法人別リリース

地球観測衛星しきさいから沿岸域の「ブルーカーボン」を広域的に把握する新たな可能性

東京都公立大学法人 — Fri, 11 Sep 2026 14:00:00 +0900

1. ポイント・日本の地球観測衛星GCOM-C「しきさい」の観測データから推定される全懸濁物質（Total Suspended Matter: TSM）を用いて、沿岸域のブルーカーボン分布を広域的に把握できる可能性を検証しました。
・相模湾と駿河湾を対象に解析した結果、河口から離れるほどTSMが低くなる傾向が両湾で確認されました。
・海草藻場が存在する場所では、周辺の沿岸海域に比べてTSMが有意に高いことが確認されました。
・これらの結果は、TSMが沿岸域においてブルーカーボンに関連する粒子状有機物（注１）（Particulate Organic Matter: POM）の分布を部分的に反映している可能性を示すものです。　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2. 概要　海草藻場などの沿岸生態系は、生物的な作用によって大気中の二酸化炭素を吸収・固定・隔離する「ブルーカーボン生態系」として注目されています。ブルーカーボンとして隔離される有機物にはいくつか種類があり、藻場などから海中へ放出・輸送される有機物は重要なソースとなります。一方で、陸域から供給される有機物も一部は藻場や深海に隔離されると考えられています。ブルーカーボン生態系の研究において人工衛星によるリモートセンシングが注目されていますが、これまでの研究の多くは、海草藻場そのものの分布や面積の把握に重点が置かれており、藻場などから海中へ放出・輸送される有機物を広い範囲で把握する方法については十分に検討されていませんでした。本研究では、日本の地球観測衛星GCOM-C「しきさい」に搭載されたSGLI(Second-generation Global Imager)センサのデータから推定される全懸濁物質（Total Suspended Matter: TSM）に着目し、これら藻場などから放出される有機物の広域的な分布推定を試みました。 TSMは、海水中を漂う有機物や土砂などの細かな粒子の量、つまり水の濁り具合を表す指標です。沿岸域ではブルーカーボンのソースとなりうる河川や海草などに由来する粒子状有機物（Particulate Organic Matter: POM）もTSMの構成要素となるため、TSMの分布はPOMの分布を反映している可能性があります。そこで相模湾と駿河湾を対象として、2023年のGCOM-C「しきさい」の観測から得られたTSMと、河口からの距離および海草藻場の分布との関係を解析しました。その結果、両湾ともに河口からの距離が大きくなるほどTSMが有意に低下しました。同時に、環境省の調査で海草藻場が確認されている場所では、周辺の沿岸海域と比較してTSMが有意に高い値を示しました。これらの結果は、衛星から推定されるTSMが海洋におけるPOMの分布を反映していることを示しています。さらに、海草藻場に由来する有機物や藻場内に捕捉される懸濁物質など、沿岸域におけるブルーカーボン関連物質の分布も部分的に反映している可能性も示しています。本研究は、衛星観測を利用して沿岸域のブルーカーボンを広域的に評価するための、新たなアプローチにつながる成果です。本研究成果は、8月15日付で、ELSEVIERが発行する英文誌『Environmental Advances』上で発表されました。本研究は、CREST「[海洋カーボン]海洋とCO2の関係性解明から拓く海のポテンシャル」の成果です。

3. 研究の背景　海草藻場や海藻藻場をはじめとする沿岸生態系は、二酸化炭素を吸収・固定・隔離する「ブルーカーボン生態系」が近年大きな注目を集めています。ブルーカーボン生態系における炭素隔離には、さまざまなプロセスがありますが、最も単純なプロセスは海草や海藻が生産した有機物が藻場の下に堆積するプロセスです。しかし、海草や海藻が生産した有機物の一部は粒子状有機物として藻場の外へ運ばれます。他方、河川を介して陸域から流入する有機物もあります。これらの浮遊有機物が沿岸域や深海の堆積物に輸送され、隔離されるプロセスも、ブルーカーボンにおける重要な生成プロセスの一つです。しかし、こうした海中を輸送される有機物の分布を、広い海域について継続的に調査することは容易ではありません。さらに、これらの有機物のうち、ブルーカーボンとして隔離されるものは一部と考えられ、単純に有機物が多い場所をブルーカーボン生態系と判断することはできません。人工衛星によるリモートセンシングは、広範囲の海域を繰り返し観測できるという大きな利点があります。さらに特定波長を利用することで、水中を輸送される有機物の分布を把握することも可能です。本研究では、GCOM-C「しきさい」の観測データから推定可能なTSMに着目し、これを沿岸域のブルーカーボン分布を把握するための指標として利用できないかを検討しました。

図1．海洋において炭素が隔離されるプロセスの概念図（図を生成AI（ChatGPT）にて生成し、著者にて改変）。　

4. 研究の詳細　研究対象地域として、太平洋に面する相模湾と駿河湾を選びました。相模湾と駿河湾はいずれも湾として入り組んだ地形をしていること、湾内に藻場が存在していること、湾内が極端に人工改変されていないことから、ブルーカーボン生成のプロセスを検討する上で適していると考えました。まず、GCOM-C/SGLI由来のTSMが粒子状有機物（Particulate Organic Matter: POM）を反映することを確認するため、国土数値情報の河川データと国土地理院の航空写真を用い、それぞれの湾に流入する河川の河口位置を特定しました。一般に河川から流入する水には陸域由来の有機物が含まれており、既往研究においても河口域ではPOMが多いことが示されています。続いて、GCOM-C由来のTSMが藻場から発生あるいは藻場で捕捉されたPOMを反映できるかを検討するため、環境省の自然環境保全基礎調査（注２）における藻場調査データから、藻場の分布データを入手しました。GCOM-C/SGLIによる2023年の観測データからTSMの年間平均値を算出し、「河口からの距離とTSMの関係」および「藻場が確認されている場所と、それ以外の沿岸海域とのTSMの違い」を統計的に検証しました。分析単位は250mグリッド、分析範囲は海岸線から1,500mとしました。
　分析の結果、相模湾、駿河湾のいずれにおいても、河口からの距離とTSMとの間に有意な負の関係が確認されました（図2）。つまり、河口に近い海域ほどTSMが高く、河口から離れるにつれて低下する傾向がみられました。河川は陸域由来のPOMを沿岸海域へ供給する主要な経路の一つです。このため、今回確認された距離に伴う減少傾向は、衛星から推定されたTSMが河川から供給されるPOMの空間分布を捉えていることを示唆します。さらに、環境省の調査で藻場が記録されている場所では、相模湾、駿河湾ともに、周辺の沿岸海域よりTSMが有意に高いことが確認されました(図3)。藻場では有機物が生産され、一部はその場で隔離され、一部は周辺海域へPOMとして供給します。また、藻場は周囲から運ばれてきたPOMを捕捉・堆積させる働きも持っています。したがって、藻場で確認された高いTSMは、その場で生育する生物由来の有機物だけでなく、藻場によって捕捉され、将来的に堆積・隔離されうる有機物をも反映していると考えられます。

図2．河口からの距離と全懸濁物質 (TSM)値の関係。相模湾、駿河湾いずれも河口から離れるにつれてTSM値が低下する傾向があった。

図3．湾全体と藻場が確認された場所における懸濁物質 (TSM)値。藻場が確認された場所では調査年代にかかわらずTSM値が高いことが示された。藻場は環境省の自然環境保全基礎調査における藻場調査結果を利用した。なお、過去の調査結果についても、現在も存在している可能性が高い場所として扱った。

5. 研究の意義と波及効果　ブルーカーボンを気候変動対策として適切に評価するためには、ブルーカーボン生態系の「面積」だけでなく、そこで生産された有機物がどこへ運ばれるのか、どこから運ばれて蓄積されるのかを理解する必要があります。これを把握するためには船舶による採水などの現地調査を欠かすことはできません。しかし、現地調査のみで広大な沿岸域を観測することには限界があります。GCOM-Cをはじめとする人工衛星による観測データを利用できれば、従来の現地調査を補完しながら、広範囲の沿岸海域を統一的な方法で評価できる可能性があります。今回の成果は、衛星から推定されるTSMを利用することで、ブルーカーボンに関連する物質の空間分布を簡便かつ広域的に把握する新たな方法につながる可能性を示したものです。将来的には、沿岸域におけるブルーカーボンのモニタリングや、ブルーカーボン生態系の保全・管理、さらには気候変動対策に向けた評価手法への応用が期待されます。
　一方、本研究で用いたTSMは、有機物だけでなく無機物も含む指標です。また、植物プランクトンや海底堆積物の再懸濁などによってもTSMは増加します。今回の解析はTSMと粒子状有機物の供給源と考えられる場所との空間的関係を評価したものであり、今回推定されたTSMが実際の粒子状有機物濃度をどの程度反映しているのかを直接検証したものではありません。したがって、TSMが高い場所をそのままブルーカーボン量が多い場所とみなすことはできません。今後、現地で粒子状有機物の濃度や組成を測定し、衛星から推定されるTSMとの関係を検証することが重要です。こうした現地観測と衛星リモートセンシングを組み合わせることで、ブルーカーボンの広域評価をさらに高精度化できることが期待されます。

6. 用語解説（注１）粒子状有機物（Particulate Organic Matter: POM）
海水や陸水に含まれる微小な団子状の有機物のこと。生物遺骸や破片、プランクトン、バクテリア等が含まれ、海洋において、これらが隔離されるとブルーカーボンとなる。
（注２）自然環境保全基礎調査
環境省が実施している国土全体の自然環境調査で、緑の国勢調査とも呼ばれている。

7. 論文情報掲載誌：Environmental Advances
タイトル：Satellite-based total suspended matter as an indicator of coastal surface blue-carbon distribution: a case study of two bays in Japan
著者： Takeshi Osawa,Narumasa Tsutsumida,Hideyuki Doi
DOI: https://doi.org/10.1016/j.envadv.2026.100747
アブストラクトURL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2666765726000657

東京都公立大学法人と東京スター銀行が外国人留学生支援を拡充

東京都公立大学法人 — Fri, 11 Sep 2026 14:00:00 +0900

News Release
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2026年9月11日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社東京スター銀行

東京都公立大学法人（理事長中山泰男）と株式会社東京スター銀行（東京都港区、代表執行役頭取伊東武）は、外国人留学生が安心して日本で学び、将来にわたり地域社会や日本企業で活躍できる環境づくりを目的として、2026年度、外国人留学生支援に関する取り組みを拡充します。

東京都立大学には36か国・地域から505人（2026年5月1日現在）の外国人留学生が在籍しています。こうした中、両者は昨年からキャリアガイダンスの実施や外国人留学生支援基金への寄付などを通じた留学生の支援に取り組んできました。2026年度は、外国人留学生支援に向けた寄付の継続に加え、これまでの連携をさらに発展させ、東京都立大学の外国人留学生を対象に、口座開設支援や金融トラブル防止に向けた金融教育を実施します。

近年、日本国内では外国人留学生数が増加する一方で、来日直後の生活基盤の整備や金融サービスへのアクセス、特殊詐欺や口座売買などの金融トラブルへの対応が課題となっています。政府による高度外国人材の受け入れや定着促進が進められる中、留学生が安心して学び、その能力を十分に発揮できる環境整備の重要性は一層高まっています。東京都公立大学法人と東京スター銀行は、それぞれの強みを生かし、外国人留学生の生活基盤の安定や金融リテラシーの向上を後押ししてまいります。

■ 外国人留学生向け口座開設支援
東京都立大学の外国人留学生を対象に口座開設会を実施します。2026年度春期に実施し、秋期にも開催を予定しています。来日後の生活に欠かせない金融サービスを円滑に利用できる環境を整え、外国人留学生の安心・安全な学生生活のスタートを支援します。

■ 金融トラブル防止に向けた金融教育
外国人留学生を対象に、金融トラブルの未然防止を目的とした金融教育を実施します。口座売買のリスクや特殊詐欺、闇バイトへの注意喚起に加え、それらへの対策方法や相談先など、日本で生活するうえで必要な金融知識を提供し、留学生が自らトラブルを回避できる力を養います。なお、本施策は入学時オリエンテーションなど、大学が実施する各種プログラムとも連携しながら展開する予定です。

■ 外国人留学生支援に向けた寄付
東京スター銀行は、東京都公立大学法人が推進する外国人留学生支援の充実に向けた寄付を昨年度に引き続き実施します。本寄付は、外国人留学生の学習環境や受入環境の充実に向けた施策に活用される予定です。

東京都公立大学法人と東京スター銀行は、今後も外国人留学生支援を通じて、国際都市・東京を支える人材の育成と活躍を後押ししてまいります。

令和８年度東京都立大学「グローバル教養講座」ジェラルド・カーティス氏（コロンビア大学名誉教授）講演会

東京都公立大学法人 — Thu, 10 Sep 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和８年９月10日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　総務局

　東京都立大学は、文理を問わず国際的に第一線で活躍する講師を招いて実施している令和８年度「グローバル教養講座」のプログラムとして、東京都公立大学法人国際エグゼクティブアドバイザー及び東京都立大学客員教授であり、コロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏による講演会を下記のとおり実施します。
　「グローバル教養講座」は、豊かな国際感覚やグローバルな視点を育み、国際社会で活躍できる人材を育成するため、令和３年から開始した特別講座です。今回、ジェラルド・カーティス氏をお招きし、「激しく変化する時代を生き抜く学びとは」をテーマに、講演いただきます。どなたでもご応募いただけますので、ぜひお申し込みください。

１　日時　令和８年10月５日（月曜日）午後５時から午後７時まで（予定）

２　会場　東京国際フォーラム　ホールＤ７
　（〒100-0005　東京都千代田区丸の内３丁目５番１号）

３　プログラム（予定）　（１）ジェラルド・カーティス氏による特別講演
　　　○激しく変化する時代を生き抜く学びとは―次世代に向けた国際性の涵養―
　（２）都立大教員とのトークセッション
　　　○世界と対話する学び―国際社会の変化に大学はどう応えるか
　（３）質疑応答

４　登壇者　※敬称略

ジェラルド・カーティス
コロンビア大学名誉教授
東京都立大学客員教授

野口昌良
東京都立大学副学長国際センター長
５　申込概要　（１）対象
　　　都立大生のほか、どなたでもお申し込みいただけます。
　（２）定員
　　　２００名程度
　（３）申込方法
　　東京都立大学「グローバル教養講座」特設ホームページ
　　　（下記のウェブサイト）からお申し込みください。
　　　https://global-lecture.houjin-tmu.ac.jp/news/info/2026.html
　　※ 下記の二次元コードからもアクセスいただけます。
　　　 ▲グローバル教養講座特設ホームページ
　　　　
　（４）注意事項
　　　・応募者多数の場合には抽選とさせていただきます。
　　　・当日の様子は後日、オンラインで配信する予定です。
　　　・会場で観覧される参加者は配信する映像に映り込む可能性がございます。
　（５）申込締切
　　　令和８年９月28日（月曜日）正午
　（６）抽選結果
　　　令和８年９月30日（水曜日）までにお知らせします。

　本件は、「2050 東京戦略」を推進する取組です。
　戦略３　教育「世界水準の教育研究で東京・日本の発展に貢献する東京都立大学」
　　▲2050東京戦略　　　　
　　　

登　壇　者　紹　介

ジェラルド・Ｌ・カーティス
（Gerald L. Curtis）
1940年９月18日生　

コロンビア大学名誉教授。2025年４月より東京都公立大学法人国際エグゼクティブアドバイザー及び東京都立大学客員教授。日本政治の研究において世界的に著名な政治学者であり、日米関係の深化に長年貢献してきた「知日派」の第一人者。中曽根康弘氏の紹介で日本の選挙現場を調査し、その経験をもとに執筆した『代議士の誕生』で注目を集める。日本語にも堪能で、竹下登氏、小泉純一郎氏など日本の政治家との深い交流を持つ。2004年には旭日重光章を受章。
　略歴
　1969年　　コロンビア大学政治学部助教授
　1972年　　コロンビア大学政治学部准教授
　1974年　　コロンビア大学東アジア研究所長
　1976年　　コロンビア大学政治学部教授
　2016年　　コロンビア大学政治学部名誉教授（現職）

　その他現職
　　モーリーン・アンド・マイク・マンスフィールド財団理事会会長
　　ジャパン・ソサエティ理事
　　公益財団法人日本国際交流センター理事
　　米日カウンシル評議員
　　米外交問題評議会委員　など

　・日本の政治、社会、外交、日米関係に関する多数の著書や論文を、英語・日本語で執筆
　・東京大学、慶応義塾大学、早稲田大学、政策研究大学院大学、王立国際問題研究所（イギリス）、
　　コレージュ・ド・フランス（フランス）、リー・クアンユー公共政策大学院（シンガポール）など
　　で客員教授・客員研究員を歴任

令和８年度東京都立大学　「グローバル教養講座」　開催

東京都公立大学法人 — Thu, 10 Sep 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和８年９月10日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　総務局

　東京都立大学は、文理を問わず国際的に第一線で活躍する講師をお招きする『令和８年度　東京都立大学「グローバル教養講座」』を開催します。
　「グローバル教養講座」は、豊かな国際感覚やグローバルな視点を育み、国際社会で活躍できる人材を育成するため、令和３年から開始した特別講座です。都立大生だけでなく、どなたでも無料でご視聴いただけます。
　今年度は、政治、経済、AI、気候変動、睡眠などの幅広いテーマについて、世界をリードする豪華講師陣による講義を予定しています。広く一般公開しておりますので、ぜひご覧ください。
　なお、一部の講座については、対面での講演を実施する予定であり、その様子を配信する予定です。この対面講演についても、事前申込により、どなたでもご参加いただけます。対面講演の開催については、順次お知らせします。

１　公開予定の講座　・キャス・サンスティーン氏（ハーバード大学特別栄誉教授）
　・サーシャ・ルッチオーニ氏（Sustainable AI Group共同創業者兼最高科学責任者）
　・フィリップ・アギヨン氏（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授）
　・ジェラルド・カーティス氏（コロンビア大学名誉教授）対面講演
　・オードリー・タン氏（台湾元デジタル発展相）対面講演
　・マイケル・レヴィット氏（スタンフォード大学医学部構造生物学教授）対面講演
　・柳沢正史氏（筑波大学教授）
※講演内容の詳細については、別紙をご参照ください。

２　配信開始日　令和８年９月10日（木曜日）から順次配信開始

３　視聴方法　YouTube　または　東京都立大学「グローバル教養講座」特設ホームページから
　都立大生を含むどなたでも無料でご視聴いただけます。

　【東京都立大学「グローバル教養講座」特設ホームページ】
　　https://global-lecture.houjin-tmu.ac.jp/news/info/2026.html

　※ 下記の二次元コードからもアクセスいただけます。
　　 ▲グローバル教養講座特設ホームページ
　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【別　紙】

令和８年度　東京都立大学「グローバル教養講座」　講座概要

講　師　名テーマ配信予定日ハーバード大学特別栄誉教授キャス・サンスティーン氏 © Photo by Rose Lincoln
Nudging: Past, Present, Future ― ナッジ：過去、現在、未来 ― ９月10日（木曜日） Sustainable AI Group 共同創業者兼最高科学責任者サーシャ・ルッチオーニ氏 Making AI (truly) sustainable: from environmental costs to social impacts ― AIを真に持続可能にする：環境負荷から社会的影響まで ― ９月17日（木曜日）ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授フィリップ・アギヨン氏 The power of creative destruction and the AI revolution ― 「創造的破壊」の力とAI革命 ― 10月以降コロンビア大学名誉教授東京都立大学客員教授ジェラルド・カーティス氏激しく変化する時代を生き抜く学びとは ― 次世代に向けた国際性の涵養 ― 11月以降対面講演あり

台湾元デジタル発展相東京都立大学客員教授オードリー・タン氏対立を創造に変える起業家精神 ― Plurality時代のアントレプレナーシップ ― 12月以降対面講演あり

スタンフォード大学医学部構造生物学教授マイケル・レヴィット氏大いなる知性の時代を、人類はどう進むべきか１月以降対面講演あり

筑波大学教授柳沢正史氏睡眠の謎に挑む（仮）２月以降
　本件は、「2050 東京戦略」を推進する取組です。
　戦略３　教育「世界水準の教育研究で東京・日本の発展に貢献する東京都立大学」
　▲2050東京戦略
　　　　　

南極のオニクマムシの生態とは！？

東京都公立大学法人 — Thu, 10 Sep 2026 14:00:00 +0900

1. ポイント・南極・ラングホブデ注1で、希少なクマデオニクマムシ注2 (Milnesium rastrum)が多数生息する場所を発見
・33個体を調査し、オスとメスの体の大きさや形態の明確な違いを初めて詳しく解明
・オスには、交尾に関係すると考えられる特徴的な鉤状の爪が発達
・メスでは、体が大きくなるほど爪の突起数が増える傾向を確認
・消化管の内容物から、自然環境で別種のクマムシを捕食していることを明らかに
・南極の微小生態系におけるクマムシの生態的役割を理解するための重要な知見
2. 概要　南極大陸には、極寒や乾燥といった厳しい環境に適応した、さまざまな微小動物が生息しています。その中でもクマムシは、極限環境への高い耐性で知られていますが、南極に生息するクマムシの生態については、まだ分かっていないことが多く残されています。
　東京都立大学大学院理学研究科生命科学専攻の杉浦健太助教、総合研究大学院大学先端学術院極域科学コースの高平夏芽博士課程学生、横浜国立大学大学院環境情報研究院の和田智竹特任研究員らの研究グループは、第67次南極地域観測隊の調査において、南極・ラングホブデ地域(昭和基地近くの露岩域)で、これまでほとんど詳しく調べられていなかったクマデオニクマムシ(オニクマムシ属に属するクマムシの南極固有種)の個体が多数生息する場所を発見しました。
　本研究成果は、2026年９月１日付け（日本時間）で日本動物学会が発行する国際誌「Zoological Letters」に掲載されました。なお、本研究は、科学研究費助成事業(科研費)、南極地域観測隊一般研究観測の支援を受けて行われました。

３. 研究の背景　南極の湿地帯には、厳しい寒冷・乾燥環境に適応した多様な微小動物が生息しています。その一つであるクマムシ類からは、これまでに多くの種類が南極から報告されていますが、その生態や他の生物との関係については、まだ十分に分かっていません。
　本研究で対象としたクマデオニクマムシ(Milnesium rastrum)は、南極の限られた地域から知られるクマムシで、特徴的な爪を持つことから2023年に新種として記載されました(参考文献1)。しかし、これまで確認された個体数が非常に少なく、オスとメスの違いや成長に伴う形態変化、自然環境で何を食べているのかといった基本的な生態はほとんど分かっていませんでした。
今回研究グループは、第67次南極地域観測隊に参加し、ラングホブデ地域にクマデオニクマムシが多数生息する場所を発見したことで、詳しい形態・生態調査が行えるようになりました。

論文著者: 左から和田、杉浦、高平
4. 研究の詳細　クマデオニクマムシは、2023年に新種として記載されたクマムシで、通常のクマムシとは異なる特徴的な爪を持つことが知られていました。一方、これまで確認された個体数が非常に少なかったため、オスとメスの形態の違いや成長に伴う変化、自然環境で何を食べているのかといった基本的な生態はほとんど分かっていませんでした。
　今回の調査では、33個体を採集し、そのうち17個体がオス、14個体が成体メス、2個体が幼体でした。この結果から、野外におけるオスとメスの割合はおおむね1対1である可能性が示されました。
　さらに詳しく観察したところ、メスはオスより大型で、最大742 μm (約0.74 mm)に達する一方、オスは最大549 μm (約0.55 mm)で、さらにオスの下半身がより細身になることが明らかになりました。また、オスの第1脚には、メスには見られない特徴的な鉤状の大きな爪が発達していました(図1)。こうした性差は、これまで少数の個体から推測されていたものではなく、今回初めて統計的に詳しく示されたものです。

図1: クマデオニクマムシとその爪
　興味深いことに、クマデオニクマムシの特徴である爪の先の突起の本数にも、体の大きさに伴う変化が見つかりました。特にメスでは、体が大きくなるほど突起の数が増える傾向が強く、大型の個体では最大7個の突起が確認されました。一方、オスの第1脚では、この数が一貫して2個に保たれていました。これらの結果は、オスとメスで成長後の形態変化の仕組みが異なる可能性を示しています。
　さらに本研究では、クマデオニクマムシが自然環境で何を食べているのかについても手がかりを得ました。採集した個体の消化管を調べたところ、他のクマムシの爪や口器、咽頭の構造などが見つかりました(図2)。これらの特徴を詳しく比較した結果、食べられていたクマムシは、同じラングホブデ地域に生息する別種のクマムシ(Diphascon langhovdense注3)である可能性が高いことが分かりました。つまり、クマデオニクマムシは南極の自然環境において、他のクマムシを捕食する捕食者として生活していることが示されました。

図2: 一般的なクマムシの口器の形と、クマデオニクマムシの胃内容物

　これまでクマデオニクマムシについては、実験室で飼育した個体がワムシを食べることは報告されていましたが、自然環境で何を食べているのかはよく分かっていませんでした。今回の研究により、南極の微小な生態系の中で、クマムシ同士の捕食・被食関係が存在することが明らかになりました。
　本研究は、これまで極限環境に耐える生物として注目されることの多かったクマムシについて、南極の自然環境の中で、どのような形態を持ち、どのように成長し、他の生物とどのような関係を築いているのかを明らかにしたものです。特に、これまで標本不足のため研究が難しかったクマデオニクマムシについて、多数の個体を一度に調査できたことが、今回の成果につながりました。
　今後、異なる地域から採集した個体を比較することで、クマデオニクマムシの分布や食性、繁殖・交尾行動などをさらに詳しく調べることが期待されます。また、オスの第1脚に発達した鉤状の爪が、交尾の際にどのような役割を果たすのかについても、今後の重要な研究課題となります。

5. 研究の意義と波及効果　本研究は、これまで生態がほとんど明らかになっていなかった南極固有のクマデオニクマムシについて、オスとメスの形態的な違いや成長に伴う爪の変化を明らかにしたものです。さらに、消化管内から別種のクマムシの特徴が確認され、自然環境においてクマムシを捕食していることが示されました。これは、南極の微小な生態系におけるクマムシの捕食者としての役割を明らかにする重要な成果です。
　本研究を契機として、今後さらに野外での調査や比較研究が進むことで、南極の微小動物からなる生態系における食物網や、極限環境に生息する生物の多様性・生態の理解が進むことが期待されます。

6. 用語解説（注１）ラングホブデ: 昭和基地から約20 km離れた位置にある露岩域(夏に雪が溶け、地表が剥き出しになる一帯)。
（注２）クマデオニクマムシ: 2023年に新種として記載された南極の固有種。南極の昭和基地近辺でのみ生息が確認されている。
（注３）Diphascon langhovdense: 1964年に南極観測隊によって発見されたクマムシ。口器が長いことが特徴。
(参考文献1) AC Suzuki, K Sugiura, M Tsujimoto, R Nakai, SJ McInnes, H Kagoshima, S Imura
"A New Species of Bisexual Milnesium (Eutardigrada: Apochela) Having Aberrant Claws from Innhovde, Dronning Maud Land, East Antarctica,"
Zoological Science 40(3), 246-261. https://doi.org/10.2108/zs220085

7. 論文情報掲載誌：Zoological Letters
タイトル：Sexual dimorphism, allometric morphological changes, and wild diet of the endemic Antarctic tardigrade Milnesium rastrum
著者：Kenta Sugiura, Natsume Takahira, Tomotake Wada
ＤＯＩ：10.1186/s40851-026-00270-x
ＵＲＬ：https://link.springer.com/article/10.1186/s40851-026-00270-x

細胞のストレス応答異常がタウ蓄積を促進する仕組みを発見－アルツハイマー病関連酵素MARK4の新機能を解明

東京都公立大学法人 — Wed, 09 Sep 2026 14:00:00 +0900

1.ポイント・アルツハイマー病など多くの神経変性疾患では、タウタンパク質注1の異常な蓄積が神経細胞死を引き起こします。
・今回、タウタンパク質の異常に関わる酵素MARK4が、細胞のストレス応答構造「ストレス顆粒注2（Stress Granule）」を制御するという新たな機能を持つことを発見しました。
・MARK4は酸化ストレス注3下でストレス顆粒形成因子TIA1注4と協調してストレス顆粒形成を促進します。
・ストレス顆粒の形成はタウタンパク質の病変を悪化させることが知られています。本研究から、酸化ストレスとタウ病理を結ぶ新たな分子メカニズムが示されました。
・MARK4は創薬標的として注目されており、本研究成果はアルツハイマー病などのタウ病変を伴う神経変性疾患に対する新たな治療法開発につながることが期待されます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2.概要　加齢に伴い、アルツハイマー病などの神経変性疾患の発症リスクは高まります。これらの疾患では、タウタンパク質の異常な蓄積が神経細胞の障害を引き起こします。加齢によって酸化ストレスが増加することが、アルツハイマー病リスク上昇の一因と考えられています。しかし、酸化ストレスとタウタンパク質の異常な蓄積の関係は十分に解明されていませんでした。細胞はストレスを受けると「ストレス顆粒（Stress Granule、SG）」を形成しますが、この構造が異常なタウの蓄積を促進する可能性が指摘されています。本研究では、東京都立大学大学院理学研究科の中嶋翔氏（当時、大学院生）、安藤香奈絵教授らの研究グループが、アルツハイマー病との関連が知られる酵素MARK4が、ストレス顆粒形成を促進する役割を持つことを見つけました。MARK4は、酸化ストレスを受けた細胞で、ストレス顆粒形成因子TIA1と協調してSGの形成を促進し、タウタンパク質の蓄積を増加させました。また、MARK4はタウによる神経細胞死を悪化させますが、TIA1の機能を低下させるとこれを緩和することもわかりました。本成果は、酸化ストレスとタウ病理をつなぐ新たな分子メカニズムを示すものであり、アルツハイマー病などのタウオパチーに対する新たな治療標的の開発につながることが期待されます。
　本研究成果は、2026年9月4日付け（日本時間）でWileyが発行する学術誌「FEBS OpenBio」に掲載されました。
なお、本研究は、武田科学振興財団、科研費24K02860、AMED JP24wm0625509、JP25wm0625509事業の支援を受けて行われました。

3.研究の背景　アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患では、タウタンパク質が脳内に異常に蓄積し、神経細胞の機能障害や細胞死を引き起こします。しかし、タウがどのような仕組みで蓄積し、その毒性を獲得するのかは十分に解明されていません。MARK4は、タウをリン酸化するキナーゼとして知られ、タウをリン酸化してその蓄積や毒性を高めることが知られていました。しかし、タウの同じ部位をリン酸化するキナーゼは他にもあり、なぜ他の類似酵素よりも強くタウ病理を促進するのかは明らかになっていませんでした。一方、MARK4は酸化ストレスへの応答との関連が示唆されていました。そこで、酸化ストレスに対する細胞応答が、MARK4によるタウの蓄積に関わるのではないかと考えました。

4.研究の詳細　近年、神経変性疾患の患者脳では、細胞がストレスに応答して形成するストレス顆粒がタウの異常化に関与する可能性が報告されています。特に、ストレス顆粒形成因子TIA1はタウの凝集や毒性を促進することが知られています。培養細胞に酸化ストレスを加えてMARK4の細胞内局在を解析すると、MARK4がストレス顆粒に局在することがわかりました。MARK4はTIA1とともにストレス顆粒に集積し、また酸化ストレス下でストレス顆粒形成を促進することが明らかになりました。TIA1がストレス顆粒を形成させる機能は酸化されると低下します。しかし、MARK4は酸化ストレスによるTIA1の機能低下を抑え、ストレス顆粒形成能を維持することもわかりました。

続いて、MARK4とTIA1がタウタンパク質に与える影響を解析しました。培養細胞でMARK4またはTIA1を単独で発現させてもタウ量は大きく変化しませんでしたが、両者を同時に発現させるとタウタンパク質が著しく増加することが分かりました。これらより、MARK4はタウを直接リン酸化するだけでなく、TIA1を介してストレス顆粒の形成と安定化を促進し、その結果としてタウ蓄積を増加させるという新たな作用機構が示されました。

さらにタウの毒性についての解析をショウジョウバエを用いて行いました。MARK4の発現はタウによる神経細胞死を悪化させますが、TIA1の発現を低下させると、タウによる神経細胞死が有意に抑制されました。この結果は、ストレス顆粒形成がタウによる神経細胞死を促進することを示唆しています。

本研究から、酸化ストレス、ストレス顆粒、そしてタウ病理を結びつける新たな分子メカニズムが明らかになりました。本成果は、アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患についての発症機序の理解に役立ち、またMARK4を標的とした新たな治療戦略の開発につながる可能性を示しています。ストレス顆粒の異常はがんや筋萎縮性側索硬化症（ALS）など他の疾患との関連も指摘されています。本研究成果は神経変性疾患研究にとどまらず、細胞ストレス応答機構の理解にも貢献することが期待されます。

図1．酸化ストレスによってタウ蓄積が促進される仕組み。 MARK4（赤）は、細胞内のストレス応答構造であるストレス顆粒（オレンジ）の形成を促進し、TIA1（青）と協調して認知症関連タンパク質タウ（紫）の蓄積を増加させ、神経細胞死を悪化させる。

5.研究の意義と波及効果　アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患は、高齢化の進行に伴い患者数の増加が懸念されている重要な社会課題です。これらの疾患ではタウタンパク質の異常な蓄積が神経細胞の障害や細胞死を引き起こしますが、その発症や進行を根本的に抑制する治療法はまだ十分に確立されていません。本研究は、加齢に伴って増加する酸化ストレスとタウの異常を結びつける新たな分子メカニズムを明らかにした点で意義があります。具体的には、アルツハイマー病との関連が知られるキナーゼMARK4が、ストレス顆粒の形成を促進し、その結果としてタウタンパク質の蓄積と神経変性を増悪させることを示しました。MARK4はタウをリン酸化する酵素として主に研究されてきましたが、本研究によって細胞のストレス応答そのものを制御する新たな機能が明らかになりました。
さらに、MARK4とTIA1の機能的な連携を明らかにしたことで、神経変性疾患の病態形成において、細胞ストレス応答とタンパク質異常がどのように結びつくのかを理解する重要な手掛かりとなります。今回見いだされた仕組みは、アルツハイマー病だけでなく、進行性核上性麻痺や大脳皮質基底核変性症などタウ病変を伴う神経変性疾患の研究にも応用できる可能性があります。神経変性疾患以外にも、MARK4の活性制御異常とストレス顆粒形成は共にがんへの関連も報告されており、これらの疾患の理解にもつながると期待されます。
また、MARK4は既に創薬可能な分子として注目されており、安藤らの研究グループはMARK4活性を阻害する化合物の開発を行なっています。本研究により、MARK4阻害によってタウのリン酸化だけでなく、ストレス顆粒形成を介した病的変化も抑制できる可能性が示されました。将来的には、タウの異常蓄積が始まる比較的早期の段階で病態進行を抑制する治療法の開発につながることが期待されます。
本研究は、加齢による細胞ストレスがどのように神経変性につながるのかという根本的な問いに対し、新たな分子レベルの説明を与える成果です。今後、認知症の予防・治療法開発に向けた基盤研究として発展することが期待されます。

6.用語解説（注1）ストレス顆粒：細胞が酸化ストレスなどの環境変化を受けた際に一時的に形成する、RNAとタンパク質からなる集合体。

（注2）タウタンパク質：神経細胞の骨組みを支える重要なタンパク質だが、アルツハイマー病などの疾患では脳の細胞に異常に蓄積し、細胞死を引き起こす。

（注3）酸化ストレス:「体を傷つける活性酸素」と「それを防ぐ抗酸化力」のバランスが崩れ、細胞にダメージが蓄積した状態。体の“さび”にたとえられることがある。

（注4）TIA1：ストレス顆粒の形成を制御するRNA結合タンパク質。神経変性疾患におけるタウ異常との関連が報告されている。

7.論文情報掲載誌：FEBS OpenBio
タイトル： MARK4 enhances stress granule formation under oxidative stress and increases tau accumulation
著者：Sho Nakajima, Kotone Watanabe, Grigorii Sultanakhmetov, Aoi Fukuchi, Keiya Ito, Sawako Shimizu, Taro Saito, Akiko Asada, Kanae Ando
ＤＯＩ：doi.org/10.1002/2211-5463.70338
ＵＲＬ： https://febs.onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/2211-5463.70338

細胞が適切にストレスに対応し遺伝子応答する仕組みを解明

東京都公立大学法人 — Mon, 07 Sep 2026 14:00:00 +0900

ポイント・遺伝子の働きを抑制するクロマチン構造を維持することで転写因子の結合を抑えるTup1転写抑制因子はストレスに対して非特異的な転写を抑制する。
・遺伝子の働きを活性化させる転写因子群がゲノムDNAに形成される局所的ループ構造を介して近接することで相互に安定化させ、転写活性化に寄与する。
・Tup1転写抑制因子によるクロマチンを介した転写因子の結合阻害と、局所的ゲノムループ構造を介した転写因子群の相互安定化の２つの機構のバランスがストレス特異的応答に関わることを世界で初めて解明。
概要生き物は環境変動などの外部ストレスに適応する中で適応進化を遂げてきました。細胞レベルでは、外部からの刺激やストレスを適切にシグナル伝達し、刺激やストレスに応答するために必要な遺伝子の働きを活性化させることで、このような外部環境の変化に対応しています。遺伝子の働きを活性化させる際には、転写因子と呼ばれるタンパク質群が遺伝子の上流部分に結合して、遺伝子のDNA配列を写しとってタンパク質の設計図をコピーする、「転写」と呼ばれる作業を活性化させています。転写因子は細胞に1000種類以上存在し、それらの多くは6〜12塩基程度の短いDNA配列を認識して遺伝子の上流部分に結合します。一方、無数に存在する外部のストレスや刺激の種類を、細胞がどのように識別し、特定の転写因子の適切なDNAヘの結合につなげているのかは、このDNA配列認識による仕組みだけでは説明できず、不明のままとなっていました。今回、東京都立大学大学院理学研究科化学専攻の廣田耕志教授らの研究グループは、分裂酵母のfbp1遺伝子と呼ばれるグルコース飢餓ストレスに特異的に応答する遺伝子をモデルに研究を行い、細胞が外部ストレスの種類をどのように見極め、適切な遺伝子応答に繋げているのか、その分子機構を発見しました。
研究の背景細胞では、外部環境からの刺激やストレスは、細胞膜上の受容体などの外部との接続装置を介して細胞内のシグナル伝達経路に伝えられ、最終的に転写因子の活性化に繋げられます。転写因子のDNAに対する結合において、クロマチン構造（注1）は重要な働きをもち、転写を活性化する際には、クロマチンをほどいて、リラックスした状態のDNAとなる必要があります。
東京都立大学大学院理学研究科の廣田耕志教授は、Tup1と呼ばれる酵母からヒトまで保存された転写の抑制を行うグローバルリプレッサータンパク質（注2）の働きについて、分裂酵母のグルコース飢餓ストレスに特異的に応答するfbp1遺伝子をモデル系に用いて、ボストン大学のHoffman博士と共同研究を行なってきました。これまでに分裂酵母においてTup11/Tup12 (Tup1の分裂酵母における呼び名)が、クロマチンの凝集の維持に貢献し、クロマチンを閉じた状態にすることで遺伝子の不活性化状態を維持することを見出していました。さらに、分裂酵母のfbp1遺伝子の、グルコース飢餓ストレスへの特異的な応答に必須の役割を果たすことを2004年に発表しています。しかし、ストレスの種類に特異的に転写応答する分子機構の詳細は不明のままでした。
今回、廣田耕志教授は、鶴田悠介氏（東京都立大学大学院理学研究科博士後期課程3年次、学振特別研究員）、井上博貴氏（東京都立大学大学院理学研究科博士前期課程(2024年度修了)）、萩原健太氏（東京都立大学大学院理学研究科博士前期課程１年次）、Charles Hoffman教授（ボストン大学）とともに、Tup11/Tup12の欠損変異体の分裂酵母に見られる、非特異的なfbp1遺伝子の活性化過程を詳細に調査し、分裂酵母においてどのような分子機構でストレスの種類に応じた適切な転写因子の結合状態が制御されているのか解明しました。
本成果は、2026年9月7日（日本時間）に「Nucleic Acids Research」オンライン版で発表されました。
研究の詳細今回、廣田耕志教授の研究チームは、分裂酵母のグルコース飢餓ストレスに特異的に応答し活性化するfbp1遺伝子の応答に関して、Tup11/Tup12の欠損変異体に見られる、窒素源飢餓という本来応答しないはずのストレスに対する異常な転写活性化に注目して研究を行いました。fbp1の活性化に必須の転写因子のAtf1とRst2はこの異常な転写にも関わっており、どちらか一方を欠損すると大幅にfbp1転写活性が低下しました。これらの2つの転写因子はそれぞれ異なる結合部位に結合して転写活性化をするが、この時にゲノムがループ状に折りたたまれることで2つの結合部位が近接し、2つの転写因子同士が相互に安定化し合います。Tup11/Tup12の欠損変異体に見られる異常な転写活性化において、このループ構造を破壊すると異常な非特異転写は完全に消滅しました。この結果は、「Tup11/Tup12による転写因子結合の抑制」と「ループによる転写因子の近接による相互安定化」のバランスで、ストレスによる転写因子の活性化度合いと結合強度が調和する機構を示唆しています（図1モデル）。
図1　ストレス特異的な遺伝子活性化機構のモデル
さらに、ゲノムワイドな調査を実施し、fbp1遺伝子と同様の制御を受ける遺伝子が分裂酵母ゲノムに存在し、そのような遺伝子の上流領域の転写因子結合部位の配置はfbp1遺伝子におけるパターンに酷似していることも判明しました。このことから、分裂酵母ゲノムにおいて上記のモデルに示したような制御機構が一般的に機能している可能性が示唆されました。また、Tup11/Tup12の欠損とループ構造破壊につながる変異を同時に細胞に導入すると、相乗的にさまざまなストレスへの耐性が低下することから、細胞の外部ストレスの応答において上記2つの相反する軸の制御が決定的に重要であることが示唆されました。
研究の意義と波及効果今回の研究では、細胞が外界のストレスの種類をどのように見分けているのかという、根本的な分子機構を明らかにすることができました。今後、より巨大なゲノムをもつヒトなどの生物においても本分子機構が保存されているのか、また、同様の機構が機能しているのであれば、転写因子群の協調的会合の分子機構の詳細など、さらに掘り下げて調査をする必要性があります。
以上のように今後、本研究成果がより高等な生き物での精緻な転写制御機構の解明に結びつけられることが期待されます。
用語解説（注1）クロマチン
DNAは核内でタンパク質に巻き付いて折りたたまれた「クロマチン」と呼ばれる構造を形成しています。クロマチンが強く折りたたまれた状態では転写因子がDNAに近づけず、遺伝子は働きません。一方、遺伝子を活性化するには、クロマチンがほどけて転写因子がDNAに結合できる状態になる必要があります。
（注2）グローバルリプレッサー
広範な遺伝子ネットワーク群の転写を同時に抑える働きをもつタンパク質因子
論文情報掲載誌：Nucleic Acids Research
タイトル：Dual Regulation of Transcription Factor Binding by Tup11/12-Mediated Destabilization and DNA Loop-Mediated Stabilization Ensures Stress-Specific Gene Activation in Fission Yeast
著者：Yusuke Tsuruta, Hirotaka Inoue, Kenta Hagiwara, Charles S. Hoffman, Kouji Hirota
ＤＯＩ：10.1093/nar/gkag847
ＵＲＬ：https://academic.oup.com/nar/article-lookup/doi/10.1093/nar/gkag847

幼少期自然体験が、将来の「生物多様性教育」につながる可能性

東京都公立大学法人 — Thu, 03 Sep 2026 14:00:00 +0900

１.ポイント・東京都八王子市の小学校・中学校教諭662名を対象に、「幼少期自然体験」注１、「自然との心理的なつながり」注2、「生物多様性教育注3の実践」の関係を分析しました。
・幼少期自然体験が豊かな教員ほど、現在の自然との心理的なつながりが強く、さらに、自然との心理的なつながりが強い教員ほど、より幅広い生物多様性教育を実践しているという一貫した関連が確認されました。
・一方、生物多様性教育を進める上では、他教科の準備等による多忙さ、動植物や自然に関する知識不足、教材
・資料の不足などが主な課題として挙げられました。
・生物多様性教育を充実させるためには、教材や研修などの環境整備だけでなく、教員自身が自然に触れ、自然とのつながりを育む機会をつくることの重要性が示唆されます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2.概要
生物多様性の損失が世界的な課題となる中、学校教育には、子どもたちが生物や生態系について学び、自然や環境への関心を育む役割が期待されています。こうした教育を実践する上で中心的な役割を担うのが教員です。しかし、生物多様性に関する教育をどの程度、どのような形で実践するかは学校教員によって異なります。そこで本研究では、東京都八王子市の公立小学校・中学校教諭を対象としたアンケート調査から、学校教員の「幼少期自然体験（Childhood Nature Experiences: CNE）」と、現在の「自然との心理的なつながり（Nature Relatedness: NR）」に着目しました。そして、これらが生物多様性教育の実践とどのように関連しているのかを、構造方程式モデリング（SEM）注４によって分析しました。その結果、小学校・中学校、理科教員・非理科教員という異なる教員グループのいずれにおいても、幼少期自然体験が豊かな教員ほど自然との心理的なつながりが強く、自然との心理的なつながりが強い教員ほど生物多様性教育の実践数が多いという共通した関係が確認されました。本研究は、学校での生物多様性教育が、カリキュラムや教材といった制度的な条件だけではなく、学校教員自身がこれまで自然とどのように関わってきたかという個人的な経験や、自然に対する心理的なつながりとも関連していることを定量的に示したものです。
本研究成果は、2026年8月29日付け（日本時間）でSpringer Natureが発行する学術誌「Biodiversity and Conservation」に掲載されました。

3.研究の背景生物多様性は、遺伝子、種、生態系などさまざまなレベルの生命の多様性を含む概念であり、その保全は現代社会の重要な環境課題の一つです。こうした課題について社会の理解と行動を促すために、学校教育は重要な役割を担っています。特に小・中学校段階で自然や生物に触れ、環境問題について考える経験は、その後の自然や環境に対する意識を形成する重要な機会となります。
一方、日本の小・中学校では「生物多様性教育」という独立した教科があるわけではありません。理科を中心として、小学校の生活科や総合的な学習の時間など、さまざまな場面を通じて関連する学習が行われています。そのため、生物多様性に関する学習をどのように実践するかについて、教員が果たす役割は大きいと考えられます。
本研究では、こうした教員間の実践状況の違いに影響する要因を理解するため、専門分野や年齢などに加えて、子ども時代の自然体験と自然との心理的なつながりに注目しました。

4.研究の詳細 2022年6月から7月にかけて、東京都八王子市の公立小学校および中学校に勤務する常勤教諭を対象にアンケート調査を実施しました。解析対象となった学校教員は662名で、小学校教諭416名、中学校教諭216名などから回答を得ました。調査では主に、1. 生物多様性教育として実践している活動、2. 生物多様性教育を実践する際に感じている課題、3. 幼少期（6～12歳頃の）自然体験、4. 現在の自然との心理的なつながり、5. 年齢、性別、専門分野などの属性について尋ねました。生物多様性教育については、校内での自然観察、動植物の飼育・栽培、生態系についての学習、人間活動による生態系への影響、地域や地球規模の環境問題についての議論、自然保全活動など14種類の実践について調べ、その実践数を指標として分析しました。さらに、幼少期自然体験、自然との心理的なつながり、年齢、性別、生物多様性教育の実践の関係を構造方程式モデリング（SEM）によって解析しました。

「子ども時代の自然体験」から「自然とのつながり」、そして教育実践へ
本研究で最も特徴的だったのは、小学校教諭、中学校教諭、理科を専門とする教諭、理科を専門としない教諭のすべてで共通した関係が確認されたことです（図）。幼少期において自然の中でさまざまな経験をしていた教員ほど、成人後の自然との心理的なつながりが強く、自然とのつながりが強い学校教員ほど、より多くの種類の生物多様性教育を実践していました。つまり、幼少期の自然体験そのものが直接現在の授業を決めるというよりも、自然体験がその後の自然に対する心理的なつながりと関連し、それが学校教員としての教育実践にも関連しているという構造が示されました。

図　生物多様性教育実践数、自然との心理的なつながり（Nature Relatedness: NR）、および幼少期自然体験（Childhood Nature Experiences: CNE）に関する構造方程式モデリング（SEM）の標準化パス係数。 a）小学校教員、b）中学校教員、c）理科教員、d）非理科教員。アスタリスク（＊）は統計的有意水準を示す：p < 0.05、 ** p < 0.01、 *** p < 0.001。

一方、年齢は自然との心理的なつながりとは正の関連を示しましたが、生物多様性教育の実践数への直接的な効果は認められませんでした。この結果は、単に年齢や教職経験を重ねることだけではなく、自然との心理的・感情的な関係が教育実践を考える上で重要である可能性を示しています。

小学校教員と理科教員ほど多くの実践
生物多様性教育の実践数は、小学校教諭で平均3.6、中学校教諭で平均2.2でした。小学校では、校内の自然観察（56.5％）、植物の栽培・観察（55.5％）、生き物の飼育・観察（46.9％）など、自然に直接触れる体験型の活動が多く行われていました。これに対して中学校では、「人間活動が生物や生態系に及ぼす影響」（30.5％）や「地球規模の環境問題」（30.5％）など、知識や議論を中心とした活動が比較的多くみられました。また、理科を専門とする教員の実践数は平均4.7で、非理科教員の平均2.9を上回りました。

「時間」「知識」「教材」が教育実践の壁に
生物多様性教育を実施する上での課題も明らかになりました。小学校・中学校ともに半数を超える学校教員が、他の教科等の準備で忙しいことを課題として挙げました。また、植物、動物、自然に関する知識が不足していることも、小学校・中学校ともに約半数の教員が課題として認識していました。さらに、小学校では51.0％の教諭が、教材や資料が十分ではないことを課題として挙げました。そして、認識している課題の数が多い学校教員ほど、生物多様性教育の実践数が少ないという負の相関も確認されました。

5.研究の意義と波及効果今回の結果は、生物多様性教育を広げていくためには、「何を教えるか」だけでなく、「教える人が自然とどのような関係を築いているか」にも目を向ける必要があることを示唆しています。教育現場への支援としては、学校教員の負担を軽減するとともに、地域の自然環境に即した使いやすい教材を提供することや、生物・自然について学べる研修を充実させることが重要です。さらに、教員研修などに地域の自然環境での直接的な体験を取り入れることで、知識を増やすだけでなく、教員自身が自然との関わりを深めることも、生物多様性教育の充実につながる可能性があります。より長期的には、子どもの頃から自然に触れる機会を確保することが、自然を大切にする市民を育てるだけでなく、将来、教育を担う人々の生物多様性教育への関わりにもつながる可能性があります。

ただし、本研究は東京都八王子市という一つの地域を対象とした調査であるため、結果をそのまま日本全国や他国の教育現場に一般化することには注意が必要です。また、学校周辺の自然環境や緑地へのアクセス、学校における支援体制なども、生物多様性教育の実践に影響する可能性があります。今後は、都市化の程度や自然環境、学校・自治体からの支援体制なども考慮しながら、異なる地域で検証する必要があります。
　
6.用語解説（注1）幼少期自然体験（Childhood Nature Experiences: CNE）
本研究では、6～12歳の頃に経験した11種類の自然に関わる活動について、その頻度を質問して評価しました。

（注2）自然との心理的なつながり（Nature Relatedness: NR）
自分自身が自然界とどの程度、感情的・認知的につながっていると感じているかを表す心理的な概念です。本研究では、学術的によく用いられている「Nature Relatedness-6（NR-6）」尺度によって評価しました。

（注3）生物多様性教育
本研究では、生物や生態系の観察、動植物の飼育・栽培、生態系や絶滅危惧種などについての学習、環境問題についての議論、自然保全活動など、生物多様性に関連する教育実践を指します。本研究では生物多様性教育の取り組みを評価するため、それらの実践項目数を評価しました。

（注4）構造方程式モデリング（Structural Equation Modeling: SEM）
複数の要因の間にどのような関連があるかを、一つのモデルの中で統計的に検討する手法です。本研究では、子ども時代の自然体験、自然との心理的なつながり、年齢、性別、生物多様性教育の実践の関係を分析するために使用しました。

7.論文情報掲載誌：Biodiversity and Conservation
タイトル：From Childhood Nature Experiences to Classroom Practice: Factors associated with Biodiversity Education among Japanese Teachers
著者：Saki Rikukawa, Ryo Yoshizawa, Yoshiatsu Tanaka, Shinya Numata
ＤＯＩ：10.1007/s10531-026-03462-1
ＵＲＬ：https://link.springer.com/article/10.1007/s10531-026-03462-1

高性能熱電材料の「理想の電子構造」を定量化

東京都公立大学法人 — Tue, 28 Jul 2026 14:07:00 +0900

ポイント・石油や天然ガスなどから得られるエネルギーの約60％は、利用されない熱として失われている。熱電変換（注1）は、こうした未利用熱を電気に変換する技術であり、近年、変換効率が飛躍的に向上したことで大きな注目を集めている。
・本研究では、ボルツマン輸送理論（注2）に基づく数値計算を用い、熱電材料を高性能化するための「理想の電子構造」を定量的に明らかにした。
・本研究で得られた材料設計指針を第一原理計算や電子構造評価技術と組み合わせることで、高性能熱電材料の効率的な開発につながると期待される。
概要石油や天然ガスなどから得られるエネルギーの約60％は、発電所や工場、自動車、電子機器などにおいて利用されない熱として失われています。熱電変換は、こうした未利用熱を電気に直接変換できることから、発電方法の選択肢を広げる技術として注目されています。そのため、より効率よく発電できる熱電材料の開発が世界的に進められています。熱電材料の性能向上に向けては、材料に微量の元素を添加し（元素ドーピング）、電子の状態を制御する「バンドエンジニアリング」が広く研究されてきました。特に2010年代以降、この手法によって多くの熱電材料の変換性能が飛躍的に向上しています。しかし、「バンド端（注3）をどこまで近づけるべきか」「高温で性能低下を抑えるにはどの程度のバンドギャップ（注4）が必要か」といった定量的な設計指針は十分に整理されていませんでした。
東京都立大学大学院理学研究科物理学専攻の服部裕也助教、水口佳一教授、電気通信大学大学院情報理工学研究科基盤理工学専攻の臼井秀知准教授の研究チームは、ボルツマン輸送理論に基づく数値計算を用いて、バンド構造の各パラメーターを個別に変化させ、熱電性能への影響を体系的に調べました。その結果、熱電材料を高性能化するための理想的な電子構造に関する定量的な設計指針を明らかにしました。具体的には、高温で熱電変換性能を低下させるバイポーラ効果（注5）を抑えるために必要な動作温度とバンドギャップの関係を定量的に示しました。さらに、代表的な熱電材料の実験データからも、この関係が支持されました。また、バンド間散乱（注6）が小さい場合には複数のバンド端をそろえることが最適であることを示しました。さらに、格子熱伝導率（注7）が低い材料ほど最適なキャリア濃度（注8）が低くなることを数値計算により明らかにしました。
これらの成果は、材料探索やドーピング条件の最適化に向けた定量的な設計指針を与えるものであり、試行錯誤に依存してきた熱電材料開発の効率化につながると期待されます。
本成果は、2026年7月18日（日本時間）に国際学術誌「Materials Today Advances」に掲載されました。本研究の一部は、日本学術振興会科学研究費助成事業（課題番号：24KJ0227、24K08231）の支援を受けて行われました。
研究の背景熱電材料は、材料の両端に温度差を与えると電圧が生じるゼーベック効果を利用して、熱を電気に直接変換する材料です。熱電変換性能は、無次元の熱電性能指数（注9）によって評価されます。ここで、は電気伝導率、はゼーベック係数、は絶対温度、は電子が運ぶ熱の伝導率、は結晶格子の振動が運ぶ熱の伝導率です。を高めるには、電気伝導率とゼーベック係数の絶対値|S|を大きくし、熱伝導率を小さくする必要があります。しかし、これらの物性は互いに強く関係しており、一つを改善すると別の性質が悪化しやすいという課題があります。
この課題に対し、電子構造を制御して性能向上を目指すバンドエンジニアリングが広く研究されています。なかでも、同種キャリアを担う複数のバンド端を近づける「バンド端縮重（注10）」は、電気伝導に寄与できる電子状態を増やす有力な手法です。2011年にPbTe系材料で高性能化が報告されて以降、さまざまな熱電材料に展開され、大幅な高性能化が達成されてきました。
一方、実験だけでバンド端縮重の効果を切り分けて評価することは容易ではありません。一般に、元素ドーピングによってバンド端同士のバンドオフセットを変化させると、バンドギャップ、有効質量、キャリアの散乱時間、化学ポテンシャルなども同時に変わります。このため、観測された熱電性能の向上が、バンド端縮重そのものによるものか、他の要因によるものかを区別することは極めて困難です。そこで本研究では、複数のバンドパラメーターを独立に変化させられる単純化したモデルを用い、特定の材料に依存しない一般的な設計指針の構築を目指しました。
研究の詳細本研究では、熱電材料PbTeの電子構造を参考にした二つの放物線型バンドからなるモデルを構築し、ボルツマン輸送理論により、電気伝導率、ゼーベック係数、電子熱伝導率、熱電性能指数を計算しました。バンド端の位置、バンドギャップ、化学ポテンシャル、格子熱伝導率などを一つずつ独立に変化させることで、それぞれが熱電性能に与える影響を切り分けて評価しました。
まず、高温で電子と正孔が同時に流れるバイポーラ効果を抑えるために必要なバンドギャップを調べました。その結果、バンドギャップは、ゼーベック係数に対して（注11）、電子熱伝導率に対してを満たす必要があることが分かりました（図1(a)）。さらに、11種類の代表的な熱電材料の実験データを解析したところ、ゼーベック係数にバイポーラ効果が現れ始める温度とバンドギャップの間にの関係が見出され、数値計算で得られた則が実験的にも支持されました（図1(b)）。
次に、複数のバンド端の位置関係が熱電性能に与える影響を調べました。バンド間散乱が小さい場合には、バンドオフセットをほぼゼロにしてバンド端をできるだけそろえることが、を最大化する条件であることを示しました（図2(a)）。これは、複数のバンド端が同じエネルギーに近づくことで、電気伝導に寄与できる電子状態が増えるためです。
さらに、格子熱伝導率と最適なキャリア濃度の関係を調べました。格子熱伝導率が低くなるほど、熱電性能を最大にする化学ポテンシャル μopt はバンドの内部からバンドギャップ側へ移動し、最適なキャリア濃度は低くなることが分かりました（図2(b)）。この結果は、格子熱伝導率が極めて低いSnSeのような材料では、過剰なドーピングを避け、比較的低いキャリア濃度となるようにドープ量を調整することが重要であることを示しています。

図1. (a) バンドギャップを変化させたときのゼーベック係数と電子熱伝導率の変化。一般に、バンドギャップが大きいほどバイポーラ効果は生じにくくなる。については、についてはを満たせば、バイポーラ効果による|S|の減少を5%以下、の増加を10%以下に抑えられることが分かる。 (b) さまざまな熱電材料の最適組成における、バイポーラ効果が現れる温度のバンドギャップ依存性。データはおおむねTBP=Eg/(5kB)の直線に沿う。なお、文献の測定温度範囲内でバイポーラ効果が確認されなかった物質は、測定範囲の最高温度にプロットし、矢印を付した。

図2. (a) 無次元性能指数の化学ポテンシャル依存性を、さまざまなについて計算した結果。はバンド端同士のエネルギー差を表し（挿入図）、=0で最大のが得られることを数値計算により示した。また、ここではバンド間散乱を考慮していない。 (b) を最大化する化学ポテンシャル μopt の格子熱伝導率依存性。多くの熱電材料の格子熱伝導率は、おおむね 0.1 Wm^(-1) K^(-1)<κ_lat<10 Wm^(-1) K^(-1) の範囲にある。
研究の意義と波及効果本研究では、熱電材料において従来は経験的に議論されることが多かった材料設計指針に対して、「動作温度に対する必要バンドギャップ」「バンド端間の最適なバンドオフセット」「格子熱伝導率に応じた最適化学ポテンシャル μopt 」を定量的な設計指針として明示しました。
材料データベースや第一原理計算を用いた候補物質探索での活用例として、デバイスの動作温度に対してまたはを満たすか、活用したいバンド端が化学ポテンシャルからの範囲内にあるかを、初期スクリーニングの基準として利用できます。また光電子分光などの電子構造評価技術と組み合わせることで、得られた材料の化学ポテンシャル μやバンドオフセットが最適か、また最適化させたときにどの程度の性能指数が得られるかを予想することができます。今後、本研究で得られた材料設計指針をこれらの技術と組み合わせることで、経験と試行錯誤に依存していた熱電材料開発から、定量的な設計指針に基づく材料開発への移行を促し、高効率な材料開発が可能となることが期待されます。
用語解説（注1）熱電変換　
材料に温度差を与えたときに電圧が生じる現象を利用し、熱と電気を直接変換する材料・技術。発電に加えて、電流を流して冷却するペルチェ冷却にも利用される。
（注2）ボルツマン輸送理論　
電子の速度、状態数、緩和時間などから、電気伝導率、ゼーベック係数、電子熱伝導率などを計算する理論的枠組み。
（注3）バンド構造・バンド端・バンドエンジニアリング
バンド構造とは、結晶中の電子が取り得るエネルギーと運動状態との関係を表したものである。半導体には、主に電子が移動する伝導帯と、正孔が移動する価電子帯があり、伝導帯の最低エネルギー付近と価電子帯の最高エネルギー付近を、それぞれバンド端と呼ぶ。バンドエンジニアリングとは、電子や正孔の通り道に相当するバンド構造を意図的に変化させることで、材料の性能向上を目指す設計手法である。
（注4）バンドギャップ　
半導体の価電子帯と伝導帯の間にある、電子状態が存在しないエネルギー範囲。バンドギャップが小さい場合、高温で電子と正孔の両方が増え、バイポーラ効果が生じてが減少する。
（注5）バイポーラ効果
高温で電子と正孔の両方が熱電輸送に寄与する現象。両者のゼーベック効果が打ち消し合い|S|が減少し、電子熱伝導率が増えるため、熱電性能指数を低下させる。
（注6）バンド間散乱
異なるバンドに属する電子状態の間でキャリアが散乱される現象。強い場合にはキャリア移動度が低下し、バンド端縮重による性能向上が弱まることがある。
（注7）電子熱伝導率・格子熱伝導率　
材料中の熱は、電子・正孔によって運ばれる成分と、原子の振動（フォノン）によって運ばれる成分に分けられる。前者を電子熱伝導率、後者を格子熱伝導率と呼ぶ。
（注8）化学ポテンシャル μ ・キャリア濃度
化学ポテンシャルは、電子の占有状態を決めるエネルギーの基準で、絶対零度ではフェルミエネルギーに一致する。半導体では元素置換（ドーピング）により化学ポテンシャル位置を調整でき、化学ポテンシャルがバンドの内部へ深く入るほど、電子または正孔の濃度は増加する。
（注9）熱電性能指数
熱電材料の変換性能を示す無次元の指標。電気伝導率、ゼーベック係数、温度、電子熱伝導率、格子熱伝導率からと表され、一般に値が大きいほど高性能である。
（注10）バンド端縮重　
複数のバンド端のエネルギーを近づけ、同時に電気伝導へ寄与できる状態を増やす電子構造制御。熱電材料の性能を高める代表的な戦略の一つ。
（注11) kBT
温度において粒子がもつ熱エネルギーの目安。はボルツマン定数。
論文情報掲載誌：Materials Today Advances
タイトル：Ideal band structures for high-performance thermoelectric materials with band convergence
著者：Yuya Hattori（責任著者）, Hidetomo Usui, Yoshikazu Mizuguchi
ＤＯＩ：10.1016/j.mtadv.2026.100896
ＵＲＬ：https://doi.org/10.1016/j.mtadv.2026.100896

大気圏突入時の高温流を磁場で制御する技術を開発 ―磁場による宇宙機の熱防御・減速技術の実飛行実証へ―

東京都公立大学法人 — Tue, 28 Jul 2026 14:00:00 +0900

ポイント ●宇宙機の加熱低減と減速を目指すMHDエアロブレーキングの研究に向け、秒速約7 kmの極超音速流中で強い磁場を安定して発生させる実験システムを開発しました。
● 模型前方で最大1.58テスラを達成し、同程度の大きさのネオジム永久磁石と比べて2倍を超える磁場を実現しました。秒速約7 kmのMHDエアロブレーキング実験として世界最高水準の磁場強度です。
● 強磁場を印加した結果、宇宙機模型前方の発光領域が約16％拡大し、磁場が高温の衝撃波層に作用することを実験的に確認しました。
● 本成果は、磁場による熱流束低減や空気抵抗増加を定量評価するための基盤となり、観測ロケットを用いた低軌道突入カプセルの実飛行実証につながることが期待されます。
概要　宇宙機が大気圏へ突入すると、機体前方に高温の衝撃波層（注1）が形成され、耐熱材料に大きな負担がかかります。東京都立大学と鳥取大学の研究グループは、磁場で高温の流れを制御するMHDエアロブレーキング（注2）の研究に向け、極超音速風洞の短い試験時間に同期して強磁場を発生させる装置を開発しました。秒速約7 kmの極超音速流（注3）中で最大1.58テスラを実現し、同程度の大きさのネオジム永久磁石の2倍を超える磁場を安定して印加しました。その結果、模型前方の発光領域が約16％拡大し、強磁場が衝撃波層に作用することを確認しました。本成果は、将来の熱防御・減速技術の実飛行実証につながる基礎研究です。
　本研究成果は、2026年7月23日付け（日本時間）でアメリカ航空宇宙学会が発行する専門誌「Journal of Spacecraft and Rockets」に掲載されました。
なお、本研究は、JSPS科研費 JP26K01138の助成の支援を受けて行われました。
研究の背景　宇宙機が地球や惑星の大気へ秒速数kmで突入すると、機体前方の空気は衝撃波によって急激に圧縮・加熱され、数千度に達する高温の領域が形成されます。現在は耐熱タイルや、表面を少しずつ消耗させて熱を逃がす材料によって機体を守っていますが、重量の増加、表面の損耗、再使用時の点検・補修が課題です。
　そこで、機体周囲の電気を帯びた高温の空気に磁場を作用させ、その流れを機体から遠ざける「MHDエアロブレーキング」が注目されています。この技術には、機体への加熱を抑えるとともに、空気抵抗を増やして減速を助ける効果が期待されます。しかし、実際の大気圏突入に近い秒速7 km級の風洞実験では、従来の永久磁石では磁場の強さや広がり方に限界があり、効果を詳しく調べることが困難でした。そのため、短い試験時間に合わせて、より強く、形状に応じた磁場を発生させる新しい実験技術が必要とされていました。

MHDエアロブレーキングの大気圏突入時の概念図

研究の詳細　これまで、実際の大気圏突入に近い秒速7 km級の極超音速流を用いたMHDエアロブレーキング実験では、主に宇宙機模型の内部にネオジム永久磁石を組み込む方法が用いられてきました。しかし、永久磁石で発生できる磁場の強さには限界があり、磁場の広がり方も磁石の形状によってほぼ決まります。このため、磁場をさらに強くした場合に衝撃波層がどのように変化するのか、また、宇宙機の形状に合わせて磁場を変えた場合にどのような効果が現れるのかを詳しく調べることが困難でした。
　本研究では、極超音速風洞で流れを観測できる時間が約40マイクロ秒と非常に短いことに着目しました。長時間連続して磁場を発生させるのではなく、流れが模型に到達する瞬間だけ大電流を流せば、冷却装置を必要とせず、永久磁石を上回る強い磁場を発生できます。そこで、複数のコンデンサとコイルを交互に接続した7段のパルス整形回路（Pulse Forming Network：PFN）を製作しました。コンデンサに蓄えた電気エネルギーを順番に放出することで、単一のコンデンサを放電する場合よりも平坦で長い電流波形をつくり、約1 kAの電流を模型内部の空芯コイルへ供給しました。
　また、磁場を単に強くするだけでなく、模型の形に応じて必要な場所に強い磁場をつくることを目指しました。先端形状の異なる直径20 mmの模型を2種類製作し、電磁場の数値解析を用いて、それぞれの模型前方に形成される衝撃波層を覆うようにコイルの直径と巻き数を設計しました。一方の模型には直径12 mm、49巻きのコイルを組み込み、比較的広い範囲に緩やかに変化する磁場を形成しました。もう一方のカプセル型模型には直径4.5 mm、54巻きの小型コイルを組み込み、模型表面付近に強く集中した磁場を形成しました。
　実験では、東京都立大学の極超音速風洞を用いて秒速約7 kmの空気流を発生させました。流れが試験部へ到達する前に圧力センサーで衝撃波を検出し、設定した遅延時間の後にPFNを作動させることで、極超音速流、磁場および高速度カメラをマイクロ秒単位で同期させました。磁場が最大値の99％以上に保たれる時間は風洞試験全体を十分に覆うことができました。
模型前方で測定された最大磁場は、一方の模型で1.24テスラ、もう一方で1.58テスラでした。これは、比較に用いた同程度の大きさの球形ネオジム永久磁石に対して、それぞれ約1.7倍、約2.1倍に相当します。すなわち、今回開発した装置は、秒速7 km級の極超音速流中で、永久磁石の2倍を超える磁場を安定して作用させることに成功しました。
　さらに、この強磁場を印加すると、模型前方の自己発光領域の厚さが、磁場を印加しない場合に比べて2種類の模型でそれぞれ約15.7％、約16.2％増加しました。窒素分子や窒素分子イオンに由来する発光スペクトルにも変化が現れました。これらの観測結果から、永久磁石を大きく上回るパルス磁場が、高温の衝撃波層に作用し、その構造と内部のエネルギー状態を変化させたことを確認しました。

はやぶさ探査機のサンプルリターンカプセルを模擬した風洞模型のコイル図面（上）と磁場分布（下）

宇宙機前方の自発光画像の比較（上）磁場無（下）磁場有。磁場有の方が、衝撃波層が拡大している。

研究の意義と波及効果　本研究の最も重要な意義は、秒速7 km級の極超音速流を用いた実験において、従来用いられてきたネオジム永久磁石の2倍を超える磁場を、風洞の試験時間に合わせて安定して作用させる技術を確立したことです。これまでの実験では、永久磁石の磁場強度と空間分布が材質や形状によって制限されていたため、磁場を強くした場合に、宇宙機前方の衝撃波層や空力加熱がどのように変化するのかを系統的に調べることが困難でした。今回開発したパルス磁場発生システムでは、電流値、コイル径、巻き数を変更することで、磁場の強さだけでなく、磁場が作用する範囲や空間分布も模型形状に合わせて設計できます。これにより、永久磁石を用いた従来の実験から一歩進み、磁場強度とMHD効果の関係を定量的に評価できる実験基盤が整いました。
　学術的には、数値シミュレーションによって予測されてきた衝撃波層の拡大、機体への熱流束の低減、空気抵抗の増加を、実際の大気圏突入に近い高速・高温流中で検証することが可能になります。今回、永久磁石の約2.1倍に相当する最大1.58テスラの磁場を印加した結果、模型前方の自己発光領域が約16％拡大し、発光スペクトルにも変化が確認されました。これは、開発した強磁場が衝撃波層の構造や内部のエネルギー状態に作用したことを示す結果です。今後、熱流束、抗力、衝撃波位置、電子密度などを同時に測定することで、電磁力によって高速流を制御する仕組みの解明が進むと期待されます。
　本研究は、電磁力エアロブレーキングを実際の飛行環境で実証するための基礎研究としても位置づけられます。研究グループが参画する科研費基盤研究（A）では、電離剤の供給方法や、磁場強度と搭載スペースを両立する磁石配置を開発し、それらを搭載した低軌道突入カプセルを観測ロケットから飛行させる実証試験が計画されています。今回確立した強磁場風洞実験技術は、飛行前にカプセル形状、磁場分布、作動条件を地上で検討し、設計の妥当性や安全性を確認するための基盤となります。
　将来的に電磁力エアロブレーキングが実用化されれば、大気圏突入時の高温流を機体表面へ到達する前に制御し、耐熱タイルやアブレーション材に加わる負担を軽減できる可能性があります。熱防御装置の軽量化による搭載量の増加、再使用型宇宙機の点検・補修負担の低減に加え、地球帰還カプセルや、火星など大気を持つ惑星への探査機の安全な突入・減速技術への波及が期待されます。

用語解説（注1）衝撃波層
宇宙機が大気中を高速で飛行すると、機体前方に衝撃波が生じます。この衝撃波と機体表面との間に形成される、高温・高圧の気体の領域を衝撃波層と呼びます。
（注2）MHDエアロブレーキング
宇宙機の前方にできる高温の気体に磁場を作用させ、電磁力によって流れを機体から遠ざける技術です。機体に伝わる熱を減らすとともに、空気抵抗を増やして宇宙機の減速を助ける効果が期待されています。
（注3）極超音速流
一般に、音速の5倍以上で流れる気体を極超音速流と呼びます。本研究では、実際の大気圏突入に近い秒速約7 kmの極超音速流を風洞内に発生させて実験しました。

論文情報掲載誌：Journal of Spacecraft and Rockets
タイトル：Quasi-Steady Magnetic Field Generated by Pulse Forming Network for Magnetohydrodynamic Aerobraking
著者：Takeaki Muramatsu, Kohei Shimamura, Akira Kakami, Hiroshi Katsurayama
ＤＯＩ： 10.2514/1.A36635
ＵＲＬ： https://arc.aiaa.org/doi/10.2514/1.A36635

西之島で噴火後初の植物の生育を確認：コケ植物とシダ植物が切り開く海洋島の生態系形成の第一歩

東京都公立大学法人 — Fri, 17 Jul 2026 14:00:00 +0900

ポイント・2013～2020年の大規模噴火により植生が完全に消失した西之島で、噴火後初めて陸上植物の生育を確認した。
・コケ植物1種（ユミダイゴケ）とシダ植物2種（イワヒメワラビ属の１種、タマシダ属の１種）を発見した。
・発見された植物はいずれも胞子による長距離分散能力を持つ先駆的な植物であった。
・西之島は最寄りの父島から約130km離れた極めて孤立した海洋島であり、生態系の形成過程を観察できる世界的にも希少な研究対象である。
・本発見は、西之島における一次遷移の開始を示す重要なマイルストーンとなる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
概要　東京都立大学大学院理学研究科の村上将希日本学術振興会特別研究員、髙山浩司教授、同理学部の木藤俊太朗学部学生、一般財団法人自然環境研究センターの森英章上席研究員、森林総合研究所の川上和人地域研究監、筑波大学の上條隆志教授、京都大学フィールド科学教育研究センターの中野智之准教授らの研究チームは、小笠原諸島西之島において、2013～2020年の大規模噴火によって植生が完全に消失した後、初めてコケ植物およびシダ植物の生育を確認しました。
　2025年7月に実施した上陸調査において、海岸近くの火山礫（スコリア）や火山灰堆積地で確認されたコケ植物および幼いシダ植物を採集し、形態観察およびDNA解析を行った結果、コケ植物1種（ユミダイゴケ）とシダ植物2種（イワヒメワラビ属の１種、タマシダ属の１種）が生育していることを明らかにしました。
　これらはいずれも胞子による長距離分散能力を持つ先駆的な植物であり、極めて孤立した海洋島においても植物の侵入が始まっていることを示しています。本研究成果は、西之島における一次遷移の開始を示す重要な発見であり、海洋島における生態系形成過程を解明するうえで重要な基礎資料となります。

研究の背景　西之島は東京都小笠原諸島に属する海洋島*1で、父島の西方約130kmに位置しています。2013年から2020年にかけて継続した大規模噴火により、島の面積は大きく拡大した一方で、既存の植生はすべて消失しました。このように生態系がほぼ完全にリセットされた海洋島は世界的にも極めて稀であり、植物や動物がどのように新たな環境へ到達し、定着し、生態系を形成していくのかを観察できる「自然の実験場」として注目されています。しかし、西之島は周辺に陸地がほとんど存在しない孤立した環境であるため、生物の移入は容易ではなく、噴火後の植生回復がどのように始まるのかは不明でした。
図1. 2025年に撮影された西之島の様子

研究の詳細　研究チームは、環境省による西之島総合学術調査の一環として、2025年7月に西之島へ上陸しました。調査可能時間は数時間に限られていましたが、北東部海岸近くで複数の植物体を発見し、試料を採集しました。
　採集した植物について形態観察とDNA解析を実施した結果、コケ植物のユミダイゴケ（Trematodon longicollis）と、シダ植物のイワヒメワラビ属の１種、タマシダ属の１種であることが判明しました。発見されたシダ植物は大きさ約1cm程度の幼い胞子体であり、侵入が比較的最近起こったことを示唆しています。また、コケ植物は火山灰の侵食によって形成された小さな谷状地形に、シダ植物はその周辺のスコリア斜面に生育していました。周辺では海鳥の営巣の痕跡も確認されました。
　これらの植物はいずれも胞子による長距離分散能力を持ち、乾燥や強い日射、栄養分の乏しい環境にも生育することが知られています。このような特性が、新たに形成された火山地形での生育を可能にしたと考えられます。
図2.　西之島で発見されたコケ植物（左）とシダ植物（右）

図3.　栽培して成長したユミダイゴケ（左）、イワヒメワラビ属の１種（中央）、タマシダ属の１種（右）

研究の意義と波及効果　火山噴火によって新たに形成された土地では、生物の侵入と定着を起点として一次遷移*2が進行し、新たな生態系が形成されていきます。本研究で確認されたコケ植物とシダ植物は、西之島における陸上生物群集形成の初期段階を示すものです。
　アイスランドのスルツェイ島やインドネシアのクラカタウ島では、噴火後比較的短期間で多くの植物種が侵入したことが知られています。一方、西之島では2013～2020年の大規模な噴火活動から5年以上が経過した現在でも、確認された植物はわずかであり、極端な地理的孤立や塩害、淡水環境の不足が植物の定着を大きく制限している可能性が示されました。
　今後、これらの植物が定着・繁殖し、さらなる植物群落形成へつながるかを継続的に調査することで、海洋島における一次遷移や生態系形成の仕組みをより深く理解できると期待されます。

注釈 *1 海洋島
大陸と陸続きになったことがなく、海洋中で火山活動などによって形成された島。
*2 一次遷移（Primary succession）
火山噴火や氷河後退などによって新たに形成された裸地において、生物群集がゼロから形成されていく過程。
論文情報タイトル：Initial colonization by bryophytes and ferns during primary succession on Nishinoshima, Japan
著者：Shoki Murakami1, Hideaki Mori2, Shuntaro Kito3, Kazuto Kawakami4, Takashi Kamijo5, Tomoyuki Nakano6, Koji Takayama1
1 Makino Herbarium, Department of Biological Science, Graduate School of Science, Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan
2 Japan Wildlife Research Center, Tokyo, Japan
3 Department of Biological Science, Faculty of Science, Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan
4 Hokkaido Research Center, Forestry and Forest Products Research Institute, Hokkaido, Japan.
5 Institute of Life and Environmental Sciences, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan
6 Seto Marine Biological Laboratory, Field Science Education and Research Centre, Kyoto University, Wakayama, Japan

Nordic Journal of Botany (2026)
DOI:10.1002/njb.05253

研究プロジェクトについて　本研究は、日本学術振興会科学研究費（JP23K23945、JP25K02336、JP25K02335)、東京都-東京都立大学産学連携事業エコロ知カルネットワーク事業、東京大学地震研究所共同利用プログラム（ERI JURP 2025-B-02）の研究助成を受けて行いました。

中村文部科学副大臣・清水文部科学大臣政務官が東京都立産業技術高等専門学校品川キャンパスを訪問

東京都公立大学法人 — Mon, 13 Jul 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人
　
　東京都立産業技術高等専門学校（校長：柴﨑年彦以下、本校）は、令和８年７月１日（水）、中村裕之（なかむらひろゆき）文部科学副大臣、清水真人（しみずまさと）文部科学大臣政務官による視察訪問を受け入れました。
　今回の視察は、文部科学省が公表した「高等専門学校機能強化パッケージ（仮称）」の方向性を踏まえ、高等専門学校における実際の教育現場の状況を把握し、今後の政策立案の参考とするため実施されたものです。
　視察に先立ち、校長より、首都東京の問題解決への取り組み、また産業界の要請に応えるためのコース設計等、本校の特色について説明を行いました。
　その後、基板加工機やはんだ付け設備などを備えた「プロトタイピング・ラボ」、旋盤などの工作機械で加工を行う「総合工場」、コンピュータによる実践的なものづくりを行う「スマートスタジオ」等の本校施設を紹介しました。また小型ドローンにどのような機能を搭載すれば役立つものになるかをチームで議論する実際の授業の様子も見ていただき、企画から設計、製作までを行う実用的な学びの現場を案内しました。

　視察後の意見交換では、新たなプログラミング教育やIT職種の将来像などについて議論が行われました。中村副大臣から「強い経済を作り、国の発展やグローバルでのプレゼンスを向上させていく上で、人材育成は重要なテーマであり、その中で高専の果たす役割は非常に大きい」と大きな期待が寄せられました。

　○プロトタイピング・ラボの紹介　　　　　　　　　○総合工場の見学

　〇スマートスタジオ：ドローン実験コース　　　　　○授業の様子
　

　〇意見交換の様子　（右写真　左から清水大臣政務官、中村副大臣）

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■東京都立産業技術高等専門学校について

東京都立産業技術高等専門学校は、技術者育成を目的とした5年制の高等教育機関です。
都立工業高等専門学校と都立航空工業高等専門学校が統合・再編され平成18年に開校しました。社会の変化に対応できる実践的なスキルと専門知識を身につけるため、工学分野を中心に幅広いカリキュラムを提供しています。
産業界との連携を活かした学びの環境の中で、次世代を担う技術者としての基礎を築きます。

名称：東京都立産業技術高等専門学校
所在地：東京都品川区東大井一丁目10番40号
設立：平成18年
校長：柴﨑年彦
入学定員：品川キャンパス160名、荒川キャンパス160名
WEBサイト：https://www.metro-cit.ac.jp/index.html
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東京×沖縄の公立大学連携が実現　　　　　　　　　　　　　東京都立大学と名桜大学が包括的連携覚書を締結

東京都公立大学法人 — Wed, 08 Jul 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　公立大学法人名桜大学

　東京都立大学と名桜大学は、2026年７月８日付けで、包括的連携覚書を締結しました。本覚書は、両大学が相互に協力・連携することにより、社会課題の解決や新たな価値創造に貢献できる人材の育成を推進するとともに、大学教育の充実とそれを実現するための大学業務の効率化に資することを目的としています。
　本連携においては、東京都立大学が2028年４月に開設を予定する共創学部等と、名桜大学との協働により、異なる地域特性を活かした教育研究の展開や教職員の連携を通じて、分野横断的かつ実践的な学生の学びを相互に深めます。
　さらに、学生の相互受け入れ（国内留学）を通じて、異なる地域での学びの機会の提供や大学独自科目の履修など、さまざまな交流を推進します。

（参考）各大学・学部の概要

〇東京都立大学共創学部
（Faculty of Global Innovation and Development：GLIDe（グライド））
開設時期：2028年４月（予定）
入学定員：75名（日本人学生50名程度、留学生25名程度）
開設場所：東京都立大学南大沢キャンパス（東京都八王子市南大沢１‐１）
特色：文理の枠にとらわれず、地域社会・国際政治・開発経済・都市科学・生態保全の５つの領域を有機的
　　　に結びつけ、課題解決に取り組む新しい学びを提供する。教授言語は原則として英語とし、世界で活
　　　躍できる人材の育成を目指す。

〇名桜大学
開設時期：1994年４月開学・2010年公立大学法人へ移行
入学定員：595名
　　　　　国際学部340名（国際文化学科180名、国際観光産業学科160名）
　　　　　人間健康学部255名（スポーツ健康学科95名、看護学科80名、健康情報学科80名）
所在地：沖縄県名護市為又1220-１
特色：「平和・自由・進歩」を建学の理念とし、知性と感性のバランスのとれた円満な人格を備えた国際的
　　　教養人を育成するため「リベラルアーツ教　育」を展開。国際学部では、批判的・論理的に考え、
　　　知的倫理性を実践する力、多様化・複雑化・高度化する社会問題を解決するため、幅広い教養を土
　　　台に、早い段階から専門性を深化させる力を育み、日本・世界で活躍する人材を養成。人間健康学
　　　部では、人間が心身を充実させてよりよく生きることを学ぶことを基本理念として、「スポーツ」、
　　　「健康」、「看護」、「データサイエンス」を通して科学的に探求・究明することによって「健康支援人
　　　材」及び「看護職」を養成。

東京都立大学　　　　　　　　　　　　　　　　　　名桜大学
　　

東京×北海道の公立大学連携が実現　　　　　　　　　　東京都立大学と旭川市立大学が包括的連携覚書を締結

東京都公立大学法人 — Wed, 08 Jul 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　公立大学法人旭川市立大学

　東京都立大学と旭川市立大学は、2026年７月８日付けで、包括的連携覚書を締結しました。本覚書は、両大学が相互に協力・連携することにより、社会課題の解決や新たな価値創造に貢献できる人材の育成を推進するとともに、大学教育の充実とそれを実現するための大学業務の効率化に資することを目的としています。
　本連携においては、東京都立大学が2028年４月に開設を予定する共創学部等と、旭川市立大学の経済学部等及び2026年４月に新設した地域創造学部との協働により、異なる地域特性を活かした教育研究の展開や教職員の連携を通じて、分野横断的かつ実践的な学生の学びを相互に深めます。
　さらに、学生の相互受け入れ（国内留学）を通じて、地域社会と国際社会の双方に貢献できる人材の育成を進めます。

（参考）各学部の概要

〇東京都立大学共創学部
（Faculty of Global Innovation and Development：GLIDe（グライド））
開設時期：2028年４月（予定）
入学定員：75名（日本人学生50名程度、留学生25名程度）
開設場所：東京都立大学南大沢キャンパス（東京都八王子市南大沢１‐１）
特色：文理の枠にとらわれず、地域社会・国際政治・開発経済・都市科学・生態保全の５つの領域を有機的
　　　に結びつけ、課題解決に取り組む新しい　学びを提供する。教授言語は原則として英語とし、世界で
　　　活躍できる人材の育成を目指す。

〇旭川市立大学経済学部
開設時期：1968年４月（旧法人による開設）
入学定員：100名
所在地：旭川市立大学（北海道旭川市永山３条23丁目１-９）
特色：経済・経営・会計の視点から企業活動や社会の動向を分析し、課題を発見・解決する力を養う。グロ
　　　ーカル（ローカル＋グローバル）な視点を持ち、社会の変化に柔軟に対応しながら、地域社会やビジ
　　　ネスの発展に貢献できる人材の育成を目指す。

〇旭川市立大学地域創造学部
開設時期：2026年４月
入学定員：100名
所在地：旭川市立大学（北海道旭川市永山３条23丁目１-９）
特色：地域課題をテーマにＰＢＬ（プロジェクト型学習）やデータサイエンスを活用した実践的な学びを展　　
　　　開する。地域住民や企業、行政との協働を通じて新たな価値を創出し、地域の未来を創造する人材の
　　　育成を目指す。

東京都立大学　　　　　　　　　　　　　　　　　　旭川市立大学
　　

植物由来で強度・伸びに優れた分解可能なバイオベースポリマーの開発

東京都公立大学法人 — Mon, 06 Jul 2026 14:00:00 +0900

ポイント資源循環型社会（サーキュラーエコノミー）の実現に向け、石油資源に頼らない、分解・ケミカルリサイクル注１)可能な高機能バイオマスプラスチックの開発が急務である。
非可食の植物油とアミノ酸から、ポリエチレンなどの汎用プラスチックより柔軟で強度に優れたフィルム物性を示す、高機能バイオベースポリ（エステルアミド）注2）を開発した。
独自の高性能触媒による定量的な結合形成－解離反応により、ポリマー（高分子）の合成・分解が可能で、バイオマス資源から優れたサステイナブル材料の研究開発が加速すると期待される。
概要 JST 戦略的創造研究推進事業 CRESTにおいて、東京都立大学大学院理学研究科の野村琴広教授らの研究グループは、大阪産業技術研究所森之宮センター物質・材料研究部の平野寛主幹研究員、東青史研究室長らの研究チームや滋賀県立大学工学部材料化学科の竹下宏樹准教授と共同で、非可食の植物資源から、分解・リサイクル可能で、汎用プラスチックより柔軟で強度に優れる物性を示すバイオベースポリ（エステルアミド）を開発しました。分解・リサイクル可能な高機能サステイナブル材料の開発は、サーキュラーエコノミーの実現のための重要課題です。植物油注3）から誘導されるバイオマスプラスチックは、ポリエチレンなど石油由来の汎用オレフィン系ポリマーの有望な代替材料と期待されますが、この種の汎用材料よりフィルムの引張強度注4）と破断伸び注4）に優れた材料の開発例は極めて限定されます（関連情報1）。
本研究グループは、非可食の植物油とアミノ酸などから誘導されるバイオベースポリ（エステルアミド）に注目し、重縮合注5）法の中でも特にオレフィンメタセシス重合法注5）とつづくオレフィン水素化により目的の高分子量材料を合成すると、汎用プラスチックより優れた特性（引張強度や破断伸び）を示すことを明らかにしました。また、繰り返し使用が可能で、使用による延伸・破断・損傷後も自然に使用前の状態に修復（自己修復）する機能材料の開発にも成功しました。
本成果は、分解・リサイクル可能で、汎用プラスチックより優れた物性を示すバイオベースポリマーの材料開発にはじめて成功したものです。なお、独自触媒を用いる定量的な結合形成－分解反応（関連情報2および3、エステル交換反応）により、ポリマーの分解とポリマー原料（モノマー）の合成が可能で、資源循環型の有望なサステイナブル材料となることを示唆しました。
本研究成果は、2026年7月6日（現地時間）に米国化学会の学術誌「JACS Au」のオンライン版で公開されます。
本成果は、以下の支援によって得られました。
JST 戦略的創造研究推進事業チーム型研究（CREST）
研究領域：「分解・劣化・安定化の精密材料科学」
研究総括：高原淳
（九州大学ネガティブエミッションテクノロジー研究センター特任教授）
研究課題：「機能集積型バイオベースポリマーの創製・分解・ケミカルリサイクル」
（課題番号：JPMJCR21L5）
研究代表者：野村琴広（東京都立大学大学院理学研究科教授）
研究期間：2021年10月～2027年3月
上記研究課題では、豊富な非可食植物資源からのバイオベースポリエステル・アミドの精密合成と高機能材料の開発、ポリマー分解によるモノマーや機能化学品の合成を可能とする高性能触媒の開発を目的としています。
研究の背景近年サーキュラーエコノミー・資源循環型社会の実現に向け、分解・リサイクル可能な材料開発が注目を集めています。中でも石油資源に頼らないサステイナブル材料として、非可食の植物油（長鎖脂肪酸エステル）と植物資源から誘導される通称・バイオベースポリマーが注目されています。しかし、ポリエチレンやポリプロピレンに代表される汎用プラスチックと同程度の引張強度と破断時伸びといった機械特性を示す材料の報告例はあるものの、この材料の特徴を活かした高機能材料の開発事例は限られていました（関連情報1）。
今回、非可食の植物油とアミノ酸から誘導される対称型の繰り返し単位からなる新規バイオマスプラスチック、ポリ（エステルアミド）、の設計・合成・構造解析・物性解析を検討し、この材料が分解・リサイクル可能で汎用材料より柔軟で強度に優れる高機能材料となることを明らかにしました（図1）。また、繰り返し使用が可能で、使用による延伸・破断・損傷後も自然に使用前の状態に修復（自己修復）する機能を示す材料開発にも成功しました。この種の材料は、独自の触媒技術により、原料（モノマー）の合成とポリマーの分解・再合成が可能で、資源循環型の有望なサステイナブル材料となることを提案しました。
研究の詳細本研究グループでは、非可食の植物油とアミノ酸から誘導される対称型の繰り返し単位からなる新規バイオマスプラスチック、ポリ（エステルアミド）を設計・合成しました（図2）。このポリマーフィルムが汎用プラスチックより破断するまでの伸びと強度に優れた物性を示すことを明らかにしました（図1）。物性には使用するアミノ酸部位の効果が大きく、使用や破断後でも速やかに使用前と同様のフィルム形成・物性を示す自己修復機能を示す材料も見出しました。また、放射光施設でのX線構造解析（WAXDやSAXS測定）等を通じて、材料中に微量に存在する結晶成分が物性の発現に寄与することを解明しました。
今回開発した材料は、独自の触媒技術（定量的なエステル交換反応）を利用することで、ポリマー原料（モノマー）の合成とポリマーの分解・再利用が可能です（図3）。物性はアミノ酸や架橋部位（コハク酸、糖から誘導）で調節可能で、サーキュラーエコノミー・資源循環型社会を指向した先端材料として、今後の広範な展開が大いに期待できます。

図1　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）と汎用プラスチック（ポリエチレンやポリプロピレンなど）との機械特性（引張強度と破断時伸び）の比較。一般的に破断するまでの強度と伸びは二律背反関係にある。

図2　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）の基本構造。コハク酸（紫色、糖から誘導）、長鎖脂肪酸（植物油より誘導）、アミノ酸を構成単位とし、定量的なケミカルリサイクルが可能（アルコールとのトランスエステル化、青色矢印部位が解離）。下図は調製したバイオベースポリ（エステルアミド）フィルム（溶媒キャスト法）。

図3　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）の定量的なケミカルリサイクル（アルコールとのトランスエステル化）とポリマーの再合成サイクル（資源循環サイクル）。ポリマーの分解・再重合、モノマー合成に独自の高性能エステル交換触媒を利用。
研究の意義と波及効果今回開発したバイオマスプラスチック（図2）は、植物油とアミノ酸を繰り返し単位とするので、使用できる原料の適用範囲が広く、広範な応用展開が可能です。特に物性（フィルムの引張特性や自己修復機能）は、強いポリマー鎖間の相互作用に起因し、アミノ酸部位やコハク酸（糖から誘導）などの架橋部位で調節可能です。また、ポリマーは、既に開発した独自の触媒技術（関連情報2および3）により、定量的な結合形成－分解（エステル交換）が可能で、ポリマー原料（モノマー）の合成、ポリマーの分解・リサイクルが実現可能です（図3）。さらに、セルロースナノファイバーをはじめとする天然由来の繊維との複合化による高強度化なども可能になります。
本成果は、バイオ由来の原料からなる繰り返し単位の中で、特に図2の中間部位の効果に注目したもので、汎用材料より秀でた物性・機能を示すことから、今後はサーキュラーエコノミー・資源循環型社会の実現に向けた材料開発が大きく進展することが期待されます。　
用語解説注1）ケミカルリサイクル
使用済み資源を化学的に処理し、他の化学物質に転換して再利用するリサイクル手法。ここでは、使用済のプラスチックを製造（合成）前の原料に変換することを意味する。
注2）ポリ（エステルアミド）
アルコールの水酸基（ROH）とカルボン酸のカルボキシ基（R'COOH）とが脱水することで生成する化学結合（R'COOR）をエステル結合といい、アミンのアミノ基（R”NH2）とカルボン酸のカルボキシ基（R'COOH）とが脱水することで生成する化学結合（R'CONHR”）をアミド結合という。ポリ（エステルアミド）は、図2に示すように、繰り返し単位にエステル結合とアミド結合を含む重合体（ポリマー）で、以下に代表的なポリエステルやポリアミド、本研究のポリエステルアミドの化学構造を示す。
注3）植物油
植物に含まれる脂質を抽出・精製することで得られる常温で液体状の油で、油脂の主要成分は、「グリセリン」という炭素原子が3つのアルコールに「長鎖脂肪酸」と総称される複数の炭素原子の鎖状構造を持つカルボン酸がエステル結合によりつながった構造（トリグリセリド）をとる。グリセリドの分解（アルコールとのエステル交換反応・トランスエステル化）により長鎖（飽和・不飽和）脂肪酸を得る。
注4）引張強度、破断伸び
試料の機械的性質を測定するために、試験規格で定められたダンベル状に撃ち抜かれた試料の試験片（プラスチックフィルム）を破断するまで制御された張力をかけることで、試料の引張強度や伸びなどを測定する（引張試験）。引張強度は試験片を破断するまで引っ張った時の力で、破断伸びは試験片が破断した時の伸び率を示す。
注5）重縮合、オレフィンメタセシス重合法
ポリエステルやナイロンの合成などで広く知られる合成法で、2つの官能基を持つ分子同士の反応により、水などの分子を副次的に生産してポリマーを合成する手法。
「オレフィン」は炭素－炭素2重結合を1つ持つ炭化水素の総称で、「メタセシス」とは「置換」を意味する。従って、触媒の存在下、オレフィンの2重結合上の置換基の組み換え反応のことをオレフィンメタセシス反応と呼ぶ。この反応を使ったポリマーの合成法をオレフィンメタセシス重合法といい、今回の手法はエチレンを副次的に生産してポリマーを合成する重縮合（非環式ジエンメタセシス重合）。
論文情報関連情報：
（1）2023年10月5日 JSTプレスリリース
「植物由来でリサイクルや強度・伸びに優れたポリエステル開発～高性能触媒でポリマー合成、サステイナブル材料研究加速へ～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20231005-2/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/36063.html
（2）2022年9月16日 JSTプレスリリース
「ポリエステルの分解・ケミカルリサイクルを実現する高性能触媒を開発～植物油から化学品を合成する技術を適用、プラごみ問題の解決に道～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20220916/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/34998.html
（3)2025年11月14日 JSTプレスリリース
「ポリエステルを化学原料に完全変換可能な高性能鉄触媒の開発～安価で製造も容易、資源循環型社会の基盤技術に～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20251114/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/38107.html

掲載誌:JACS Au
タイトル：“Synthesis of Biobased Aliphatic Poly(ester amide)s and their Thermal, Tensile Properties, and Selective Depolymerization through Transesterification”
（分解・リサイクル可能なバイオベースポリ（エステルアミド）の合成と熱・機械物性）
著者：Kotohiro Nomura
ＤＯＩ：10.1021/jacsau.6c00515
ＵＲＬ：https://doi.org/10.1021/jacsau.6c00515
問合せ先（研究に関すること）
東京都立大学大学院理学研究科　化学専攻教授野村琴広
TEL：042-677-2547　　E-mail:ktnomura@tmu.ac.jp

（大学に関すること）
東京都公立大学法人
東京都立大学管理部企画広報課広報係
TEL：042-677-1806　
E-mail:info@jmj.tmu.ac.jp

大阪産業技術研究所法人経営本部企画部
〒536-8553 大阪府大阪市城東区森之宮1-6-50
TEL：06-6963-8331 Fax:06-6963-8015
E-mail:morinomiya@orist.jp

公立大学法人滋賀県立大学経営企画課
〒522-8533 滋賀県彦根市八坂町2500
TEL：0749-28-8234
E-mail:keiei_kikaku@office.usp.ac.jp

科学技術振興機構広報課
〒102-8666 東京都千代田区四番町5-3 サイエンスプラザ
TEL：03-5214-8404 Fax:03-5214-8432
E-mail:jstkoho@jst.go.jp

＜JST事業に関すること＞
金山晋司（カナヤマシンジ）
科学技術振興機構戦略研究推進部グリーンイノベーショングループ
〒102-0076 東京都千代田区五番町7 K's五番町
TEL：03-3512-3531 Fax:03-3222-2066
E-mail:crest@jst.go.jp

「作れない」はずの合金材料を合成—CO₂を資源に変える新触媒の可能性

東京都公立大学法人 — Thu, 02 Jul 2026 14:00:00 +0900

1.ポイント・複合金属酸化物を前駆体とした電気化学還元により、熱力学的平衡状態では得られない準安定相の銅–インジウム金属間化合物CuIn2をナノ粒子として初めて合成することに成功した。
・複合金属酸化物からの酸素脱離を伴う非平衡構造再編成によってCu2Inコア／CuIn2シェル構造が形成された。その結果、得られた粒子は二酸化炭素（CO2）還元反応において水素発生を強く抑制する特徴的な反応選択性を示した。
・本成果は、電気化学反応を利用して熱力学的安定相では得られない準安定な金属間化合物を創製する新しい材料設計指針を示すものであり、次世代触媒や機能性材料の開発への展開が期待される。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2.概要
図1.電気化学的な非平衡構造再編成を利用した準安定な金属間化合物CuIn2を含むナノ粒子の合成。相図は、物質・材料研究機構（NIMS）のデータ中核拠点が提供するMatNaviから、Okamoto, H.; Massalski, T. Binary Alloy Phase Diagrams; ASM 617 International: 1990; Vol. 12, pp 3528−3531.に記載のデータを用いた図を引用。

　材料の相図（注1）には現れない準安定相（注2）を創製することは、新しい機能材料の開発につながる重要な課題です。東京都立大学大学院理学研究科吉川聡一助教と北海道大学触媒科学研究所宮崎玲助教らの研究グループは、電気化学反応を利用することで、準安定な銅（Cu）–インジウム（In）金属間化合物（注3）CuIn2をナノ粒子として初めて合成することに成功しました。
　研究チームは、複合金属酸化物Cu2In2O5を前駆体としてCO2還元反応（注4）を行うことで、Cu2Inコア／CuIn2シェル構造を有する複合ナノ粒子が形成されることを発見しました。得られた粒子はCO2還元反応において水素（H2）発生反応（注5）を顕著に抑制する特徴的な反応選択性を示しました。
　本成果は、複合金属酸化物の電気化学的構造変換を利用して、従来の熱平衡論的な材料合成法では得られない準安定な金属間化合物を創製できることを示したものであり、新しい触媒や機能性材料の開発につながることが期待されます。
　本研究成果は、2026年7月1日付（日本時間）で米国化学会（American Chemical Society）が発行する学術誌「The Journal of Physical Chemistry Letters」に掲載されました。
　なお、本研究は、科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業 ACT-X トランススケールな理解で切り拓く革新的マテリアル（JPMJAX23D7）、日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業（JP24K17562, JP24K17554, JP24K01259, JP24H02217, JP24A202）の支援を受けて行われました。

3.研究の背景　金属間化合物は、異なる金属元素からなる合金材料の中でも、金属元素が規則正しく配列した物質であり、触媒や電子材料など幅広い分野で利用されています。特に、熱力学的には安定でない「準安定相」は、安定相にはない特異な電子状態や反応特性を示す可能性があることから、新しい機能材料として注目されています。しかし、準安定相は容易に安定相へ変化するため、その合成は一般には困難です。
　近年、電気化学反応によって、熱力学的平衡状態では得られない金属相や金属間化合物相が形成されることが報告されています。このような非平衡反応は新規材料創製の有力な手法として期待されています。
　CuとInからなる金属間化合物は、CO2還元触媒として優れた特性を示すことが知られています。一方で、Cu–In二元系相図には現れない準安定な金属間化合物CuIn2は、これまでスパッタ薄膜中のCu／In界面でのみ観測されており、粒子状材料としての合成例は報告されていませんでした。
　そこで本研究では、CuとInを原子レベルで均一に含む複合金属酸化物に着目し、電気化学還元による非平衡構造再編成（注6）を利用することで、相図には存在しない準安定なCu–In金属間化合物CuIn2の創製に挑戦しました。さらに、得られた準安定相の構造とCO2還元反応特性との関係を明らかにすることを目的としました。

4.研究の詳細　研究グループは、CuとInを含む複合金属酸化物に着目し、その電気化学還元過程で生じる構造変化を調べました。Cu2In2O5はCuとInを原子レベルで均一に含む複合金属酸化物であり、還元時の局所的な原子配列に起因して、通常の熱力学的平衡状態では形成されない新しい金属間化合物が生成する可能性があります。
　そこで、Cu2In2O5を電極触媒として用い、CO2還元反応条件下で電気化学還元を行いました。還元前後の試料についてX線回折測定や電子顕微鏡観察を行った結果、還元後の粒子には熱力学的に安定な金属間化合物Cu2Inだけでなく、Cu–In二元系相図には存在しない準安定な金属間化合物CuIn2が形成されていることが明らかになりました。
　さらに、走査透過電子顕微鏡（STEM）と元素分析（EDX）を組み合わせた解析により、粒子表面にはInを多く含むCuIn2層が形成され、その内部にCu2Inが存在する「Cu2Inコア／CuIn2シェル構造」を有することが示されました。CuIn2はこれまでスパッタ薄膜中のCu／In界面でのみ観測されており、粒子状材料として得られた例はありませんでした。本研究は、電気化学的な非平衡反応を利用することで、準安定相のCuIn2を粒子として合成できることを初めて示したものです。
　形成したCuIn2相の安定性を調べるため、電解後の試料を523 K（250℃）で熱処理したところ、CuIn2は消失し、代わりに安定相であるCu11In9と酸化インジウム（In2O3）が生成しました。一方、この熱処理後の試料を再び電気化学還元すると、CuIn2相が再形成されることが確認されました。この結果は、CuIn2が熱力学的に安定な相ではなく、電気化学的な非平衡環境下で生成した準安定相であることを示しています。また、前駆体由来の局所的なCu–In原子配列が、CuIn2形成に重要な役割を果たしていることも示唆されました。
　得られた粒子のCO2還元性能を評価したところ、競争反応であるH2発生反応が大きく抑制され、一酸化炭素（CO）およびフォルメート（HCOO⁻）を選択的に生成することが分かりました。特に低過電圧条件ではCO生成が優勢であり、高過電圧条件ではHCOO⁻生成が増加する特徴的な反応挙動を示しました。
　さらに理論計算により、CuIn2表面ではCOとH原子が同じCuサイトへの吸着を競合することが示されました。このため、COが吸着するとH吸着が抑制され、H2発生反応が起こりにくくなったと考えられます。また、HCOO⁻生成に関連する中間体もCuIn2表面で安定化されることが示され、実験で観測された電位依存的な生成物変化とも整合する結果が得られました。
　これらの結果から、複合金属酸化物の電気化学的還元によって生じる非平衡構造再編成を利用することで、従来の熱平衡的な合成法では得られない準安定な金属間化合物を創製できることが明らかになりました。本研究は、電気化学反応を単なる触媒反応の場としてではなく、新しい機能性材料を創製する手法として活用できる可能性を示す成果です。

5.研究の意義と波及効果　本研究の最大の意義は、熱力学的平衡状態では存在しない準安定な金属間化合物を、電気化学反応を利用してナノ粒子材料として創製できることを実証した点にあります。これまで、金属間化合物の合成は、相図に基づく熱力学的に安定な相が中心であり、準安定相をバルクあるいはナノ粒子として得ることは極めて困難でした。一方で、準安定相は安定相とは異なる電子状態や原子配列を有することから、従来材料にはない触媒特性や電子機能を示す可能性が期待されています。
　本研究では、Cu–In複合酸化物Cu2In2O5の電気化学還元過程において生じる非平衡構造再編成を利用することで、Cu–In二元系相図には存在しない準安定な金属間化合物CuIn2をナノ粒子として形成できることを示しました。これまでCuIn2はスパッタ薄膜中のCu／In界面でのみ報告されていましたが、本研究により実用的なナノ粒子材料として取得できることが初めて明らかになりました。
　さらに、形成したCuIn2を含む複合粒子は、CO2還元反応において競争反応であるH2発生反応を顕著に抑制する特徴的な反応選択性を示しました。この結果は、準安定な金属間化合物が従来の安定相とは異なる触媒機能を発現し得ることを示しており、新たな触媒材料設計の可能性を示唆しています。
　本研究で示した「複合金属酸化物の電気化学的還元による非平衡構造再編成」という考え方は、Cu–In系に限らず様々な金属間化合物系やその他の材料創製へと展開できる可能性があり、従来の平衡論的な材料探索では到達できなかった組成や構造を有する新奇金属間化合物の創製につながると期待されます。
　今後は、他の複合金属酸化物への適用や反応過程の詳細解明を進めることで、未知の準安定相の探索や高機能触媒材料の開発が期待されます。また、本研究で示した材料創製手法は、触媒分野だけでなく、電子材料、磁性材料、エネルギー変換材料など幅広い機能性材料研究への波及効果が期待されます。

6.用語解説（注1）相図（Phase diagram）
物質の組成や温度に応じて、どの結晶相が安定に存在するかを示した図。材料開発では重要な設計指針であり、本研究で得られたCuIn2はCu–In相図には現れない準安定相である。
（注2）準安定相（Metastable phase）
熱力学的に最も安定な状態ではないものの、一定条件下で存在できる物質の状態。安定相とは異なる原子配列や電子状態を持つため、新しい機能の発現が期待される一方、合成や保持は困難である。
（注3）金属間化合物（Intermetallic compound, IMC）
2種類以上の金属元素が一定の組成比で規則正しく配列した物質。単なる合金とは異なり、特有の電子状態や結晶構造を持つため、触媒や電子材料など幅広い分野で利用されている。
（注4）二酸化炭素還元反応（CO2RR）
電気化学反応を利用して二酸化炭素を一酸化炭素（CO）やフォルメート（HCOO⁻）などの有用な化学物質へ変換する技術。カーボンリサイクルを実現する手法として注目されている。
（注5）水素発生反応（HER）
水中の水素イオンや水分子から水素ガスを生成する電気化学反応。CO₂還元反応では競争的に進行するため、目的生成物の収率低下を招くことが多い。
（注6）非平衡構造再編成（Non-equilibrium restructuring）
電気化学反応などによって原子配列が急速に変化し、熱力学的平衡状態では形成されない構造が生じる現象。本研究では、この過程によって準安定な金属間化合物CuIn2が形成された。

7.論文情報掲載誌：The Journal of Physical Chemistry Letters
タイトル：Non-Equilibrium Electrochemical Synthesis of Cu–In Intermetallic Compound Nanoparticles for Selective CO2 Reduction
著者： Soichi Kikkawa*, Tatsuya Koubayashi, Toshiaki Oka, Ray Miyazaki, Jun-ya Hasegawa, Hideyuki Kawasoko, Seiji Yamazoe（*責任著者）
DOI：10.1021/acs.jpclett.6c01116
URL：https://doi.org/10.1021/acs.jpclett.6c01116

令和８年度「東京テックイノベーションプログラム」受講者募集開始

東京都公立大学法人 — Thu, 18 Jun 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和８年６月18日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都立産業技術大学院大学　　　　　　　　　　

　東京都立産業技術大学院大学【注１】（学長：橋本洋志）は、生涯現役を目指して起業や第二創業（新規事業、事業承継、キャリア再設計）に挑戦する社会人を対象とした実践型履修証明プログラム【注２】「東京テックイノベーションプログラム（以下、東京テック）」の令和８年度受講者を６月18日（木）から８月25日（火）まで募集します。
　本年度から科目構成を大幅に見直し、マーケティングや生成AI実践、コンプライアンスなど起業に欠かせない５科目を追加したほか、グループワークで事業計画書を作成する中核科目「特別演習③」の時間を倍以上に拡大。15科目計78時間のカリキュラムを通じて、起業に必要な知識やスキルを体系的に学びながら構想の具体化から事業実現までの一貫したプロセスを体験する内容としています。
　なお、募集にあたり、東京テックの概要をご説明し、担当講師や事務局と直接面談できる説明会を６月から８月にかけて計３回開催します。

【注１】東京都立産業技術大学院大学は、東京都公立大学法人が運営する高度専門職業人を養成するための
　　　　専門職大学院です。
【注２】履修証明プログラムとは、学校教育法に基づき、主に社会人を対象として大学等が編成する一定の
　　　　まとまりのある学修プログラムです。修了者には履修証明書が交付されます。

東京テックとは　東京テックは、起業や第二創業（新規事業、事業承継、キャリア再設計）に取り組みたい社会人を対象に、新規事業の構想から具体化までを一連で学ぶことができる実践型の履修証明プログラムです。令和８年10月３日（土）から翌年１月30日（土）まで、15科目計78時間のカリキュラムにより、必要な視点や知識を体系的に修得します。
　研究機関や企業を現地訪問する特別演習①②では、新たな技術や事業に取り組む経営者や担当者と直接面会し、実際の経営判断や事業づくりの考え方を直接学びます。また、講義と並行して行われるグループワークの特別演習③では、多様な経験と専門性を持つ受講生同士が議論と検証を重ねて構想を具体化し、事業計画書として形にするプロセスに取り組みます。
　ほとんどの講義は土曜日及び平日夜に開講され、オンライン参加や録画講義にも対応しているため、日々の仕事と並行して取り組みやすい学修スタイルになっています。また一般教育訓練給付制度の対象講座ですので、修了後は必要な事務手続きを経て、受講料の一部（最大20％）を受給できます。

募集概要１．対象者：生涯現役を目指して起業・第二創業（新規事業、事業承継、キャリア再設計）を志向し、
　　　　　　これまでの経験を活かして次のステージに取り組みたい社会人
２．募集人員：20名程度
３．受講料等：・選考手数料：9,800円
　　　　　　　・受講料：99,840円（一般教育訓練給付金の受給も可能）
４．開講日：令和８年10月３日（土）
５．会　場：東京都立産業技術大学院大学（品川区東大井１－10－40）等
６．出願期間：・選考スケジュール
　出願期間：令和８年６月18日（木）から８月25日（火）午後1時まで
　提　　出：令和８年８月25日（火）午後１時までに出願書類と志望理由書を提出
　選考結果：令和８年９月１日（火）以降、発送予定
　※応募方法の詳細は、ホームページをご確認ください。
　　https://aiit.ac.jp/master_program/certification_program/tokyotek/

※ 受講者募集にあたり、プログラムの概要が分かる説明会を６月26日（金）、７月17日（金）、８月７日
　（金）の合計３回、それぞれ午後７時から開催します。

東京テックの特徴１．特別演習①②では、新たな技術や事業に取り組む経営者や担当者を訪問
　急成長企業や研究機関を現地訪問し、経営者や実務担当者との対話から得られる生の声を通じて顧客ニーズの捉え方や意思決定の考え方を具体的に学ぶことで、自身の事業計画の質を高めることができます。

●特別演習の訪問先
令和４～７年　東京都立産業技術研究センター IoT技術、自律型ロボット、3Dプリンタ等令和４～７年　株式会社伸光製作所樹脂製品微細精密加工、プラスチック製品切削加工令和５年　　　株式会社成島顧客の嗜好調査結果を活かしたプロトタイピング等令和６年　　　株式会社オリィ研究所分身ロボット｢OriHime｣を通じた社会課題解決技術令和７年　　　株式会社ACCELStars データとアルゴリズムを組合せ、睡眠の質を検査２．グループワークとプレゼンで事業案を実務水準へ高める特別演習③
　受講生がチームを組み、アイデアを持ち寄りながら新規事業の構想を具体化する演習です。開講直後から事業検討が重ねられ、本番プレゼンに向けて顧客課題、提供価値、収益構造を整理していきます。４カ月後の最終発表に向けて、議論と検証を重ねながら実際の提案として通用する水準まで事業計画の質を高めることができる東京テックの中核科目です。

３．修了後も事業検討を継続できる環境、AIIT起業コミュニティ
　専任教員の伴走支援により特別演習③の事業計画をブラッシュアップのうえ、事業化に向けた取り組みを継続できる修了生の支援の場が設けられました。東京テック終了後も専任講師の伴走支援のもと、受講を通じて生まれたつながりを活かして、事業を共に発展させてゆくことができます。

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牧野千里特任教授３時間仮説の生成と検証を繰り返す研究的思考の準備段階として、コンプライアンスに関する知識を習得します
ヘルスケアデザイン特論
田部井賢一
准教授 24時間顧客ベネフィットを最大化する視点から、ヘルスケアデザインを用いた問題解決力を体系的に修得します
東京テック特別演習①
牧野千里特任教授 4.5 時間東京都立産業技術研究センターを現地見学し、その技術を活用した起業や新規事業の演習を行います
意思決定概論
細田貴明
教授３時間経営者の意思決定方法論を学び、その構造や問題解決の思考体系を理解し、実務に役立つアプローチを修得します
データ分析
浪岡保男教授３時間データの可視化や基本的な処理、予測手法を通じて、データから有用な知識を引き出す方法を学びます
スタートアップと会計
田中靖浩
外部講師３時間資金調達・運用、価格設定、専門家活用など経営者が知るべき要点を理解することを目的とします
マーケティングの基礎
川名周非常勤講師 4.5 時間市場環境分析、マーケティングミックスの4Pを中心に教授し、事業計画の戦略性向上を目指します
事業計画作成特論
牧野千里特任教授 4.5 時間事業開発時に繰り返される仮説の生成と検証の研究的思考にあたり、調査法事業計画作成法の知識を修得します
東京テック特別演習②
牧野千里特任教授 4.5 時間都内ものづくり企業２社を訪問し、SWOT分析を通じて経営実態を把握し、経営方針の考案と発表を行います
医薬品研究開発特論
牧野千里特任教授３時間医薬品研究開発事業を通じて法規制、知的財産を理解し、起業との比較により、ビジネスモデル設計を理解します
起業・新規事業の実践経営特論
牧野千里特任教授ほか３時間企業経営者による起業時・新事業立ち上げ時の経営課題の実際の講義を通じて、ケーススタディを行います
東京テック特別演習③
牧野千里特任教授ほか 10.5 時間グループワークを通じて起業や新規事業の提案に必要な知識と技術を学び、事業計画書の作成とプレゼンを行います

　　本件は、「2050東京戦略」を推進する取組です。
　　戦略７　心豊かに暮らし、いつまでも輝けるアクティブChōju社会
　　　　　　「高齢者の社会参加・就労促進」

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■東京都立産業技術大学院大学について

東京都立産業技術大学院大学は、平成18年に東京都が設置した専門職大学院です。本学は、東京の産業振興に貢献する高度専門職業人を養成することをミッションとしており、産業界と連携して実践的な課題解決能力を養うとともに、東京都との共同研究やシンクタンク機能を通じて、産業活性化にも貢献しています。

名称：東京都立産業技術大学院大学
所在地：東京都品川区東大井１－10－40
学長：橋本洋志
設立：平成18年
入学定員：115名
WEBサイト：https://aiit.ac.jp
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塗料や接着剤の中で粒子が"くっつきやすくなる"条件を発見-高性能コーティング材料設計に向けた新たな指標-

東京都公立大学法人 — Mon, 15 Jun 2026 14:02:00 +0900

ポイント・エポキシ–アミン硬化系において、硬化前後のフィラー粒子配置を共焦点蛍光顕微鏡で3次元的に直接観察。
・硬化によってフィラー粒子の凝集が促進されることを実験的に確認。
・凝集のしやすさは、フィラーの体積分率だけでは説明できず、粒子間の平均すき間 H によって整理できる。
・粒子サイズ a で規格化された隙間パラメータ δH/a が大きいほど、硬化による凝集が起こりやすい。
・塗料、インク、接着剤、機能性コーティングなどのフィラー分散設計に新たな指針を与える。　　　　　
概要　塗料、インク、接着剤などのコーティング材料の多くは、液体の状態で塗布された後、「硬化」と呼ばれる化学反応によって固体の膜になります。これらの材料には、導電性、抗菌性、強度などの機能を与えるために、フィラー粒子（注1）と呼ばれる微小な粒子が加えられることがあります。材料の最終的な性能は、このフィラー粒子が硬化後にどのように分散し、あるいは集まるかに大きく左右されます。
　しかし、硬化の過程でフィラー粒子がどのような条件で凝集するのかは、これまで十分に分かっていませんでした。特に、粒子の濃度だけで凝集の起こりやすさを説明できるのか、あるいは別の指標が必要なのかは明らかではありませんでした。
　東京都立大学大学院理学研究科の古田祐二朗（研究当時：博士後期課程、現在：東京大学）・栗田玲教授の研究グループは、エポキシ樹脂とアミン硬化剤からなる硬化系を用い、蛍光ポリスチレン粒子の3次元配置を共焦点蛍光顕微鏡（注2）によって硬化前後で直接観察しました。その結果、硬化によってフィラー粒子の凝集が促進されることを実験的に明らかにしました。
　さらに、この凝集の起こりやすさは、従来よく用いられるフィラーの体積分率だけでは説明できず、粒子同士の平均的なすき間「平均粒子間距離 H」（注3）によってよく整理できることが分かりました。特に、粒子サイズ a で規格化した隙間パラメータ（注4） δH/a が大きいほど、硬化による凝集が起こりやすいことが示されました。
　本研究成果は、塗料、インク、接着剤、機能性コーティングなど、硬化によって作られる高分子複合材料において、フィラー粒子の分散状態を制御するための新たな設計指針となることが期待されます。
■本研究成果は、6月5日付けでElsevierが発行する英文誌 Progress in Organic Coatings に発表されました。本研究の一部は、日本学術振興会科学研究費助成事業（No. 26K00676）の支援を受けて行われました。
研究の背景　塗料、インク、接着剤などのコーティング材料は、表面を保護するだけでなく、導電性、抗菌性、耐久性などの機能を与える材料として幅広く使われています。これらの機能の多くは、材料中に分散された「フィラー」と呼ばれる微小な粒子によって実現されます。そのため、フィラー粒子が硬化後にどのように分散し、あるいは凝集するかは、材料の性能を大きく左右します。
　近年、環境負荷の低減や省エネルギー化の観点から、溶媒を乾燥させるのではなく、化学反応によって液体から固体へ変化させる「硬化型」のコーティング材料が注目されています。しかし、硬化の途中でフィラー粒子がどのような条件で凝集するのかは、これまで十分に分かっていませんでした。特に、凝集のしやすさを粒子の濃度だけで説明できるのか、あるいは粒子同士の距離など別の指標が必要なのかは明らかではありませんでした。
　そこで本研究では、エポキシ樹脂とアミン硬化剤からなる硬化系を用い、蛍光ポリスチレン粒子の硬化前後の配置を共焦点蛍光顕微鏡で3次元的に直接観察しました。粒子サイズと体積分率を変えながら凝集の程度を調べることで、硬化中のフィラー凝集を支配する条件を明らかにすることを目指しました。
研究の詳細　研究グループは、エポキシ樹脂とアミン硬化剤からなる材料中に、蛍光を発するポリスチレン粒子をフィラーとして分散させ、硬化前後で粒子の配置がどのように変化するかを調べました。観察には共焦点蛍光顕微鏡を用い、材料内部の粒子配置を3次元的に再構成しました。
　図1は、硬化前後におけるフィラー粒子の3次元配置を示しています。粒子の色は、どの大きさのクラスターに属しているかを表しています。硬化前には孤立した粒子が多く見られますが、硬化後には複数の粒子が集まったクラスターが増加していることが分かります。この結果から、硬化反応によってフィラー粒子の凝集が促進されることが直接確認されました。
　次に、粒子の凝集の程度を定量的に評価するため、全粒子のうち少なくとも一つの粒子と接触している粒子の割合を「凝集率」として求めました。図2は、硬化前後の凝集率を比較したものです。その結果、硬化によって凝集率が増加することが分かりました。一方で、同じ体積分率でも粒子サイズが異なると凝集の起こりやすさが異なり、凝集の程度はフィラーの量だけでは説明できないことが明らかになりました。
　そこで研究グループは、粒子同士の平均的なすき間である「平均粒子間距離 H 」に着目しました。図3は、硬化によってどれだけ凝集が増えたかを、平均粒子間距離 Hおよび粒子サイズ a で定義された隙間パラメータ δH/a と比較したものです。その結果、δH/a を用いることで、粒子サイズの異なるデータもよく整理できることが分かりました。
　これらの結果は、硬化中のフィラー凝集を理解するうえで、単にフィラーの体積分率を見るだけでは不十分であり、粒子同士の距離を考慮することが重要であることを示しています。特に、隙間パラメータ δH/a は、硬化型コーティング材料におけるフィラー分散状態を予測・制御するための有用な指標になると考えられます。

図1 共焦点蛍光顕微鏡画像から再構成したフィラー粒子の3次元配置。(a) 粒子径 a = 8 μm、体積分率 φ = 0.16 における硬化初期、(b) 同条件における硬化後の4次元配置。(c) 粒子径 a = 5 μm、体積分率 φ = 0.065 における硬化初期、(d) 同条件における硬化後の3次元配置。粒子の色は、その粒子が属するクラスターの大きさを表している。

図2 硬化初期および硬化後におけるフィラー粒子の凝集率 ψagg。(a)、(b) は体積分率 φ = 0.065 における結果であり、粒子径はそれぞれ a = 5μm、a = 8μm である。(c)、(d) はそれぞれ、粒子径 a = 5 μm、体積分率 φ = 0.12、および粒子径 a = 8 μm、体積分率 φ = 0.13 における結果を示している。エラーバーは、独立した測定から得られた標準偏差を表す。

図3 硬化による凝集率の増加量 Δψagg と平均粒子間距離 H の関係。Hc は、Δψagg がほぼゼロとなる臨界的な粒子間距離を表す。(a) の挿入図は、平均粒子間距離 H と粒子径 a の定義を模式的に示している。(b) 粒子径で規格化した隙間パラメータ δH/a=(Hc−H)/a に対する Δψaggの変化。異なる粒子径のデータにおいても、Δψagg は δH/a と正の相関を示している。
研究の意義と波及効果　本研究では、硬化中にフィラー粒子の凝集が促進されることを、実験的に直接示しました。さらに、その凝集のしやすさはフィラーの体積分率だけでは説明できず、粒子同士の平均的なすき間、特に粒子サイズで規格化した隙間パラメータ δH/a が重要な指標となることを明らかにしました。
　この成果は、硬化型コーティング材料において、どの条件で硬化過程によって凝集が起こりやすいかを予測するための新たな考え方を与えるものです。塗料、インク、接着剤、導電性フィルムなどでは、フィラーの分散状態が材料の性能を大きく左右します。そのため、本研究で示した粒子間距離に基づく指標は、目的に応じてフィラーの凝集や分散を制御する材料設計に役立つと期待されます。
　今後、異なる樹脂、硬化剤、粒子材料、粒子形状を用いた研究へ展開することで、より幅広い硬化型高分子複合材料に適用できる設計指針の確立につながる可能性があります。
用語解説（注1）フィラー粒子：材料に特定の機能や性質を与えるために混ぜ込まれる微小な粒子のこと。塗料、インク、接着剤などでは、導電性、抗菌性、強度、耐久性などを高める目的で加えられることがある。
（注2）共焦点蛍光顕微鏡：蛍光を発する物質を観察する顕微鏡の一種。通常の顕微鏡では見えにくい材料内部の構造を、奥行き方向に少しずつずらしながら撮影することで、3次元的に調べることができる。
（注3）平均粒子間距離：粒子が材料中に均一に分散していると仮定したときに、粒子同士が平均的にどの程度離れているかを表す距離。本研究では、フィラーの体積分率と粒子径から、1個の粒子が占める平均的な空間を見積もり、そこから粒子表面どうしの平均的なすき間として計算した。
（注4）隙間パラメータ：本研究で新たに導入した、フィラー粒子の集まりやすさを表す指標。平均粒子間距離 Hを粒子径 a をもとに定義され、おおよそ 1 − H/a と表すことができる。この値が1に近いほど、粒子サイズに対して粒子同士の隙間が小さく、硬化によって凝集が起こりやすいことを意味する。
論文情報掲載誌：Progress in Organic Coatings
タイトル：“Curing-induced filler aggregation in epoxy-amine systems”
著者：Yujiro Furuta and Rei Kurita
ＤＯＩ：10.1016/j.porgcoat.2026.110305
ＵＲＬ： https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0300944026003619
問合せ先（研究に関すること）

東京都立大学理学研究科教授栗田玲
TEL：042-677-2505 E-mail: kurita@tmu.ac.jp

（大学に関すること）
東京都公立大学法人
東京都立大学管理部企画広報課広報係
TEL：042-677-1806　E-mail: info@jmj.tmu.ac.jp

「お好み焼アイデアレシピグランプリ！」を実施します！

東京都公立大学法人 — Tue, 09 Jun 2026 10:00:00 +0900

　　

東京都立大学経済経営学部峯尾ゼミ（担当教員：峯尾圭准教授、3年生12名、以下「都立大峯尾ゼミ」）、株式会社ライフコーポレーション（以下「ライフ」）、オタフクソース株式会社は、産学協働プロモーション企画「お好み焼アイデアレシピグランプリ！」を2026年6月15日～6月28日に実施いたします。
本企画では、都立大峯尾ゼミに所属する学生３チームがオタフクソース商品を使用して考案したレシピをもとに惣菜商品を開発し、ライフの公式アプリを通じたお客様からの投票により人気No.1レシピを決定。優勝したレシピを実際にライフの惣菜商品として販売するという産学連携企画により、新たな食体験の創出と、お好み焼の喫食機会拡大を目指します。

１　本件のポイント大学生による実践型マーケティング企画（産学連携）
3チームによるレシピ開発・競争形式の企画
都立大峯尾ゼミの学生考案レシピを実際の惣菜商品として商品化
ライフ公式アプリを活用した参加型キャンペーン

２　企画の背景本企画では「手軽に食べられるお好み焼惣菜」というお好み焼きの新たな価値提案をテーマに、若年層の視点を取り入れた商品開発とプロモーションを実施しお好み焼の喫食率向上を図ります。
また、学生にとっては原価・調理工程などの制約の中で企業の実課題に取り組む実践的な学習機会となり、企業側にとっては新しい発想や消費者視点の獲得につながります。

３　商品化・販売について投票結果と協議の上で、選出された優勝レシピはライフの惣菜として商品化し、首都圏店舗にて販売予定です。
また、発売に合わせて店頭イベントや販促施策を展開し、話題創出と来店促進を図ります。

４　各大学・企業コメント ■東京都立大学峯尾准教授
産学連携は、学生が講義やゼミで培ってきた知識を実践の場で発揮できる貴重な機会であるとともに、実務に伴うさまざまな制約を学べる点にも大きな意義があると考えます。今回の取り組みが、学生にとって今後の成長につながる経験となることを期待しています。

■株式会社ライフコーポレーション
「おいしい・ワクワク・ハッピー」を目指す当社にとって、学生ならではの自由な発想で考案されるお好み焼きは、その実現に最適な企画であり、必ずやお客様にも喜んでいただける商品が販売できると期待しております。

■オタフクソース株式会社
味はもちろん栄養バランスもよく、身近な材料で手軽につくることができ、コミュニケーションを楽しみながら味わえることがお好み焼の魅力です。本企画を通じて、より幅広い世代の方にお好み焼と出会っていただき、この魅力が伝われば幸いです。

５　今後の展開本取り組みを通じて、
◇お好み焼の新たな市場創出
◇産学連携モデルの確立
◇若年層の食文化への関与促進
を推進し、今後も継続的な企画展開を目指してまいります。

６　都立大峯尾ゼミ学生考案レシピ

超伝導体を用いた高性能な極低温熱発振器を開発

東京都公立大学法人 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

ポイント・高純度のPb線（超伝導体）とCu線（常伝導体）をハンダ接合することで、熱発振器を作製。
・超伝導－常伝導転移での急峻な熱伝導率変化を利用し、微小な振動磁場で熱発振を実現。
・熱伝導率の振動を利用することで、平均温度が安定した熱発振を実現しており、極低温センサー（例えば宇宙物理で用いられるTES）の温度校正や、極低温熱物性測定に利用できる可能性がある。

概要極低温熱発振器は、数ケルビン程度の極低温で交流熱を発生させる装置であり、宇宙観測で用いるセンサー（例えばTransition Edge Sensor（TES））[1] の温度校正や、交流熱を用いた精密物性測定での利用が期待されています。交流熱発振は、ヒーターON時の加熱とヒーターOFF時の冷却を繰り返すことで生成できますが、ヒーター加熱時と冷却時の熱緩和機構の違いから平均温度の安定化や高周波熱発振、波形制御は容易ではありません。よって、交流熱発生時の昇温および降温の機構が共通の、新しい極低温熱発振器の開発が求められていました。
東京都立大学大学院理学研究科物理学専攻の水口佳一教授とPoonam Rani特任研究員は、高純度の鉛（Pb）と銅（Cu）の線をハンダ接合した熱発振器を作製し、Pbの超伝導転移温度 [2]（7.2 K [3]）以下の温度域で熱発振に成功しました。本研究チームが最近報告した高純度Pb線の磁場中超伝導転移における急峻な熱伝導率 [4] の変化（P. Rani et al., Mater. Today Electron. 13, 100165 (2025); M. Mashiko et al., J. Phys. Mater. 9, 01LT01 (2026)）を応用し、振動磁場を印加することでPbの熱伝導率を振動させることに成功しました。その影響はCu線に伝わり、Cuは磁気熱抵抗を示さないためCu線内に均一な熱振動を生じさせることができます。今後、熱発振器の高周波特性を検証することで、上記の極低温センサー校正や精密物性測定など、様々な科学・応用分野での利用が期待できます。
本研究成果は、5月28日（現地時間）付けでElsevierが発行する英文誌Materials Today Advancesに発表されました。本研究の一部は、JST戦略的創造研究推進事業ERATO「内田磁性熱動体プロジェクト」（研究総括：内田健一、課題番号：JPMJER2201）および東京都立大学若手研究者等選抜型研究支援（研究代表：水口佳一）の支援を受けて行われました。

研究の背景本研究チームは、超伝導体を利用した磁気熱スイッチング材料 [5] や熱ダイオード [6] の開発を進めてきました。これらの素子は極低温熱制御における重要な素子であり、今後さらなる特性向上が期待されます。これらの熱制御素子では、特に第一種超伝導体 [7] の高い熱伝導率と転移温度での大きな熱伝導率変化を利用したものです。例えば、高純度Pb線（純度：5N = 99.999%）の磁場中熱伝導率測定を精密に行い、超伝導状態の低熱伝導率と常伝導状態の高熱伝導率の磁気熱スイッチング比が20倍以上に達することを報告しました（M. Yoshida et al., J. Appl. Phys. 134, 065102 (2023)）。また、Pb線の長さ方向（熱流方向）に平行に磁場を印加した際の急峻な変化（図1(a)）を利用することで、Pb-Al接合（Alはアルミニウム）による熱ダイオード設計を行いました（P. Rani et al., Adv. Phys. Res. 4, e00080 (2025)）。本研究では、図1(b)に示す通り磁気熱抵抗がほぼない（磁場変化に対して熱伝導率がほとんど変化しない）Cu線を利用し、Pb線と接合を作製することで、磁場駆動の極低温熱発振器を作製しました。極低温熱発振器は、数ケルビン程度の極低温で交流熱を発生させる装置であり、宇宙観測で用いるセンサー（例えばTransition Edge Sensor（TES））の温度校正や、交流熱を用いた精密物性測定での利用が期待されています。一般的な交流熱発振は、ヒーターON時の加熱とヒーターOFF時の冷却を繰り返すことで生成できますが、ヒーター加熱時と冷却時の熱緩和機構の違いから平均温度の安定化や高周波熱発振、波形制御は容易ではありません。よって、交流熱発生時の昇温および降温の機構が共通の新しい極低温熱発振器の開発が求められていました。本研究で作製した熱発振器は、Pb線の熱伝導率の均一な振動を利用したものであり、昇温および降温の機構が共通な新しい原理の熱発振器です。

図１．(a)Pb線（純度：5N）と(b)Cu線（純度：5N）の磁場中での熱伝導率の磁場依存性（それぞれ温度がT = 3, 4, 5, 6 K）。

研究の詳細
本研究では、高純度（5N）のPb線とCu線をSn-Pbハンダで接合し、熱発振器の材料を作製しました。PbとCuの長さ比を60:40にしたPb60-Cu40試料に加え、Pb50-Cu50-やPb40-Cu60試料の作製と評価も行いました。図2はPb60-Cu40試料で正弦波型の熱振動を発生させる実験です。図2(b)がセットアップのイメージ図で、Pb側を熱浴に接続し、Cu側に直流ヒーターを設置しました。Cu線に接続したCernox温度計 [8]（T1）で熱振動を観測します。図2(a)が発生したT1熱振動であり、そのために図2(b)のような振動磁場を印加しています。ここでは、印加磁場と同様の波形の熱振動発生を目指しており、図2(d)で示した超伝導転移での熱伝導率変化幅より小さい熱伝導率変化を生じさせています。すなわち、図2(d)の緑帯内で振動するような小さい振幅の振動磁場を印加しています。振動磁場の時間変化に対応したT1熱振動出力とPb線の熱伝導率変化のイメージ図を図2(c)に示します。期待した通り、印加磁場の振動と同様の波形のT1熱振動が観測されました。この条件では熱振幅の上限がわからないため、次により大きな振幅の振動磁場で実験を行いました。
図3では、超伝導転移での熱伝導率変化幅を超えた磁場振幅を用いた場合の結果です。この場合、振動磁場の上端および下端ではPb線の熱伝導率が変化しないため、得られるT1熱振動は方形波に近い形になります（図3(a,b)）。ここで、図3(b)の赤丸で示した2点を取り、現時点での追従周波数を計算してみると、1.3 Hz程度の周波数では動作しそうだということがわかりました。本研究で用いている装置では交流磁場を生じさせることができないため、今後は交流磁場を用いた実際の追従周波数評価 [9] を目指します。図3(c,d)に直流ヒーターの出力と熱浴温度を変化させた場合の結果を示します。熱振動振幅はより大きなヒーター出力で増大し、低温で大きな振幅を示すことがわかります。これは、Pb線の常伝導状態での熱伝導率が低温で増大することで理解できます。
最後に、図4にCu線内の異なる位置で熱振動を同時測定した結果を示します。熱発振器の用途として、様々な形状かつ多チャネルでの熱発振を実現する必要があり、Cu線内で均一な熱発振が生じることは大きなメリットとなります。図4(a)に示す通り、T1に加え10 mm離れた位置でT3を測定したところ、図4(b)のような均一な温度変化が生じていることがわかりました。このことから、磁気熱抵抗がなく高熱伝導率を持つ高純度Cuを出力端子として用いることが、本研究成果の応用上のメリットであることが示されました。

図2. 正弦波出力を目指した場合。(a) 温度計T1で観測した熱振動（熱浴温度：Tbath = 5 K）。(b)熱発振器試料と測定のイメージ図と印加した振動磁場。(c) 振動磁場、T1熱振動出力、Pb線の熱伝導率の時間変化のイメージ図。(d) Pb線に長さ方向と平行に磁場を印加した場合の熱伝導率の磁場依存性（T = 3 K）。ここでは正弦波を出力するために図中の緑帯内の範囲で振動磁場を与えた。

図3. 大振幅や方形波を目指した場合。(a) 熱発振器試料と測定のイメージ図と印加した振動磁場。ここでは図1(d)の緑帯の範囲を超えた振動磁場振幅を与えている。(b) 方形波に近い形状のT1出力（Tbath = 5 K）。図中の赤丸の2点から簡易的に見積もった周波数は1.3 Hz。(c,d) T1振動の直流ヒーター出力と熱浴温度依存性。

図4. Cu線内の熱振動の均一性検証。(a) 熱発振器試料とT1およびT3の測定イメージ図。(b) T1およびT3の時間依存性。10 mm離れているT1とT3はほぼ同じ熱振動を示している。

研究の意義と波及効果本研究では、一般的に用いられるヒーターのON・OFFによる熱発振でなく、超伝導転移での熱伝導率変化を利用した新たな原理で動作する極低温熱発振器を作製しました。高純度金属超伝導体の急峻かつ大きな磁気熱抵抗を利用したことが本研究のポイントであり、今後同様の熱発振器作製に本原理が利用される可能性が高いと考えています。本研究で開発した熱発振器は、TESなどの宇宙観測で用いる極低温センサーの温度校正に利用できる可能性が高く、また比熱や熱電係数などの低温物性測定の高効率化につながると期待できます。今後、本動作原理で達成し得る追従周波数の上限を検証することで、さらなる応用の可能性が広まると考えられます。

（用語解説）

[1] Transition Edge Sensor (TES、超伝導転移端検出器)
超伝導の特徴を活かし、X線の吸収によって発生した熱が抵抗値を急激に変化させる様子を測定することで、吸収したX線のエネルギーを精密に推定する検出器のこと。

[2]超伝導（超伝導転移温度、臨界磁場）
低温で生じる量子現象であり、電気抵抗の消失、完全反磁性など特徴的な性質を示す。物質が超伝導状態に転移する温度を超伝導転移温度と呼び、超伝導状態が消失する磁場を臨界磁場と呼ぶ。超伝導状態では、電子がクーパー対（電子対）を形成し、電子キャリアが担っていた熱伝導が大幅に抑制される。

[3]K（ケルビン）
絶対温度の単位。0℃は約273 Kである。

[4]熱伝導率
物質の熱の伝えやすさを示す物理量で、熱伝導率が高いほど、熱を通しやすい。本研究では試料の一端に熱を与え、試料中の温度勾配を測定する定常法を用いて測定を行った。

[5]磁気熱スイッチング材料
熱伝導率の大きさが外場の印加などによって変化する材料を熱スイッチング材料とよぶ。外場として、磁場の印加や磁化の方向によって熱スイッチングを生じさせる材料のことをよぶ。磁化とは、物質が外部磁場の影響で磁石の性質を得ること。

[6]熱ダイオード
材料に温度差を与えたときに、熱流の方向によって熱の流れやすさが異なり、熱整流効果を生じさせることができる材料のこと。

[7]第一種超伝導体
単体金属などの乱れの少ない材料に生じる超伝導状態で、超伝導状態では基本的に完全反磁性状態を保つ特徴がある。強い磁場の印加によって中間状態（超伝導体内に生じた常伝導領域）を形成することがある。

[8]Cernox温度計
温度計の一種で、低温磁場中での測定に用いられる。

[9] 追従周波数
本研究では検証できていないが、印加した振動磁場に対して熱振動が追従できるかを検討する際の指標。追従できる印加磁場の周波数限界のこと。

（論文情報）
タイトル：Low-temperature magnetic-field-driven thermal oscillator based on metal-superconductor joint
著者： Poonam Rani, Yoshikazu Mizuguchi（責任著者）
掲載誌：Materials Today Advances
DOI： 10.1016/j.mtadv.2026.100835

狭い部屋に閉じ込められるストレスによりオスの性欲が低下する仕組みを解明！

東京都公立大学法人 — Fri, 15 May 2026 14:00:00 +0900

配信先：文部科学記者会、科学記者会、共同通信PRワイヤー

２０２６年５月１５日
東京都公立大学法人　東京都立大学
狭い部屋に閉じ込められるストレスによりオスの性欲が低下する仕組みを解明！

ポイント
・哺乳類ではストレス経験によりオスの性的モチベーション（性欲）が低下しますが、その機構は明らかにされていません。
・遺伝子操作が容易なショウジョウバエは、脳のストレス反応の研究に適しています。
・オスバエを狭い部屋に隔離すると（狭所ストレス）、ストレス後に性欲が低下するため、メスへの求愛が著しく減少することを発見しました。
・ストレス経験後の性欲低下の持続には神経伝達物質ドーパミンを介した情報伝達経路が関与していました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
概要
　ストレスは動物の種類に関係なく脳の働きに影響を与えます。哺乳類では、ストレスを受けるとオスの性欲が低下することが知られていますが、その脳内の仕組みは十分には解明されていません。東京都立大学大学院理学研究科生命科学専攻の坂井貴臣教授らと米国University of Iowaの北本年弘准教授の共同研究チームは、オスのショウジョウバエ（以下、ハエと略す）を狭い部屋に一定時間閉じ込める「狭所ストレス」によって、その後の性欲が低下することでオスの求愛行動が著しく低下することを見出しました（図1）。ストレスが脳内のドーパミン（注1）の働きを変化させることに着目し、詳しく解析した結果、求愛行動の低下が持続するためには、ドーパミンの合成・放出・受容が必要であることを明らかにしました。本研究は、ストレスによる行動変化の背景にある脳内メカニズムの一端を解明したものであり、今後、ストレス関連性機能障害の神経生物学的基盤の理解につながることが期待されます。
　本研究成果は、2026年4月27日付けでCell pressが発行する学術雑誌「iScience」のpre-proofとして掲載されました。なお、本研究は科学研究費補助金事業（科研費）21H02528、21H00434の支援を受けて行われました。

研究の背景
　ストレスは、生物の体や心のバランスを大きく乱し、脳の働きや体内環境にさまざまな変化を引き起こします。ストレスを受けると、その影響は一時的にとどまらず、脳に長く残る変化として刻まれ、その後の行動や生理機能にも影響を及ぼします。実際に、ヒトを含む哺乳類では、ストレスは睡眠や感情、運動、摂食など幅広い行動に影響することが知られています。こうした変化の背景には、神経伝達物質が関与しています。特にドーパミンは重要な役割を担っており、ストレスの種類や強さによって、その働きは強まる場合もあれば弱まる場合もあります。このようなドーパミンの変化は、ヒトや哺乳類だけでなく、昆虫などにも共通して見られ、進化的に広く保存されています。
　性的行動もまた、ストレスの影響を受ける本能行動の一つです。ヒトやラットでは、強いストレスによりオスの性的モチベーションが低下することが報告されています。しかし、そのメカニズムについては十分に解明されていません。ハエは、遺伝学的ツールが豊富であり、脳の神経回路網の全容が明らかにされつつあります。したがって、ストレスが性行動に及ぼす影響の研究にハエを用いることができれば、そのメカニズムの解明に役立ちます（図2）。

研究の詳細
　本研究では、ハエを狭い空間へ閉じ込める（狭所ストレス）という新しいストレスモデルを導入し、その影響を詳細に解析しました。まず、成熟したオスバエをアクリル製の小さな容器（直径3 mm、深さ2 mm）に一定時間閉じ込めることでストレスにさらし、その後の求愛行動を定量化しました。ハエの全長が2～3 mmであるため、この容器内でハエは脚を動かして体軸を変えること、毛繕、摂食などができますが、自由に歩き回ることができません。10分のストレス経験では求愛行動に変化は見られませんでしたが、30分および60分のストレス経験後には求愛行動が有意に低下しました。さらに60分のストレスでは30分の時よりも強い抑制が見られ、ストレスの持続時間に依存して求愛抑制が強くなることが示されました。
　1時間の狭所ストレスを与えた後の求愛抑制は、1時間後までは持続しますが、2〜4時間後には回復することも明らかになりました。一方で、より長時間（7時間や24時間）のストレスを与えると、求愛抑制は少なくとも5日間持続することが分かり、ストレスの長さが行動変化の持続性を決定する重要な因子であることが示唆されました。興味深い点として、この求愛抑制は単なる運動能力低下や食欲低下によるものではありませんでした。ストレス直後には運動量が低下するものの1時間後には回復し、また摂食行動には特段の影響が見られませんでした。したがって、ストレスを受けた後もオスの求愛行動が抑制され続けるのは、メスに対する性的な意欲が低い状態のまま維持されているためである可能性が考えられました。
　次に研究チームは、この求愛抑制現象におけるドーパミンの役割を検証するために、ドーパミン合成を阻害する薬剤（3IY）をオスバエに摂取させる実験や、ドーパミンの合成に関わる酵素であるチロシン水酸化酵素（TH）をノックダウン（注2）したハエを用いた実験を行いました。その結果、ストレス直後の求愛抑制はドーパミン非依存的に起こる一方で、ストレス後に抑制状態を維持するにはドーパミンが必須であることが明らかになりました。さらに、ドーパミンの放出を阻害する実験により、ストレス中あるいはストレス後のドーパミン放出を止めると、1時間後の求愛抑制が消失することが明らかになりました。このことから、ドーパミンは「求愛抑制の開始」ではなく「求愛抑制の維持」に重要であることが示されました。
　ドーパミン受容体についても解析が行われ、Dop1R1、Dop1R2、Dop2Rという3種類のドーパミン受容体がストレスによる求愛抑制の持続に必要であることが分かりました。ハエ脳には、様々な感覚ニューロンの情報が統合されるキノコ体と呼ばれる脳領域があり、このキノコ体はハエの学習や記憶に重要な役割を担っていることが知られています。興味深いことに、このキノコ体を構成しているニューロンに発現しているドーパミン受容体が、狭所ストレス経験後の求愛抑制の維持に必要であることが明らかになりました。
　多くの動物では、ドーパミンを介した神経伝達は様々な行動のモチベーションを調節することが知られています。これらの知見と我々の研究結果を踏まえて考えると、ストレスによりオスバエの性欲が低下してメスへの求愛行動が抑制されたと考えられます。さらに神経回路レベルの解析を実施した結果、PAMおよびPPL1というドーパミンを放出する神経細胞群からキノコ体への入力が、ストレス後の性欲低下の持続に必要であることが示されました。これは、ドーパミンが特定の回路を介して性欲を調節していることを意味しています。
　以上の結果から、以下のようなモデルが考えられます：（1）狭所ストレスによりまずドーパミン非依存的な経路で性欲が低下し、（2）その後、ドーパミン神経が活性化されることで神経回路に可塑的変化が生じ、性欲低下状態が一定時間維持される（図3）。ストレスによる性機能低下という現象に対し、「ドーパミンによる維持機構」という明確な神経基盤を提示した点に本研究の新規性があります。また、ストレスの種類や持続時間によって異なる神経回路が関与する可能性を示した点も非常に重要な発見です。

研究の意義と波及効果
　本研究の意義は、「ストレスがどのようにして行動を変えるのか」という、生物学・医学において極めて重要であるにもかかわらず未解明な問題に対し、神経機序と分子機構の両面から具体的な手がかりを提示した点にあります。特に、ストレスによってオスの求愛行動が低下する現象について、その背景にドーパミン神経系の変化が関与していることを、モデル生物であるショウジョウバエを用いて示しました。したがって、これまで主に現象論にとどまっていた「ストレスと性行動の関係」に対して、分子・細胞レベルに踏み込んだ理解が進んだといえます。
　さらに、本研究で確立された「狭所ストレス」という新しい実験系は、従来の強い拘束ストレスとは異なり、動物に過度な負担をかけずにストレス状態を再現できます。このような実験系は、ストレスの強度が行動や神経活動に与える影響を精密に解析する上で重要なツールとなります。また、ショウジョウバエは遺伝学的操作が容易であり、神経回路の特定や分子機構の解明に適しているため、本研究の成果は今後の詳細なメカニズムの解析基盤を提供するでしょう。
　波及効果としては、まず基礎科学の分野において、ストレスが脳にどのように作用するかという普遍的な原理の理解が進むことが期待されます。ドーパミンはヒトを含む多くの動物で共通して重要な役割を担う神経伝達物質です。したがって、ハエで明らかになった「ストレスによりドーパミン神経が活性化することで、オスの性欲が低下する」という仕組みは、ヒトを含む多様な動物種にも共通している可能性があります。特に、ストレスによる意欲低下や行動変化のメカニズム解明に貢献すると考えられます。また、医学・臨床の観点からは、ストレス関連の性機能障害やうつ状態、意欲低下などの理解にもつながる可能性があります。ヒトのPTSD（注3）や慢性ストレスに伴う性機能低下の原因はまだ不明な点が多いですが、ハエを用いた狭所ストレスモデルは、将来的には、ストレスによる行動異常に対する新たな治療標的の探索や、予防・介入法の開発にも寄与することが期待されます。
用語解説（注１）ドーパミン：多くの動物種に共通して見られる神経伝達物質。
（注２）ノックダウン：遺伝子の発現を抑制すること。
（注３）PTSD：心的外傷後ストレス障害。

論文情報掲載誌：iScience
タイトル：Role of dopamine signaling in male courtship suppression induced by confinement stress in Drosophila
著者：Tomohito Sato, Rana Toyama, Toshihiro Kitamoto, Takaomi Sakai
ＤＯＩ：10.1016/j.isci.2026.115906
ＵＲＬ：https://www.cell.com/iscience/fulltext/S2589-0042(26)01281-2

サッポロビールと東京都立大学がお酒・ノンアルコール飲料の飲用時の心理に着目した共同研究を本格始動

東京都公立大学法人 — Fri, 15 May 2026 10:00:00 +0900

　サッポロビール(株)と東京都立大学は、お酒・ノンアルコール飲料の飲用時の心理に着目した共同
研究を2026 年5 月から本格的に開始します。
近年、健康やライフスタイルに対する価値観の多様化を背景に、お酒との付き合い方についても多
様化が進んできています。飲酒・非飲酒にとどまらず、ノンアルコール飲料を含めた多様な選択肢の
中から、自分に合った飲用スタイルを一人ひとりが主体的に選択することがより重要になりつつあり
ます。
　本共同研究では、心理学的手法を活用し、「適正飲酒を念頭に置いた体験価値創造につながる飲み方
の提案」に繋がる研究を行います。お酒・ノンアルコール飲料を様々な飲み方で飲用した時のポジテ
ィブな心理的変化等を調査していく予定で、2027 年秋頃の成果発表を目指します。
　サッポログループは、「Healthier Choice（より健康的な選択肢の提供）」(注1)をグループ中長期成
長戦略の骨子のひとつに掲げ、2026 年1 月には、多彩な乾杯のカタチに応えることを目指したマーケ
ティングスローガン「BETTER DRINKING EXPERIENCE～自分にいい乾杯、見つけよう。～」を新たに策
定しました(注2)。ホームページやSNS を通じた情報発信に加え、外食の場で楽しみながら学べる体験
型セミナーの開催、ノンアルコール飲料の商品開発体制の強化など、さまざまな角度から適正飲酒の
啓発と飲用体験の質向上に取り組んでいます。
　東京都立大学・認知感情科学研究室の井上和哉准教授は、心理学・認知科学分野において、人の認
知や感情、行動の特性に関する基礎的・応用的な研究を継続的に行っています。特に、飲料や食べ物
を含む多様な対象に対して、人がポジティブな態度を形成するメカニズムを研究しています。
　サッポロビールと東京都立大学は、本共同研究を通じて得られる知見をお客様一人ひとりのライフ
スタイルや価値観に寄り添った飲用体験の提案に活かすとともに、アルコール関連問題の解決に向き
合い、適正飲酒の啓発と不適切な飲酒の防止に取り組んでいきます。

(注1)https://www.sapporoholdings.jp/news/items/20250214_sh_mlt_ja.pdf
(注2)https://www.sapporoholdings.jp/sustainability/society/responsible/

■サッポログループの適正飲酒の啓発に向けた取り組みについて
サッポログループは、酒類事業を展開する企業グループの社会的な責任としてアルコール関連問題の
解決に努め、適正飲酒の啓発と不適切な飲酒の防止に取り組んでいます。
(https://www.sapporoholdings.jp/sustainability/society/responsible/)

＜スローガン「BETTER DRINKING EXPERIENCE～自分にいい乾杯、見つけよう。～」＞
お酒を飲むひとも飲まないひとも、全てのひとの人生をより豊かにする活動を目指し、2026 年1 月に
マーケティングにおけるスローガンを策定しました。

＜活動内容＞
・ホームページやSNS を通じた情報発信
・大学、企業、自治体向け適正飲酒啓発セミナーの実施
・外食の場で楽しみながら学べる体験型セミナーの開催
(https://www.sapporobeer.jp/news_release/0000017904/)
・ノンアルコール飲料の商品開発体制強化およびお酒の代替や新たな飲用機会をつくるオケージョン
創造型ノンアルコール飲料の開発
(https://www.sapporobeer.jp/news_release/0000018178/)

■東京都立大学・認知感情科学研究室について
知覚・認知心理学および感情心理学の手法を用いて、人間の認知・感情・学習のメカニズムを実験的
に解明する研究を行っています。注意や記憶、意思決定、印象形成、感情評価などを対象とし、広告
や食行動、文字や書体の読みやすさ、人と機械の相互作用といった現実社会の課題への応用にも取り
組んでいます。
東京都立大学・認知感情科学研究室サイト：https://k-inoue.info/wp/

認知症の原因タンパク質によるミトコンドリアの変化を解明：神経細胞死を引き起こす負のループを断つには

東京都公立大学法人 — Thu, 14 May 2026 14:00:00 +0900

1.ポイント・タウタンパク質の異常な蓄積は、アルツハイマー病など認知症の原因となる多くの疾患で神経細胞死を引き起こす。
・ヒトのタウを発現するショウジョウバエでは、脳でATP量が低下する一方、酸化的リン酸化（OXPHOS）活性は亢進し、ミトコンドリア由来活性酸素種（ROS）が増加していた。
・5-ALA/SFCの投与により、酸化ストレスが低減し、タウの過剰リン酸化が抑制され、タウによる神経変性も緩和された。
・5-ALA/SFCはタウ、ミトコンドリア異常、酸化ストレスという負のループを断ち切ることで神経変性を抑制する可能性がある。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2.概要　アルツハイマー病をはじめとする神経変性疾患の多くでは、タウと呼ばれる異常なタンパク質が脳に蓄積し、神経細胞が徐々に失われていきます。しかし、タウがどのようにして神経細胞を傷つけるのか、その詳細な仕組みは十分に解明されていません。
　今回、東京都立大学大学院理学研究科生命科学専攻の田村有沙大学院生、野口まりえ大学院生（当時）と安藤香奈絵教授らは、タウがミトコンドリア(注１)の働きを乱すことで、神経細胞死を引き起こすことを報告しました。
　ショウジョウバエモデルを用いた解析により、タウは神経細胞のミトコンドリアの電子伝達系を変化させ、活性酸素種(注２)の産生を増加させることを見出しました。さらに、5-アミノレブリン酸塩酸塩（5-ALA）(注３)とクエン酸第一鉄ナトリウム（SFC）の組み合わせ（5-ALA/SFC）の投与によって、タウによる神経細胞死が抑えられることも発見しました。5-ALA/SFC投与は、脳内の酸化ストレスを軽減し、疾患に関連するタウの異常リン酸化を抑制しました。これらより、タウ・ミトコンドリア・酸化ストレスが、神経変性につながる負のループを構成すること、また5-ALA/SFCはこれを断ち切ることによって、神経細胞死を緩和することがわかりました。これらの知見は、アルツハイマー病やタウ関連疾患の予防・治療法開発に役立つと期待されます。

本研究成果は、2026年4月24日付け（日本時間）でMDPIが発行するLife誌「Advances in 5-Aminolevulinic Acid Applications in Medical and Healthcare」に掲載されました。
なお、本研究は、AMEDの課題番号JP24wm0625509 とJP25wm0625509、科研費（基盤B、課題番号24K02860）SBIファーマ、東京都立大学のみやこMIRAIプロジェクトの支援を受けて行われました。

3.研究の背景　神経細胞が正常に働くためには、「ミトコンドリア」と呼ばれる細胞内小器官が重要です。ミトコンドリアは、呼吸鎖複合体が酸化的リン酸化（OXPHOS）(注４)を行うことで、神経細胞が活動するために必要なエネルギー（ATP）(注５)を作り出します。しかし、OXPHOSはATPと同時に有害な活性酸素種（ROS）も産生し、OXPHOSを担うタンパク質複合体に異常があると、ROSの産生が増えてしまいます。ミトコンドリアの機能障害は、アルツハイマー病などの認知症の原因となる神経変性疾患の脳で報告され、発症に関わると考えられます。

これらの神経変性疾患の脳では、「タウ」と呼ばれるタンパク質が異常に蓄積しています。タウは微小管結合タンパク質で、通常は決まった構造を取りませんが、疾患脳では過剰にリン酸化を受けて凝集し、蓄積します。タウの蓄積は神経細胞死を引き起こしますが、タウがどのようにして神経細胞を傷つけるのか、またそこにミトコンドリアが関係するのかは、まだ十分に分かっていません（図１）。

　そこで本研究では、タウがミトコンドリアに与える影響を、モデル動物としてショウジョウバエを使って調べました。また、細胞の機能の賦活効果が知られている5-アミノレブリン酸塩酸塩(5-ALA-HCl)とクエン酸第一鉄ナトリウム(SFC)の組み合わせ（5-ALA/SFC）について、その投与の効果を検討しました。

4.研究の詳細　まず、ヒトのタウをショウジョウバエの神経細胞または視細胞に発現させ、ミトコンドリアの変化を調べました。脳のATP量を測定すると、タウの発現によりATPが低下することがわかりました。しかし、ミトコンドリアの総量は減少しておらず、呼吸鎖複合体の構成タンパク質の発現はむしろ増加し、複合体IとIVの活性も上昇していました。神経細胞内でミトコンドリアは微小管の上を能動輸送され隅々まで行き渡りますが、タウを発現するショウジョウバエの神経細胞では、神経突起への分布が減少していました。ミトコンドリア内のROSを特異的に検出するレポーターを用いた解析から、神経細胞内でミトコンドリア由来のROSが増加していることがわかりました。
　タウを眼に発現させると、視神経細胞死が起こります。しかし、5-ALA/SFCを混ぜた餌で育てたところ、神経細胞死が緩和されました。さらに、5-ALA/SFC投与により、タウの疾患関連部位でのリン酸化が低下していることもわかりました。このショウジョウバエのミトコンドリアを調べると、ATP低下、呼吸鎖複合体の活性、ミトコンドリアの分布は、5-ALA/SFC投与によって改善していませんでした。一方、酸化ストレスは有意に減少していました。
　これらの結果から、タウの発現によってミトコンドリアの呼吸鎖複合体の性質が変化し、ROSを産生しやすくなることがわかりました。さらに、5-ALA/SFCは、酸化ストレスを低下させることで、タウによる神経細胞死を緩和することが示唆されました（図２）。

5.研究の意義と波及効果　認知症の原因となる神経変性疾患のリスクは、加齢に伴って増加します。高齢化社会を迎えその患者数は増加し、予防法、治療法が求められています。本研究から、これらの疾患の発症機序の一端が明らかになりました。特に、タウが呼吸鎖複合体の活性を変化させ、ROSの産生を増加させることは重要な発見です。酸化ストレスは、タンパク質、脂質や核酸を酸化することで、細胞を傷害し様々なストレス応答を引き起こします。酸化ストレスによって活性化される酵素の中には、タウのリン酸化を引き起こすものもあります。本研究から、5-ALA/SFCの投与によって、ミトコンドリアの変化の多くは回復しなかったのにも関わらず、酸化ストレス減少、タウリン酸化の減少、神経細胞死の緩和が起きることがわかりました。これらより、タウによる呼吸鎖複合体の変化によってROS産生が増加し、タウのリン酸化が増加することでさらに細胞へのダメージが悪化するという、負のループが明らかになりました。また、5-ALA/SFCは、酸化ストレスを低減することでこのループを断ち切り、神経変性の軽減に寄与することがわかりました。これらの知見は、タウ病変を伴う神経変性疾患に対する予防、治療法の開発に役立つと期待されます。　

6.用語解説（注１）ミトコンドリア：細胞内にある小器官の１つ。細胞内のエネルギー生産工場としてアデノシン三リン酸（ATP)を作ることで知られている。
（注２）活性酸素種（ROS）:酸素から産生される反応性の高い分子やイオンの総称。重要な生理機能をもつが、過剰なROSは老化や病気を引き起こす。
（注３）5-アミノレブリン酸（5-ALA）：体内のミトコンドリアで作られるアミノ酸。エネルギー代謝に関与するヘムタンパク質の原料となり、加齢に伴い体内の合成能力が低下する。5-ALAは、焼酎粕や赤ワイン等の食品にも含まれる。
（注４）酸化的リン酸化（OXPHOS）：ミトコンドリア内にて電子伝達系による酸化反応と、ATP合成によるリン酸化反応が共役することで、ATPを産生する仕組み。
（注５）ATP（アデノシン三リン酸）：細胞内のエネルギー通貨。ミトコンドリア電子伝達系とATP合成酵素により作られる。

7.論文情報掲載誌：Life
タイトル：5-ALA/SFC Mitigates Tau Toxicity via Lowering Oxidative Stress in a Drosophila Model of Tau Toxicity
著者：Arisa Tamura, Marie Noguchi, Naoko Nozawa, Emiko Suzuki, and Kanae Ando
ＤＯＩ：10.3390/life16050725
ＵＲＬ：https://www.mdpi.com/2075-1729/16/5/725

社会人向け大学院AIIT、2026年度入学試験・オンライン説明会日程を発表

東京都公立大学法人 — Fri, 24 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月24日
東京都立産業技術大学院大学
東京都立産業技術大学院大学（AIIT、東京都品川区）は、2026年度（令和8年度）に実施する入学試験およびオンライン大学院説明会の日程を決定し、公式Webサイトで公開しました。
AIITの入学試験は、実務経験を持つ社会人から大学卒業後に進学を目指す方などに向け、7つの入試スタイルと年4回の受験機会（オンライン）を設けています。多様なキャリア・ライフスタイルに対応しており、最短で2026年10月からの入学も可能です。

１　AIIT独自の７つの入試スタイル
AIITでは、志願者の経験や強みを多面的に評価するため、以下の7種類の入試区分を設けています。各入試スタイルにより、小論文、プレゼンテーション試験、面接・口頭試問など試験内容が異なり、自分をもっともアピール出来る方法で挑戦することができます。詳しくは募集要項でご確認ください。

・一般入試
・自己推薦入試
・社会人対象特別入試
・キャリア再開支援入試
・高専専攻科対象推薦入試
・企業推薦入試
・AIIT単位バンク登録生（科目等履修生）向け入試

２　年4回の入試で仕事と両立しながら挑戦可能
2026年度入試は、第1期から第4期まで年4回実施されます。
これにより、繁忙期や業務都合を考慮しながら受験時期を選ぶことができ、社会人にとって柔軟な受験スケジュールを実現しています。
・第1期入試：2026年5月27日出願受付開始（2026年10月、2027年4月入学）
・第2期入試：2026年9月9日出願受付開始（2027年4月入学）
・第3期入試：2026年11月11日出願受付開始（同上）
・第4期入試：2026年12月23日出願受付開始（2027年4月、10月入学）

３オンライン入試により、全国から受験可能
AIITの入学試験は、近年オンライン形式での実施を基本としており、首都圏に限らず、全国各地・海外在住の社会人も受験可能です。「働きながら大学院進学を検討したいが、移動や時間の確保が難しい」という社会人のニーズに応える仕組みとして、オンライン入試は高い評価を得ています。

４　平日夜・土曜開催のオンライン大学院説明会を年間13回開催
AIITでは説明会をオンライン形式で年間13回開催します。平日夜および土曜日を中心に実施するため、仕事終わりや休日に自宅から参加できます。教育内容やカリキュラムの特徴、入試スタイルや社会人学生の学修事例などを紹介し、質疑応答の時間も設けています。
なお、2026年度入試、説明会の日程等については、AIIT公式Webサイトをご確認ください。

入試日程・募集要項：https://aiit.ac.jp/admission/guidelines/
大学院説明会：https://aiit.ac.jp/admission/guidance.html

＜東京都立産業技術大学院大学＞
東京都公立大学法人が運営する専門職大学院です。国内外の産業技術分野において活躍できる高度で専門的な知識・スキルと実務遂行能力を備えた高度専門職業人を養成することを目的としています。すでに数多くのITエンジニアやデザインエンジニア、事業イノベーターを育成し、産業振興に貢献しています。
　

法人別リリース

地球観測衛星しきさいから沿岸域の「ブルーカーボン」を 広域的に把握する新たな可能性

東京都公立大学法人と東京スター銀行が外国人留学生支援を拡充

令和８年度東京都立大学「グローバル教養講座」ジェラルド・カーティス氏（コロンビア大学名誉教授）講演会

令和８年度 東京都立大学 「グローバル教養講座」 開催

南極のオニクマムシの生態とは！？

細胞のストレス応答異常がタウ蓄積を促進する仕組みを発見－アルツハイマー病関連酵素MARK4の新機能を解明

細胞が適切にストレスに対応し遺伝子応答する仕組みを解明

幼少期自然体験が、将来の「生物多様性教育」につながる可能性

高性能熱電材料の「理想の電子構造」を定量化

大気圏突入時の高温流を磁場で制御する技術を開発 ―磁場による宇宙機の熱防御・減速技術の実飛行実証へ―

西之島で噴火後初の植物の生育を確認： コケ植物とシダ植物が切り開く海洋島の生態系形成の第一歩

中村文部科学副大臣・清水文部科学大臣政務官が東京都立産業技術高等専門学校 品川キャンパスを訪問

東京×沖縄の公立大学連携が実現 東京都立大学と名桜大学が包括的連携覚書を締結

東京×北海道の公立大学連携が実現 東京都立大学と旭川市立大学が包括的連携覚書を締結

植物由来で強度・伸びに優れた分解可能なバイオベースポリマーの開発

「作れない」はずの合金材料を合成—CO₂を資源に変える新触媒の可能性

令和８年度「東京テックイノベーションプログラム」受講者募集開始

塗料や接着剤の中で粒子が"くっつきやすくなる"条件を発見-高性能コーティング材料設計に向けた新たな指標-

「お好み焼 アイデアレシピグランプリ！」を実施します！

超伝導体を用いた高性能な極低温熱発振器を開発

狭い部屋に閉じ込められるストレスにより オスの性欲が低下する仕組みを解明！

サッポロビールと東京都立大学が お酒・ノンアルコール飲料の飲用時の心理に着目した 共同研究を本格始動

認知症の原因タンパク質によるミトコンドリアの変化を解明： 神経細胞死を引き起こす負のループを断つには

社会人向け大学院AIIT、2026年度入学試験・オンライン説明会日程を発表

地球観測衛星しきさいから沿岸域の「ブルーカーボン」を広域的に把握する新たな可能性

令和８年度東京都立大学　「グローバル教養講座」　開催

西之島で噴火後初の植物の生育を確認：コケ植物とシダ植物が切り開く海洋島の生態系形成の第一歩

中村文部科学副大臣・清水文部科学大臣政務官が東京都立産業技術高等専門学校品川キャンパスを訪問

東京×沖縄の公立大学連携が実現　　　　　　　　　　　　　東京都立大学と名桜大学が包括的連携覚書を締結

東京×北海道の公立大学連携が実現　　　　　　　　　　東京都立大学と旭川市立大学が包括的連携覚書を締結

「お好み焼アイデアレシピグランプリ！」を実施します！

狭い部屋に閉じ込められるストレスによりオスの性欲が低下する仕組みを解明！

サッポロビールと東京都立大学がお酒・ノンアルコール飲料の飲用時の心理に着目した共同研究を本格始動

認知症の原因タンパク質によるミトコンドリアの変化を解明：神経細胞死を引き起こす負のループを断つには