法人別リリース

広域地域無線ネットワークWi-RANを用いた長距離４K映像伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Tue, 03 Mar 2026 18:00:00 +0900

2026年3月3日
京都大学　原田博司研究室
京都大学大学院情報学研究科（以下「京都大学」）原田博司教授の研究グループは、第６世代移動通信システム（6G）時代のシステムの要求条件の1つである数10km超のカバレッジの実現に向けて、広域地域無線ネットワークWi-RAN)を用いた長距離（10km超）４K映像伝送に成功いたしました。本研究では、VHF帯の周波数を用い、携帯電話の1/4〜1/20に相当する帯域幅の広域地域無線ネットワークWi-RANに映像圧縮率の高い伝送方式を統合した無線映像伝送システムを開発し、海を挟んで見通しが良いものの距離が１６kmの経路、ならびに距離６ｋｍと短いものの通信相手を見通せない経路においても、高精度4K映像を伝送ができることを実証しました。今回の実証実験結果から、従来型の移動通信システムではカバーできない空や海、宇宙空間においても、４K映像を利用した新しいアプリケーションが期待されます。

1. 背景
第6世代移動通信システム（6G）では、数十km規模の広いエリアにおいて、4K映像などの情報を伝送可能な大容量通信が要求されています。この要件を満たす手段として高度化された衛星通信を利用する方法があります。衛星通信は広い帯域を確保できる一方、高い周波数帯を用いているため森林などの環境では電波が遮蔽されやすいという課題があります。この課題は、VHF帯などの低い周波数帯を利用することで低減できます。京都大学では、広域地域無線ネットワークWi-RANを開発し、数十kmから100km程度の伝送が可能であることを実証してきました。しかし、Wi-RANは長距離伝送が可能である一方、1チャネルあたりに利用できる帯域幅が狭く（携帯電話の1/4〜1/20に相当）、4K映像などの大容量データを伝送することは困難でした。

2. 研究成果
京都大学では今回、Wi-RANに映像圧縮率の高い伝送方式を統合した無線映像伝送システムを開発しました。さらに、本システムを用いて、2つの伝搬経路における映像伝送実験を実施しました。１つは対向する2か所間に障害物がなく、見通しが良いが距離が１６kmの経路（経路１）、もう1つは距離６ｋｍと短いが、対向する2か所間に山の端がわずかに掛り通信相手を見通せない経路（経路２）です。経路1，2とも基地局（受信点）は大分市の大分朝日放送の屋上に置き、片方の移動局（送信点）は経路1では別府市の十文字原展望台、経路2では大分市の大分マリーンパレス水族館「うみたまご」です。

今回開発した無線映像伝送システムでは、2本の八木アンテナを接続し、送信は1本のアンテナで行い、受信はダイバーシティ受信としています。アンテナは送信機と受信機が互いに対向するよう向きを調整しています。４K映像のエンコードとデコードはAV1対応の機器を開発し、利用しています。

各経路にて変調方式QPSK、16QAM、64QAM 符号化率1/2、3/4にて受信信号電力とデータ誤り率(BER)を計測、2つの経路で測定された受信信号電力とコンスタレーションを測定しました。経路２の受信信号電力は距離比のみで考えると経路１より8.5dB強くなる想定ですが、障害物による遮蔽により約30dB近い損失があるものと考えられます。また、搬送波対雑音比（CN）は経路1で32dB、経路２で19dBであり、その差は13dBとなります。これを距離に換算すると4.5倍となり、本システムでは72km程度の映像伝送が可能と推定されます。また、経路1でも3dB以上のマージンをもって受信ができているため、このマージンが仮に3dBほどあれば、その差は16dBとなり、同一条件下においては100kmの伝送が可能と考えられます。

この2つの伝搬環境において４K映像伝送実験を行いました。映像伝送実験には変調方式16QAM 符号化率3/4を用いました。16km離れた経路1だけでなく、見通し外である経路２の場合においても十分精細な４K映像を送ることができました。

３．今後の展開
今回開発したWi-RANと高圧縮技術を統合した無線映像伝送システムを用いることで、従来型の移動通信システムではカバーできない10kmを超えるカバレッジにおいても、4K映像を伝送できることが実証されました。今後は、本技術を活用し、空域や海上、さらには宇宙空間においても、4K映像を用いた新しいアプリケーションが期待されます。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2025_06.html
をご覧ください。

テラヘルツ帯における６G向け超広帯域無線伝送試験装置を開発し時速1000 kmの移動環境下での基礎伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Tue, 17 Feb 2026 13:00:00 +0900

2026/2/17
京都大学　原田研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授、香田優介准教授らの研究グループは、テラヘルツ帯（300 GHz帯）において6G向け超広帯域無線伝送試験装置をソフトウェア無線技術により開発し、時速1000 kmの高速移動エミュレーション環境下において、５G標準化で定められている通信仕様に準拠しつつ、国内の5Gに割り当てられている最大チャネル帯域幅（400MHz）の約２0倍にあたる7.8 GHz幅を用いた超広帯域信号伝送（伝送レート：14.6 Gbit/s）に成功しました。今回の成果により、固定通信システムから陸上移動無線、非地上系ネットワークに至るまであらゆるモビリティを想定した利用モデルに対する通信仕様の開発・概念実証が可能となり、6Gに向けてテラヘルツ波を用いた超高速無線通信システムに関する研究開発がより一層加速することが期待されます。

1.　背景
商用サービスが開始されている第5世代移動通信システム（5G）は、「高速・大容量」「低遅延」「多接続」といった特長を持ち、現在、個人ユーザーに対してのみならず産業や社会基盤を支える重要なインフラとして、さらなる高度化が期待されています。この高度化には、より広範な周波数資源の確保が不可欠であり、現在5G向けに割り当てられているSub-6 GHz 帯および28GHz帯に代表されるミリ波帯の有効活用が重要とされています。しかし、5Gの普及と技術進展が進むにつれて、これら既存の周波数帯域においても将来的な逼迫が懸念されており、新たな周波数資源の開拓が求められています。その有力候補としてミリ波の10倍の周波数に相当するテラヘルツ波が注目されています。テラヘルツ帯では、現在の5Gで利用可能なチャネル帯域幅の数十倍に及ぶ超広帯域の確保が可能であり、高精細映像の無線伝送、超高速無線バックホール基幹回線など、超高速通信技術の実現に向けて期待が高まっています。

2.　研究成果
5Gの標準化団体である3GPP（3rd Generation Partnership Project）により規格化されている5G物理伝送信号フォーマットに従いつつ、国内の5Gチャネル帯域幅の約20倍にあたる超広帯域信号をテラヘルツ帯に乗せて伝送を行う試験装置を、ソフトウェア無線技術を利用して開発しました。具体的には、伝送試験装置には以下の特徴があります。

・テラヘルツ帯（300 GHz）で５Gアクセス方式であるOFDMA方式の標準に準拠した物理伝送信号を送信可能
・OFDMA方式を構成する最小単位の周波数帯域幅を現状の120 kHzから、960 kHzにした上で、最大帯域幅を現状（400 MHz）の約２0倍（7.8 GHz）に広帯域化し、伝送レート14.6 Gbit/sで伝送
・受信機局部発振部の周波数を変更することで、テラヘルツ帯において高速移動する際のキャリア周波数オフセットをエミュレーション可能
・高速移動環境で問題となるキャリア周波数オフセットを自動で推定・補正し、安定的に送信信号を同期させ受信できる信号処理方式を新たに開発し、超広帯域ソフトウェア無線機に搭載

この装置を用いて時速1000 km程度までの高速移動を想定したエミュレーションを実行し、研究室内で伝送特性試験を行い、ブロック誤り率（BLER：Block Error Rate）を測定評価しました。評価においては技術計算言語MATLABを用いて記録信号に雑音を追加したAWGN（Additive White Gaussian Noise）チャネルで実施し、SNRは–0.4 dBと設定しました。また、適切に同期ができない場合は、ブロック誤りとして処理しました。最大時速1000 km程度まで速度を変化させた際、マイクロ波など低周波数帯に向けた従来開発手法は時速700 km–1000 km付近でBLERが所要値である10%を達成できない一方で、今回新たに開発した信号処理手法を用いることで、検証下すべての速度環境においてBLERの所要値以下を達成しました。このことは、キャリア周波数オフセットへの対応という観点では、移動速度が時速1000 km相当の環境下においても安定した信号伝送が行うことができることを示唆しています。

3.　波及効果、今後の予定
今回開発した伝送試験装置を用いた検証から、現状の5Gチャネル帯域幅の10倍以上を占める超広帯域5G信号伝送をテラヘルツ帯で行う際、キャリア周波数オフセットを考慮して受信機を精巧に構築すれば、時速1000 kmの高速移動エミュレーション環境においても安定した信号伝送が可能になることが示されました。今回の成果により、固定通信システムから陸上移動無線、NTNに至るまであらゆるモビリティを想定したテラヘルツ帯超高速無線伝送方式の開発・概念実証が可能となり、テラヘルツ帯無線通信システムに関する6Gに向けた取り組みがより一層加速することが期待されます。この研究成果に関しては、2026年3月4〜6日開催の電子情報通信学会移動通信ワークショップ（東京理科大学で開催予定）において発表予定です。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2025_05.html
をご覧ください。

サブテラヘルツ帯における６G向け広帯域移動伝送試験装置を開発し車両向け広帯域移動通信の基礎伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Fri, 04 Jul 2025 10:05:00 +0900

2025/7/4
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授、香田優介助教らの研究グループは、サブテラヘルツ帯（100 GHz帯）において6G向け広帯域移動伝送試験装置をソフトウェア無線技術により開発し、交差点から約200 m長にわたる車線上で、５G標準化で定められている通信仕様に準拠しつつ、国内の5Gに割り当てられている最大チャネル帯域幅(400MHz)の２倍以上(920MHz)を用いた広帯域移動伝送（伝送レート：1.7 Gbit/s）に成功しました。今回の成果により、交差点における定点映像に代表される車両向け認識情報を移動通信環境において高速に伝送し、より安全な交通社会を実現するための超高速無線通信インフラ構築に関する研究開発が促進するものと期待されます。

商用サービスが開始されている第5世代移動通信システム（5G）は、「高速・大容量」「低遅延」「多接続」といった特長を持ち、現在、個人ユーザーに対してのみならず産業や社会基盤を支える重要なインフラとして、さらなる高度化が期待されています。この高度化には、より広範な周波数資源の確保が不可欠であり、現在5G向けに割り当てられているSub-6 GHz 帯1および28GHz帯に代表されるミリ波帯の有効活用が重要です。しかし、5Gの普及と技術進展が進むにつれて、これらの周波数帯域でも将来的に逼迫する可能性があるため、新たな周波数資源の開拓が求められています。その有力候補として注目されているのが、100–300 GHzのサブテラヘルツ波です。この帯域は、現在の5Gで利用可能なチャネル帯域幅を大幅に上回る広帯域が確保できるため、高精細映像の無線伝送など、超高速通信技術の実現に向けて期待が高まっています。

一方で、サブテラヘルツ波は直進性が高く、基地局が見通せない環境では受信信号が大幅に減衰し、通信品質が著しく低下するという課題もあります。そこで近年では、比較的見通しが確保しやすい「車線上」にむけた通信に着目し、交差点の俯瞰映像などの車両認識情報を高精細に伝送することで、安全・安心な交通社会の実現を目指した、サブテラヘルツ波移動通信システムの研究開発が国内でも進められつつあります。しかし，現状は、5Gに準拠していない変調波のみの伝送や、5Gに準拠した波形を用いている場合においてもSub-6 GHz 帯で割り当てられている帯域幅を超えない狭い帯域幅での実証のみであり、第6世代移動通信システム(6G)に向け、５Gの標準方式に準拠しつつ、5Gで現在利用されている最大帯域幅(400MHz)を超える６G時代の信号の移動環境での伝送をサブテラヘルツ帯で実証し、カバーエリア等の知見を得る必要性があります。

現在5Gの標準化団体である3GPP（3rd-Generation Partnership Project）において、5Gで現在利用されている最大帯域幅を越えるために、5Gで用いられている直交周波数多元接続方式（Orthogonal Frequency Division Multiple Access: OFDMA）を構成する最小単位の周波数帯域幅を現状の120 kHzから、960 kHzにすることにより、最大帯域幅を現状（400MHz）の２倍（920MHz）にすることはできますが、これに対応した受信機をサブテラヘルツ帯の移動通信環境においても動作させる必要があり、伝送試験装置の開発が急務とされてきました。

今回開発した伝送試験装置を用いた検証から、道路環境において、現状の5Gチャネル帯域幅を超える広帯域5G信号伝送をサブテラヘルツ帯で行う際、受信機がきちんと構築されていれば、送信ビームを移動受信機に正確に追従しなくとも、受信機を200 mにわたり伝送可能であることが示されました。今回の成果により、交差点における定点映像に代表される車両向け認識情報を5Gの仕様に準拠しつつ高速に移動通信環境において伝送し、より安全な交通社会を実現するための超高速無線通信インフラ構築に関する研究開発が促進されると期待されます。また、サブテラヘルツ波を利用した車両向け移動通信システムのエリア構築を検討する際の参考データとして、将来的に産業界に大きく貢献することが期待されます。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2025_04.html
をご覧ください。

5GHz帯RIS反射板を利用した交差点環境における5Gを利用した車両間通信システムの基礎伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Tue, 27 May 2025 13:30:00 +0900

2025/5/27
京都大学　原田研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループは、交差点見通し外の環境において電波の回り込みが少ない5GHz帯を用いた車両間通信システムの通信エリアを拡大する方式として、電気的に電波の反射方向を動的に制御させることができるインテリジェント可変電波反射板（RIS: Reconfigurable Intelligent Surface）の利用を検討し、屋外環境において、5GHz帯で動作するRIS用いて５G信号を伝送する基礎伝送実験を実施し、見通し外の伝送特性を４倍近く拡大させることに成功しました。

現在、第5世代移動通信システム（5G）の商用サービスが開始され，人だけでなく超多数の様々な“モノ”に対しても5Gシステムを利用してインターネットに接続されつつあります．なかでも自動運転や自動運転支援の分野において、車両に対する通信システムV2X（Vehicle-to-Everything）が注目されており、5Gシステムの利用が検討されています。このV2Xシステムにおいては、交差点を走行しようとする車両同士が、各車の位置情報，交差点に設置された各種センサ，メータ，モニタの情報を共有することにより，交通事故の削減等交通分野における様々な課題解決に寄与するものです。現在この車両間通信のために、日本においては5.9 GHzの周波数の割り当てが検討されています。この5GHz帯は，UHF帯と比べ電波の直進性が強く，見通し外通信を行うためには、路側に設置された中継機等で中継を行う必要性がありました。しかし、中継を行う場合は、一旦信号を受信し、その後時間・周波数等のリソース割り当てを再度行った後に転送を行う必要性があるため、送信車両がデータを送信してから受信車両での受信が完了するまでの遅延が発生し、車両間の通信の信頼性に影響を与えることが課題でした。

今回の成果により、RISを用いることにより交差点見通し外環境において、送受信が必要となる中継機等を用意しなくても、車両からの情報を他の車両に簡易にかつ広域に伝えることが可能になり、自動運転や自動運転支援のための交差点環境における安全安心のための協調通信ネットワークの構築に関する研究開発が促進するものと期待されます。

この実験の詳細な内容は、電子情報通信学会無線通信システム研究会（RCS）5月において発表されました。
https://ken.ieice.org/ken/paper/20250522zcK5/

また、5/29に東京ビックサイトで開催される無線通信の専門展示会ワイヤレスジャパンにおいて、基調講演（K2-2、11:30−12:30）で紹介される予定です。
https://prd.event-lab.jp/wj2025/seminar/program/detail/4c76fe0877f72e21c5693c7ff1c3d319/WJWTP

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2025_03.html
をご覧ください。

国際無線通信規格 Wi-SUN FAN1.1の認証を世界で初めて取得

京都大学　原田研究室 — Thu, 20 Feb 2025 14:15:00 +0900

2025年2月20日
国立大学法人京都大学
株式会社日新システムズ
長野日本無線株式会社
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループと、株式会社日新システムズ、長野日本無線株式会社が共同開発したIoT（Internet of Things：“モノ”のインターネット) 向け新国際無線通信規格Wi-SUN FAN (Field Area Network)搭載無線機器が、世界で初めてWi-SUN アライアンスによるWi-SUN FAN 1.1 High Performance (HP) の認証試験に合格し、認証を取得いたしました。

■背景
センサー、メーター、モニター等に通信機能を搭載し、都市環境における様々な課題を解決するスマートシティやスマートメータリングと呼ばれる大規模（数百台規模）で広域（数km以上）なIoTシステムが現在検討されており、このシステムの実現のためには、屋外での高品質でかつ建物等による遮蔽に対する耐障害性に優れた堅牢な無線通信ネットワークが必要となります。Wi-SUN FANは、これらの要求を満たすIoT用国際無線通信規格「Wi-SUN」の規格の一つであり、既に電気・ガス・水道のメータリングのほか、スマートシティ、スマートグリッド、高度道路交通システム等のセンサー、メーター、モニター等を用いた各種インフラ、アプリケーションにおいて、ベンダー間で相互接続可能な無線通信ネットワーク技術として導入が検討されています。しかし、既存規格では無線機間の伝送速度が数100kbpsと動画像等を伝送するためには十分ではなく、さらなる高速化が求められてきておりました。この要求に対応するためにWi-SUNシステムの規格認証を行うWi-SUNアライアンスでは、Wi-SUN FAN 1.1の技術仕様、相互接続性試験仕様の開発を行っておりました。

■今回の成果
今回、現状のWi-SUN FANより２０倍以上高速な伝送が期待されるWi-SUN FAN1.1の技術仕様書および認証プログラムに対応した無線機を開発し、複数社の異なる無線機との相互接続試験において、マルチホップ、周波数ホッピングおよび高度な認証セキュリティを利用したIP通信による認証試験に合格しました。この無線機は、Wi-SUN FAN1.1技術仕様書に記載されている以下の機能を有します。
・IEEE 802.15.4/4g/4eに対応した物理層、MAC層
・6LowPAN、IPv6に代表されるIETF制定のアダプテーション層、ネットワーク層、トランスポート層
・RPLを用いたマルチホップ通信方式
・周波数ホッピング
・認証セキュリティ対応
・マルチベンダ相互接続性
・高速通信対応（OFDM変調方式への対応、最大伝送レート2.4 Mbps）

■認証取得概要
認証取得日：2025年２月20日
認証機関：Wi-SUNアライアンス
認証試験機関：一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター
認証名： Wi-SUN FAN 1.1 Conformance: Router (Core + HP)
認証番号： WSA 0387

■今後の展開
今後もWi-SUNアライアンスが主催する相互接続性仕様検証イベントに参加し、Wi-SUN FAN1.1規格の技術適合性・相互接続性認証試験に貢献するとともに、本無線機の社会実装に向けた取り組みを推進してまいります。また本成果は、3月3日に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催される「Wi-SUN Open House 2025」および、3月25日より米国・ダラスで開催される米国最大級の電力業界関連のイベント「DistribuTECH 2025」のWi-SUNアライアンスのブースにて展示を行う予定です。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2025_02.html
をご覧ください。

オープンソースと指向性制御アンテナアレイを用いたミリ波帯ローカル5Gソフトウェア無線システムを開発

京都大学　原田研究室 — Mon, 22 Jul 2024 13:30:00 +0900

2024年7月22日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ（以下京都大学）は、5G NRを実現する各種無線パラメータをソフトウェアで設定・変更可能なオープンソースソフトウェアとアンテナビームの方向をソフトウェアで変更可能なミリ波帯（28GHz帯）アンテナアレイを用い、アンテナの指向性を制御しつつ、5G NRのシステムを実現するソフトウェア無線技術を用いたミリ波帯ローカル５Gシステムを開発しました。

現在、携帯電話の事業者のみならず、地域の企業や自治体等のさまざまな主体が限定されたエリアにおいて、5Gを自営系無線通信システムとして利用するローカル5Gが普及しつつあります。中でも28GHz帯を用いたローカル5Gシステムは、ミリ波帯ローカル5Gシステムと呼ばれ、広い周波数帯域幅を利用することができるため、5Gシステムがもつ超高速大容量、低遅延、多数同時接続といった特徴を有する新しいアプリケーションの創出が期待されています。

しかし、ミリ波帯ローカル５Gシステムは、Sub 6 と呼ばれる6GHz帯の周波数を用いるローカル5Gと比べ、波長が短いため伝送距離が短いという課題があり、その課題を回避するためにアンテナアレイを用いてアンテナビームを構成し、その指向性を変化させて、アンテナ利得を用いて伝送距離を伸ばす方法が利用されています。しかし、Wi-Fiに代表される無線LANと比較して、無線局免許に基づいているため通信速度等が安定的な利用が可能である一方、無線機の価格が非常に高価であること、アンテナビームの制御が十分ではなく通信エリアの安定した確保ができない等の課題があるため、未だ爆発的な普及には至っていません。

このミリ波帯ローカル5Gの普及促進を行うためには、Wi-Fiのアクセスポイントのような小型無線基地局、コアネットワークの開発が必要になります。さらに、送受信のアンテナ指向性がユーザーにより自由に変えることができる5Gシステムと連携可能なミリ波ローカル5Gシステムの開発が必要になります。

今回、主に以下の４点について研究開発しました。
(1)     5G を実現するオープンソースソフトウェア（以下５Gソフトウェアとする。）を利用し、汎用PC内にそれぞれ5G NRの基地局のベースバンド処理機能（CU、DU機能）、コアネットワークの機能、端末のベースバンド処理機能（UE機能）を具備するとともに、このPCを28GHz帯の信号に変換し、アンテナビームの方向を変更可能なミリ波帯アンテナアレイを接続して、5Gソフトウェア無線システムを開発
(2)     5Gソフトウェアに対して5Gシステムの時間フレームごとに決定される送信、受信のタイミングに合わせてアンテナビームの指向性を制御可能なソフトウェアを新規に追加
(3)     この基地局の信号処理を行う５Gソフトウェアに帯域外漏洩電力を大幅に抑圧し、周波数を高密度に利用することが可能なUTW－OFDM方式を実現する機能を追加
(4)     コアネットワーク、基地局、端末を用いて、ミリ波帯ローカル5Gシステムを運用し、ビーム方向を送受信独立で自由に変えてデータ伝送に成功

なお5G NRの無線機の開発には京都大学が国内の大学として最初かつ唯一加入しているOAI(OpenAirInterface) software Allianceが供給するオープンソースを利用しました。また、指向性制御のアンテナアレイとして水平方向、垂直方向共に±45度制御可能である4ｘ４の16素子からなるTMYTEK社のBBoxを利用しました。

今回の成果により、オフィス、工場等の屋内から車とあらゆるものを接続するV2X（Vehicle-to-everything）等の屋外環境においてローカル5Gを実現するためのアンテナ制御、伝送に掛かるパラメータを容易に取得することができ、ミリ波帯ローカル5Gシステムの普及が加速することになります。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_08.html
をご覧下さい。

帯域外漏洩電力を大幅に抑圧し、高い周波数資源の利用を実現するオープンソース型ローカル5Gシステムを開発

京都大学　原田研究室 — Thu, 18 Jul 2024 10:15:00 +0900

2024年7月18日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授、水谷圭一准教授、武田和樹修士課程学生の研究グループ（以下京都大学）は、帯域外漏洩電力を大幅に抑圧し、周波数を高密度に利用することが可能なUTW－OFDM方式と、基地局のみならず基地局に接続する端末の使用周波数帯域を適応的に制御する端末利用帯域適応制御技術を搭載した、商用端末も接続可能なシンプルで小型なローカル5Gシステムをオープンソースによるソフトウェア無線技術で開発しました。

現在、５Gシステムは携帯電話の事業者のみならず、地域の企業や自治体等の主体が、主に建物内や敷地内での限定されたエリアにおいて、5Gを自営系無線通信システムとして利用されています。このシステムは、ローカル5Gシステムと呼ばれ、Wi-Fiに代表される無線LANと比較して、無線局免許に基づいているため通信速度等が安定的な利用が可能である一方、無線機の価格が高価であること、商用端末の利用ができないこと等の課題があるため、未だ爆発的な普及には至っていません。

このローカル5Gの普及促進を行うためには、商用端末が接続可能なWi-Fiのアクセスポイントのような小型無線基地局、コアネットワークの開発が必要になります。さらに、このような小型ローカル5Gが爆発的に普及した場合、限られた周波数帯域において、多くの周波数チャネルが必要となり、これを実現するためには帯域外漏洩電力を大幅に抑圧し、周波数を高密度に利用することが必要になります。

今回、主に下記の５点について研究開発しました。
(1)     5G NRを実現するオープンソースソフトウェア（以下５Gソフトウェアとする。）を利用し、小型PC２台内にそれぞれ5G NRの基地局のベースバンド処理機能（CU、DU機能）とコアネットワークの機能をソフトウェアで実現
(2)     この基地局のダウンリンク信号処理を行う５Gソフトウェアに帯域外漏洩電力を大幅に抑圧し、周波数を高密度に利用することが可能なUTW－OFDM方式を実現する機能を追加
(3)     この基地局のアップリンク信号処理を行う５Gソフトウェアに基地局に接続する端末の使用周波数帯域を適応的に制御する端末利用帯域適応制御技術であるEdge-cutスケジューリング法を追加
(4)     5G NRの基地局のベースバンド信号処理部が搭載された小型PCとソフトウェア無線機を接続することによりローカル５Gの運用周波数帯（4.9GHz帯）において変調、復調を実現
(5)     このローカル5G基地局と商用端末（iPhone 14 Pro）を接続させ、通信に成功するとともに、基地局から遠隔で商用端末の送信周波数帯域幅を可変させることに成功

なお5G NRの無線機の開発には京都大学が国内の大学として最初かつ唯一加入しているOAI(OpenAirInterface) software Allianceが供給するオープンソースを利用しました。

今回の成果により、オフィス、工場等の限定されたローカルな範囲内において、商用端末と接続可能なシンプルな5Gシステムを提供することができるようになり、ローカル5Gシステムの普及が加速することになります。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_07.html
をご覧ください。

VHF帯におけるソフトウェア無線技術を用いた超広域小型自営系（プライベート）5Gシステムの開発に成功

京都大学　原田研究室 — Tue, 16 Jul 2024 13:45:00 +0900

2024年7月16日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ（以下京都大学）は、VHF帯における移動体対応高周波技術およびオープンソースを用いたソフトウェア無線技術を利用し、10kmを超える通信エリアを実現するVHF帯を用いた超広域小型自営系（プライベート）5Gシステム（基地局、端末）開発に成功しました。

現在、携帯電話として運用が行われている5Gシステムの次世代の通信システムとしてBeyond 5Gおよび6Gシステムという呼称で研究開発が行われています。このBeyond 5Gおよび6Gシステムで要求される項目として、できるだけ広いエリアを確保する超カバレッジ無線通信技術の研究開発が行われています。

京都大学においては、通常の5Gが用いられている周波数帯（3、4GHz帯）よりも10倍以上波長が長く、長距離伝送が期待できるVHF帯（200MHz帯）を用いたブロードバンド移動通信システムの研究・開発・標準化・商用化を行ってきました。特に、直交周波数分割多元接続方式（OFDMA）を用い、１チャネルあたり5MHzを用いて、最大9Mbps程度を伝送する移動体通信にも利用可能な広域系無線地域ネットワーク（Wireless Regional Area Network: Wi-RAN）の無線機を開発し、このWi-RANは現在、VHF帯において公共ブロードバンドシステムとして国際標準化、商用化され、災害現場における映像伝送、情報伝達の手段として利活用されています。しかし、Wi-RANと5Gシステムは同じOFDMA方式を使って伝送を行っているため、VHF帯においても5Gシステムの利用したい要望がありました。

詳細には下記の3点について研究開発しました。

1. 5G NRを実現するオープンソースを利用し、13cm x 13cm x 5.6cm程度の大きさの小型PC内にそれぞれ5G NRの基地局（5GではgNBと呼ぶ）のベースバンド処理機能（5GではCU、DU機能と呼ぶ）と端末機能（5GではUE機能と呼ぶ）をソフトウェアで搭載。
2. 5G NRの基地局機能および端末機能が搭載された小型PCそれぞれにソフトウェア無線機を接続することによりVHF帯において5G NR変調、復調が可能となり、さらにWi-RANで培われた小型のVHF帯高周波部に接続し、送信出力５Wを実現し、受信側においては２ブランチのダイバーシチを実現。
3．移動通信に必要となる送信側の自動送信電力制御機能（Automatic Power Control：APC）機能、および受信側において移動において受信電力が変動した場合においても自動で追尾し、一定の受信電力を受信側に提供する自動利得制御（Automatic Gain Control：AGC）機能を新規に開発し、ソフトウェア無線機に搭載し、この機能をもとにVHF帯高周波部を制御することにより端末が高速に移動しても高品質な送受信を達成。

なお5G-NRの仮想無線機の開発には京都大学が国内の大学として最初に正式加入しているOAI(OpenAirInterface) software Allianceが供給するオープンソースを利用し、VHF帯に適した無線パラメータで5G-NRを運用しています。

今回の成果により、数kmから10km程度の限定された範囲内においてセンサー、メーター、モニターが必要なさまざまなアプリケーションや災害時の仮設的な情報伝達、映像伝送手段として、簡易に5Gシステムを提供することが可能になります。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_06.html
をご覧ください。

5GシステムおよびBeyond 5Gシステムを仮想空間で評価するデジタルツイン・ワイヤレスエミュレータを開発

京都大学　原田研究室 — Wed, 19 Jun 2024 14:00:00 +0900

2024年6月19日
国立大学法人　京都大学
国立研究開発法人　情報通信研究機構
国⽴⼤学法⼈京都⼤学⼤学院情報学研究科の原⽥博司教授、⽔⾕圭⼀准教授の研究グループと国⽴研究開発法⼈情報通信研究機構の総合テストベッド研究開発推進センターは、第５世代移動通信システム（5G）および5Gシステムの通信容量を向上する「全⼆重複信（Full-Duplex: FD）技術」を導⼊した次世代5Gシステム（Beyond 5G）を仮想空間で評価するデジタルツイン・ワイヤレスエミュレータを開発し、都市空間3D データと基地局及び端末の配置並びに端末移動パターンを⼊⼒することにより、端末移動時の場合のエミュレーションを実施し、5G へのFD 導⼊効果の評価・可視化に成功しました。

今回の成果により、実空間に無線機を設置して試験を⾏わなくてもエミュレータを⽤いて現実空間を模擬した検証をすることが可能になり、システム導⼊によるスループット改善特性の評価を容易にすることが期待できます。

詳細には、下記の３点において研究開発を行いました。

１．ワイヤレスエミュレータ上に、実デバイスに搭載可能な5G New-Radio (NR)に対応した基地局と端末の機能をもつ仮想無線機と各種シナリオに応じてエミュレーションを実施するオーケストレータを開発しました。

２．ワイヤレスエミュレータがもつ仮想無線機の位置に応じた電波伝搬特性⽣成機能と連携し、仮想無線機
間で物理層レベルでフェージングおよび⼲渉を⽣成・付加する仮想無線リンクエミュレータ機能を開発しました。

３．通常の5GおよびFD動作に対応した場合のエミュレーションを⾏うオーケストレータ⽤シナリオを開
発、データの伝送経路、伝送品質を評価し、可視化するビューワー機能を開発しました。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_05.html
をご覧ください。

第6世代移動通信システムの研究開発に資するサブテラヘルツ帯電波伝搬シミュレータを開発

京都大学　原田研究室 — Wed, 15 May 2024 17:15:00 +0900

2024年5月15日
京都大学　原田博司研究室
京都大学大学院情報学研究科原田博司教授、香田優介助教、大見則親研究員らの研究グループは、サブテラヘルツ帯を用いた無線通信の実現に向け、その伝送特性評価を計算機上で簡易に実行するための電波伝搬シミュレータ（KUCG：Kyoto University Channel Generator）を開発しました。

サブテラヘルツ帯はおよそ100 GHz付近から300 GHzにわたる周波数であり、第５世代移動通信システム（5G）で使用されているサブ6帯、ミリ波帯に追加して多くの周波数帯域を確保できることから、将来的な周波数帯域の逼迫を抜本的に解決する手段として、その利用が期待されています。

本開発シミュレータKUCGは、同研究グループで行われたサブテラヘルツ帯電波伝搬測定試験と統計的に矛盾しない電波伝搬特性のサンプルを、計算機の上に繰り返し数値生成します。これにより、サブテラヘルツ帯での電波伝搬試験や実証試験を現実空間で実際に行わなくても、誰もが計算機上で各種無線システムの伝送特性評価を行うことが可能になりました。

本成果により、サブテラヘルツ波を用いた無線伝送方式の研究開発がさらに加速されることが期待できます。

詳細には、下記の4点において研究開発を行いました。

1. 　サブテラヘルツ帯周波数の１つである105 GHz、および、ミリ波帯周波数の１つである60 GHzで広帯域信号を実際に放射し電波の到来特性を測定するサウンディングシステムを開発した上で、屋内外数環境において、電波伝搬特性測定試験を実施しました。

2. これらの測定試験から、その電波の到来特性を特徴づける３つのパラメータ（電波の到来時間、到来角度、電力）に関する統計モデルを構築しました。

3.　構築した統計モデルからサンプリングを行うことを基本的なアイデアとして、サブテラヘルツ波の伝搬特性を計算機上で繰り返し数値生成するためのアルゴリズムを設計しました。

4. 　設計した生成アルゴリズムをワンクリックで簡易に実行するためのアプリケーション KUCG を開発しました。このアプリケーションは以下のリンクで公開中です。
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/ku-gen/

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_03.html
をご覧ください。

国際無線通信規格Wi-SUN FAN1.1向け評価基板および仮想空間で動作する無線機との相互接続環境の開発に成功

京都大学　原田研究室 — Fri, 10 May 2024 10:07:16 +0900

2024年5月10日
京都大学
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ（以下京都大学）は、次世代電力スマートメータ等において今後利活用が期待されている国際無線通信規格Wi-SUN FAN 1.1向けの評価基板の開発に成功しました。

Wi-SUN FANは、Wi-SUNアライアンスが制定するスマートメータリング、配電自動化を実現するスマートグリッドおよび、インフラ管理、高度道路交通システム、スマート照明に代表されるスマートシティを無線で実現するためのセンサー、メーターに搭載するIPv6で20段程度のマルチホップ通信が可能な通信仕様です。京都大学は、株式会社日新システムズとローム株式会社と共同で、このWi-SUN FAN 搭載のWi-SUNアライアンス認証済み無線機の開発を2019年1月に世界で初めて行いました。また、Wi-SUN FAN version 1.0 (Wi-SUN FAN1.0)はIEEE 2857により国際標準化済です。以下に開発した評価基板の特徴を示します。

■ 国際無線通信規格Wi-SUN FAN1.1向けの評価基板
・従来の無線を利用したスマートメータリングシステムで用いられている100kbpsのFSK方式に加えて、最大2.4Mbpsの伝送速度が実現可能なOFDM方式が搭載されており、従来より最大20倍以上の伝送速度を実現可能
・利用用途、環境に応じて切り替えてFSK方式とOFDM方式を切り替えて運用することも可能
・次世代スマートメータリングシステム等のIoT(Internet of Things)用無線通信システムである国際無線通信規格Wi-SUN FANの最新の標準仕様Wi-SUN FAN1.1に準拠した通信ソフトウェアを搭載

また、開発したWi-SUN FAN1.1評価基板の伝送特性評価を行うために、仮想空間で無線通信を模擬・評価するワイヤレスエミュレータ上にて動作させたWi-SUN FAN1.1対応仮想無線機と開発されたWi-SUN FAN1.1実無線機との相互接続、評価環境を開発し、相互運用に成功しました。

今回の成果により、Wi-SUN FANの最新仕様を手軽に実無線機として評価できるだけではなく、現実空間にある無線機をあたかも仮想空間上で構築された地理空間上で設置された無線機として扱い、屋外実験等を行わずに評価することが可能となり、研究開発の加速化が期待できます。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2024_02.html
をご覧ください。

メッシュネットワーク対応国際標準規格 Wi-SUN FANを搭載した高機能IoTゲートウェイを開発

京都大学　原田研究室 — Wed, 28 Apr 2021 09:00:00 +0900

2021年4月27日
京都大学
京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループは、次世代スマートメーター向けの通信規格として期待されている国際無線通信規格Wi-SUN FAN（Field Area Network）を搭載したIoT(Internet of Things)用途向けのゲートウェイを新たに開発しました。

このWi-SUN FAN無線通信機能搭載のIoTゲートウェイにはWi-FiとBluetoothを標準装備、多数のインターフェースを備えています。また、標準Linuxを搭載しているため、開発環境の提供により様々なアプリケーション開発が可能であり、研究用だけでなく商用としても利用可能です。以下にその特徴を示します。

■ 特徴：IoTゲートウェイ
・     Wi-SUNアライアンス認証済みのWi-SUN FAN 1.0を搭載、通信速度300kbps対応
・     Wi-SUNアンテナダイバーシティによる高い通信品質を実現
・     Wi-Fi(Dual-Band 802.11 ac/a/b/g/n)、Bluetooth5標準装備
・     USB Type-Cによる電源供給、JST ２PINコネクタによる電源供給(オプション)に対応

さらに、このIoTゲートウェイを用いて生体データや環境データをWi-SUN FANで多段中継してクラウドまで伝送するアプリケーションを開発し、医療機関での実証実験に成功しました。以下にその特徴を示します。

■ 特徴：アプリケーション
・     6種類のBLE生体センサー(体温計、血圧計、活動量計、体重計、血中酸素濃度計、非接触体温計)、BLE環境センサー、USBカードリーダの接続に対応
・     USBメモリを利用したアプリインストール機能、インターネットを介したアプリ更新機能(Over The Air：OTA)に対応
・     Wi-SUN、Wi-Fiの受信信号強度の表示、データ伝送機能による通信品質の可視化を実現
・     Wi-SUN、Wi-Fiの接続状況による伝送経路切り替え機能に対応

今回開発したIoTゲートウェイはスマートフォンバッテリーからの給電も可能であり、さらに、ログやWi-SUN伝送情報を取得、蓄積することができるため、広範囲にIoTゲートウェイを配置した大規模実証実験が可能です。また、IoTゲートウェイとアプリケーション、パブリッククラウドを統合したシステムでは、新たなセンサーを追加する場合にもBLE部分の開発のみで接続が完了するため、医療や災害用途だけでなく、工場やスマートシティへの活用も期待できます。開発したIoTゲートウェイは、５月末を目標に商用化する予定です。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2021_02.html
をご覧ください。

次世代スマートメーター向け国際通信規格 Wi-SUN FANの大規模な高密度接続試験を行う試験機を開発

京都大学　原田研究室 — Thu, 28 Jan 2021 10:30:00 +0900

2021年1月28日
京都大学
株式会社日新システムズ
京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ（以下京都大学）と、株式会社日新システムズ（以下日新システムズ）は、次世代スマートメーター向けの通信規格として期待されている国際無線通信規格Wi-SUN FAN（Field Area Network）の大規模な高密度接続試験を行うための試験機を新たに開発しました。さらにこの試験機を用いて実運用に近い環境で無線機100台による大規模な多段中継接続試験を行うことに成功しました。

■背景
スマートシティやスマートグリッドなど、屋外での通信ネットワークを実現するためには高品質で耐障害性に優れた通信ネットワークが必要となります。Wi-SUN FANはこれらの要求を満たす国際無線通信規格「Wi-SUN」の新規格で、電気・ガス・水道のメータリングのほか、スマートシティ、スマートグリッド、高度道路交通システム等のセンサー、モニター等を用いた各種インフラ、アプリケーションにおいて、相互運用可能な通信ネットワーク技術として期待されています。京都大学と日新システムズは、このWi-SUN FAN 搭載の認証済み無線機の開発を世界初で行い、2020年3月にはWi-SUN FAN搭載USB基板の商用化を行いました。このWi-SUN FANの各種インフラでの利用可否を検証するには、数百台規模の無線機を用いてさまざまな利用状況を想定した接続試験を行う必要がありますが、このような試験を手軽に実現できる試験機は存在していませんでした。

■今回の成果
京都大学と日新システムズが共同開発したWi-SUN FAN無線通信機能搭載のWi-SUN FAN搭載USB基板（以下、USB基板）を10台収容可能な試験機を開発しました。この試験機を積層することで、B4サイズほどの底面積上に100台のUSB基板を収容できる試験環境の構築に成功しました。試験機には制御用ホストマイコンを1台配置し、10台のUSB基板の制御や設定変更、ファームウェアのアップデート、および通信ログの取得をできます。そして、今回構築した試験環境を用いてWi-SUN FAN搭載無線機100台による大規模マルチホップネットワークを構築し、通信成功率および遅延時間等の基本伝送特性データを測定し、今後の実用化にむけた通信パラメータに関する基礎調査を行うことができました。

■今後の展開
Wi-SUN FAN搭載無線機100台を用いた大規模実証を行うことで、Wi-SUN FANによるマルチホップネットワークがスマートシティで要求される通信品質を担保していることを確認できました。この結果を踏まえ、今後さらに無線機を500台、1,000台と増やし、スマートメーターが実運用される状態に近い条件で接続試験を行い、高速で高品質な通信を行うための各種通信パラメータ設定値を最適化するためのデータ収集と解析を行っていく予定です。また、今回の実証に使用した試験機については、Wi-SUN FANによるセンサーネットワーク構築を検討する他事業者等への販売も行っていく予定です。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2021_01.html
をご覧ください。

長距離化公共ブロードバンド移動通信システムによる単区間100km超映像伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 15 Apr 2019 15:30:00 +0900

2019/04/15
国立大学法人　京都大学
株式会社　日立国際電気
長距離化公共ブロードバンド移動通信システムによる
単区間100km超映像伝送に成功
〜100km超、双方向、映像伝送可能なIoT用無線通信システムを開発、実証〜
京都大学大学院情報学研究科原田博司教授の研究グループと株式会社日立国際電気は、このたび公共ブロードバンド移動通信システムとして開発を行ってきた広域系Wi-RAN(Wireless Regional Area Network)システムに長距離伝送機能を新規追加し、筑波山（茨城県つくば市）－城山湖（神奈川県相模原市）間102kmのブロードバンド無線データ伝送に成功しました。この試験は5W出力無線機（中心周波数:195MHz、公共BB帯域）および40W出力無線機（中心周波数：214MHz、VHF-High帯域）の二種類の無線機を用い、それぞれ上り下りトータル9Mbpsのデータ伝送が安定して行うことができることを実証し、さらに、ネットワークカメラを用いた双方向での映像伝送の実証を行いました。このような100km超、双方向、映像伝送可能なIoT（Internet of Things）用無線通信システムは世界初の成功となります。

詳しくは、
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2019_02.html
をご覧ください。

World-First Certification for Wireless Communication Specification Wi-SUN FAN

Harada Laboratory,Kyoto University — Wed, 06 Feb 2019 14:00:00 +0900

KYOTO, Japan, Feb. 6, 2019 /Kyodo JBN/ --
Kyoto University
Nissin Systems Co., Ltd.
ROHM Co., Ltd.
Kyoto University, Teaming with 2 Japanese Companies, Acquires World-First Certification for Wireless Communication Specification Wi-SUN FAN
Wireless devices equipped with the new international wireless communication specification Wi-SUN FAN (Field Area Network) for the Internet of Things developed jointly by the research group of Professor Hiroshi Harada of the Graduate School of Informatics, Kyoto University (hereinafter Kyoto University), Nissin Systems Co., Ltd. (hereinafter Nissin Systems), and ROHM Co., Ltd. (hereinafter ROHM) became one of the world’s first solutions to achieve Wi-SUN FAN certification.

Background In order to realize outdoor communication networks such as smart cities and smart grids, high-quality, long-distance and secure network technology is required. Wi-SUN FAN is a new specification of Wi-SUN, an international radio communications project that is the best suited to the construction of IoTs. It is an interoperable communications networking technique for electricity, gas, and water metering, as well as for smart cities and smart grids in various applications such as infrastructure and intelligent transport systems.

This Wi-SUN FAN is an interoperable low-power IoT wireless communication technology that utilizes low-power wireless transmission technology based on the IEEE 802.15.4g standard and multistage routing technology based on IPv6. On May 16, 2016, the Wi-SUN Alliance, which certifies wireless communication standards for IoTs, technical compatibility, and interconnectivity, established standard specifications, and on November 11, 2016, the three parties announced that they succeeded in basic radio developments compatible with Wi-SUN FAN. The Wi-SUN Alliance then announced its Wi-SUN FAN certification program on October 3, 2018.

This achievement Based on the results of the basic development of Wi-SUN FAN, the three parties developed a radio compatible with Wi-SUN FAN technical specifications and certification program, and passed an IP-based certification test using multi-hop, frequency-hopping, and advanced certification security by using a plurality of different radios from different companies. This radio has the following functions as described in the Wi-SUN FAN Technical Specifications.

- Physical layer and MAC layer corresponding to IEEE 802.15.4/4g/4e required for operation in Japan
- Adaptation layer, network layer, and transport layer established by IETF such as 6LowPAN and IPv6
- Multi-hop communication system using RPL
- Frequency hopping
- RADIUS/AAA high-level security
- Multi-vendor interconnectivity

With the IEEE802.15.4/4g/4e technologies capable of stable transmission over 1km under the Japanese regulation, this radio is equipped with an international standard for Internet access, which has been introduced in Wi-Fi (TM) systems, and a multi-hop international standard that realizes multi-stage relay between radios based on IP. This makes it easy to connect sensors, meters, and monitors that make up smart cities and smart metering to the Internet.

This achievement was carried out in the Impulsing Paradigm Change through Disruptive Technologies Program (ImPACT) led by the Council for Science, Technology and Innovation, the Cabinet Office. This program was formed by a joint industry-academia consortium called the Next-Generation Wi-SUN Joint Research Consortium, Kyoto. The three parties, based in Kyoto, are Kyoto University, which have a track record of standardization and development of IEEE 802.15.4/4g/4e, Nissin Systems, which commercializes Wi-SUN-compatible communication middleware, and ROHM, which develops communication modules compatible with the standard.

Outline of certification acquisition: Date and time of certification acquisition: January 30, 2019
Certification authority: Wi-SUN Alliance
Certified testing laboratory: Allion Labs, Inc.
Certification number: WSA 0171

Future development In the future, the three parties will participate in an interoperability specification verification event sponsored by the Wi-SUN Alliance to contribute to testing for technical conformity and interoperability of the Wi-SUN FAN standard, and to promote further development as industry-academia cooperation projects in Kyoto in order to implement this radio in society. The results were also displayed at the Wi-SUN Alliance booth in DistribuTECH 2019, the largest power industry-related event in the United States, which was held in New Orleans on February 5.

Further details are available at:
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/en/PL/PL_2019_01.html

世界初となる国際無線通信規格 Wi-SUN FANの認証を取得

京都大学　原田研究室 — Mon, 04 Feb 2019 14:15:00 +0900

2019年2月4日
京都大学
株式会社日新システムズ
ローム株式会社
世界初となる国際無線通信規格 Wi-SUN FANの認証を取得
京都大学　大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループと、株式会社日新システムズ、ローム株式会社が共同開発したIoT（Internet of Things：“モノ”のインターネット) 向け新国際無線通信規格Wi-SUN FAN (Field Area Network)搭載無線機器が、世界で初めてWi-SUN アライアンスが行ったWi-SUN FAN認証試験に合格し、認証を取得いたしました。

■ 今回の成果
今回、Wi-SUN FANの基礎開発成果を元にWi-SUN FANの技術仕様書および認証プログラムに対応した無線機を開発し、複数社の異なる無線機を複数台用いて、マルチホップ、周波数ホッピングおよび高度な認証セキュリティを利用したIP通信による認証試験に合格しました。この無線機は、Wi-SUN FAN技術仕様書に記載されている以下の機能を有します。
　
・日本で運用上必要となるIEEE 802.15.4/4g/4eに対応した物理層、MAC層
・6LowPAN、IPv6に代表されるIETF制定のアダプテーション層、ネットワーク層、トランスポート層
・RPLを用いたマルチホップ通信方式
・周波数ホッピング
・認証セキュリティ対応
・マルチベンダ相互接続性

本無線機は、1km程度の距離を安定して伝送することができるIEEE802.15.4/4g/4e技術を核に、Wi-Fi™システムで導入実績のあるインターネット接続用国際規格、およびIPをベースに無線機間の多段中継を実現するマルチホップ国際規格を統合した機能を搭載しています。そのためスマートシティやスマートメータリングを構成する各種センサー、メーター、モニターを手軽にインターネットに接続することが可能になります。

■認証取得概要
認証取得日時：2019年1月30日
認証機関：Wi-SUNアライアンス
認証試験機関：Allion Labs, Inc.
認証番号：WSA 0171（Wi-SUN FANの認証番号としては世界初）

■ 今後の展開
今後も、3者はWi-SUNアライアンスが主催する相互接続性仕様検証イベントに参加し、Wi-SUN FAN規格の技術適合性・相互接続性認証試験に貢献するとともに、本無線機を社会実装するため、さらなる開発を京都における産学連携プロジェクトとして推進してまいります。また本成果は、2月5日より米国・ニューオーリンズで開催される米国最大級の電力業界関連のイベント「DistribuTECH 2019」のWi-SUNアライアンスのブースにおいて展示を行う予定です。

なお、本成果は、IEEE 802.15.4/4g/4eの標準化・開発実績のある京都大学、Wi-SUN対応の通信ミドルウェアの商用化を行う日新システムズ、同標準化に対応した通信モジュールを開発するロームという京都に本拠をもつ3者が、産学連携の共同コンソーシアム「次世代Wi-SUN共同研究コンソーシアム・京都」を組み、内閣府総合科学技術・イノベーション会議が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）原田博司プログラムの中で行われたものです。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2019_01.html
をご覧ください。

国際無線通信規格 Wi-SUN FANをArm IoT Platformでの実現に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 12 Nov 2018 11:30:00 +0900

2018/11/12
京都大学
株式会社日新システムズ
ローム株式会社
国際無線通信規格 Wi-SUN FANを
Arm Pelion IoT Platformでの実現に成功
京都大学　大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ、株式会社日新システムズ、ローム株式会社の３者は、英Armの協力を得て、国際無線通信規格Wi-SUN FAN(Field Area Network)に準拠したソフトウェアスタックをArmのIoTデバイス組込み用OS「Mbed OS」に対応させることに成功しました。さらに、本プロジェクトのハードウェア上に、Arm がIoTデバイス管理サービスの構成要素として提供しているクライアント機能を実装し、Wi-SUN FANのネットワーク経由で同社のIoTプラットフォーム「Arm Pelion IoT Platform」への接続とデータ送受信を行わせることに成功しました。

■　今回の成果
今回、京都大学と日新システムズ、ロームの３者は、ArmのMbed OSを搭載したマイコンとロームの無線通信デバイス（RF）を組み合わせたハードウェア上に、日新システムズ、京都大学が開発した国際無線通信規格Wi-SUN FANソフトウェアを搭載しました。

さらにこのハードウェア上に、Armが提供するデバイス管理サービス「Pelion Device Management」のクライアント機能「Device Management Client」を実装し、Wi-SUN FANのネットワーク経由でPelion IoT Platformへの接続と各種センサーデータの収集、その収集データのクラウドでの表示に成功しました。

Pelion IoT Platformに接続することにより、Mbed OS 上で動作するWi-SUN FANを搭載した多数のデバイス管理を、個別にセキュアに簡単に行うことができます。また、Mbed OSには様々なライブラリやサンプルコードが用意されているため、Wi-SUN FANを用いた様々なアプリケーションを迅速に開発することが可能になります。

■　今後の展開
今後、日新システムズと京都大学は、Mbed OS上のWi-SUN FANソフトウェアをWi-SUN アライアンスが新たに開始するWi-SUN FAN認証試験に合格させ、技術適合性・相互接続性を確保するとともに、本ハードウェア/ソフトウェア構成でのシステム構築・運用のサービス化を検討し、大規模なIoT/メータリングシステムに対して採用を働きかけていく予定です。また、ロームは、マイコンとRFが実装されたWi-SUN FAN対応無線通信モジュールの量産に向けた開発を進めていきます。

本成果は2018年11月14～16日の日程で開催される組込み総合技術展「Embedded Technology 2018」の日新システムズおよびArmのブースにおいてデモ展示を行う予定です。また、2018年12月5日に開催されるArm社イベントArm Mbed Connectにおいても本成果の詳細を紹介する予定です。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2018_03.html
をご覧ください。

林業の業務効率化に向けた新しいソリューションの映像伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Fri, 29 Jun 2018 14:15:00 +0900

2018/06/29
国立大学法人　京都大学
株式会社ＳＴＮｅｔ
須崎地区森林組合
高知県商工労働部産業創造課
高知県公立大学法人高知工科大学
株式会社日立国際電気
森林による見通し外環境下での広域系Wi-RANを用いた映像伝送に成功
～林業における業務効率化に向けた新ソリューションへの適用実証～
京都大学　大学院情報学研究科　原田博司　教授および株式会社日立国際電気（代表取締役社長執行役員：佐久間嘉一郎）の加藤数衞の研究グループは、須崎地区森林組合、高知県商工労働部産業創造課、高知県公立大学法人高知工科大学情報学群大学院工学研究科（福本昌弘　教授）、株式会社ＳＴＮｅｔ（代表取締約社長 : 溝渕俊寛）と共同で、森林内の樹木や地形等の遮蔽による厳しい見通し外通信環境下における広域系Wi-RANシステム映像伝送試験に成功しました。

林業においては、原木伐採作業に必要不可欠な原木所有者確定のための地籍調査を目的として、山中の映像をリアルタイムで山麓まで伝送するニーズがあります。しかし、このような山中には、基本的には携帯電話回線は十分整備されておらず、上記ニーズに適合する無線技術はありませんでした。広域系Wi-RANは、見通し外映像伝送を実現するシステムとして知られており、これまで広域に存在するセンサー、メーター、モニターからの情報を収集する無線通信システムとして、様々な見通し外環境での実フィールド試験を地域医療への応用を中心に行ってきました。しかし、生い茂った森林内を想定した厳しい見通し外環境での実証は行われていませんでしたが、今回、山中の映像を山麓へリアルタイム伝送し、さらに双方向での音声通信を行うことで山麓において山中の詳細な状況把握が可能になることを確認しました。

我が国は国土面積の約2/3を森林が占める地勢にあり、今回の試験結果は、広域系Wi-RANシステムを利用することにより、ICTによる林業分野における社会リスクの低減や多様な業務の高度化・効率化に大きく寄与できる可能性を示すもので、過疎や従事人口の高齢化の社会課題の解決にむけた利用拡大が期待されます。

なお、本試験は高知県須崎市において実施しました。また、内閣府総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の原田博司　プログラム・マネージャーの研究開発プログラムの一環として行われました。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2018_02.html
をご覧ください。

「マルチキャリア変調信号を用いた広帯域アンテナ近傍界高速測定システム」の開発に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 07 Jun 2018 20:30:00 +0900

2018/06/07
京都大学
アンリツ株式会社
「マルチキャリア変調信号を用いた広帯域アンテナ近傍界高速測定システム」
の開発に成功
―従来と比較して100倍程度高速に広帯域アンテナの指向性の周波数特性を測定―

京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授、水谷圭一助教らの研究グループと、アンリツ株式会社技術本部先進技術開発センターの野田華子センター長らの研究グループは、2020年以降に導入が検討されている第５世代移動通信システム（5G）で利用可能なマルチキャリア変調信号を用いた広帯域アンテナ近傍界測定システムを共同開発しました。このシステムにより、指向性の周波数特性を従来と比較し100倍程度高速に取得することが可能となり、今後ますます加速する第5世代移動通信システムの研究・開発への貢献が期待されます。

2020年以降導入が見込まれている第5世代移動通信システム（5G）では、現在の移動通通信システム（4G）に比べ、より広帯域な周波数成分を持つ信号を用いることが想定されています。また、Massive MIMOアンテナ等、多数のアンテナ素子から構成されるアンテナを用いた通信技術の導入も想定されており、これまで以上に、正確にアンテナの指向性を把握することが重要となってきています。

一方、MassiveMIMOアンテナは多数のアンテナ素子から構成されるため、実装面積やコストの観点からアンテナコネクタを持たない設計が主流になってきており、従来から用いられてきたベクトルネットワークアナライザ（VNA, Vector Network Analyzer）による近傍界測定（NFM：Near Field Measurement）システムによる指向性測定も難しくなりつつあります。スペクトラムアナライザ（SPA, Spectrum Analyzer）により無変調信号を受信し、近傍界測定により指向性を算出する手法も提案されていますが、周波数毎の指向性を取得するためには、周波数を変えながら繰り返し測定する必要があり、広帯域アンテナの周波数特性を取得するためには時間がかかり非効率なため、より効率的な測定手法が求められていました。

今回、アンテナから送信されるマルチキャリア変調信号を近傍界領域でスペクトラムアナライザ（SPA）により受信し、受信信号内の基準信号（RS, Reference Signal）情報を用いることで、一度の測定で変調帯域内の周波数毎の指向性を取得可能なシステムを開発しました。マルチキャリア変調信号として帯域幅5 MHzのLTE信号を用いて測定する場合、周波数を変えながら繰り返し測定をする必要がないため、従来と比較し100倍程度の高速な測定を実現することが可能となります。本システムは、信号内の基準信号（RS）から算出するチャネル変動量を用いて、指向性算出に必要となる振幅・位相情報を抽出するため、基地局と一体化したアンテナシステムにおいても指向性の算出が可能となります。

本測定システムを用いた検証実験では、マルチキャリア変調信号として、現在の携帯電話で用いられているLTE方式の下りリンクで採用されているCP-OFDM（Cyclic Prefix-basedOFDM）信号を用いました。そして、CP-OFDM信号内に含まれる基準信号（RS）を用い算出した指向性と、従来より測定手法として確立されている近傍界測定（従来測定システム）により算出した指向性との比較検証を実施しました。その結果、両者の誤差は0.5dB程度の範囲内で一致が見られることを確認し、本測定システムにより正しく指向性が取得できることを確認しました。さらに、異なるサブキャリアに割り当てられた基準信号（RS）を用いて、複数の周波数における指向性を同時に算出できることを確認しました。

本システムは基準信号（RS）をもつ様々なマルチキャリア変調方式に適用が可能なため、第5世代移動通信システムで想定される、超広帯域信号を用いるシステムにおける指向性測定への利用も期待できます。

今回開発した「マルチキャリア変調信号を用いた広帯域アンテナ近傍界測定システム」について、2018年6月8日に芝浦工業大学で開催される「電子情報通信学会短距離無線通信（SRW）研究会」にて研究発表を行います。

詳しくは
http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2018_01.html
をご覧ください。

Wi-SUN FAN搭載小型IoT用ゲートウェイによる Bluetooth搭載機器からの広範囲情報収集システムの開発に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 19 Oct 2017 14:30:00 +0900

2017年10月19日
京都大学
ローム株式会社
国際無線通信規格Wi-SUN FANを搭載した小型IoT用ゲートウェイによる
Bluetooth搭載各種機器からの移動対応、広範囲情報収集システムの開発に成功
京都大学　大学院情報学研究科　原田博司教授の研究グループ、ローム株式会社　内貴崇の研究グループは、”モノ”のインターネット（Internet of Things、以下IoTとする）用国際無線通信規格Wi-SUN FAN及びBluetooth搭載IoTゲートウェイを用いて、Bluetooth搭載ウェアラブル機器および医療機器等の各種機器からの情報を、利用者が移動しても広範囲に情報収集することができる通信システムを開発しました。

現状、Bluetooth搭載各種機器は基本的に接続認証（ペアリング）が許可された一つのIoT機器にのみ接続できます。利用者が移動した場合は、別途移動先のIoT機器に再接続認証する必要性があり、データを収集するうえで再接続の時間が問題になっていました。今回開発した装置は、データをクラウドに上げる基地局用IoTゲートウェイと、複数のデータ中継用IoTゲートウェイから構成されます。各IoTゲートウェイはWi-SUN FANおよびBluetoothの通信機能を有します。Bluetooth搭載機器は、まずいずれか一つのIoTゲートウェイに接続し、接続時に認証に必要な情報が、Wi-SUN FANを通してすべての中継用IoTゲートウェイに共有されます。その結果、利用者が移動した場合でもBluetoothの再接続することなく情報をクラウドまで伝送することが可能になります。

この通信システムを用いて、Bluetooth搭載ウェアラブル機器およびBluetooth搭載マルチセンサー携帯型自動血圧計を接続し、環境・生体信号を同時にクラウド上に整備された超ビッグデータを創出基盤上に伝送することを確認しました。

本成果は　内閣府　総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の原田博司プログラム・マネージャー（PM）の研究開発プログラムの一環として行われました。

詳しくは　http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2017_09.html　を御覧ください。

*本発表における「WI-SUN」は、Wi-SUN allianceの登録商標です。また、「Bluetooth」は、Bluetooth SIG, Inc.　の登録商標です。

IoTデータ収集・制御用広域Wi-RANシステムによる 70 km超無線多段中継伝送試験に成功

京都大学　原田研究室 — Wed, 18 Oct 2017 14:30:00 +0900

2017年10月18日
京都大学
株式会社　日立国際電気
IoTデータ収集・制御用広域系Wi-RANシステムによる
70 km超無線多段中継伝送を用いた多地点広域データ伝送試験に成功
京都大学大学院情報学研究科　原田博司教授および株式会社日立国際電気の加藤数衞の研究グループは、このたびモノのインターネット（Internet of Things: IoT）データ収集・制御用広域系Wi-RANシステム用無線機による無線多段中継伝送を用い、3段・分岐有という構成で総中継距離75.0 km、単区間最大距離27.8 kmでの5拠点同時中継データ伝送試験に成功しました。

さらに、上記Wi-RAN同時中継回線を用いて、Wi-SUN無線機を用いた無線ネットワークにより血圧・脈拍等の生体計測データを取得する医療データ収集システムと、災害時における被災現場の情報収集としての防災・減災危機管理システムとの異システム同時運用試験に成功しました。

現在まで1台の無線機で実現する中継段数無制限のスケーラブルな多段中継機能の開発を行ってきました。しかし実フィールド環境では、単区間最大距離が6km程度で1段の中継を行う2地点同時映像伝送の基礎実験の実証にとどまり、多段中継の機能についての十分な実証は行われておらず、また、IoT用の実システムへの応用についても行われていませんでした。

今回、より長距離の多段中継回線を容易に構築するために、無線機の電源投入のみで、自動的に通信可能な無線機をセンシングし接続していくことにより、順次中継エリアを拡大していく、詳細設定不要な自動多段中継ネットワーク構築機能を開発しました。さらに実際に想定されるアプリケーションで十分に利用できることを確認しました。

今回の試験結果を受け、実システムにおけるWi-RANマルチホップを利用したIoTシステムの普及促進が期待されます。

本成果は　内閣府　総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の原田博司プログラム・マネージャー（PM）の研究開発プログラムの一環として行われました。

詳しくは http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2017_08.html を御覧ください。

パブリッククラウド上に超ビッグデータを創出する共通基盤の構築に成功

京都大学　原田研究室 — Tue, 17 Oct 2017 15:00:00 +0900

2017年10月17日
京都大学
パブリッククラウド上に超ビッグデータを創出する共通基盤の構築に成功
京都大学　大学院情報学研究科　原田博司教授の研究グループは、医療、ものづくりの環境で取得されたIoT（Internet of Things：“モノ”のインターネット）機器で取得されたセンサー、メーター、モニター情報を安全、かつ確実に収集するための超ビッグデータ創出基盤をパブリッククラウド（Amazon Web Service:AWS）上に構築しました。

今回開発した超ビッグデータ創出基盤は、各種IoT機器によって医療、ものづくりの環境で取得された環境用、制御用センサー、メーター、モニター情報を安全、かつ確実に収集するために、各種IoT機器に対して、接続するための共通インターフェースを定義し、機器登録を行い、電子証明書を自動発行する機能を搭載しています。また、参照のみの参照系、IoT機器の制御も可能な制御系データを個々に蓄積する機能及び、簡易なデータ処理を行う機能を搭載しています。加えて、蓄積されたビッグデータを各種ビッグデータ処理エンジン、アプリケーションサーバから簡単にアクセスすることができる共通インターフェースを搭載しています。

今回開発した超ビッグデータ創出基盤に市販のWi-SUN搭載小型IoT用ゲートウェイおよびWi-SUN搭載センサー機器等を接続させ、温湿度、使用電力等のデータが安全、確実に収集し、その収集データを可視化アプリケーションに伝送することにより、データの可視化を行うことができることを実証しました。

本成果は　内閣府　総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の原田博司プログラム・マネージャー（PM）の研究開発プログラムの一環として行われました。

詳しくは　http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2017_07.html　を御覧ください。

IoTデータ収集・制御用広域系Wi-RANシステムによる無線多段中継多地点同時映像情報収集基礎試験に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 19 Jun 2017 14:30:21 +0900

2017年6月１9日
京都大学
株式会社　日立国際電気
IoTデータ収集・制御用広域系Wi-RANシステムによる
無線多段中継伝送を用いた多地点同時映像情報収集基礎試験に成功
～一つの長距離無線回線による遠隔地及び中継地の情報同時収集～
京都大学大学院情報学研究科原田　博司教授および株式会社日立国際電気（代表執行役執行役社長：佐久間　嘉一郎）の加藤　数衞の研究グループは、このたび“モノ”のインターネット（Internet of Things: IoT）データ収集・制御用広域系Wi-RANシステム用無線機による無線多段中継伝送を用いた多地点同時映像情報収集基礎試験に成功しました。これは一つの長距離無線回線を用い、見通し外通信環境においても遠隔地のみならず中継地の情報を同時に収集するものです。

従来の広域系Wi-RANシステムでは、中継接続時に1拠点あたり複数の無線機を必要とするなど、設置場所・消費電力等の観点から、超広域かつ広帯域なデータ収集システムを容易に構成する際の障壁となっていました。また、従来の中継伝送では中継局は情報の中継、転送しか行わず、中継局自身が情報収集を行い、情報追加して、転送を行うことができませんでした。さらに数kmを超える中継を無線で行う場合、双方が見通せる環境が必須であり、間に山等が存在する見通し外環境での数kmを超える中継の実現は困難でした。

本開発では、従来2台の無線機で実現していた無線多段中継を1台の無線機で実現でき、かつ遠隔地からの情報中継だけでなく、自身が情報収集を行い、情報追加して、転送を行うことができるマルチホップ中継方式のファームウェア（物理層、MAC層）を開発し、従来のWi-RAN無線機に実装しました。この無線機は利用シーンに応じて、基地局、中継局、端末局になることができます。さらに中継接続した各無線機の通信の状態及びGPS情報位置情報を基地局で収集し、基地局において視覚的に各無線機の状態を表示する回線監視サーバの開発を行いました。

そして、この無線機を用い、京都市役所様のご協力のもと、遠隔地および中継地点における映像情報の収集実験を京都市内で行いました。無線機同士が見通せない環境において、最大8.4kmの距離を中継接続で接続し（単区間中継距離最大6.4km）、遠隔地の車上端末局および中継局からの二拠点同時リアルタイム映像伝送に成功しました。

詳しくは　http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2017_06.html　を御覧ください。

第5世代移動体通信（5G）システム向け新通信方式UTW-OFDMの実証実験に世界で初めて成功

京都大学　原田研究室 — Wed, 24 May 2017 11:30:26 +0900

平成２９年５月２４日
京都大学大学院　情報学研究科　通信情報システム専攻　原田研究室
第5世代移動体通信（5G）システム向け新通信方式UTW-OFDMの
実証実験に世界で初めて成功
―LTEに対する簡単な信号処理追加のみで帯域外漏洩電力を大幅に抑圧―
　京都大学大学院情報学研究科の水谷圭一助教、松村武特定准教授、原田博司教授らの研究グループは第5世代移動体通信（5G）システム向けの新しい通信方式である、UTW-OFDM方式の実証実験に世界で初めて成功しました。

　現在、端末数の激増ならび超高速のデータから超多数の低速伝送のセンサーまで多様化する無線通信のトラフィックを収容するために、第5世代移動通信システム (5G) の研究開発が国際的に進められています。しかし、移動通信に適した周波数は現在逼迫しており、限りある周波数資源を有効利用するためには、現在利用可能な第４世代移動通信システムLTE/LTE-Advancedとも互換性があり、さらに周波数の高密度配置が可能な通信方式の開発が急務となっています。

　このような背景の下、本研究グループが5Gシステム向けの新しい通信方式として開発したのがUTW-OFDM方式です。計算量の少ない「時間軸窓処理」を用いることにより、現行の4Gシステムで採用されているCP-OFDM（Cyclic Prefix-OFDM）方式と比べ、帯域外不要輻射を1000分の1以下に削減することが可能な方式として注目を集めています。しかし、この方式をリアルタイムで動作させる実システムの構築ができておらず、その実現可能性について更なる研究開発が必要になっていました。

　今回、現行LTE/LTE-Advancedシステムに対応したリアルタイム波形整形処理装置を開発し、実際のLTEシステムにおける送信信号のUTW-OFDM方式化に世界で初めて成功しました。さらにUTW-OFDM方式を導入したLTEシステムの評価を実施し、従来のLTEシステムのスループット（通信速度）を劣化させることなく、帯域外不要輻射を約20 dB（約１００倍）抑圧することに成功しました。

　本実証実験により、現行の4GシステムLTE/LTE-Advancedで問題となる帯域外輻射を、簡単な信号処理の追加のみで大幅に抑圧できることが実証され、移動通信に適した周波数（6 GHz以下）において、これまで以上に高密度な周波数利用や、5Gが目指す超多数端末の同時接続やチャネルあたりの通信速度の向上が期待できます。また、UTW-OFDM方式は簡単な信号処理の追加のみで実現可能なため、現行の4Gシステムから5Gシステムへのスムーズな移行も期待できます。

　今回成功した実証実験結果について、2017年5月26日に東京ビッグサイト（ワイヤレス・テクノロジー・パーク(WTP)2017会場内）で行われる「電子情報通信学会スマート無線(SR)研究会」にて、研究発表および技術展示を行います。

　詳しい情報は　http://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2017_05.html　をごらんください。