、地球での実験データ、宇宙拠点での実証データ、ヴァーチャル環境でのシミュレーションデータを一体的に統合し、AI解析によって知見を抽出する統合データ解析プラットフォームの構築も目指します。これにより、現実環境と仮想環境を横断した新しい研究基盤を確立し、人の生理・認知・行動反応を多角的に再現・評価することを目指します。

（４）研究者のコメント
　宇宙空間における民間活動の拡大に向けて、これまでの「生命維持」を前提とした技術から、「一般民間人が快適に過ごすための環境と体験」を設計する新たな段階へと移行しています。
　早稲田大学は、システム工学および人間中心設計の知見を基盤として、人の認知・感覚・生理反応を統合的に捉え、宇宙における健康・快適・生活の質（QOL）を科学的に設計する研究に取り組んできました。本研究では、これまで宇宙飛行士を前提として構築されてきたECLSSを、「人がどう感じ、どのように快適に過ごすか」という人間中心の視点から、宇宙QOLを科学的に設計し、宇宙空間における快適性を拡張することを目指します。
　日本は、環境制御技術、健康管理技術、精緻なセンシング・解析技術、そしてきめ細やかなサービス設計に代表される高度なサービス産業において、世界的に高い競争力を有しています。これらの非宇宙分野で培われた技術と知見を宇宙分野へ体系的に接続し、人間中心の宇宙生活設計という新たな研究領域を切り拓く挑戦です。そのため、医学、工学、人間工学、スポーツ科学、宇宙実証、システム工学、行動経済学・経営工学・サービス工学、産業技術を横断する、国内でも類を見ない大規模かつ統合的な研究体制のもとで本研究を推進します。大学、研究機関、企業がそれぞれの強みを結集した圧倒的な研究体制により、基礎研究から宇宙実証、社会実装までを一体的に推進できる点が大きな特徴です。
　早稲田大学は、本研究開発拠点の代表機関として、日本の強みを結集した宇宙QOL・ECLSS研究の国際的な中核研究拠点を形成し、宇宙における人間中心の快適設計を世界に先駆けて実現を目指します。そして、宇宙で培われた技術と知見を地上社会へ還元することで、都市環境、建築、サービス産業など幅広い分野の革新にも貢献し、宇宙と地上の双方に新たな価値を創出してまいります。

（５）用語解説
※1 ECLSS（エクルス：Environmental Control and Life Support System／環境制御・生命維持システム）
　宇宙船や宇宙ステーションなどの閉鎖環境において、人が安全に生活するために必要な酸素の供給、水の再生、二酸化炭素の除去、温度・湿度・気圧の調整などを行い、居住環境を維持する基盤システムです。

3/13 【世界初】生物多様性を“見える化”する新指標「ネイチャーフットプリント」を早稲田大学が公開

早稲田大学 — Fri, 27 Feb 2026 16:30:00 +0900

2026年2月27日
早稲田大学
3/13 【世界初】生物多様性を“見える化”する新指標「ネイチャーフットプリント」を早稲田大学が公開～国内20社と連携し、日本発の国際標準化を加速～

　世界的に生物多様性への対応（TNFD等）が急務となる中、企業が自然環境に与える負荷を科学的に可視化する新指標が誕生します。
　早稲田大学（東京都新宿区総長：田中愛治）（以下、早大）は、2026年3月13日（金）、内閣府支援「研究開発とSociety 5.0との橋渡しプログラム（BRIDGE）」の集大成として、科学的根拠に基づく自然資本のライフサイクル評価手法「ネイチャーフットプリント」の公開セミナーを開催いたします。
　本セミナーでは、理工学術院・伊坪徳宏教授（早大）の主導のもと、国内主要20社が参画した実証成果を初公開します。これまで困難とされていた「自然への影響」の定量化を実現する本手法は、TNFD開示を後押しするだけでなく、日本企業が世界のサステナブルファイナンス市場で確固たる地位を築き、企業価値を向上させていくための新たな指針となるはずです。自然資本の定量評価や情報開示、サステナブルファイナンスに関心をお持ちの皆様のご参加をお待ちしております。

【開催日時】2026年3月13日（金）9:30-17:00
【会　　場】早稲田大学　リサーチ・イノベーション・センター（121号館）（東京都新宿区早稲田鶴巻町513）
　　交通）東京メトロ東西線「早稲田」駅　徒歩3分
【詳　　細】特設サイトをご覧ください　※ご参加にあたっては要事前申込制

早稲田大学の名を冠するインパクトVC 「早稲田大学インパクト・キャピタル株式会社（WIC）」設立

早稲田大学 — Wed, 25 Feb 2026 15:00:00 +0900

早稲田大学の名を冠するインパクトVC 「早稲田大学インパクト・キャピタル株式会社（WIC）」設立早稲田大学ウェブサイトもご参照ください。

テクノロジーの社会実装を目的とする「早稲田大学ベンチャーズ株式会社（WUV）」に続き、Deep Techに人文社会科学を掛け合わせた「Deep Humanity」を追求する「早稲田大学インパクト・キャピタル株式会社（WIC）」を設立

　早稲田大学は、大学の知見を活かし、社会課題の解決を目指すインパクト投資を行うベンチャーキャピタルファンド（VC）を2026年に立ち上げることを目指しており、その運営会社となる「早稲田大学インパクト・キャピタル株式会社（WIC）」を設立しました。本取り組みは、テクノロジーの社会実装を目的にディープ・テック（Deep Tech）分野の創業投資に注力する「早稲田大学ベンチャーズ株式会社（WUV）」に続くものであり、「世界人類への貢献」という早稲田大学のビジョンに呼応し、ディープテック（Deep Tech）に人文・社会科学の知見を掛け合わせた「ディープ・ヒューマニティ（Deep Humanity）」というコンセプトを掲げ、インパクト投資を通じて「社会的幸福」の促進を追求する新たな試みです。

2050年を見据えた大学のビジョンとWIC設立の位置づけ
早稲田大学は、2050年までに早稲田大学を「世界人類に貢献する大学」に進化させ、総合知による研究・教育・貢献推進活動を通じて、日本社会の変革を牽引することを目指しています。このビジョンのもと、2022年に、建学の精神「早稲田大学教旨」の1つである「学問の活用」を図るベンチャー企業を創出・育成し、社会価値創造の取り組みを加速することを本旨とした「早稲田大学ベンチャーズ株式会社（WUV）」を設立しました。WUVでは、とりわけ理工系を中心としたディープ・テック（Deep Tech）領域の技術シーズの社会実装を支援しています。
これに対し、WICは人文・社会科学の知見とテクノロジーを掛け合わせ、社会的幸福の実現を目指して、今後、新たなインパクト・ベンチャーキャピタルファンドの立ち上げを目指してまいります。

AI時代におけるWIC設立の背景「人間性と人間を取り巻く社会を問い直す投資」
昨今のAIの急速な発展により、理性に基づく判断の多くはAIが担うようになりつつあり、人間には、経験や感情がこれまで以上に中心的な意味を持つと見込まれます。そのような時代において、持続可能でより良い社会を実現するためには、テクノロジーに関する知見に留まらず、人間と社会システムの課題を特定し変革する人文・社会科学の知見が不可欠であると考えています。
こうした認識のもと、従来の科学技術起点のディープ・テック（Deep Tech）投資だけでは捉えきれない人類社会の課題にアプローチするべく、新たにWICを設立しベンチャーキャピタルファンドを立ち上げることを構想しています。WICは、ディープ・テック（Deep Tech）投資を超え、テクノロジーと人文社会科学の知見を掛け合わせることで、世界平和と人類の幸福の実現に資するイノベーション、「ディープ・ヒューマニティ（Deep Humanity）」を追求する投資を行うことを想定しています。具体的には、教育格差、医療アクセス不足、地域衰退・高齢化、メンタルヘルスといった人間と人間社会を取り巻くさまざまな課題に対し、志と倫理ある経営者と共に問題を解決する利益を創出し、「社会的幸福（Social Wellbeing）」を促進する企業を生み育てていきます。

WICが目指す「社会的幸福（Social Wellbeing）」とは
WICは、投資の成果を単なる財務的リターン（利益）だけではなく、投資を通じて「社会的幸福（Social Wellbeing）」を促進することを追求します。「社会的幸福（Social Wellbeing）」を「人間と人間を取り巻く社会の幸福」と定義し、その概念を4つの要素に分類しています。この分類に基づき、投資先の社会的インパクトを評価し、投資判断と投資後のモニタリングに活用していきます。
「選択の自由 (Optionality)」
選択肢があることで、格差や偏見を解消し、誰もが人生を主体的に設計できる社会。
「貢献機会の公正 (Contributive Justice)」
年齢・国籍・性別・障害の有無にとらわれず、あらゆる人が社会に貢献し、その価値が公正に認められる場があること、機会が不当に妨げられない社会。
「共感とリスペクト (Empathy & Respect)」
孤立や分断を、他者理解と信頼関係で繋ぎ直す環境があること、インターネットやSNSを通じて誤った情報やフェイクニュース・フェイク動画の拡散による人々の分断が起こりにくい社会。
「心の健康と充実 (Mental Wealth)」
メンタルヘルスに留まらず、メンタルウェルス、すなわち心が精神的に安定し、人生の意味を感じられる社会。

「良い利益（Good Profit）」の循環による新しい資本主義の社会実装
WICはインパクト投資の手法を用いて投資を行っていく予定です。インパクト投資とは、財務的リターンを追求しながら、ポジティブで測定可能な社会的インパクトを同時に生み出すことを目的とする投資行動と定義されています。WICでは、投資を通じて社会的インパクトの創出に取り組むとともに、社会問題の解決から「良い利益（Good Profit）」（※）を生み出すことを重視します。
「良い利益」とは、大学が関与する投資であるからこそ、他者や環境に負の影響を与えて得る利益ではなく、社会問題を解決することそのものが収益の源泉となるような利益をいいます。WICやWICの投資先では「良い利益を生み出す問題解決」をパーパスとして掲げ、社会的インパクトと利益の追及を同時に実現することを目指しています。
大隈重信公は「一身一家一国の為のみならず、進んで世界に貢献する抱負が無ければならぬ」と説きました。WICでは、この精神に基づき、社会的インパクトと財務的リターンが正の相関を持つような投資を行ってまいります。
（※）この「良い利益（Good Profit）」とは「社会問題の解決からもたらされる利益」として、オックスフォード大学のコリン・メイヤー名誉教授が執筆され、早稲田大学商学学術院の宮島英昭（みやじま　ひであき）教授が監修された『資本主義再興』（日経BP、2024年）中で提唱されている概念です。

【早稲田大学インパクト・キャピタル株式会社（WIC）概要】

代表取締役：大野聡子　（早稲田大学商学部卒、公認会計士）
設立：2025年10月21日
資本金：1,000万円
株主：WIC パートナーズ有限責任事業組合 70%
学校法人早稲田大学 30％
ミッション：人文・社会科学イノベーションと文理融合の総合知により人類社会の解くべき課題と向き合い、志と倫理ある経営者と共に社会問題を解決する利益を創出し、社会的幸福を促進する企業を生み育てる

過渡的パウリ遮蔽効果による広帯域・超高速光スイッチング

早稲田大学 — Wed, 25 Feb 2026 12:00:00 +0900

2026年2月25日
早稲田大学
過渡的パウリ遮蔽効果による広帯域・超高速光スイッチング～電子温度制御により新たな光変調機構を発見～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
● 縮退半導体※1 窒化インジウム（InN）薄膜を対象に、多色プローブ光を用いたポンプ–プローブ時間分解透過率測定※3を行い、可視光から近赤外領域にわたる広帯域の超高速光スイッチングを実証しました。
● この実証において、高強度光励起によって生じる「過渡的パウリ遮蔽※2」が現れ、InN材料が瞬時に光学的透明状態へと変化することを明らかにしました。
● 従来は大量の光励起キャリア※4注入が必要と考えられていた過渡的パウリ遮蔽が、本研究により、電子温度上昇に伴う電子分布の再構成のみで発現することが明らかになりました。
●これらの成果は、次世代の超高速光変調器、光シャッターの高度化に加え、光計算・光通信向けフォトニックデバイスの実現につながることが期待されます。
　近年、非常に強く、しかもきわめて短い時間で光を出すレーザー技術が大きく進展しています。このレーザー技術を固体材料と融合することで、従来にはない機能を有する材料やデバイスの創出が期待されています。例えば、強いレーザー光を照射すると、通常は光を通さない物質が一時的に透明になることがあります。レーザー光を超高速でON/OFF制御すれば、物質の透明・不透明を超高速でスイッチングすることが可能となり、光スイッチや光信号制御などへの応用が期待されます。
　早稲田大学理工学術院の賈軍軍（じゃじゅんじゅん）教授の研究グループは昨年、フェムト秒レーザー照射によってマルチバレー半導体中の光励起電子分布を制御する新しい光変調機構を発見し、可視光から赤外線に至る広帯域で光スイッチングが可能であることを実証しました「Physical Review Applied, 23, 024060 (2025)」。本研究では、この概念をさらに発展させ、縮退半導体InNにおいて、フェムト秒レーザーにより電子の「温度」を瞬時に制御することで、広帯域な光スイッチングが可能になることを明らかにしました。
　本成果は、超高速かつ広帯域な光制御を実現する新たな原理を示すものであり、次世代の超高速光変調器や光シャッターの高度化に貢献するとともに、低遅延・高効率が求められる光計算・光通信向けフォトニックデバイスへの応用が期待されています。
　本研究成果は2026年1月20日に「Physical Review B」に公開されました。

キーワード：
光スイッチング、半導体材料、過渡的パウリ遮蔽

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　半導体材料では、バンドギャプ以上の高強度レーザーを用いると、多数の電子が価電子帯から伝導帯に高密度に励起されることが知られています。これらの電子は電子－フォノン散乱によって速やかに伝導帯下部へ緩和し、伝導帯底における電子占有が増加します。この電子占有の増大、すなわちパウリ遮蔽（Pauli Blocking)効果により、バンド間吸収が一時的に抑制され、物質が透過的になる現象が観測されてきました。従来、この過渡的パウリ遮蔽効果は主として高強度光励起による伝導帯に大量電子の注入に起因すると理解されてきました「Physical Review Applied, 23, 024060 (2025)」。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、代表的な半導体材料であるInNを用いて、パルスレーザーの高密度光励起によって電子温度を制御することで、近赤外から可視光領域にわたる多色光の透過・不透過を超高速で切り替えられるかを検証しました。
　InNにおいて、フェムト秒レーザー照射により伝導帯中の電子温度が瞬時に上昇し、それに伴って電子分布が熱的に広がることを明らかにしました。この電子分布の変化により、従来、光を吸収していた遷移が一時的に抑制されます。その結果、「電子温度の急激な上昇」のみを過渡的パウリ遮蔽効果の駆動原理として、物質の透明・不透明を超高速かつ広帯域に制御できることになります。さらに、InNにおける光スイッチングは可視光から近赤外域にわたる複数のスペクトル的スイッチング中心を有することが明らかとなりました。この成果は、単一材料において多色光を同時に制御可能であることを示し、電子温度制御に基づく新たな広帯域光変調原理を確立するものです。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究では、明らかになった過渡的パウリ遮蔽に基づく超高速・広帯域光スイッチング機構は、従来の電子デバイスの速度限界を超える新たな情報処理技術の基盤となります。特に、フェムト秒〜ピコ秒時間スケールで動作する全光型スイッチングは、将来の高速・低遅延情報通信に大きな波及効果をもたらします。とくに、可視光から近赤外にわたる広帯域動作は、波長分割多重（WDM）光通信や多波長を同時に扱うフォトニック回路への応用に適しており、データセンターや高性能計算（HPC）における通信の高速化・省電力化に貢献することが期待されます。　
　また、本研究は、既存の産業利用実績を有する材料を用いて新機能を引き出した点でも意義が大きく、基礎物理の深化と社会実装を橋渡しする研究として、今後のフォトニックデバイス産業や関連技術分野への長期的な社会的影響が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　本研究で確立した電子温度駆動型の過渡的パウリ遮蔽効果は、材料固有の電子構造に基づいて光スイッチング波長域を設計できる指針を与えるものであり、今後はワイドバンドギャップ半導体材料への展開が期待されます。さらに、サブピコ秒時間スケールで動作する全光型非線形応答は、光ニューラルネットワークに応用の展開に期待され、ひいてはフォトニック AI への展開としての応用が期待されます。

（５）研究者のコメント
　本研究は、現代の情報技術における根本的課題「いかにして、より高速かつ低エネルギーで信号を切り替えるか」に応えるものです。レーザー光によって材料の透明性を瞬時に制御できることを示した本成果は、超高速・広帯域・高効率な次世代フォトニックデバイスへの新たな道を切り拓くものです。

（６）用語解説
※1　縮退半導体
　不純物ドーピングや欠陥などによってキャリア（電子または正孔）の濃度が非常に高くなり、フェルミ準位が伝導帯（n型）または価電子帯（p型）の内部にまで入り込んだ半導体のことを指す。

※2　過渡的パウリ遮蔽
　半導体にフェムト秒などの超短パルスレーザーを照射した際に、電子の占有状態が一時的に変化し、光吸収が抑制される現象であります。この効果は、電子が同一の量子状態を同時に占有できないというパウリの排他原理に基づいています。

※3　ポンプ–プローブ時間分解透過率測定
　超短パルスレーザーを用いて物質中の超高速現象を観測する実験手法であります。まず、強いレーザーパルス（ポンプ光）を試料に照射して電子状態を励起し、その後、時間遅延を制御した弱いレーザーパルス（プローブ光）を照射することで、励起後の光学特性の変化を時間分解して測定します。

※4　光励起キャリア
　バンドギャップ以上の光子エネルギーをもつ光を半導体や絶縁体に照射すると、価電子帯から伝導帯への電子遷移が生じ、電子と正孔の対が生成される。これらの電子－正孔対を光励起キャリアと呼ぶ。

（７）論文情報
雑誌名：Physical Review B
論文名：Transient Pauli blocking in an InN film as a mechanism for broadband ultrafast optical switching
執筆者名（所属機関名）：Junjun Jiaa※、Minseok Kimb、Yuzo Shigesatob、Ryotaro Nakazawac、Keisuke Fukutanic、Satoshi Kerac、Toshiki Makimotoa、Takashi Yagid
a：早稲田大学
b：青山学院大学
c：分子科学研究所
d：産業技術総合研究所
掲載日時：2026年1月20日
掲載URL：https://doi.org/10.1103/1cww-zn61
DOI：https://doi.org/10.1103/1cww-zn61
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費基盤研究（B）
課題番号：25K01862
研究課題名：光誘起イプシロンニアゼロ物性の解明による物質設計
研究代表者名（所属機関名）：賈　軍軍（早稲田大学）

早稲田大学WASEDA NEO「早稲田公共政策カレッジ」が教育訓練給付制度認定

早稲田大学 — Wed, 18 Feb 2026 17:30:00 +0900

早稲田大学コンティニューイング・エデュケーション推進室（WASEDA NEO）で開講する履修証明プログラム「早稲田公共政策カレッジ－理論と実務から学ぶ政策形成実践講座」が、厚生労働省の教育訓練給付制度（特定一般教育訓練）の指定講座となりました。対象となる方が必要な手続の上、修了した場合、受講者本人が支払った教育訓練経費（受講料）の最大50％に相当する額が給付されます。

本講座は、公共政策分野の中でもとりわけ「政策を形成し、立案する力」に焦点を当て、学術・実務双方からの幅広い視野による総合的な学びを通じて、行政現場や行政と連携するビジネスシーンにおける政策形成・立案能力および実行力を養成することを目的とした、計102時間の履修証明プログラムです。学術界・実務界の第一線で活躍する講師陣による講義に加え、受講期間を通じたグループワークを実施します。実際に自治体が抱える具体的な課題解決を題材に、政策立案に取り組む実践的なカリキュラムを通じて、今後の行政現場に求められる政策形成・立案能力の向上を目的としています。

本講座は2025年4月に第1期を開講し、自治体等の職員や行政と連携する民間企業のビジネスパーソンなど、多様な立場・バックグラウンドを持つ受講者が集う場となりました。講義による学びに加え、受講者同士が各講義テーマや日々の交流の中で議論を重ねる過程で、公民それぞれの立場や組織文化、意思決定の考え方への理解を深める機会ともなっています。2026年4月に第2期の開講を予定しており、第1期受講者からのフィードバックを踏まえ、より実務に活かすことのできる内容へとカリキュラムをアップデートしています。

【履修証明プログラム「早稲田公共政策カレッジ－理論と実務から学ぶ政策形成実践講座」概要】
開催日時：2026年4月11日（土）～2026年8月1日（土）
開催形式：早稲田大学日本橋キャンパス（コレド日本橋５F）にて原則対面形式での開催　
受講料：434,500円（税込）
定　員：40名程度
申込締切：2026年3月26日（木）23:59

想定する受講者：地方自治体・自治体と協働する民間企業やNPO法人に所属する方、地方議員の方等
主　催：早稲田大学コンティニューイング・エデュケーション推進室
プログラムコーディネーター：稲継裕昭（早稲田大学政治経済学術院教授）
講座概要ページ：https://wasedaneo.jp/service/certificate-programs/public-policy-college/
オンライン説明会・修了生の声（アーカイブ配信）：https://wasedaneo.jp/4939/

■政策形成・立案に関する総合的な学び　
政策形成・立案に際して求められる事項を包括的に学びます。オーソドックスな公共政策理論や社会調査手法からEBPMやDXといった先端的な手法、政策を理想だけで終わらせないための交渉力やプレゼンテーションスキル、実務現場での試行錯誤も含めた政策導入から成功に至るまでのケーススタディ等を、理論と実践の両面から学びます。

■アウトプットを重視した能動的学習
受け身ではなく能動的な学習を主体とした科目構成の中で、特にPBL（Project Based Learning）科目では、特定の自治体の現状を踏まえた「政策立案」を、学期を通じてグループで取り組みます。学期末に、各グループが立案した政策を発表し、講師陣が評価とフィードバックを行います。開講期間中のグループワークでは、自治体組織での実務経験を持つ教員がアドバイザーとなり各グループをサポートします。

【履修証明プログラムとは】
大学に社会人を積極的に受け入れることにより、大学の社会貢献を一層進めるために設けられた制度。キャリアアップや再就職に役立つ社会人向けの教育プログラムで、学位課程に比べ、より短期間に習得することが可能。証明書は学校教育法に基づく育成プログラムとして位置付けられており、修了者には大学から「履修証明書」が授与されると共に、履歴書の学歴欄などに履修歴を記載することが可能となります。

【お申し込み方法】
WASEDA NEOウェブサイトより、必要事項を記入してお申し込みください。
https://wasedaneo.jp/course/course-detail/19275/
※お申込みの際、WASEDA NEOのメンバー登録が必要となります。団体・法人様によるお申込みの
場合は、請求書によるお払いも可能です。
※教育訓練給付制度における資格確認・各種お手続は別途お申込者ご本人にて行っていただきます。
※自治体・企業派遣をご検討の方は事前にご相談を承りますのでお気軽にお問い合わせください。

早稲田大学　日本橋キャンパス　WASEDA　NEO
WASEDA NEOは、早稲田大学が展開するリカレント教育/リスキリングの拠点の１つで、主にビジネスパーソン向けの学びと交流の場として、2017年7月に開設しました（”NEO”はNihonbashi Educational Outreachの略称）。日本橋駅から直結のコレド日本橋内というアクセス良好な素晴らしい立地において、最先端のビジネストピック等を扱ったセミナーや、ビジネススキル習得を目的とした各種プログラム等を提供しています。

学生は何を基準に就職先を選ぶのか?

早稲田大学 — Mon, 16 Feb 2026 10:00:00 +0900

学生は何を基準に就職先を選ぶのか? VETA社×早稲田大学、Value Elicitation法で価値観を可視化早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。
＜発表のポイント＞
●本調査では、「Value Elicitation 法」（※１）を活用し、学生の就職価値観に関する豊富な定量的知見を得ました。得られたデータから、企業の各要素の定量的な評価や、文系/理系など回答者の属性ごとの傾向の分析などが可能になります。また、実際の企業プロフィールや採用条件のデータと組み合わせることで、回答者それぞれの重視度にマッチした企業を推薦することも可能となります。
● 企業プロフィールや採用条件など、企業の各要素が改善した場合の効果を平均年収に換算したところ、初期配属地が「東京でも出身地でもない大都市」から、「自身の出身地」に変わることは、平均年収が約60万円上がることと同等の魅力度向上の効果があることが示されました（図1）。
● また、企業のCSRへの取り組みが不十分な場合は、学生からの企業に対する評価の減点になる一方、積極的な取り組みは加点にはならないことがわかりました（図2）。
● 文系学生に比べ、理系学生はジョブ型雇用の価値観を有する傾向にありました（図3）。

VETA（ヴィータ）株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO原　健人、以下 VETA社）は、早稲田大学キャリアセンターと連携し、早稲田大学学生を対象とした「学生の就職価値観の実態調査」を実施いたしました。
本調査では、早稲田大学政治経済学術院の山本　鉄平（やまもと　てっぺい）教授と日野　愛郎（ひの　あいろう）教授が開発した、コンジョイント分析を独自に発展させた Value Elicitation 法（以下、VE法）（※1）を活用し、従来のアンケート調査の手法では得られない、学生の就職価値観に関する豊富な定量的知見を得ることができました。なお、本調査に携わった山本教授および日野教授は、VETA社においてそれぞれCSO（Chief Science Officer）およびCKO（Chief Knowledge Officer）を務めています。
本調査結果の詳細については、ホワイトペーパー「学生の就職価値観の実態調査」として公開し、VE法のメリットなども解説しています。以下のURLより資料をダウンロードができます。
URL：https://veta.co.jp/contact/

【調査結果概要】
◆企業プロフィールや採用条件など、企業の各要素が改善した場合の効果を平均年収に換算し算出
平均年収による尺度で評価することで、福利厚生や配属地といった定性的な条件の重要度をわかりやすく比較することができます。例えば、初期配属地が「東京でも出身地でもない大都市」から、「自身の出身地」に変わることは、平均年収が約60万円上がることと同等の魅力度向上の効果があることがわかりました。採用の実務においては、この結果は例えば勤務地を限定した「エリア別採用」の募集要項の策定などに役立てられると考えられます。

(図1)

◆企業のCSRへの取り組みが不十分な場合は、学生からの減点ポイントになるが、積極的な取り組みは加点ポイントにはならない
本調査の結果として、CSRの取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「ほとんど取り組んでいない」に変化することは、平均年収が約70万円下がることと同等の効果があることがわかりました。一方で、取り組みが「まあ積極的に取り組んでいる」から「かなり積極的に取り組んでいる」/「非常に積極的に取り組んでいる」に変化しても統計的に有意な差はありませんでした。

(図2)

◆文系学生に比べ、理系学生はジョブ型雇用の価値観を有する傾向にある
本調査では、企業プロフィールや採用条件の各項目に関して重要度スコアを計算し、文系学生、理系学生で比較を行いました。結果として、理系学生は相対的に「専攻の活用」を重視しており、離職率が高く知名度がなくとも、仕事の内容で職を選ぶ価値観がある傾向がみられました。このように、文系・理系や出身学部など、回答者のグループ別に重視度スコアを比較することで、特定のグループが持つ価値観の特徴をとらえることができます。

(図3)

【VETAの手法で得られたデータ】
本調査では、仮想企業の選択データ（ランダムに提示された2つのプロフィールの企業が提示されたとき、どちらの企業を選択したかのデータ）、回答者の属性データ（学部/学年/文理など）、結果の重視度データ（回答の結果どのような要素を重視しているかのデータ）を収集しています。これらのデータを組み合わせることで、調査結果に示した企業の各要素の定量的な評価や、文系/理系など回答者の属性ごとの傾向の差の分析などが可能になります。さらに、実際の企業プロフィールや採用条件のデータと組み合わせることで、回答者それぞれの重視度にマッチした企業を推薦することも可能となります。

(図4)

【今後の展望】
VETA社は今後もValue Elicitation法の人材・採用領域に向けた応用と知見の創出に取り組んでまいります。具体的には、学生や転職希望者の就職/転職価値観に関するデータを活用することで、人材採用におけるマッチング精度の向上や、企業の採用担当者、大学キャリアセンターや人材サービス企業の業務効率化・高付加価値化の支援などを提供する予定です。加えて、研究知見が生まれた政治学分野と近いボートマッチや、公共部門におけるEvidence-based Policy Making（EBPM）、慎重な意思決定が求められる不動産領域などでのVE法の適用を進め、価値観の不一致にまつわるフリクションが解消される社会を目指してまいります。

【用語解説】
※１　Value Elicitation法
VETA社が提供する、コンジョイント分析を発展させ独自のアルゴリズムを組み合わせた調査分析手法です。コンジョイント分析は、各要素が意思決定にどれほどの影響を与えるのかを研究する際に有効な手法です。独自のアルゴリズムにより、この手法を①複雑な要因が絡む意思決定において、利用者はどの要素を重視して決定しているのか、②重視している要素を踏まえて導かれるマッチ対象は何かの2点のスコアを計算しフィードバックする技術に発展させています。

【VETA株式会社概要】

社会科学の先端知見を活かし、価値観の不一致にまつわるフリクションが解消される社会の実現に挑戦します。
設立：2025年4月30日
所在地：東京都新宿区西早稲田1-22-3　VETA株式会社
共同創業者：
代表取締役CEO　原　健人
取締役CSO　山本　鉄平
取締役CKO　日野　愛郎
URL：https://www.veta.co.jp

早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）クラウドファンディング寄付総額900万円超を達成し終了

早稲田大学 — Wed, 04 Feb 2026 14:00:00 +0900

2025 年 2月 4日
早稲田大学
早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）クラウドファンディング
寄付総額900万円超を達成し終了文学とジャズで世界をつなぐ－女性ジャズフェスティバル開催へ

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。

早稲田大学国際文学館（館長: 麻生享志 (国際学術院教授)）は、2025年11月10日より開始したクラウドファンディングプロジェクト「文学とジャズで世界をつなぐ－村上春樹ライブラリーの挑戦にご支援を」について、912万1千円のご支援をいただきプロジェクトを終了しましたことをお知らせいたします。

本プロジェクトは、開始5日目で第一目標の400万円、開始39日目で第二目標であった700万円に到達し、最終的には第一目標額の228%ものご支援をいただきました。この結果、本プロジェクトの目標であった「女性ジャズフェスティバル」のコンサート&トークイベント、企画展示、国際学術シンポジウム、ブッククラブの開催費用に必要な資金の調達を実現することができました。また、第二目標達成後にいただいたご支援については、2026年度の当館企画展・イベントの運営資金の一部として、大切に活用させていただきます。

■支援者の声（抜粋）
・「いつもありがとうございます。ずっと居心地の良い空間を保ってくださっているスタッフの皆さんに感謝しています」
・「国際文学館がいつまでも皆に開かれた出会いの場所でありますように。応援しています！」
・「早稲田にジャズ、ますますの盛り上がりを期待してます！」
・「在学中の娘が『学校でお母さんが好きな人のライブがあるよ』と教えてくれました。娘には小さい頃から大西さんのCDを聴かせていました。大西さんの演奏を娘と楽しめる日が来るとは！楽しみにしています」
・「素敵なライブラリーと様々な面白い企画、今後も発展を願っています。良い空間をありがとうございます」

■プロジェクト達成結果
・プロジェクト名：文学とジャズで世界をつなぐ－村上春樹ライブラリーの挑戦にご支援を
・実施期間：2025年11月10日（月）10時 - 2026年1月31日（土）23時（83日間）
・達成金額：9,121,000円
・支援者数：のべ440人
・資金使途：「女性ジャズフェスティバル」の運営資金をはじめとした、今後予定しているイベントや企画展示の運営資金
・早稲田大学国際文学館HP：https://www.waseda.jp/culture/wihl/news/11845

「物語を拓こう、心を語ろう」
早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）

早稲田大学国際文学館（通称：村上春樹ライブラリー、英語名：The Waseda International House of Literature）は、作家・村上春樹氏が所蔵する貴重な資料の寄贈・寄託を契機に誕生した、これまでにない新しいタイプの図書館です。
これらの貴重な資料を適切に整理・保存し、広く公開することで、世界中の村上春樹作品の読者や、国際文学・翻訳文学の研究者が自由にアクセスできる環境を整え、「村上春樹文学」「国際文学」「翻訳文学」の三つの分野にわたる研究活動を推進しています。村上春樹文学を起点としながら、国際的な文学研究と文化交流の拠点となることを目指しています。

一方で、本館の大きな特徴は、従来の図書館や文学館にはない多彩な活動にあります。作家・評論家によるトークイベントや朗読会、芸術家・音楽家によるパフォーマンス、企画展示など、文学という「場」を通じて、多様な価値観や文化が交わるイベントを積極的に展開しています。こうした活動の理念の根底には、村上氏が本館の構想発表時に語った「この場所が、文学や文化の風通しの良い国際的交流・交換の場になってほしい」という思いがあります。なかでも、村上氏発案による「Authors Alive！〜作家に会おう〜」や音楽イベント「キャンパス・ライブ」は、多くの参加者を迎え、いまや本館の中核的なプログラムとして定着しています。

早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）の想いと課題
　早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）では、これまで多彩なトークイベントや文化交流の機会となるイベントの多くを無償で開催してきました。また、企画展示についても入場料等はいただいておりません。そこには、文学や音楽を愛する方々はもちろん、学生や地域の方々にも本物の芸術に触れ、楽しんでいただきたいという想いがあります。

　一方で、これらの取り組みは大学の予算によってではなく、すべて寄付によって賄われています。大学の予算は本学学生の学費によるものであり、教育・研究に使われるべきものである、という考えがあるためです。これまでも「村上春樹ライブラリー募金」と称して2期にわたる募集を行い、約2,700名の方から多くのご支援を賜ることができました。

しかし、現在の規模・頻度を維持したまま、今後も同等のイベントや企画展をお届けしていくには年間約3,000万円の資金が必要であり、継続的なご支援が必要です。私たちの課題をより広く知っていただき、ご賛同いただきたい。そんな想いで今回のクラウドファンディングに至りました。

「自由を奏で、世界を描く」
女性ジャズフェスティバルについて
2026年4月にかけて、早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）は「女性ジャズフェスティバル」を開催します。このイベントは、音楽、とりわけジャズの世界における女性表現者たちの歴史と現在に光を当て、女性の権利や自由な表現とは何かを、ともに考える機会にしたいという想いに基づいたものです。村上作品にもたびたび登場するジャズという文化を手がかりに、文学と音楽が交差する空間を生み出し、社会的な問いを投げかける企画として展開します。

【女性ジャズフェスティバル　Women in Jazz Festival】
■コンサート&トーク「大西順子×ヤマザキマリー自由を奏で、世界を描く」
開催日時：2026年3月3日（火）18:30-20:00
開催場所：早稲田大学大隈記念講堂大講堂
■展示「黒人女性の文学とジャズ展―ブラック・フェミニズムをたどる」
会期：～2026年4月19日(日)
場所：早稲田大学国際文学館　2階展示室

（終了イベント）
■国際学術シンポジウム「音楽×ジェンダー平等　女性奏者の創造と挑戦―ブルース、ジャズ、ポピュラー音楽まで」
登壇者：永冨真梨（関西大学准教授）、ウェルズ恵子（立命館大学特別任用教授）、マリー・ビュスカート（パンテオン・ソルボンヌ大学教授）、佐久間由梨（早稲田大学教授／国際文学館副館長）
開催日時：2025年11月29日（土）14:30-16:40
開催場所：早稲田大学早稲田キャンパス3号館401教室
開催レポート：https://www.waseda.jp/inst/wihl-annex/news/2943

■ブッククラブ　中川ヨウ「音楽と生きて―時代・ジェンダーの動きと共に」
開催日時：12月1日（月）18:30－20:00
開催場所：早稲田大学国際文学館（村上春樹ライブラリー）地下１階
開催レポート：https://www.waseda.jp/inst/wihl-annex/news/3180

2026年3月3日に早稲田大学大隈記念講堂で開催予定の「大西順子×ヤマザキマリ　―自由を奏で、世界を描く」は、世界的ジャズピアニストである大西順子さんによるソロピアノ演奏と、漫画家・文筆家のヤマザキマリさんとの対談からなるコンサート＆トークイベントとなっており、「女性ジャズフェスティバル」のメイン企画と位置づけている最大規模のイベントです。クラウドファンディングの返礼として当イベントへのご招待席を設け、また、学生が本物の文化芸術に触れる貴重な機会であることから、大学生・高校生・専門学生を対象とした学生席を設け、無料招待といたします。

分子の「長さ」で光の性質を自在に制御

早稲田大学 — Fri, 30 Jan 2026 11:00:00 +0900

2026年1月30日
早稲田大学
阿南工業高等専門学校
分子の「長さ」で光の性質を自在に制御～世界最長クラスのキラル発光ヘリセン分子の系統的合成に成功～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●キラルならせん状分⼦である「ヘリセン」を、分⼦の⻑さを揃えて系統的に合成する新⼿法を確⽴しました。
●窒素原⼦を含むヘリセン（7〜15環）を2⼯程で合成し、それらの有機溶媒への良好な溶解性と⾼い熱安定性を明らかにしました。特に15環体は、これまでに光学分割されたヘリセンとして世界最⻑クラスに相当します。
●分⼦が⼀定の⻑さを超えると、円偏光発光の増大の仕方が大きく変わる「臨界⻑」と呼ばれる転換点が存在することを発⾒しました。
●次世代の円偏光発光（CPL）材料設計における新たな指針となり、⾼度な光情報処理技術を⽀える円偏光発光材料への展開が期待されます。
　近年、キラルな光である円偏光（Circularly Polarized Light：CPL）は、⾼輝度液晶ディスプレイの光源や、次世代の光情報通信、量⼦・スピンエレクトロニクスなどへの応⽤が期待されており、円偏光発光材料として機能する有機分⼦の開発が強く求められています。なかでも、芳⾹環がらせん状に連結したヘリセン分⼦※1は、円偏光発光材料として注⽬されてきました。
　しかし、ヘリセンの従来の合成法では市販試薬から多⼯程を必要とする場合が多く、合成の煩雑さや低収率が､⾼次ヘリセン研究の⼤きな障壁となっていました。また、ヘリセンは⽐較的⼤きな円偏光発光異⽅性因⼦※2（glum値）を⽰す⼀⽅で、蛍光量⼦収率(ΦF)※3が低いことが多く、発光材料としての実⽤化を妨げる要因でした。
　阿南⼯業⾼等専⾨学校の⼤⾕卓（おおたにたかし）准教授、上⽥康平（うえだこうへい）准教授、早稲⽥⼤学理⼯学術院の呉⾬宸（ごうしん）助⼿、柴⽥⾼範（しばたたかのり）教授らの研究グループは、容易に⼊⼿可能な原料から2⼯程で分⼦の⻑さが異なる⼀連のらせん状低分⼦有機化合物であるヘリセンを系統的に合成する⼿法を開発しました(図1(a))。本研究では、7環から15環までのヘリセン分⼦の合成に成功し、分⼦の⻑さに応じて円偏光発光特性が⼤きく変化することを明らかにしました(図2)。すなわち、分子の長さが11環付近までは吸収・発光スペクトルが顕著に赤色移動し、円偏光発光の偏り（glum値）も急激に増大します。一方で、それ以上分子が長くなると、これらの変化の仕方が大きく変わることが分かりました。このことから、分子の長さに応じた光学特性の変化に「臨界長」と呼ばれる転換点が存在することを見いだしました。これは、分⼦が⼗分に⻑くなることで、分⼦内部の電⼦状態が三次元的に再編成されることを⽰しています。本成果は、分⼦の⻑さを設計変数として円偏光発光特性を制御できるという、新しい分⼦設計指針を提⽰するものです。

図1．(a) テトラアザ[11]ヘリセンを例とした本研究で開発した2段階合成法と(b)ヘリセンの鏡像異性体の構造

図2．テトラアザ[7]〜[15]ヘリセンの分子構造と、分子の長さに応じた蛍光波長、蛍光量子収率（ΦF）および円偏光発光の異方性因子（glum値）

　将来的には、⾼輝度液晶ディスプレイ⽤偏光光源、三次元ディスプレイ、光情報通信、セキュリティ材料など、⾼度な光情報処理技術を⽀える機能性有機材料への展開が期待されます。
　本成果は、Wiley-VCH 社が発⾏する国際的化学学術誌Angewandte Chemie International Editionに掲載され、特に重要性と独創性の⾼い論⽂として“Hot Paper”に選出されました。

キーワード：
ヘリセン分子、円偏光発光（CPL）、キラル分子、分子設計、光機能性材料

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　キラルな光である円偏光（Circularly Polarized Light：CPL）は、⾼輝度液晶ディスプレイの光源や、次世代の光情報通信、量⼦・スピン光学技術などへの応⽤が期待されており、円偏光発光材料の開発が強く求められています。なかでも、芳⾹環がらせん状に連結したヘリセン分⼦は、不⻫※4中⼼を持たずに強いキラル光学応答を⽰すことから(図１(b))、円偏光発光材料として注⽬されてきました。
　しかし、ヘリセンは環数が増えるにつれて合成が急激に困難になることが知られており、特に10環式以上の⾼次ヘリセンでは、合成⼯程数の増加、低収率、溶解性の低下などが⼤きな課題でした。そのため、これまで報告されてきた⾼次ヘリセンの多くは、個別に設計された合成法によるものであり、分⼦の⻑さだけを系統的に変えた⽐較研究はほとんど⾏われていませんでした。
　また、ヘリセンは⽐較的⼤きな円偏光発光異⽅性因⼦（g値）を⽰す⼀⽅で、蛍光量⼦収率が低いことが多く、発光材料としての性能には限界があるという課題もありました。特に⾼次ヘリセンでは、分⼦サイズが大きくなるとともに⾮放射失活の増⼤し、発光効率が低下する傾向が指摘されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究グループは、10環式以上の⾼次ヘリセンを効率よく合成でき、かつ分⼦⻑と光学特性の関係を体系的に検証できる合成基盤の確⽴を⽬指しました。そのために、含窒素芳⾹環を組み込んだ新しいヘリセン⾻格に着⽬し、簡潔で拡張性の⾼い合成戦略の開発に取り組みました。
　本研究では、容易に⼊⼿可能な原料を基盤として、共通の前駆体からわずか2⼯程でヘリセン⾻格を構築する合成戦略を採⽤しました。この⼿法により、7環から15環まで、分⼦の⻑さのみが異なる⼀連のテトラアザヘリセンを系統的に合成しました。得られた化合物について、紫外可視吸収、蛍光、円⼆⾊性（CD）、円偏光発光（CPL）測定を⾏うとともに、理論計算（TD-DFT）による解析を組み合わせ、分⼦⻑と光学・キラル光学特性の相関を詳細に検討しました。さらに、1H-NMRスペクトル解析により、分⼦内部の構造変化についても検証しました。
　その結果、7環から15環までのテトラアザヘリセンが、有機溶媒に対する良好な溶解性と⾼い熱安定性を有していることが明らかになりました。特に15環体は、これまでに光学分割されたヘリセンとして世界最⻑クラスに相当します。
　光学特性の解析から、分⼦の⻑さが11環付近を境に、吸収・発光スペクトルはほぼ変化がなくなる⼀⽅で、円偏光発光特性が急激に増大する「臨界⻑」が存在することを⾒いだしました。最⻑の15環体では、⾼い蛍光量⼦収率と⼤きな円偏光発光異⽅性因⼦が同時に実現され、円偏光発光性能（CPL brightness）は既存のヘリセン系化合物を⼤きく上回る値を達成しました。
　さらに理論計算の結果から、この特性向上は、分子が十分に長くなるにつれて、電子遷移に関与する遷移双極子モーメント(μe)と磁気遷移双極子モーメント(μm)の相対的な配向関係が次第に整い、円偏光発光に有利な条件へと最適化されていくことに起因することが分かりました（図3）。

図３．理論計算により得られた分子長に伴う遷移双極子モーメントの配向変化
分子が長くなるにつれて、電気遷移双極子モーメント（μₑ）と磁気遷移双極子モーメント（μₘ）の相対配向が整い、円偏光発光に有利な条件が形成されることを示している。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、分子の「長さ」という非常に単純な要素が、光に対する挙動を大きく左右することを明確に示しました。これにより、これまで経験や試行錯誤に頼ることの多かった光機能性分子の設計が、確度の高い予見性をもって進められる研究へと変わる可能性を示しています。
　さらに、本研究で用いた合成戦略は、容易に入手可能な原料を基盤としている点に特徴があります。このことは、特殊な試薬や複雑な前処理を必要とせずに同様の分子群を構築できることを意味しており、研究の再現性や拡張性を高めるとともに、他の研究分野への展開も容易にします。その結果、本成果は有機合成という基礎研究にとどまらず、幅広い研究者が利用可能な基盤技術としての波及効果を持つと考えられます。
　このような知見と合成基盤は、光の性質を精密に制御する必要のあるディスプレイや光通信などの分野において、材料開発の効率化や高性能化につながる成果と位置づけられます。また、「構造を少し変えるだけで性質が大きく変わる」という考え方は、化学分野にとどまらず、ものづくり全般に共通する設計思想としても意義を持ちます。したがって本研究が示したアプローチは、将来的に新しい光技術や情報処理技術を支える材料開発の考え方に影響を与える可能性があり、基礎研究が社会へとつながることが期待されます。

（４）課題、今後の展望
　本研究で確⽴した合成⼿法は、さらに環数の多い⾼次ヘリセンや、他のヘテロ原⼦を含むらせん状分⼦にも適⽤可能です。今後、分⼦設計の⾃由度をさらに拡張することで、円偏光発光特性に優れた新規有機材料の創製が期待されます。将来的には、⾼輝度液晶ディスプレイ⽤偏光光源、三次元ディスプレイ、光情報通信、セキュリティ材料など、⾼度な光情報処理技術を⽀える機能性有機材料への応⽤が⾒込まれます。

（５）研究者のコメント
　本研究チームでは、10環を超える高次ヘリセンが合成上の大きな壁となってきたことを踏まえ、まずは確実に合成できる基盤を築くことから研究をスタートしました。今回、その合成基盤を確立したことで、分子の長さと光学特性の関係を体系的に調べることが可能となり、新たな知見を得ることができました。本成果は、今後の分子設計や材料開発につながる第一歩であり、広い視野を持って研究を発展させていきたいと考えています。

（６）用語解説
※1 ヘリセン分子
　複数の芳香環（ベンゼン環など）が、らせん状に連結した構造をもつ有機分子の総称。分子自体がねじれた形をしているため、鏡像関係にある2種類（右巻き・左巻き）が存在し、不斉（キラリティ）を示す。キラル光学特性、特に円偏光発光材料として注目されている。

※2 円偏光発光異方性因子（g値）
　分子が発する光のうち、右回りと左回りの円偏光成分の偏りの大きさを表す指標。値が大きいほど、円偏光としての「偏り」が大きいことを意味する。円偏光発光材料の性能を評価する際に広く用いられる数値である。

※3 蛍光量子収率
　分子が光を吸収した後、どれだけ効率よく光として放出するかを示す指標。吸収された光の数に対する、放出された蛍光の割合で表され、値が1に近いほど「よく光る」ことを意味する。

※4 不斉
　物体や分子が鏡に映した像と重ね合わせることができない性質のこと。右手と左手の関係が代表例であり、この性質を持つものを「キラル」と呼ぶ。不斉な分子は、光や生体分子との相互作用において特有の性質を示す。

（７）論文情報
雑誌名：Angewandte Chemie International Edition
論文名：Tetraaza[7]–[15]helicenes Synthesized by Two-Step Strategy: Length-Controlled Chiral π-Systems Exhibiting Amplified Circularly Polarized Luminescence
執筆者名：Takashi Otani(1),Yuchen Wu(2), Kohei Ueda(1), Yuki Ikeda(1), Yuna Tada(1), Natsuna Kinoshita(1), and Takanori Shibata(2*)
１：阿南⼯業⾼等専⾨学校
２：早稲田大学理工学術院
掲載日時：2026年1月9日
掲載URL： https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41509001/
DOI：https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41509001/
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費基盤研究（C）課題番号：22K05087
研究課題名：強い円偏光を発する⾼次ヘリセンの短⼯程合成法の開発
研究代表者名（所属機関名）：⼤⾕卓（阿南⼯業⾼等専⾨学校）

研究費名：早稲田大学特定課題研究
研究課題名：：”Synthesis of High-order Polyazahelicenes via Hypervalent Iodine Reagents-Intermediated Consecutive N–H/C–H Coupling”
研究代表者名（所属機関名）：呉⾬宸（早稲田大学）

YbN 合金化により AlN 薄膜の熱伝導を大幅抑制

早稲田大学 — Wed, 28 Jan 2026 14:00:00 +0900

2026年1月28日
早稲田大学
YbN 合金化により AlN 薄膜の熱伝導を大幅抑制
～熱伝導率をガラス極限まで低減～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●AlN薄膜をYbN と合金化することにより、結晶構造を保持したまま熱伝導率を劇的に低減し、ガラスに近い熱伝導率を実現しました。
●YbとAlのイオン半径およびイオン質量の不整合という化学的要因により、AlN 合金の熱伝導をガラス極限近傍まで低減できることを解明しました。これは、結晶材料におけるフォノンエンジニアリングの新たな化学設計指針を提示します。
●以上より、ガラス並みの低熱伝導率を持ちながら結晶構造を維持できるAlN膜は、構造変化が起こりにくい断熱材料として、長期安定性が求められる産業用途への応用が期待されます。
　熱的な絶縁材料は、温度を安定に保つために重要な役割を果たし、産業設備や電子デバイスなど幅広い分野で利用されています。従来、結晶周期性を持たないガラス材料は、低い熱伝導率を示す断熱材料として知られていますが、長期使用や高温環境では構造安定性に課題がありました。一方、結晶材料は一般的に構造的に安定であるが、ガラス並みに熱を通しにくくすることは困難でした。結晶構造がありながら、超低熱伝導特性を同時に実現できれば、熱遮断結晶層として熱輸送を選択的に制御する新たな材料プラットフォームを提供できます。
　早稲田大学理工学術院の賈軍軍（じゃじゅんじゅん）教授、早稲田大学理工学術院の柳谷隆彦（やなぎたにたかひこ）教授らの研究グループは、広く産業利用されている材料であるアルミニウム窒化物（AlN）をイッテルビウム窒化物（YbN）と合金化することにより、AlNの結晶構造を保持したまま、その熱伝導率をガラス状態に迫るレベルまで劇的に低減できることを新たに見出しました。このような超低熱伝導特性は、長期にわたり安定した温度環境が求められる多くの産業用途において極めて有用であり、電子デバイスや化学反応炉における断熱材料などへの応用が期待されます。
　本研究成果は2026年1月1日に「Acta Materialia」に公開されました。

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　AlN をベースとする三元系窒化物合金は、高周波（RF）デバイス、パワーエレクトロニクス、ならびに耐摩耗性保護ハードコーティングといった先端技術分野において中核的な材料であり、その性能および信頼性は熱伝導率の大きさやその制御のあり方に強く依存しています。一般に高出力デバイスでは、稼働時の温度上昇を抑制するため、高い熱伝導率を有する散熱材料が求められます。一方で、温度を保持するなど特定の機能を活用する応用においては、熱輸送を抑制する断熱材が必要となります。
　しかし、AlN 系合金におけるフォノン輸送機構に関する基礎的理解はいまだ十分とは言えません。これまでの多くの理論研究は半経験的モデルを持っており、高度に不規則化した窒化物合金中における複雑なフォノンダイナミクスを十分に捉えることができていませんでした。その結果、材料設計における予測精度が制限され、物性の協調最適化を伴う効果的な熱マネジメントを実現できていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、機械学習ポテンシャルを用いた平衡分子動力学シミュレーションと、熱輸送モード分解を行うための準調和グリーン–久保（Green–Kubo）法を組み合わせた最先端の理論手法を用い、従来の古典的モデルでは説明できなかった物理機構を解明しました。
　その結果、AlN に YbN を合金化した (Yb,Al)N 薄膜では、従来とは異なる“異常な”熱輸送の仕組みが働いていることがわかりました。具体的には、5 THz 以下の低周波数領域において、熱を運ぶ原子振動の伝わり方が通常の合金材料とは異なる挙動を示します。一般に、合金化を行うと、熱の伝わりは弱くなると考えられていますが、(Yb,Al)N では Yb 濃度が増加するほど、熱を運ぶ振動の速さが逆に高まるという、従来の常識に反する振る舞いが観測されました。この反常な振る舞いにより、5 THz 以下の低周波数領域では熱拡散率がほぼ一定に保たれ、古典的な点欠陥散乱モデルを超える、より複雑な格子再構成が存在することが示唆されます。
　また、実験の結果、YbN との合金化により、AlN 結晶の熱伝導率は単結晶 AlN の 320 W/(m·K) から 0.98 W/(m·K) 以下へと大幅に低減することが明らかになりました。この値は、結晶性 AlN 系材料として過去最低レベルであり、ガラス材料に近い断熱性能を結晶構造のまま実現した点が大きな特徴です。一方、広く実用化されている (Sc,Al)N 合金では、最も低い場合でも熱伝導率は 3.03 W/(m·K) にとどまります。この大きな差について、YbとAlイオン半径の大きな不整合（ionic mismatch）が熱を遮る性能を最大化する重要な設計要因であると示唆しました。これらの知見は、イオンサイズや質量など化学的な不規則性を有する窒化物合金における熱輸送に対して、新たなパラダイムを確立するものであります。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究では、AlNに低コストなYbNを合金化することで、結晶構造を維持したまま、ガラスのような超低熱伝導率を実現することに成功しました。この成果は、セラミックス合金材料中の化学的不規則性を精密に設計することで、結晶性セラミックス合金において、従来は困難であった超低熱伝導特性を達成できる可能性を示しています。この新たな化学設計手法は、次世代圧電デバイスにおける高度な熱マネジメントのための重要な材料設計指針を与えることが期待されます。さらに、これらの結晶性窒化物セラミックス合金薄膜は、マグネトロンスパッタリングなどの既存成膜手法により、容易かつスケーラブルに作製可能です。そのため、この新たな化学設計手法および関連製造プロセスは、高エネルギー効率を実現する産業システムの基盤技術として、電子デバイスやエネルギーシステム分野において、広範で深い社会的波及効果をもたらすことが期待されます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、広く産業利用されている材料であるアルミニウム窒化物（AlN）を YbN と合金化することで、AlNの結晶構造を保持したまま、その熱伝導率をガラス状態に迫るレベルまで劇的に低減できることが成功しました。一方、本研究は主に基礎的な物性解明に焦点を当てたものであり、実用化に向けてはいくつかの課題が残されています。例えば、Ybを含む材料系におけるコストや資源制約、ならびに既存デバイスプロセスとの整合性について、今後さらに検討が必要です。今後、今回得られた知見を基に、AlN に限らず他の窒化物材料や関連セラミックス材料への展開も視野に入れつつ、合金組成やプロセス条件の最適化を進めることで、人工的なフォノンガラス材料群の創出及び断熱結晶材料設計・開発に関する新たな指針を確立し、将来的な社会実装への展開を目指します。

（５）研究者のコメント
　熱を通しにくい材料は、エネルギーの無駄を減らすためにとても重要です。今回、材料の結晶構造を保ったまま、ガラスのように熱を通しにくい材料を実現できました。身近な電子機器から将来の省エネルギー技術まで、幅広い分野で役立つ材料につながると考えています。

（６）用語解説
※1　窒化物合金
　窒素を共通アニオンとし、複数の金属元素が同一結晶格子の陽イオンサイトを占有する固溶体材料であり、結晶構造を維持したまま多様な物性制御を可能とする材料群である。

※2　フォノンエンジニアリング
　物質の結晶構造、化学的不規則性、欠陥、界面設計などを通じてフォノンの分散、散乱、輸送機構を制御し、所望の熱物性を実現する手法である。

（７）論文情報
雑誌名：Acta Materialia
論文名：Tailoring thermal transport in (Sc,Yb)AlN thin films to the glassy limit
執筆者名（所属機関名）：Ziyan Qian(a) * 、Guangwu Zhang(a)、Zhanyu Lai(b)、Ayaka Hanai(b)、Yixin Xua、Guang Wang(a)、Yang Lu(a)、Jiaqi Gu(a)、Yanguang Zhou(a)、Takahiko Yanagitani(b)、Junjun Jia(b,c)
a：香港科技大学
b：早稲田大学理工学術院先進理工学研究科
c：早稲田大学理工学術院国際理工センター
掲載日時：2026年1月1日
掲載URL：https://doi.org/10.1016/j.actamat.2025.121767
DOI：https://doi.org/10.1016/j.actamat.2025.121767
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費基盤研究（B）
課題番号：25K01296
研究課題名：高次モードScAlNエピブラッグ反射器を用いたマイクロセンサ
研究代表者名（所属機関名）：柳谷隆彦（早稲田大学）

高い幸福感が全死因死亡リスクの低下に関連

早稲田大学 — Wed, 28 Jan 2026 13:00:00 +0900

2026年1月28日
青森県立保健大学
早稲田大学
高い幸福感が全死因死亡リスクの低下に関連
発表のポイント
●前向きコホート研究デザインを用いて、ウェルビーイングの一側面である幸福感と日本の成人の全死因死亡リスクの関連を検討
●年齢、性別、社会経済的要因（教育歴、婚姻状況、経済状況）、および健康状態（BMI、身体機能）を統計学的に調整後も、幸福感が全死因死亡率と独立した関連を示すことを確認
●欧米諸国とは文化や環境が大きく異なる日本の成人において、高い幸福感と低い全死因死亡率の関連が明らかに
青森県立保健大学健康科学部の安永明智（やすながあきとも）教授と早稲田大学スポーツ科学学術院の岡浩一朗（おかこういちろう）教授らの研究グループは、日本の成人を対象にした前向きコホート研究※1において、ウェルビーイングの一側面である幸福感※2が高いことは全死因死亡率※3の低下と関連することを明らかにしました。この関連は、年齢、性別、社会経済的要因（教育歴、婚姻状況、経済状況）、および健康状態（BMI、身体機能）を統計学的に調整した後も独立して認められました。
本研究成果は、米国心理学会（American Psychological Association：APA）が発行する『Health Psychology』（論文名：Association of State Happiness with Mortality: Evidence from a Prospective Cohort Study in Japan）にて、2026年1月19日（月曜日）にオンラインで掲載されました。

(1) これまでの研究で分かっていたこと（科学史的・歴史的な背景など）幸福感はウェルビーイングの代表的な側面であり、健康の良し悪しを規定する重要な要因としてポジティブ心理学※4の研究領域では認識されており、公衆衛生上の主要な介入目標でもあります。先行研究では、幸福感を含むポジティブな心理的健康は、健康長寿と関連があることが指摘されてきました。例えば、一般の人々を対象とした縦断研究のメタアナリシスでは、高い幸福感と死亡率の低下が関連することが報告されています。また、幸福感を含むポジティブな心理的健康が、健康な人々と病気を持つ人々の両方において死亡率の低下をもたらすことが、システマティックレビューにより示されています。
しかしながら、幸福感が健康長寿の直接的な保護因子になりうるかについては慎重な意見もあります。健康状態の悪化が幸福感の低下につながるという逆因果関係や、低い幸福感が喫煙や過度の飲酒、運動不足といった不健康な生活習慣につながり、それが死亡率に影響を与える可能性も指摘されています。
そのため、先行研究を概観していくと幸福感と死亡率の関連についての研究結果は一貫していません。たとえば、英国の女性を対象とした前向きコホート研究では、自己評価による健康状態や疾患、社会人口統計学的要因、ライフスタイル要因を調整した後では、幸福感と死亡率に有意な関連は認められませんでした。一方、シンガポールで実施された縦断研究では、同様の調整を行った後でも、幸福感と死亡率に有意な関連があることが報告されています。これらの相反する結果は、文化的背景や環境の差異を考慮したさらなる研究の必要性を示唆しています。

(2) 今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと本研究は、日本の成人における幸福感と全死因死亡率の関連を、健康状態や社会人口統計学的要因の影響を考慮した上で明らかにすることを目的としました。これまで幸福感と死亡率の関連については、欧米諸国で実施された研究からの知見が中心でしたが、本研究はアジア、特に欧米諸国とは文化や環境が大きく異なる日本から貴重なデータを提供し、この領域の研究ギャップを埋めるものです。
2016年10月から2023年10月までの追跡期間中、3,187人の研究参加者のうち277人が死亡しました。年齢と性別で調整した分析（図：モデル1）では、ベースライン時に「不幸である」と報告した参加者は、「幸福である」と報告した参加者に比べて、全死因死亡のリスクが約2.7倍高いことが示されました（オッズ比※5：2.69、95%信頼区間：1.63－4.44）。さらに、年齢、性別に加えて、教育歴、婚姻状況、経済状況といった社会経済的要因、BMIや身体機能といった健康状態を調整した分析（図：モデル3）においても、「不幸である」と報告した参加者の死亡のリスクは依然として統計学的に有意に高く（オッズ比：1.85、95%信頼区間：1.09－3.16）、この関連は変わりませんでした。また、追跡開始から1年以内に死亡した参加者を除外した感度分析においても、同様の傾向が確認されました。
本研究は、アジアの人々を対象にした幸福感と全死因死亡率の関連について、これまで不足していた知見を補完するものです。社会経済的要因や健康状態を考慮した後も、幸福感が死亡率と独立して関連していることを明らかにしました。この結果は、ウェルビーイングの一側面である幸福感が長期的な健康、特に長寿に影響を与える重要な要因である可能性を示唆しています。
図　日本の成人における幸福感と全死因死亡率の関連

(3) 研究の波及効果や社会的影響本研究の結果は、高い幸福感が日本の成人における全死因死亡率の低下と関連していることを示しており、幸福感が長期的な健康の重要な予測指標になる可能性を示唆しています。この知見は、今後の公衆衛生に関する取り組みや健康政策の立案に対して有益な示唆を与えるものになることが期待されます。
幸福感などのポジティブな心理的健康を高めるための介入は、メンタルヘルスの維持・増進に寄与するだけではなく、最終的に死亡リスクの低下を含む長期的な健康の改善につながる可能性があり、今後の健康・福祉政策や健康づくりプログラムの設計において重要な視点となるでしょう。

(4) 今後の課題本研究の課題として、以下の点が挙げられます。本研究の分析には、健康状態の評価が自己申告によるBMIと身体機能に限定されており、客観的または臨床的に検証された指標（例：医師による診断、バイオマーカーなど）が含まれていません。今後は、医師（医療者）によって診断された疾患・疾病やバイオマーカーなど、より客観的かつ臨床的に裏付けられた健康指標を分析に取り入れることが求められます。また、追跡期間中の幸福感の変化については評価されておらず、幸福感が時間とともにどのように変化し、それが死亡率にどのような影響を及ぼすのかは明らかではありません。今後は、幸福感の時間的な動的変化を捉える視点を取り入れることが課題となります。

(5) 研究者のコメント ■青森県立保健大学健康科学部安永明智教授
本研究の結果から、幸福感が高い人は全死因死亡率が低いことが明らかになりました。この関連は、社会人口統計学的要因や健康状態を調整した後も維持されました。
この結果は、幸福感が単なる心の状態にとどまらず、長期的な健康、特に寿命に影響を与える重要な要因となる可能性を示唆しています。したがって、幸福感を高めるような介入（例えば、ポジティブ心理学に基づくプログラムや、社会的つながりを促進する活動など）は、個人の寿命を延ばし、公衆衛生の改善につながるでしょう。
■早稲田大学スポーツ科学学術院　岡浩一朗教授
ウェルビーイングの一側面である幸福感を高く維持することが死亡率の低さと有意に関連することについて、欧米諸国とは文化や環境が大きく異なる日本人のデータを用いて明らかにした貴重な知見になります。本研究では農山漁村地域に住む成人が対象であるため、本研究の結果が都市部の成人に一般化できるかどうかは分かりませんが、わが国における公衆衛生上の大目標である健康寿命の延伸に関わって、幸福感（ウェルビーイングの充実）に着目した取り組みや制度・政策を立案していく際に有益な情報になることは間違いありません。

(6) 用語解説 ※１　前向きコホート研究
ある特定の要因を持つ集団と持たない集団を一定期間追跡し、それぞれの集団で疾患の発生率や死亡率などがどう変化するかを比較する研究です。これにより要因と結果の因果関係を長期的に評価できます。
※２　幸福感
喜びや満足感、ポジティブな感情といった主観的な心の状態を指します。個人的な充足感や人生の目的意識なども含む多次元的な概念であり、ウェルビーイングの一側面です。
※３　全死因死亡率
特定の原因に限定せず、ある期間内に集団全体で死亡する割合を示す指標です。疫学や公衆衛生学の研究分野で、健康状態や介入の効果を評価するために広く用いられています。
※４　ポジティブ心理学
人間の良い側面に焦点を当て、持続的な幸福や充実した人生（ウェルビーイング）を科学的に研究する心理学です。従来の「マイナスをゼロにする」のではなく、「ゼロからプラスにする」ことを目指します。
※５　オッズ比
ある事象の起こりやすさを2つの群で比較する統計指標です。具体的には、それぞれの群で事象が「起こるオッズ」（起こる確率と起こらない確率の比）を算出し、それらのオッズが何倍違うかを示します。

(7) 論文情報雑誌名：Health Psychology
論文名：Association of State Happiness with Mortality: Evidence from a Prospective Cohort Study in Japan
執筆者名（所属機関名）：
安永明智（青森県立保健大学健康科学部）
柴田愛（筑波大学体育系）
細川佳能（東洋大学健康スポーツ科学部）
モハメドジャヴァッドクサリ（北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科）
宮脇梨奈（明治大学文学部）
荒木邦子（早稲田大学スポーツ科学学術院）
石井香織（早稲田大学スポーツ科学学術院）
岡浩一朗（早稲田大学スポーツ科学学術院）
掲載日時（現地時間）：2026年1月19日
掲載日時（日本時間）：2026年1月19日
（オンライン掲載）
掲載URL： https://psycnet.apa.org/fulltext/2027-16336-001.html
DOI： https://doi.org/10.1037/hea0001571

(8) 研究助成研究費名：厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣対策総合研究事業）(22FA1004)
研究課題名：健康づくりのための身体活動・運動の実践に影響を及ぼす原因の解明と科学的根拠に基づく対策の推進のためのエビデンス創出
研究代表者名（所属機関名）：澤田亨（早稲田大学）
研究分担者名（所属機関名）：岡浩一朗（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究（C）(23K09701)
研究課題名：革新的手法による勤労者の健康的かつ高い生産性を実現する職場内外の環境要因の解明
研究代表者名（所属機関名）：Mohammad Javad Koohsari（北陸先端科学技術大学院大学）

研究費名：青森県立保健大学「論文発表推進特別支援助成金」
研究課題名：Association of State Happiness with Mortality: Evidence from a Prospective Cohort Study in Japan
研究代表者名（所属機関名）：安永明智（青森県立保健大学）

体温で自動的に展開する血管ステントを開発

早稲田大学 — Thu, 22 Jan 2026 13:00:00 +0900

2026年1月22日
早稲田大学
体温で自動的に展開する血管ステントを開発

発表のポイント ●本ステントは、冷却した状態では細く折り畳まれた形状を維持し、体内の所定位置まで安全に搬送できます。目的部位に到達した後、体温（約37℃）によりあらかじめ記憶させた拡張形状へ変形するため、外部からの加熱操作は不要です。
●4Dプリント技術により、患者ごとの血管形状に合わせた設計が可能です。複雑な血管にもなじみやすく、ずれや過度な圧迫を抑えることが期待されます。
●動物実験により、体内環境下での安全性およびステントとしての機能発現を確認しました。これにより、血管内治療への医療応用に向けた非臨床段階をクリアしています。
●本技術は、ステント留置手技の簡略化を可能にし、治療時間の短縮や手技に伴うリスク低減を通じて、低侵襲な血管治療に貢献します。その結果、医師および患者双方の負担軽減が期待され、次世代の血管治療や個別化医療への展開が見込まれます。

血管が狭くなる病気の治療では、体内で広がる「血管ステント※1」が使われていますが、従来は高温での加熱や複雑な操作が必要で、患者や医師の負担が課題でした。
早稲田大学理工学術院の梅津信二郎（うめずしんじろう）教授、東京大学医学部附属病院の廣瀬佳代（ひろせかよ）医師らの研究グループは体温と同じ37℃で自動的に広がる血管ステントを新たに開発しました。4Dプリント※2技術を用いることで、体内に入ると自然に元の形に戻り、外部から加熱する装置を必要としません。血管の形に合わせた設計も可能で、低侵襲で安全性の高い治療につながります。動物実験でも体内での機能と安全性を確認しており、次世代の個別化医療への応用が期待されます。
本研究成果は、2026年1月15日（木）に『Advanced Functional Materials』に掲載されました。

（1）これまでの研究で分かっていたこと（科学史的・歴史的な背景など）血管が狭くなる病気の治療では、世界中で血管ステントが広く使われてきました。金属製や高分子製のステントは、血管を内側から広げ、血流を回復させる役割を果たします。従来のステントは、バルーンで広げたり、高温で形を戻したりする必要があり、患者への負担が課題でした。また、高温を使う方法では、周囲の組織を傷つけるおそれがあり、医師の操作も複雑になります。
近年、形を記憶する材料や3D・4Dプリント技術が登場し、体内で形が変わる医療機器の研究が進んできました。しかし、体温と同じ温度で安全に作動し、実際に体内で使えることを示した例は限られていました。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法血管が狭くなる病気の治療では、血管内にステントを入れて血流を回復させますが、従来はバルーンで広げたり、高温で形を戻したりする操作が必要でした。このため、患者や医師にとって身体的・技術的な負担が課題となっていました。
本研究では、体温と同じ37℃で自動的に広がる血管ステントの実現を目指しました。研究グループは、体内環境そのものを利用して作動する仕組みに着目し、4Dプリント技術を用いて、時間とともに形が変化する血管ステントを開発しました。

図1：血管ステントの作動イメージの概要図

図1（e）に、本研究で開発した血管ステントの作動イメージを示します。カテーテル内では細く折りたたまれた状態で血管内に挿入され、体内に到達すると、体温（37℃）によって自然に元の形に戻り、血管を内側から支えます。この仕組みにより、外部から加熱する装置を用いる必要がなくなります。
本研究の重要な点は、作動温度が体温付近になるよう精密に調整した材料設計です。材料の組成を工夫することで、高温を使わず、安全な温度条件下で確実に形が回復することを可能にしました。図1（f）は、37℃の環境下で、時間の経過とともにステントが元の形に戻っていく様子を示したものです。短時間で確実に展開することが分かります。
さらに、4Dプリント技術を用いることで、血管の太さや形状に応じた設計が可能となりました。複雑な血管にもなじみやすく、過度な圧迫や位置ずれを抑えることが期待されます。実験では、体温条件下での確実な自動展開を確認しました。また、動物を用いた試験においても、体内で安定して機能し、安全性に問題がないことを示しました。
これらの結果から、本研究で開発した血管ステントは、低侵襲で安全性の高い新しい血管治療につながる可能性を示しています。

（3）研究の波及効果や社会的影響本研究で開発した体温作動※3型の血管ステントは、治療手技の簡略化につながる可能性があります。外部から加熱する装置を必要としないため、医師の操作負担を軽減し、治療時間の短縮や医療現場の安全性向上に寄与すると考えられます。
患者にとっては、低侵襲医療※4の考え方に沿った治療が期待されます。過度な拡張操作を避けられることで、術後の痛みや合併症のリスクを抑えることにつながる可能性があります。
また、4Dプリント技術を用いることで、血管の太さや形状に合わせた設計が可能となり、個別化医療の実現に向けた基盤技術となります。これは、高齢化が進む社会において、多様な患者に対応できる医療技術として重要な意味を持ちます。
学術的には、体温という穏やかな条件で作動する材料設計と4Dプリント技術の組み合わせは、血管ステントにとどまらず、他の医療用デバイスへの応用も期待されます。体内環境を利用して機能する医療機器の研究を進めるうえで、新たな方向性を示す成果といえます。

（4）課題、今後の展望本研究では、体温で自動的に広がる血管ステントの基盤技術を示しましたが、臨床応用に向けてはさらなる検討が必要です。現段階では、動物を用いた試験による安全性評価にとどまっており、長期間体内に留置した場合の挙動や、実際の血管環境における影響については、今後詳細な検証が求められます。
また、血管の部位や病状によって求められるステントの特性は異なるため、さまざまな条件に対応できる設計の最適化が課題となります。耐久性や分解の進み方などについても、用途に応じた調整が必要です。
今後は、より実際の治療環境に近い条件での評価を進めるとともに、医療現場のニーズを取り入れた改良を重ねていく予定です。これにより、安全性と有効性の両立を目指します。
将来的には、本研究で確立した体温作動型の設計思想と4Dプリント技術が、血管ステントに限らず、他の医療用デバイスにも応用されることが期待されます。体内環境を活用して機能する医療機器の開発が進むことで、より患者に優しい治療の選択肢が広がる可能性があります。

（5）研究者のコメント血管治療を、より安全で患者さんに優しいものにしたいという思いから研究を進めてきました。体温だけで自然に広がるステントは、治療の負担を減らし、医療現場の選択肢を広げる可能性があります。今後も実用化を見据え、現場に役立つ医療技術の開発を進めていきたいと考えています。

（6）用語解説 ※1　血管ステント：
血管が狭くなった部分に入れ、内側から広げて血流を保つための医療用器具。心臓や脳などの血管治療で広く使われている。

※2　4Dプリント：
3Dプリントに「時間による形の変化」という要素を加えた技術。環境の変化に応じて、作製した物体が自ら形を変えることができる。

※3　体温作動（37℃）：
人の体温と同じ温度条件で作動すること。本研究では、外部から加熱することなく、体内環境だけでステントが広がる仕組みを指す。

※4　低侵襲医療：
手術や治療による体への負担をできるだけ小さくする医療の考え方。痛みや回復期間の軽減が期待される。

（7）論文情報雑誌名：Advanced Functional Materials
論文名：Adaptive 4D-Printed Vascular Stents with Low-Temperature-Activated and
Intelligent Deployment
執筆者名（所属機関名）：Yannan Li（早稲田大学）、Yifan Pan（早稲田大学）、Chikahiro Imashiro（東京大学）、Chaolun Xu（早稲田大学）、Jianxian He（早稲田大学）、Jingao Xu（早稲田大学）、Kewei Song（早稲田大学）、Ze Zhang（早稲田大学）、Chen Gao（東南大学）、Junbo Jiang（華南理工大学・広州第一人民医院）、Runhuai Yang（安徽医科大学）、Kayo Hirose（東京大学医学部附属病院）*、Shinjiro Umezu（早稲田大学）*　*責任著者
掲載日時：2026年1月15日（木）
DOI：https://doi.org/10.1002/adfm.202521468
掲載URL：https://advanced.onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/adfm.202521468

（8）研究助成研究費名：科学研究費助成事業挑戦的研究(萌芽)（JP24K21600）
研究課題名：リアルタイム汗測定を行うための生物模倣したマイクロ流路の開発
研究代表者名（所属機関名）：梅津信二郎（早稲田大学）

研究費名：科学研究費助成事業基盤研究(B)（JP23K26069）
研究課題名：汗生理学構築のためのリアルタイムモニタリングシステム
研究代表者名（所属機関名）：廣瀬佳代（東京大学）

研究費名：科学研究費助成事業基盤研究(B)（JP23K26077）
研究課題名：成熟化した人工心筋細胞組織を対象としたスマート薬効評価システム
研究代表者名（所属機関名）：梅津信二郎（早稲田大学）

蛇紋岩は「非地震性すべり」を暗示

早稲田大学 — Wed, 21 Jan 2026 14:00:00 +0900

2026年1月21日
早稲田大学
東京大学
東京学芸大学
蛇紋岩は「非地震性すべり」を暗示 Slow地震と巨大地震の関係の解明に期待

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。
【発表のポイント】
●四国の別子・白髪山地域から採取された蛇紋岩※1を使って、地球内部のプレート境界での蛇紋岩の変形機構の解明を試みました。
●蛇紋岩の主要構成鉱物であるアンチゴライト※2が粒界すべり※3と呼ばれる変形機構で変形していることを明らかにしました。これは、プレート境界で蛇紋岩の変形が、地震波をほとんど発生せず有感地震を伴わない「非地震性すべり」※4の挙動であることを示唆します。
●近年、巨大地震との関連が期待されるSlow地震※5を物質科学的な側面からよく理解するために、本研究成果が貢献する可能性があります。

早稲田大学教育・総合科学学術院准教授兼東京大学大学院理学系研究科客員共同研究員（本論文執筆開始時：東京学芸大学教育学部講師、現在：同学部非常勤講師）の永冶方敬（ながやたかよし）と、東京大学大学院理学系研究科教授のウォリスサイモンの研究グループは、沈み込み帯※6のプレート境界から上昇してきた蛇紋岩を解析し、蛇紋岩の主要な構成鉱物であるアンチゴライトが、その結晶粒子の形を大きく変えることなく、粒子の境界（粒界）ですべりながら回転することで、蛇紋岩全体が変形することを明らかにしました。

本研究により明らかになった変形様式（アンチゴライトの粒界すべり）による蛇紋岩の変形は、これまで提案されてきた転位クリープ※7と呼ばれる変形機構と同様に、沈み込み帯の「非地震性すべり」と整合的な振る舞いをすることが予想されます。これは、プレート境界で蛇紋岩がいずれの深さにおいても「非地震性すべり」の挙動をすることを示唆しており、Slow地震と巨大地震の関係理解において、重要な前提情報となります。

本研究成果は国際学術誌「Progress in Earth and Planetary Science」に2026年1月21日（水）に掲載されました。論文名： Grain boundary sliding as a formation mechanism for the crystal preferred orientation of antigorite: the formation and development of B-type antigorite CPO patterns

図１：沈み込み帯プレート境界において大陸プレート側の上部マントル(ウェッジマントル)に分布する蛇紋岩について、本研究により明らかになった変形の概要図（アンチゴライトの変形機構とつくられる結晶軸の配列パターン）

（１）これまでの研究で分かっていたこと
地球の表層は十数枚のプレートで覆われています。中でも日本列島を含む世界中の沈み込み帯と呼ばれる地域では、プレートが互いに近づき、重い海洋プレートが地球内部へ沈み込んでいます。これらの2つのプレートが接するプレート境界をはじめ、沈み込み帯は地震が頻発する地域と知られています。沈み込み帯の地震現象では特に近年、水が重要な役割を果たしていることが強調されており、地震発生領域における各諸現象に水が与える影響の調査が続けられています。

ウェッジマントル※8と呼ばれる、沈み込む海洋プレートの上盤側のマントル上部は、一般的にかんらん岩※9で構成されますが、かんらん岩に水が供給されることで、ウェッジマントルでは蛇紋岩への変化が広く生じていると考えられています。

かんらん岩から蛇紋岩への変化の実態は、化学反応によって岩石を構成する鉱物の種類が変わることを意味します。鉱物は変形のしやすさなど物理的性質（物性）がそれぞれ異なるため、蛇紋岩への変化によって岩石の物性も大きく変わると予想されます。しかし、かんらん岩の変形機構については長い研究の歴史がある一方、蛇紋岩の変形機構については研究途上です。そのため現在、蛇紋岩は沈み込み帯のプレート境界での地震発生帯の物性を理解する上で、重要な研究対象の一つになっています。

地表より地球内部にある沈み込み帯のプレート境界は比較的高温下にあります。一般的に高温下では鉱物は競合する変形機構の中で、転位クリープと呼ばれる変形機構が卓越する傾向があり、蛇紋岩の主要鉱物であるアンチゴライトでも同様に転位クリープによる変形が支配的であることが提案されています。この転位クリープでは、鉱物のような結晶粒子は形を変えながら、割れずにゆっくり変形します。また変形が進行するにつれて鉱物の粒子形状やサイズの変化に加えて、結晶の向きがそろう結晶軸定向配列（CPO）※10が生じることが知られています。

転位クリープによるアンチゴライトの変形では、剪断される方向に結晶軸のa軸が並行に配列したAタイプと呼ばれるCPOパターン（図１）が形成されることが報告されています。しかし、自然界ではAタイプの他にも複数のアンチゴライトのCPOパターンが形成することが知られており、アンチゴライトCPOの各タイプがどのようにできるのか、その形成機構は解明されていません。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究では、蛇紋岩中の主要鉱物のアンチゴライトが沈み込み帯のプレート境界で、どのようにCPOを形成するのかを明らかにすることを目的としました。

四国・三波川変成帯に分布するウェッジマントル由来の蛇紋岩中に発達する小規模な剪断帯※11に着目しました。剪断帯では、外側から中心部に向かって変形の程度が連続的に変化するため、単一の変形過程に伴う組織変化を詳細に追跡することが可能です。

このアンチゴライトの剪断帯の微細組織を電子後方散乱回折法（EBSD）※12によって解析した結果、剪断帯の内外で粒子形状やサイズに大きな変化は生じていないことが分かりました。これは転位クリープの特徴とは合致しません。そのため、転位クリープ以外の変形機構の存在を検討するため、変形した岩石の中の鉱物の向きを説明するモデルの一つであるMarchモデル [1] の改良版 [2] を理論的に補強し、剪断帯での変形に拡張して適用しました。これらの機能拡張によって、Marchモデルから理論的に予測される粒子の向きを、実際に観察される剪断帯のアンチゴライト粒子の向きと比較することが可能になりました。これによって今回、アンチゴライトの変形機構を決定することができました。

最終的に、剪断帯の微細な変形組織の解析や理論モデルとの比較から、アンチゴライトでは粒子の形状やサイズは変わらずに、互いに粒子の境界ですべりながら回転し配列していく、「粒界すべりと機械的回転」が剪断帯で生じていたことが明らかになりました。この変形機構による剪断帯の形成過程を、岩石全体として見ると、破壊が生じることなく、岩石にかかっていた応力が緩和されていったことになります。

さらに、アンチゴライトの結晶の向きを解析した結果、剪断帯の中心に向かって変形の程度が強くなるにつれて、剪断される方向に結晶軸のb軸が並行に配列したBタイプと呼ばれるCPOパターン（図１）が、形成・強化されていることも明らかになりました。これまでの先行研究から、このBタイプのCPOパターンは世界中の多くの地域の蛇紋岩から報告される最も一般的なタイプであることがわかっています。そのため、粒界すべりと粒子の回転は、本研究と同様に、世界中の沈み込み帯でBタイプのCPOパターンを生じている、アンチゴライトの主要な変形機構であること示唆しています。また、この変形機構ではアンチゴライトで最も摩擦係数の低い結晶軸のb軸が剪断の方向に並ぶため、剪断変形が生じているプレート境界において地震波をほとんど伴わずに進行する「非地震性すべり」の挙動と整合的です。

（３）研究の波及効果や社会的影響
沈み込み帯では、各地で通常の有感地震に加えて、ゆっくりすべる「Slow地震」が観測されています。これらの地震現象やその相互関連を理解するためには、地震断層やその周辺の応力の蓄積・解放など地震の発生過程における物理的背景の解明が不可欠です。一方で、現在活動している地球内部の地震断層を直接観察することは困難です。しかし、かつて地球内部で実際に変形した岩石試料を手にすることで、地震現象解明の手がかりを物質科学的なアプローチから得られるかもしれません。

本研究は、かつてプレート境界で変形した蛇紋岩に見られる微細な組織から、地震発生領域で起きている断層すべりの様子を捉え、地下で進行する「静かなすべり」に迫った点に意義があると考えています。これは将来的に地震現象を解明するための基盤情報を提供しています。また地震波観測から推定される地球内部構造の解釈に新たな制約を与えるとともに、沈み込み帯の力学モデルの高度化に貢献します。

（４）課題、今後の展望
地球深部になるにつれて、粒界すべりによるBタイプから転位クリープによるAタイプへのアンチゴライトのCPOパターンの変化が予想されますが、この変形機構が切り替わる条件を明らかにするには、他地域の沈み込み帯も含め、さらなる蛇紋岩試料の比較と普遍性の検討を進める必要があります。

また、地球深部では高圧であるため粒子同士は強く密着しています。そのため、沈み込み帯で粒界すべりによる粒子の回転を可能にするには、かみ合って接している粒子の形状変化や、粒子同士のすべりで生じる空隙を埋めるプロセスといった補助的な変形過程の役割が、必要となる可能性があります。今後も、沈み込み帯での粒界すべりのメカニズムを完全に理解するために、さらなる検討を行います。

さらにSlow地震や、これに対比され基本的に有感地震となる通常の地震（Fast地震）、とりわけ巨大地震との関連を探るには、流体の移動や応力の状態など、アンチゴライトの変形以外の要素も含めた総合的な議論を慎重に進める必要があります。

（５）研究者のコメント
26年前の1999年にウォリスの指導学生がMarchモデルの改良を発表 [2] してから綿々と関連研究が引き継がれ、今回の研究テーマに永冶が加わったのが13年前の2012年、今回の研究の根幹となる結果を初めて学会で発表したのが8年前の2017年でした。それから検討・修正を重ね、今回の最終的な研究成果を論文として公表するに至るまで、他の基礎研究の例に漏れず長い年月を必要としましたが、これまでアメリカやヨーロッパでの学会をはじめ多くの機会で、分析結果とその解釈をめぐって世界中の研究者と幾度となく議論を交わしてきた思い入れのある研究です。

（６）用語解説
※1 蛇紋岩
主に地下深くのマントル上部を構成するかんらん岩が水と反応すること（蛇紋岩化）によってできる岩石。蛇紋岩化の過程では、かんらん岩を構成する鉱物と水が化学反応することによって蛇紋石と呼ばれる鉱物が生成されます。地表で蛇紋岩は崩れやすい岩石として知られ、地形に大きな影響を与えます。

※2 アンチゴライト
蛇紋石鉱物の一種で、マグネシウムを多く含む含水ケイ酸塩鉱物。蛇紋石鉱物の中でも、高温下で安定に存在できると考えられているため、地球内部では比較的深部の蛇紋岩を構成する主要な鉱物とされています。特徴的な波打つ層状の結晶構造を有しています。

※3 粒界すべり
鉱物粒子同士の境界で相対的なずれが生じることで、変形が進行するメカニズム。この過程では、鉱物粒子が回転したり、鉱物粒子の位置が再配置されたりすることで、岩石全体として破壊を伴わずに変形することがあります。変形の結果、岩石にかかる応力が緩和される場合があります。

※4 非地震性すべり
地震波の発生をほとんど伴わずに断層がすべる現象。有感地震のような強い揺れを引き起こしません。

※5 Slow地震
断層が長い時間をかけて（場合によっては数年にわたり）、ゆっくりとすべる地震現象の総称。人が地表で揺れを感じる通常の地震（有感地震）とは異なり、Slow地震による揺れは非常に弱く、体感することはほとんどありませんが、精密な地震計やGPS観測によって検出されます。沈み込み帯のプレート境界では、Slow地震の発生域が通常の有感地震の発生域に隣接して分布することが知られており、巨大地震との関係が注目されています。

※6 沈み込み帯
地球表層を覆う複数のプレートが互いに近づき、海洋プレートが地球内部へ沈み込む場所が帯状に連なった地域。

※7 転位クリープ
高温の地下深部で、結晶の内部の転位が少しずつずれ動くことで起こる、ゆっくりとした変形の仕組み。結晶の内部にある、転位と呼ばれる微小な欠陥が少しずつずれて移動することで、結晶粒子そのものが歪みます。岩石中の鉱物粒子でこのような転位よる粒子の歪みによって岩石全体として応力に対応した変形を生じさせます。この変形は比較的高温な条件で起こりやすく、岩石がゆっくり流れるように変形が進行するのが特徴です。

※8 ウェッジマントル
沈み込む海洋プレートの上側に位置するマントルの領域。一般的にはかんらん岩で構成されるが、かんらん岩に水が供給されることで蛇紋岩に変化すると考えられています。

※9 かんらん岩
主にかんらん石や直方輝石、単斜輝石から構成される超苦鉄質の岩石。地球内部のマントル上部を構成する主要な岩石とされています。地球表層の地殻を構成する火成岩類と比較して、マグネシウムや鉄に富み、ケイ素に乏しい化学組成の特徴を有しています。

※10 結晶軸定向配列（Crystal Preferred Orientation）
岩石中の鉱物でみられる結晶軸の特定の向きへの選択的な配列やそのパターン。岩石の物性に異方性(方向による違い)を生じさせることがあります。

※11 剪断帯
剪断変形が集中して起こった帯状の領域。剪断帯は、周辺の剪断変形が弱いあるいはほとんど生じていない領域から剪断帯中心に向かって変形の程度が強まっていく。これを利用して、物質の変形の進行過程を明らかにすることができます。

※12 電子後方散乱回折法（Electron Backscattered Diffraction）
電子線が試料に照射された際に、反射した散乱電子の回折パターンを用いて、結晶の種類や向きを同定・測定する手法。岩石中の鉱物微細組織の解析も可能にします。

（７）文献情報
[1] March A (1932) Mathematische Theorie der Regelung nach Korngestalt bei affiner Deformation. Zeitschrift für Kristallographie 81:285-297.
doi: 10.1524/zkri.1932.81.1.285.
[2] Makino T (1999) Structural analysis of deformation fabrics in rocks of the Sulu UHP metamorphic belt, Shandong peninsula, China. MSc thesis, Graduate School of Science, Kyoto University (in Japanese).

（８）論文情報
雑誌名：Progress in Earth and Planetary Science
論文名：Grain boundary sliding as a formation mechanism for the crystal preferred orientation of antigorite: the formation and development of B-type antigorite CPO patterns
執筆者名（所属機関名）：Takayoshi Nagaya*（早稲田大学／東京学芸大学／東京大学）、
Simon R. Wallis（東京大学）
掲載日時（日本時間）：2026年1月21日（水）
DOI：https://doi.org/10.1186/s40645-025-00790-8

（９）研究助成
研究費名：JSPS KAKENHI
研究課題名 (Grant Number)：
20K14575（研究代表者：永冶方敬）、24K07187（研究代表者：永冶方敬）、
20KK0079（研究代表者：Simon R. Wallis, 研究分担者永冶方敬）、
21H05202（研究代表者：山口飛鳥 (東京大学), 研究分担者Simon R. Wallis, 研究協力者永冶方敬）

AIでRNAアプタマー創薬を効率化する技術「RaptScore」を開発

早稲田大学 — Fri, 16 Jan 2026 14:00:00 +0900

2026年1月16日
早稲田大学
株式会社リボミック
AIでRNAアプタマー創薬を効率化する技術「RaptScore」を開発～任意のRNAアプタマーの結合活性を評価する技術で創薬を加速～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●RNAアプタマー※1の結合活性（作用ターゲットへのくっつきやすさ）を、コンピューター上で大規模言語モデル（LLM）※2により高精度に評価する技術「RaptScore（ラプトスコア）」を開発しました。
●実験データに含まれない未知の配列や、長さの異なる配列の評価が困難であった従来手法の課題をLLMの活用により克服し、配列を短くしたRNAアプタマーの探索・設計も可能になりました。
●本手法により、RNAアプタマー医薬品の開発コスト削減や期間短縮、品質向上が期待されます。
　次世代の医薬品として期待されるRNAアプタマーは、タンパク質などの標的に結合する能力を持ちますが、膨大な候補の中から有望なアプタマーを探し出し、さらに医薬品として製造コストも考慮した最適なRNAアプタマーの長さに短く加工する作業は、多大な労力とコストを要する実験に依存していました。
早稲田大学大学院先進理工学研究科博士後期課程の木村(山﨑)晃（きむら　やまざき　あきら）、浜田道昭(はまだ　みちあき)教授および株式会社リボミック（所在：東京都港区、代表取締役社長：中村義一）らの研究グループは、文章生成などに使われる大規模言語モデル（LLM）の技術を応用し、少数の実験データから任意のRNAアプタマーの結合活性を評価できる技術RaptScoreを開発しました。
これにより、従来法では困難だった配列の短縮化や未知の候補配列の評価が容易になり、創薬研究の効率化が期待されます。
　本研究成果は、国際学術誌「Nucleic Acids Research」に2025年1月14日に公開されました。

論文名：RaptScore: a large language model-based algorithm for versatile aptamer evaluation

キーワード：
RNAアプタマー、創薬、大規模言語モデル、LLM、AI、RaptScore

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　RNAアプタマーは、タンパク質などに結合する核酸分子で、医薬品やバイオセンサーとしての応用が進んでいます。通常、アプタマーは「SELEX法」※3と呼ばれる実験で、配列プールから標的物質に結合するものを選抜して取得します。しかし、SELEX法の実験を行っても、本当に医薬品として有望な配列を見つけ出すことには困難が伴います。
　具体的には、実験データ中に何回出現したかの頻度などを指標として評価していましたが、これには「実験データに含まれていない新規配列は評価できない」「配列の長さを変えると評価できなくなる」という課題がありました。特に、医薬品化にあたっては製造コストを下げるために配列を短くする「短鎖化」※4が重要ですが、短くした配列が良いかどうかは、再度実験をして確かめる他なく、開発にあたってのボトルネックとなっていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究グループは、実験データに含まれていない配列や、長さが異なる配列も評価できる指標であるRaptScoreを開発しました。DNAの塩基配列を学習できる大規模言語モデルDNABERTをベースに、アプタマー選抜実験（SELEX法）のデータで調整したAIモデルを活用し、対象のアプタマー配列が「どれくらい自然か（結合能を示す可能性が高い配列パターン）」をスコア化する技術です。
本研究の主な成果は以下の通りです。

●高精度な活性予測を実現
　実験による結合活性測定（SPR法）の結果と、AIが算出したRaptScoreを比較したところ、高い相関が見られました。これにより、少数の実験データを元に任意の配列の結合力を推定できることが示されました。
●「短鎖化」への応用実証
　実験的な検証を介さずとも、RaptScoreが高い値を示すように配列を削ることで、結合活性を維持、あるいは向上させながら、配列長を短くできることを実証しました。元の配列から長さを最大3割ほど削りつつも結合力を維持することに成功しました。
●生成AIとの連携による効率化
同研究チームが開発したRNAアプタマー生成AI「RaptGen」と組み合わせることで、AIが生成した候補配列の中から、実際に実験すべき有望な候補を高確率で選抜できることを確認しました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本成果は、RNAアプタマー創薬に複数の側面から寄与しうるAI技術です。第一に、製造コストの削減です。化学合成で製造される核酸医薬品は、配列が短くなるほど製造コストが下がり、品質管理も容易になります。RaptScoreを用いれば、コンピューター上で効率的な短鎖化が可能になります。第二に、開発スピードの向上です。実験をする前にAIで有望な候補を絞り込めるため、実験回数を減らし、効率的に強力なアプタマーを発見できます。これらにより、がんやウイルス感染症などに対する新しい治療薬や診断薬が、より早く、より安価に社会に届くことが期待されます。

（４）課題、今後の展望
　現在のRaptScoreの課題の一つは塩基配列の並びのみを学習しており、RNAが形作る3次元の立体構造の情報は直接的には考慮していないことです。今後は、立体構造の情報も統合することで、予測精度をさらに高めることを目指します。

（５）研究者のコメント
本研究は、熟練研究者が培ってきたアプタマーに関する経験や洞察を補完し、アプタマーの目利きやデザインをデータとAIにより効率化・高度化することを目指すものです。これまで開発してきた生成AI・RaptGenなどとあわせて、次世代の新薬として期待されるアプタマー創薬をさらに加速させる技術となることを期待しています。

（６）用語解説
※1 RNAアプタマー
ターゲット分子（タンパク質など）に強く結合する能力を持つ、短いRNA分子。抗体医薬品に代わる次世代の中分子医薬品として注目されています。

※2 大規模言語モデル（LLM）
大量のテキストデータを学習し、文章の生成や評価を行うAIモデル。本研究では、DNA/RNAの塩基配列（A, G, C, T/U）を言語と見立てて学習させたモデル（DNABERT）を応用しました。

※3 SELEX（セレックス）法
Systematic Evolution of Ligands by Exponential enrichmentの略。膨大な種類のRNAライブラリから、標的物質に結合するものだけを選び出し、増幅させる工程を繰り返すことで、結合力の強いアプタマーを取得する実験手法。

※4 短鎖化
アプタマー医薬品の実用化において、活性に不要な部分を削ぎ落とし、配列を短くする工程。製造コスト削減や副作用低減のために重要ですが、多くの実験的な試行錯誤が必要です。

（７）論文情報
雑誌名：Nucleic Acids Research
論文名：RaptScore: a large language model-based algorithm for versatile aptamer evaluation執筆者名（所属機関名）：木村(山﨑)晃 (早稲田大学), 安達健朗, 中村重孝, 中村義一 (株式会社リボミック), 浜田道昭*（早稲田大学）
*：責任著者
掲載日時：2026年1月14日
掲載URL：https://academic.oup.com/nar/article/54/2/gkaf1480/8425320?guestAccessKey=7b0bb9bc-05b7-44a1-bc03-b25c04e9280c&utm_source=authortollfreelink&utm_campaign=nar&utm_medium=email
DOI：https://doi.org/10.1093/nar/gkaf1480

（８）研究助成
研究費名：JST戦略的創造研究推進事業 CREST「イノベーション創発に資する人工知能基盤技術の創出と統合化」
研究課題名：人工知能技術を用いた革新的アプタマー創薬システムの開発
研究代表者名（所属機関名）：浜田道昭（早稲田大学）

研究費名：JST 戦略的創造研究推進事業CREST「イノベーション創発に資する人工知能基盤技術の創出と統合化」（栄藤稔総括）
研究課題名：AIアプタマー創薬プロジェクト
研究代表者名（所属機関名）：浜田道昭（早稲田大学）

研究費名：科学研究費助成事業学術変革領域研究(A)(25H01310)
研究課題名：生物の免疫反応を手がかりとした撹乱RNAの網羅的探索と特徴付け
研究代表者名（所属機関名）：川崎純菜（千葉大学）

研究費名：科学研究費助成事業基盤研究(S)(25H00427)
研究課題名：新規翻訳誘導技術を用いた環状RNAの分子設計と応用
研究代表者名（所属機関名）：阿部洋（名古屋大学）

研究費名：科学研究費助成事業挑戦的研究(開拓)(24K21326)
研究課題名：RNAリインカネーション
研究代表者名（所属機関名）：浜田道昭（早稲田大学）

研究費名：科学研究費助成事業基盤研究(A)(23H00509)
研究課題名：RNAを中心とした分子ネットワークに基づく生物学的相分離の俯瞰的・体系的理解
研究代表者名（所属機関名）：浜田道昭（早稲田大学）

研究費名：科学研究費助成事業学術変革領域研究(学術研究支援基盤形成)(22H04925)
研究課題名：先進ゲノム研究解析推進プラットフォーム
研究代表者名（所属機関名）：黒川顕国立遺伝学研究所）

研究費名： NEDO 量子・古典ハイブリッド技術のサイバー・フィジカル開発事業
研究課題名：量子・A I次世代創薬
研究代表者名（所属機関名）：浜田道昭（早稲田大学）