法人別リリース

手術待ちの患者さんを支援するため、術前から始める準備を提案

産業医科大学 — Wed, 27 Oct 2021 13:00:00 +0900

2021年10月20日
報　道　発　表

産業医科大学

学校法人　産　業　医　科　大　学
事務局次長(総務担当) 野村美保
総務課長　　　　　髙見直也
〒807-8555北九州市八幡西区医生ヶ丘１番１号
　　　電話番号　093-588－2030（直通）
093-603－1611（代表）
本件の内容
問合わせ先
同上
　　　　　　　　　　記

タイトル
産業医科大学は、コロナで手術待ちの患者さんを支援するため、
がん手術日までの過ごし方、術前から始める準備を提案します。

内容

産業医科大学では、「手術の前から始める手術日までの過ごし方」をご案内するために、動画や冊子を作成いたしました。
ＨＰでご案内していますので、この活動が手術を控えて不安でお困りになっている方へ少しでもお役に立てれば幸いです。
この事業は、クラウドファンディング事業により、皆様からご支援を頂き作成されたもので、無料で閲覧、印刷が可能です。
手術の前から、運動、栄養サポート、精神的ケアなどを始めることを「プレハビリテーション（prehabilitation）」といい、「患者さん自身の手術に向けての準備」のことを指します。
　これを行うことによって、手術後の回復が早くなるだけでなく、手術の合併症が減り、長期的な予後（生存率）も良くなることがわかってきました。
とくに新型コロナウイルス感染拡大を受け、すべての外来受診・入院の中止や制限、患者さん自身による受診控えなど、一般の病気をかかえる患者さんの診療行為が大幅に制限され、病状が悪化することが懸念される「診断・治療の遅れ」の中にあっては、この「プレハビリテーション」がますます重要になっています。
ＨＰへは、こちらから。

ぜひ、この取組をご紹介ください。
備考

ワクチンを打ちました！接種後の学生のインタビュー！

産業医科大学 — Tue, 03 Aug 2021 10:00:00 +0900

2021年８月２日
報　道　発　表

産業医科大学

学校法人　産　業　医　科　大　学
事務局次長（総務担当) 野村美保
総務課長　　　　　　　髙見直也
〒807-8555北九州市八幡西区医生ヶ丘１番１号
　　　電話番号　093-588－2030（直通）
　　　　　　　　093-603－1611（代表）
本件の内容
問合わせ先
同上
　　記

タイトルワクチンを打ちました！接種後の学生のインタビュー！内容

産業医科大学では、ワクチン接種後の在学生に対しインタビューを
行い、これを「本学ホームページ」及び「産業医科大学のYoutube
公式チャンネル」に掲載いたしました。

〇本学ホームページ
https://www.uoeh-u.ac.jp/index/topics/wakuchin.html

〇産業医科大学公式Youtubeチャンネル
ワクチンを打ちました！接種後の学生のインタビュー！
ワクチンを打ちました。接種後、学生インタビュー - YouTube

本学は、医療現場に立ち入ることもあり、他の大学に比べ、ワクチン
接種を早めに進めていました。

これからワクチン接種を検討される同世代の方たちにこの動画を見て
いただき、不安に思っていることが軽減されたり、ワクチン接種を
検討されるときの参考にしていただきたいと考えています。

この動画の存在を紹介していただき、ワクチン接種について、考えて
いただくきっかけになればと願っています。
備考

産業医科大学による「コロナの健康影響調査」で分かったこと！

産業医科大学 — Mon, 19 Jul 2021 10:00:00 +0900

2021年７月19日
報　道　発　表

産業医科大学

学校法人　産　業　医　科　大　学
事務局次長（総務担当) 野村美保
総務課長　　　　　　髙見直也
〒807-8555北九州市八幡西区医生ヶ丘１番１号
　　　電話番号　093-588－2030（直通）
　　　　　　　　093-603－1611（代表）
本件の内容
問合わせ先
同上
　　記
タイトル産業医科大学による「コロナの健康影響調査」で分かったこと！内容

産業医科大学の研究グループでは、第3波時（2020年12月）に全国の労労働者3万人を対象にコロナウイルスCOVID-19による健康影響調査を実施し、次の知見が得られ、論文発表をいたしました。
　(参考資料：別紙)

① 職場での感染対策の実施状況：中小企業で課題

② 通勤や職場での感染不安がメンタルヘルスに影響

③ 在宅労働時の仕事環境が生産性に影響

④ 在宅勤務の希望によるミスマッチがメンタルヘルスに影響

⑤ 在宅勤務とワークエンゲージメント

⑥ コロナワクチン接種意向：若年女性で課題

⑦ コロナ禍での治療中断：社会経済状況が関連

⑧ 会社の感染対策は、社員のメンタルヘルスに影響

発表雑誌と時期は以下のとおりです。
①J Occup Health　5月6日公開
②Journal of Occupational and Environmental Medicine (6月25日に公開)
③同上: （6月1日に公開）
④同上:公開日未定（５月２１日にpreprintで先行公開）
⑤同上:公開日未定（4月7日にpreprintで先行公開）
⑥Human Vaccines & Immunotherapeutics:公開日未定（4月20日にpreprintで先行公開）
⑦J Occup Health（5月16日に公開）
⑧J Occup Health: 公開日未定（4月１６日にpreprintで先行公開）

是非、取材をお願いいたします。
備考

産業医科大学は、コロナで手術待ちの患者さんを支援するため、クラウドファンディング事業を立ち上げます。

産業医科大学 — Wed, 03 Feb 2021 10:00:00 +0900

2021年２月３日
報　道　発　表

産業医科大学

学校法人　産　業　医　科　大　学
事務局次長(総務担当) 野村美保
総務課長　　　　　　　髙見直也
〒807-8555北九州市八幡西区医生ヶ丘１番１号
　　　電話番号　093-588－2030（直通）
093-603－1611（代表）
本件の内容
問合わせ先
同上
　　　　　　　　　　記

タイトル
産業医科大学は、コロナで手術待ちの患者さんを支援するため、
クラウドファンディング事業を立ち上げます。

内容

新型コロナウイルス感染拡大を受け、全国的に手術延期など治療に影響している例が多くみられます。中でも重大な問題は、すべての外来受診・入院の中止や制限、患者さん自身による受診控え及びそれに伴う「診断・治療の遅れ」です。一般の病気をかかえる患者さんの診療行為が大幅に制限され、病状が悪化することが懸念されています。
手術延期の時間を経て、完璧な手術が行われても、合併症（手術にともなう望ましくないこと）やがんの再発をゼロにすることは不可能です。
一方、手術の前から、運動、栄養サポート、精神的ケアなどの「患者さん自身の手術に向けての準備」を始めることで、手術後の回復が早くなるだけでなく、手術の合併症が減り、長期的な予後（生存率）も良くなることがわかってきました。
このような「患者さん自身の手術に向けての準備」のことを「プレハビリテーション（prehabilitation）」といい、とくに昨今の医療体制の大きな変化の中にあっては、この「プレハビリテーション」がますます重要になっています。
そこで、全国のがんの手術を控えた患者さん自身が、自宅でプレハビリテーションに取り組めるように、産業医科大学では、クラウドファンディング事業により、皆様からご支援を頂き、無料で読める「プレハビリテーション」についてのガイドブックと動画を作成しようと思います。この活動が不安でお困りになっている方へ少しでもお役に立てれば幸いです。
https://readyfor.jp/projects/uoeh-2021surgery　
　「産業医科大学クラウドファンディング」で検索
ぜひ、ご支援をお願いいたします。
備考

産業医科大学の研究者が取り纏めた石綿関連疾患に関する国際学術団体の公式声明

産業医科大学 — Wed, 24 Jun 2015 15:30:13 +0900

2015/6/24
学校法人　産業医科大学
産業医科大学の研究者が取り纏めた石綿関連疾患に関する
国際学術団体の公式声明
産業医科大学　産業生態科学研究所の環境疫学　高橋　謙教授が取り纏めた「石綿及び石綿関連疾患のグローバルヘルス的側面に関する公式声明」が、同教授がフェローとなっているコレギウムラマツィーニから、6月24日に別紙のとおり、公表されます。

石綿は、科学的にがんを起こすことが証明されており、世界保健機関（ＷＨＯ）傘下の国際がん研究機関によっても確実なヒト発がん物質であることが認定されています。

日本では、2005年6月29日に兵庫県尼崎市の大手機械メーカー・クボタの旧工場の周辺住民にアスベスト疾患が発生しているとの報道を契機として、社会的なアスベスト健康被害が問題視された（クボタショック）ことから、その後、日本での石綿の使用が全面禁止されました。来る6月29日はその十周年となります。

石綿の国際的な研究の第一人者でもある本学の高橋　謙教授は、日本に6人いるコレギウムラマツィーニのフェローの一人として、「世界的に石綿関連疾患を減らすために新たな石綿の使用禁止と残存石綿の曝露防止」などを提案するものです。

※コレギウムラマツィーニは、産業医学・環境医学の重要課題を検討し、疾病予防と健康増進に寄与することを目指す国際的な学術団体です。構成員は、世界の名だたる臨床医・科学者180名となっています。

従業員の健康問題による損失と健康増進施策の立案・評価に関する共同研究

産業医科大学 — Wed, 27 Nov 2013 19:10:24 +0900

2013/11/27
学校法人　産業医科大学
従業員の健康問題による損失と健康増進施策の立案・評価に関する共同研究
産業医科大学は、労働者の健康状況を分析して、その結果に基づき有効な健康増進施策の立案・評価を支援するためのツール等の開発を実施し、企業と健康保険組合の課題解決を目指すこととし、株式会社イーウェルと下記の趣旨により、共同研究を行うことといたしました。
　
1　研究の趣旨　
近年、メンタルヘルス不調者の増加や高年齢労働者の増加により、健康管理ニーズが高まってきています。しかしながら、健康管理が重要である認識はあるものの、経営において共通の尺度がないために健康管理の優先順位が上がらない、企業と健康保険組合の連携がうまく行かない等の課題があります。

なお、本研究では、企業および健康保険組合が有するデータを用いることとしていますが、データを提供いただくため、共同研究先である株式会社イーウェルで、参画企業・健康保険組合の募集を行うこととし、12月20日(金)に詳細な説明会を開催する予定にしています。

※　共同研究先　株式会社イーウェル(本社：東京都千代田区)
　　　　　　　（企業・団体の福利厚生に関する業務代行サービスの提供及びそれに伴うコンサルティングを行う会社）

フィリピンの台風被害に対する国際緊急援助隊・医療チームへの参加報告

産業医科大学 — Wed, 27 Nov 2013 18:30:05 +0900

2013/11/26
学校法人　産業医科大学
フィリピンの台風被害に対する国際緊急援助隊・医療チームへの参加報告
産業医科大学　公衆衛生学　久保　達彦　講師は、この度の　日本時間11月8日（金）から9日（土）にかけてフィリピン中部地方を襲った台風被害に対する政府派遣の国際緊急援助隊・医療チームに参加し、救助活動を行ってまいりました。

医療チームは、独立行政法人国際協力機構（JICA）が組織し、11月11日（月）から、23名体制（団長1名、医師4名（うち1名副団長）、看護師7名、薬剤師1名、医療調整員4名、業務調整員6名（うち1名副団長））で派遣され、約2週間の救助活動を終え、11月24日(日)に帰国しました。

この度の救助活動について、ご報告をいたしたく、ご案内いたします。

なお、久保　達彦　講師は、公衆衛生学を専門とし、災害公衆衛生や医療情報の管理、働く人の健康管理について研究しています。また、東日本大震災以降、本学が実施する福島原発復旧作業にあたる作業員の健康管理を継続的に支援している医師でもあることを申し添えます。

アスベスト被害防止のため国際機関認定の対策マニュアル完成

産業医科大学 — Fri, 07 Jun 2013 09:00:08 +0900

2013/6/6
産業医科大学
アスベスト被害防止のため国際機関認定の対策マニュアル完成
産業医科大学　環境疫学　高橋　謙教授は、国連の要請を受け、世界からアスベストの根絶を図るため、対策マニュアルを完成させました。

このマニュアルは、ＷＨＯ（世界保健機構）とＩＬＯ（国際労働機関）の助言も受けており、国際機関が認定する初めてのアスベストに関する総合的なマニュアルとなっています。

アスベスト使用は、日本では2012年に製造・使用が全面的に禁止され、世界の潮流は禁止に向かっていますが、世界全体では、使用率が増えている課題があり、問題視されています。

なお、高橋謙教授は、「アスベスト関連疾患のグローバルな解析と同疾患根絶に向けた国際協力」に対する功績が認められ、2011年度にアジアからは初の、フィンランド産業医学研究所の第9回ヨルマ・ランタネン賞（Jorma Rantanen Award, JR Award）を受賞しています。

原発医師派遣を含む「東日本大震災支援活動記録2011、2012」の発行

産業医科大学 — Wed, 10 Apr 2013 14:00:00 +0900

2013年４月10日
学校法人産業医科大学
原発医師派遣を含む「東日本大震災支援活動記録2011、2012」の発行
産業医科大学では、東日本大震災発生直後から今日まで様々な形で支援活動を続けてまいりました。

特に東京電力株式会社福島第一原子力発電所等（以下「東電福島第一原発等」という。）に対し、約2年に亘り医師派遣を行うなど、医療支援とともに継続をしてまいりました。

一般社団法人日本私立医科大学協会の調査では、本学の震災支援活動における派遣延べ人数は、全国77医学部・医科大学（東北大学、福島県立医科大学を除き）のうちで、第4位の実績となっています。
このうち、半数以上は、東電福島第一原発等への支援であり、同地域への支援者に本学が占める割合は、私立医科大学支援者の約9割、全国77医学部・医科大学の約4割となっています。

このたび、これらの本学の支援活動2011,2012の2年間について、記録としてまとめましたので、お知らせします。

なお、この「支援活動記録」は、被災地の公立図書館等に寄贈する予定にしています。