法人別リリース

細胞農業の社会実装へ、共創を加速住友理工とインテグリカルチャー、戦略的パートナーシップを締結

住友理工 — Tue, 03 Mar 2026 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、細胞農業の社会実装を見据え、インテグリカルチャー株式会社（本店：東京都文京区、代表取締役 CEO：羽生雄毅）と戦略的パートナーシップに関する覚書を締結いたしました。

　本提携は、これまで「CulNet®（カルネット）コンソーシアム」を通じて培ってきた共創の延長線上にあり、研究開発段階から実装フェーズへと歩みを進める節目となる取り組みです。今後、細胞農業の先進市場であるシンガポールでの細胞性食品の承認申請活動に向け、両社で共同開発中の2Lサイズの細胞培養バッグを用いた生産プロセスの検証を開始します。加えて、国内における細胞性食品・皮革・素材の受託製造事業の立ち上げに着手します。

■細胞培養バッグ：Oxy-thru Cultivator™について
　インテグリカルチャーと共同開発を進める、当社独自の高ガス透過性素材と精密成型技術を用いた細胞培養バッグです。2024年に試験販売を開始後、累計出荷数は100 個を超え、国内外の細胞農業企業や研究機関などで利用が進んでいます。これまで、アヒルや鶏などの家禽類由来の細胞に加えて、哺乳類や魚類、植物の細胞においても高効率で培養できることを確認できており、適用細胞種を拡大しています。現在開発中の2Lモデルでは、バッグ1個あたり月産1kg（足場込み）の生産が可能です。

■シンガポールでの活動・生産方式について
　シンガポールでは、すでに一部の細胞性食品が販売されており、細胞農業の先進都市となっています。インテグリカルチャーは、2026年内の承認申請を目標として準備を進めており、今回、同社のシンガポールでの生産委託先であるCell AgriTech Pte.Ltd.に2L培養バッグを試験導入し、家禽由来細胞を用いた生産プロセスの検証を開始します。

　細胞性食品の生産においては、培養装置を大型化して生産量を増やす「スケールアップ方式」が多く採用されていますが、本取り組みでは「スケールアウト方式」を採用します。これは、小型の装置を多数並列化することで生産量を増やす手法で、当社の細胞培養バッグは、一般的な理化学実験室に設置されている汎用設備で培養が可能なため、初期投資の大幅な削減と迅速な立ち上げを実現します。また、バッグ数量の増減により生産量をフレキシブルに調整できるため、市場の成長に合わせた段階的な生産量の拡張が容易です。さらに、バッグ単位の独立運転によってトラブル発生時のリスクを分散し、安定的な供給体制を構築します。

　当社グループは、経営ビジョン「2029年住友理工グループVision」において「安定的な食糧の確保」を重要領域の一つに掲げています。また、「未来を開拓する人・仲間づくり」を重要な柱とするなか、新規事業創出においてスタートアップとの連携を積極的に進めており、本パートナーシップはその象徴的なモデルケースです。今後も、社内外の共創を通じて、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」の実現を目指してまいります。

＜インテグリカルチャー株式会社について＞
https://integriculture.com

＜本協業に関する過去のプレスリリース＞
https://www.sumitomoriko.co.jp/news/2024/hqcopu0000001lgj-att/n51910758.pdf

＜リリースに関するお問い合わせ＞
住友理工株式会社ライフイノベーション事業室
Email 　： bio-mems@jp.sumitomoriko.com
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業界トップクラス、国土交通大臣認定取得「壁倍率5.0倍」の地震対策新製品「高耐力制震システム」を開発

住友理工 — Thu, 04 Dec 2025 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、業界トップクラス（当社調べ）、国土交通大臣認定「壁倍率5.0倍※1」の新製品「高耐力制震システム（仮称）」を開発しましたので、お知らせいたします。

新製品「高耐力制震システム（仮称）」

　新製品は、当社が20年以上にわたる研究開発活動で培った技術を生かした高性能摩擦材料を活用しています。本材料は以下2つの特長があります。1点目は、温度依存性が低い点です。温度による性能の変化が極めて小さく、広範な温度範囲（0℃～40℃）で、安定した性能を発揮します。温度変化の影響を受け難いため、設置地域や場所に関わらず、使用可能です。2点目は、速度依存性が小さい点です。地震による衝撃が速く伝わる、遅く伝わる、いずれの場合も、安定した性能を維持します。この特性により、短時間で強い揺れが発生する直下型地震にも、長時間にわたり強い揺れが発生する海溝型地震、両方に性能を発揮します。

　本材料の活用により、業界トップクラスの国土交通大臣認定「壁倍率5.0倍」を取得し、制震機能も向上しています。なお、本製品の一般販売開始は2026年秋を予定しており、主に在来軸組工法住宅への導入を目指しています。

高性能摩擦材を使用した制震ダンパー

　当社は自動車用品事業で培った高分子材料技術を応用し、2009年より木造住宅用TRCダンパーの販売を開始し、これまでに国内外で70,000棟以上の住宅に設置されています。2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震での被災地域において、当社TRCダンパー採用住宅1,035棟のうち、全壊・半壊に該当する住宅は確認されませんでした※2。今年3月に内閣府より公表された「南海トラフ地震の新しい被害想定と実施すべき防災対策※3」では、最新の科学的知見に基づき、最大クラスの地震・津波が発生した場合、甚大な被害の発生が想定され、事前の防災対策の重要性が改めて提言されています。

　さらに環境面においては、2025年の建築基準法改定に伴い、環境対応の重要性が増加し、ネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）の普及が進んでいます。これにより、太陽光発電装置や断熱材の使用が増え、建物の総重量が増大し、制震システムにも地震に対する耐力負担が一層求められています。当社は、このような災害対策の必要性や市場変化を受け、本製品の開発に至りました。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続けるリーディングカンパニー」と設定しています。地震をはじめとする自然災害に対し、当社グループの技術力を進化させ、安全・安心の提供に貢献してまいります。

※1　建物が水平方向の力に耐える「耐力壁」の強度を表す数値。数値が高いほど、地震や台風などの力に強いと評価される
※2　当社調べ（2024年3月末時点）
※3　参照：内閣府「防災情報のページ」

＜製品に関するお問い合わせ＞
住友理工株式会社　化工品事業部
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
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受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）　

住友理工の新冷却チューブ、トヨタ新型bZ4Xに採用

住友理工 — Thu, 20 Nov 2025 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：佐藤恒治）が新たに発売した電気自動車（BEV）「bZ4X」に、当社の冷却配管用樹脂チューブが採用されたことをお知らせいたします。

新型bZ4X
　
　今回採用された新しい冷却チューブは、車両フロントからリアにかけての床下部およびeAxleなどのモーター付近に搭載されます。従来のゴムホースに代えてBEVに適した低コストな樹脂材を使用し、大幅な軽量化を実現しました。BEVの進展にともなう冷却配管の長尺化に対応し、従来比で約80％の重量低減に成功しています。また、部品の結合方法にレーザー溶着を採用する新構造で、冷却水の流れをより効率的に保つことが可能になりました。その結果、冷却効率が向上し、車載電池の寿命延長にも貢献しています。

BEV用冷却配管樹脂チューブ

BEV用冷却配管樹脂チューブ（長尺タイプ）

　住友理工グループは、経営ビジョン「2029年住友理工グループVision」にて、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を掲げています。次世代モビリティへの進化に対応した製品の開発・供給を続けていくとともに、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進してまいります。

＜bZ4Xに搭載された住友理工その他の製品＞
■防振ゴム
モーターマウント
サスペンション系防振ゴム
ボデー部品（ダイナミックダンパー）

すべての世代の噛む力を「見える化」歯科用咬合力計「Oramo™2」を11月4日発売

住友理工 — Tue, 04 Nov 2025 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社が新たに開発した歯科用咬合力計「Oramo2※1（オラモツー）」を2025年11月4日より発売することをお知らせいたします。

Oramo2
　
　「Oramo2」は、咬合力（噛む力）を測定する歯科用咬合力計です。従来モデル「Oramo™-bf※2」の知見を生かし、小児や口を大きく開けづらい方、高齢者まで幅広い層の口腔機能（咬合力）を測定するため、専門家との共同研究により開発しました。

　近年、日本では超高齢社会の進展に伴い、口腔機能の低下が健康に影響を及ぼす「オーラルフレイル※3」が社会的な課題となっています。一方で、学童期における健全な口腔機能の発達の重要性にも注目が集まっています。このような中、医療現場や研究機関では、口腔サイズが小さい方にも対応可能で簡便な咬合力測定機器を求める声があがっていました。そのような現場からの声に応えるため、当社はこれまで培ってきた独自の圧電ゴム技術「スマートラバー（SR）センサ」を応用し、「Oramo2」が誕生しました。「Oramo2」を通じ、幅広い方々の咬合力測定を可能にすることで、人々の生涯にわたる口腔機能の維持と健康増進に寄与します。

Oramo2による小児の咬合力測定の様子

■「Oramo2」の主な特長
・簡単な操作と測定結果の即時フィードバック
　口腔内にセンサーを入れて噛むと、ディスプレイにリアルタイムで最大咬合力が表示されます。

・用途で選べる2種類の交換式センサー
　測定する患者・被験者や目的に応じて、センサーを交換できます。全ての歯で噛み締めた際の咬合力を測定したい場合はUタイプのセンサー、特定の歯の咬合力や小児および口を大きく開けづらい方の測定をしたい場合はIタイプのセンサーで測定可能です。

・小型設計による携帯性
　ワイヤレス(乾電池式)、かつ片手で持てるほどの軽量設計により、診療所や研究機関での使用だけでなく、訪問診療や地域での健康診断など、場所を選ばずに活用いただけます。

　住友理工グループは、経営ビジョン「2029年住友理工グループVision」で「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を掲げています。今後も、咬合力測定技術を通じて、子どもから高齢者まで幅広い世代の生活の質（QOL）向上に貢献し、安全・快適な暮らしと健康長寿社会の実現を支援してまいります。

＜製品に関するお問い合わせ＞
　住友理工株式会社　ライフイノベーション事業室
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
　0568-77- 2975
　受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
　Email：tri-health-contact@jp.sumitomoriko.com　

＜Oramo2に関する過去のプレスリリース＞
「子ども大学にしいるま」の口腔機能検査に採用
https://www.sumitomoriko.co.jp/news/2025/svnbqu0000000ztu-att/n51910818.pdf

「エコチル調査福岡ユニットセンター産業医科大学サブユニットセンター追加調査」で採用
https://www.sumitomoriko.co.jp/news/2025/svnbqu0000000ys7-att/n51910809.pdf

田辺市立本宮小学校の歯科検診における咬合力測定に採用
https://www.sumitomoriko.co.jp/news/2025/svnbqu0000000vz6-att/n51910805.pdf

※1 医療機器届出番号：23B2X10022000007
※2 医療機器届出番号：23B2X10022000004
※3 参考：日本歯科医師会公式サイト「オーラルフレイル」

窓用フィルム「リフレシャイン」シリーズ新製品販売開始

住友理工 — Fri, 23 May 2025 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、窓用遮断熱フィルム「リフレシャイン」新製品の販売を開始することをお知らせいたします。

　2025年6月に販売を開始する新製品「SEF25」は、当社従来品から、遮熱、断熱性をさらに向上させた、省エネに一層特化した製品です。昨今、カーボンニュートラルへの対策が急務となる中、日射調整フィルム（遮熱・断熱フィルム）の需要は益々伸長しています。本製品は、当社従来品をご利用いただいているお客様より、断熱性能がより一層向上した製品のご要望を受け、開発に至りました。

透過率を下げ、熱の流入出を抑える新製品「SEF25」

　新製品は、フィルムに当社のコアコンピタンスである高分子材料技術を活用し、光学薄膜を均一に塗布・積層することで、耐久性と遮熱、断熱性を確保しました。当社従来品「TW36A」と比較した場合、遮熱性の指標である遮蔽係数＊1は0.59→0.24、断熱性の指標である熱貫流率＊2は4.5→4.1へ向上し、建築窓ガラス用フィルムのJIS規格（JIS A5759）で規定される日射調整フィルム並びに低放射フィルムの区分で、業界初＊3のＡ区分適用を実現しました。

　SEF25は、夏場の体感温度＊4の上昇を抑制し、また空調負荷低減によりCO2排出量は半分以下（当社算出値）へ低減されます。加えて電力消費量低減により、フィルム導入費用の償却年数の短縮が見込めます。さらに透過率を下げることで、事務所や工場、倉庫など、日中の太陽光が眩しく、夏場の熱流入や冬場の熱流出への対策が要求される場所で特に効果を発揮し、法人向け省エネソリューションとしての活用が見込まれます。

窓に施工された新製品「SEF25」（左）

　当社は、2010年代より日射熱流入の抑制（遮熱）と室内熱流出の抑制（断熱）が可能な高透明遮熱・断熱窓用フィルム「リフレシャイン」を開発・製造しています。このたびの新製品開発により、従来品は意匠性を重視するお客様向けに、新製品は機能性を重視する主に法人のお客様向けに対応可能となり、新たな選択肢のご提供が可能となりました。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision（以下2029V）」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディングカンパニー」と設定しています。コアコンピタンスである高分子材料技術により、社会生活における快適性の向上、自然環境に配慮した持続可能な社会実現に向けた活動に注力してまいります。　

＊1 遮蔽係数：3mmの透明板ガラスの透過、及び再放射による室内流入熱量を1.00とした場合の、太陽光エネルギーの流入熱量を表す数値。数値が小さい程、高性能
＊2 熱貫流率：1℃の温度差がある場合の1時間当たり、1㎡を通過する熱量を表す数値。小さい程、高性能
＊3 当社調べ
＊4 体感温度＝（温度+平均輻射温度）÷2　※平均輻射温度＝人体が周囲から受ける熱放射量を平均化し温度表示した数値

＜製品に関するお問い合わせ＞
販売に関するお問い合わせ先
住理工商事株式会社
　（〒460-0002 名古屋市中区丸の内三丁目17番13号いちご丸の内ビル6階）
052-951-5895 受付時間：9:00～17:00（土・日・祝日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：refle-shine.q@jp.sumitomoriko.com

技術・品質に関するお問い合わせ先
住友理工株式会社　化工品事業部
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
0568-77-4982
受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：refle-shine.q@jp.sumitomoriko.com　　

住友理工の防振ゴムが、トヨタのレクサスLXに採用

住友理工 — Tue, 20 May 2025 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：佐藤恒治）とトヨタ車体株式会社（本社：愛知県刈谷市、代表取締役・社長：松尾勝博）の新開発ハイブリッドシステムを搭載したレクサスLXに、当社のキャブマウント（キャビンとフレーム間を支持する防振ゴム）が採用されたことをお知らせいたします。

レクサスLX
キャブマウント

　当社の最新技術では、レクサスLXをはじめとした、フレーム車特有の課題である操縦安定性能向上と低周波振動低減の両立に成功しました。この技術は、フレームのカップ部（凹部）に配置するアッパーマウント（防振ゴムの上側）のゴム内部に金具を内蔵する構造を採用することで、当社従来品よりも10%ものこじり※特性向上を実現しています。その結果、車両が受けるブルブルとした低周波振動の低減に寄与しています。さらに、この新技術は、「直進安定性」や「操舵一体感」が改善し、快適な走りを提供します。従来品同等の耐久性を確保しつつ、フレーム車の利点である堅牢性やロードノイズ遮音性を損なうことなく、操縦安定性能の向上を実現しました。

キャブマウント取付位置
（フレーム白丸箇所の左右）

キャブマウント説明図

　住友理工グループは、経営ビジョン「2029 年住友理工グループVision」にて、実現した
い未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を掲げていま
す。約70 年にわたって培った防振技術をさらに進展させ、次世代モビリティへの進化に対応
した製品の開発・供給を続けていくとともに、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融
合を推進してまいります。

＜レクサスLX に搭載された住友理工その他の製品＞
■防振ゴム
エンジンマウント
サスペンション系防振ゴム（サスペンションブッシュ、コイルインシュレーター、ストラット
マウント、スタビライザーブッシュ）
■ホース
燃料系ホース、オイル系ホース、エアコンホース
■内装品
ヘッドレスト、アームレスト
■シール
コネクタシール、ワイヤーシール

※こじりとは、上下の動きにギャップが生じた際に生じる力の入り方のこと。例として、車線変更をした時に先にフレーム部が動き、遅れてキャビンが動く時などにこじりが生じる。

住友理工とギンレイラボ、生体模倣システム（MPS）のエントリーモデルを販売開始

住友理工 — Mon, 18 Nov 2024 15:00:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、株式会社ギンレイラボ（本社：石川県金沢市、代表取締役：島崎猛夫）と共同で、医薬品などの効能確認や安全性評価で使用される生体模倣システム：MPS（Microphysiological Systems）の開発を進めています。このたび、研究機関から製薬企業まで幅広いユーザーに基礎実験ツールとしてご利用いただくためのエントリーモデル2製品の開発が完了し、11月下旬より順次販売開始することをお知らせいたします。

＜製品紹介＞
＞＞フロー培養デバイス　　　　　　　　　　　　　
　生体内では、血流によって臓器や細胞に酸素と栄養素が供給されています。それぞれ離れた位置にある臓器は、直接接触せずに血液を介して情報や物質を双方向に交換、あるいは一方向性に作用しているため、MPSにおいて血流の役割を担う培養液の流れをデザインすることが重要です。

フロー培養デバイス

　当社はコア技術の1つである「流体制御技術」を活用して、ギンレイラボの水平型共培養容器専用の培養液フローを設計、開発しました。本製品は一方向送液のほか、4つあるポートを使って複数種の培地を同時に流せる仕様になっており、既存のシリンジポンプ等を使って簡便に送液実験を行うことができます。

2種の培養液送液イメージ

　また、容器間にフィルタを挟むことによって、容器から容器へ移行する細胞分泌物質の種類や量を制御でき、細胞同⼠が混ざらない状態で観察が可能になるため、近年注目されている脳と腸の相互作用研究や、細胞間の情報伝達に関わる物質であるエクソソーム※1の機能解明など、様々な実験への展開が期待できます。

一方向送液×フィルタによる物質の移行制御

＞＞3D培養デバイス
　ヒトの臓器は立体的であり、平面的な細胞培養（2D培養）よりも生体内に近い環境を構築する方法として、スフェロイド※2やオルガノイド※3と呼ばれる細胞の凝集塊を用いた「細胞3D培養」が注目されています。

3D培養デバイス

　本製品は、底面にU字型の微細なウェル（くぼみ）がパターニングされた培養プレートで、当社独自のコーティングを施しており、細胞の播種のみでウェルの中で細胞同士が接着し、簡便に多量の凝集塊を作製することができます。薬剤のスクリーニング用途や、凝集塊を規則的に配列させたスフェロイドアレイとしての展開に加え、デバイス底面のデザインを変更することで、神経細胞の評価など用途に応じた活用が見込めます。

3D培養デバイス製品仕様

3D培養デバイスで作製したスフェロイド

＜使用方法例＞ギンレイラボ共培養容器との組み合わせによる3D共培養
※単体でも使用可能です

　当社とギンレイラボは、2022年よりMPSの開発をスタートし、2023年より開始したカスタムサービスでは、現在、製薬・化粧品メーカーとの協働プロジェクトが進行しています。2024年からは海外展開も開始しており、今後は、抗がん剤評価モデルや脳腸相関モデルなど、様々なアプリケーションを構築し、創薬支援ビジネスの展開を加速させてまいります。

＜ギンレイラボについて＞
　金沢医科大学発スタートアップで、バイオ研究用製品を開発・販売。代表的製品は、多種類の細胞を同時に培養・観察できるユニークな水平接続型共培養容器（右写真）で、「NICO®-1」「UniWellsTM」の名称で国内大手理化学研究機器販売会社を通じて国内外に販売しています。
※ 「NICO」はギンレイラボと伸晃化学株式会社の登録商標です。
※ 「NICO-1」「UniWells」は金沢医科大学と伸晃化学株式会社で開発した細胞培養容器で、日本・米国・EU・中国・台湾・シンガポール・インド・オーストラリアで特許取得済みです。

※1 エクソソームとは、生体内または培養中の細胞が産生・放出する直径 100nm 程度の細胞外小胞の一つ。一例として、再生医療分野での応用が長年有力視されていた間葉系幹細胞（MSC）の機能の多くは、MSC が分泌するエクソソームによるものであることが明らかになってきており、エクソソームを使った新しい治療が検討されている。生体模倣システムにおいても、重要な生体物質の一つ。

※2 スフェロイドとは、球状の形状を持つ人工的に作られた細胞集団のこと。球状構造により細胞間相互作用やシグナル伝達を模倣しやすく、細胞の挙動や特性をより自然に表現できる。がん研究や薬剤開発において、スフェロイドを使用することで、より現実に即した情報を得ることが可能となる。

※3 オルガノイドとは、実際の臓器や組織に似た微小な器官構造を持つ人工的に作られた細胞集団のこと。体内の生物学的プロセスを模倣することができるため、薬物開発や疾病の研究において非常に有用なモデルとして利用されている。

住友理工とインテグリカルチャー、細胞農業向けに独自素材を用いた高効率細胞培養バッグを共同開発

住友理工 — Tue, 12 Nov 2024 15:00:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、インテグリカルチャー株式会社（本店：東京都文京区、代表取締役：羽生雄毅）と共同で細胞農業向けの細胞培養バッグを開発しています。このたび、複数の特許出願が完了し、11月19日（火）～21日（木）にSands Expo & Convention Centre（シンガポール）で開催される「Agri-Food Tech EXPO ASIA 2024」へ同開発品を出展します。また、インテグリカルチャーが運営する細胞農業専用のBtoBマーケットプレイス「勝手場（英語名：Ocatté Base）」での試験販売を開始いたします。

　細胞農業は、食料や医療、化粧品、素材など幅広い産業への展開が期待されているバイオ技術です。特に食料分野では、2020年にシンガポールで培養肉の製造・販売承認が下りて以降、2023年に米国、2024年にはイスラエルでも承認されるなど、世界中で産業化に向けた動きが活発になっています。

　当社は、細胞農業の代表的なスタートアップであるインテグリカルチャーが主宰する「CulNet®（カルネット）コンソーシアム」に2022年より参画し、細胞農業の標準サプライチェーン構築に向けて共創活動を進めています。同コンソーシアム内で当社が開発を担当する培養工程では、従来、ガス透過性の低いプラスチックやガラス製の容器が使用されてきましたが、細胞増殖速度が遅く、煩雑な作業を伴うことが大規模化に向けた課題となっていました。

　これらの課題を解決すべく、当社はガス透過性の高い独自素材と精密成型技術を生かした細胞培養バッグの開発に着手しました。従来の容器では、培地を容器容量の40%程度までしか入れられなかったことに対して、開発品ではバッグ容量の80%以上の培地を入れられるため、高収量・高密度な培養が可能になり、培地交換頻度も低減できます。また、ガス供給ポートや酸素供給装置が不要なシンプルな構成になっているため、培養工程の省スペース化や作業効率の大幅改善によるユーザビリティの向上が期待できます。

　今回、エントリーユーザー向けの200mLタイプと、将来的にスケールアップを目指すユーザー向けの1,000mLタイプの2製品を開発し、インテグリカルチャーでのアヒル肝臓由来細胞を用いた評価において、従来と比べて2倍の収量となる4gの「細胞性食品」の作出に成功しました。現在、コンソーシアム参画企業とともに本製品を用いた連携をスタートしており、今後はバッグの大容量化を進め、小～大スケールまでシームレスな培養プロセスを構築していきます。

共同開発した細胞培養バッグ
※画像はイメージです。実際の製品とは仕様が異なる場合があります。

アヒル肝臓由来細胞を用いた実験データと
インキュベータへの設置イメージ

　また、今回の共同開発成果を「Agri-Food Tech EXPO ASIA 2024」の培養肉パビリオンにて展示します。細胞農業を含めたフードテックの開発や社会実装が先行しているシンガポールにおいて、連携パートナーの探索を進め、海外での事業展開を目指すとともに、インテグリカルチャーが運営する「勝手場」にて試験販売を開始し、顧客開拓を進めていきます。

＜開催概要＞
会期 11月19日（火）～21日（木）会場 Sands Expo & Convention Centre Halls B＆C ブースNo. K09-02, Cultivated Meat Pavilion URL https://www.agrifoodtechexpo.com/
　住友理工グループは、経営ビジョン「2029年住友理工グループVision」で、会社の枠を超えた連携による価値共創を通じて、スピーディかつダイナミックに解決に繋げ続ける集団を目指しています。当社新規分野となるバイオ領域への参入にあたっては、様々なスタートアップ企業とオープンイノベーションを進めており、今回の製品化もその成果の1つと考えています。今後も、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な未来社会」に向けて取り組んでまいります。

＜インテグリカルチャー株式会社について＞
https://integriculture.com
　
＜細胞農業マーケットプレイス「勝手場」について＞
https://integriculture.com/news/13486/

＜本協業に関する過去のリリース＞
https://www.sumitomoriko.co.jp/news/2022/r4acps00000006h4-att/n51910664.pdf

住友理工のバイタルセンサー「モニライフ™・ウェルネス」が、さらなる睡眠データの収集・解析に貢献

住友理工 — Mon, 05 Aug 2024 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、カプセルホテル運営会社である株式会社ナインアワーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：松井隆浩）が運営する、2024年8月9日（金）オープン予定のホテル「ナインアワーズ品川駅スリープラボ」の全70床に当社製品である「モニライフ・ウェルネス」が実装され、当ホテル事業での累計導入台数が450台を超えたことをお知らせいたします。

モニライフ・ウェルネス
　
　当社が、独自開発した柔軟導電ゴム材料「スマートラバー®（SR）」を応用した圧電式のセンサー「モニライフ・ウェルネス」は、微弱な振動も測定できることが特長で、心拍成分や呼吸成分由来の生体情報を取得することができます。また、体の下に敷くだけで計測ができる本製品は、利用者に就寝時の違和感によるストレスを与えることなく使用することが可能です。

　このモニライフ・ウェルネスから取得できる情報を基に、ナインアワーズの独自解析技術を用いて開発・実装されている睡眠解析サービスが「9h sleep fitscan（ナインアワーズスリープフィットスキャン）」です。同サービスは、利用者の睡眠中のデータを収集し、後日、レポートを受け取ることができ、「ナインアワーズ赤坂スリープラボ」「ナインアワーズウーマン新宿」「ナインアワーズ大手町」「ナインアワーズ水道橋」の4店舗にて現在実装されています。

　今回オープン予定の「ナインアワーズ品川駅スリープラボ」では、全70床全てのカプセルユニットに「9h sleep fitscan」が実装されています。今後は、脳波センサーをはじめとした最先端センサーテクノロジーの活用や、ビッグデータと連携した各種データの統合解析を実現します。ナインアワーズは、当ホテルを最新鋭のスリープテックホテルのモデルケースとして、今後も店舗数を拡大していく予定です。

　住友理工グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディンカンパニー」と設定しました。今後も、モニライフ・ウェルネスをはじめとしたヘルスケア製品による健康へのサポートや、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進し、社会課題の解決に貢献してまいります。

※「モニライフ・ウェルネス」は非医療機器です

＜ナインアワーズ　会社概要＞
名称：株式会社ナインアワーズ
代表者：代表取締役 CEO 松井隆浩
所在地：東京都千代田区神田錦町 3-19-1 不二ラテックスビル 7F
事業内容：「ナインアワーズ」およびカプセルホテルなどの運営・コンサルティング事業
WEBサイト：https://ninehours.co.jp/

＜モニライフ・ウェルネスに関するお問い合わせ＞
住友理工株式会社健康介護事業室
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目 1 番地）
0568-77-2975
受付時間： 9:00～17:00（土・日・祝日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email： tri-health-contact@jp.sumitomoriko.com

住友理工、水素社会への対応に向けた製品開発を推進

住友理工 — Wed, 24 Jul 2024 15:00:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、カーボンニュートラルおよび水素社会の実現に向けた事業活動を推進しており、現在各所で運用を開始している燃料電池トラック（以下、FCトラック）用防振ゴム、ホースなどの製品開発・量産を行っています。

FCトラックイメージ

　当社が現在量産を行っているのは、Commercial Japan Partnership Technologies株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：中嶋裕樹）が企画している小型のFCトラックに向けた製品です。小型トラックは、各地域の物流センターなどから量販店やコンビニエンスストアに向けた物流や郵便など、地域社会を支える車両として主に利用されています。冷蔵・冷凍機能を備えることや、1日で複数回の配達を行うため、長時間の使用や長距離走行が可能なことが求められる一方で、短時間で燃料補給が可能である必要もあります。

　また、トラック運送業界では「2030年のCO2排出原単位を、2005年度比で31％削減する」をメイン目標に、「車両総重量８トン以下の車両について、2030年における電動車の保有台数を10%とする」をサブ目標として定められています※。走行時のCO2排出がゼロであり、短時間での燃料補給が可能な水素技術は、今後の物流業界において活用が有効だと考えられています。当社は、今後もFCシステムを導入した商用車に向けて、さらなる開発を進めていきます。

　住友理工グループでは、経営ビジョン「2029年住友理工グループVision」にて、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を掲げています。次世代モビリティへの進化に対応した製品の開発・供給をさらに推進するとともに、脱炭素・循環型社会・新エネルギーをはじめとするグリーンな社会の実現に向けて貢献してまいります。

＜主なFCトラック用製品紹介＞
＞＞水素タンクマウント
　水素タンクをボディー部分に固定するために取り付けられるマウント（防振ゴム）です。水素タンクの安定支持の役割を担っており、タンクバルブからの振動低減に貢献します。乗用車と比べ、長時間使用するトラックの方が水素タンクの容量が多く、その分サイズ・重量のある水素タンクが使用されるため、振動低減と信頼性が両立するよう設計開発を行いました。

水素タンクマウント
＞＞水素ホース
　水素タンクに充填された水素をFCスタックへ供給します。分子量が小さい水素に対する、非常に高度なシール性要求に応えています。車両サイズが大きいトラックへ水素を供給するため、乗用車のホースよりも長尺化したことに加え、シール性能を維持できるよう設計開発しました。

水素ホース
※画像は乗用車用
＞＞FCセル用ガスケット
　セパレータと呼ばれる板状の部材や発電部材などからなるセルの構成部品のうち、水素と酸素、そして水の漏れを防ぐゴム製シール部材です。FCスタックはセル330枚が積層された構造で、これら1枚1枚に本製品が搭載されています。また、セル用ガスケットは氷点下から100℃以上の広い温度領域において高いシール性を発揮し、燃料電池車（FCEV）の長期安全性、高効率な発電性能に貢献しています。

※ 引用：公益社団法人全日本トラック協会「トラック業界の環境ビジョン2030」

ビル用制震システム「TRCダンパー」が第２名古屋三交ビルに採用

住友理工 — Tue, 18 Jun 2024 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社のビル用制震システム「TRCダンパー」が、三交不動産株式会社（本社：三重県津市、代表取締役社長：中村充孝）の第２名古屋三交ビルに採用されましたので、お知らせいたします。
ビル用制震システムTRCダンパー

　ビル用制震システムTRCダンパーは、オフィスビルやマンションなど中高層ビルの地震対策に有効な、特殊粘弾性ゴムを使用したシステムです。特殊粘弾性ゴムが地震エネルギーを吸収し、熱エネルギーに変換することで、建物の揺れを低減させる制震装置です。風による横揺れ低減にも効果があるほか、薄くコンパクトな点も特徴で、ビル設計上の無駄なスペースを削減することができます。これまでに国内外で150棟以上のオフィスビル・マンションに設置されています。

　当社はコアコンピタンスである高分子材料技術と総合評価技術をもとに、自動車分野で培った技術を地震対策へ応用し、2005年にビル用制震システムTRCダンパーの販売を開始しました。今月開業した第２名古屋三交ビル（設計施工株式会社竹中工務店）には、地震対策として、TRCダンパーが設置されています。
第２名古屋三交ビルは名古屋駅から徒歩7分、名古屋市による駅と街を繋ぐ整備が進行するエリアに位置します。同地区はショッピングモールや歴史ある街並みなど、都心における多彩な魅力をもったエリアであり、街と人、人と人を結ぶ新しい拠点です。またオフィスワーカーを含めた地域コミュニケーションの創出を図り、大規模な地震による災害時には帰宅困難者を受け入れるなど、地域防災機能の向上に寄与する計画もあります。

第２名古屋三交ビル

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディングカンパニー」と設定しました。ありたい姿の実現に向けた方向性の一つとして、「持続可能な社会に向けた価値づくり」を掲げています。今後も、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進し、社会課題の解決に貢献してまいります。

＜製品に関するお問い合わせ＞
販売に関するお問い合わせ先
住理工商事株式会社
住所：〒460-0002 名古屋市中区丸の内三丁目17番13号いちご丸の内ビル6階
TEL：052-951-5895
受付時間：9:00～17:00（土・日・祝日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：industry_inquiry@jp.sumitomoriko.com

技術・品質に関するお問い合わせ先
住友理工株式会社　化工品事業部
住所：〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地
TEL：0568-77-3571
受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：industry_inquiry@jp.sumitomoriko.com

住友理工、技術研究所の電力を実質再生可能エネルギー100％へ

住友理工 — Thu, 13 Jun 2024 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志、以下「住友理工」）は、JFEエンジニアリンググループのアーバンエナジー株式会社（本社：横浜市鶴見区、代表取締役：小林厚、以下「アーバンエナジー」）ならびにJ&T環境株式会社（本社：横浜市鶴見区、代表取締役社長：長谷場洋之、以下「J&T環境」）、J&T環境の子会社である株式会社バイオス小牧（本社：愛知県小牧市、代表取締役社長：廣部智己、以下「バイオス小牧」）と連携し、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みの一環として、6月より住友理工技術研究所「テクノピア」（愛知県小牧市）で使用するすべての電力を、実質再生可能エネルギー（以下、再エネ）に切り替えました。これにより、年間約1,500tのCO2排出削減が見込まれます。

　今回のスキームは、アーバンエナジーの電力プラン「ゼロエミプラン®」※[1]および「創電割®」※[2]を活用したものです。住友理工小牧本社・製作所内の食堂で排出された食品廃棄物について、J&T環境が廃棄物コーディネートを行い、株式会社バイオス小牧でメタン発酵、リサイクル発電を行います。発電した電力はアーバンエナジーが買い取り、住友理工技術研究所の使用電力へ充当します。アーバンエナジーが供給する電力は、非化石証書等を使用し、実質再エネ100％となります。

　さらに、バイオス小牧はメタン発酵過程で発生した発酵残渣を肥料化して活用することで、農業のリサイクルループによる循環型社会を実現します。

事業スキーム
　
　JFEエンジニアリンググループは、今後も、食品リサイクル率の向上と再生可能エネルギーの地産地消を推進し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

　住友理工グループは、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を実現したい未来社会像に掲げ、脱炭素化のみならず、廃棄物削減やサステナブル材料の使用をはじめとした資源循環などの環境負荷低減活動を推進しています。2050年カーボンニュートラル実現に向けて、今後もさらなるCO2排出削減に向けて取り組んでまいります。

＜会社概要＞
アーバンエナジー株式会社
所在地　　：横浜市鶴見区末広町二丁目1番地
代表者　　：代表取締役小林厚
事業内容　：電力売買事業（小売電気事業者　登録番号A0122）

J&T環境株式会社
所在地　　：横浜本社　横浜市鶴見区弁天町3番地1
代表者　　：代表取締役社長長谷場洋之
事業内容　：総合資源化リサイクル事業、総合物流事業

株式会社バイオス小牧
所在地　　：愛知県小牧市大字下末字野本398番
代表者　　：代表取締役社長廣部智己
事業内容　：廃棄物処理業（バイオガス製造）

住友理工株式会社
所在地　　：名古屋市中村区名駅一丁目1番1号 JPタワー名古屋
代表者　　：代表取締役執行役員社長清水和志
事業内容　：自動車用部品をはじめとしたゴム・エラストマー製品の開発・製造

※[1]　「ゼロエミプラン®」：再エネ指定の非化石証書等を使用することで、CO2排出係数（調整後排出係数）をゼロとし、実質的に再エネ100%で電気を供給するプラン。
※[2] 「創電割®」：アーバンエナジーが廃棄物から発電した電力を買い取り、廃棄物の発生元施設（当社）へ供給する場合に、廃棄物量に応じて電力料金を割り引くサービス。

住友理工、2023年度にグループ全体で太陽光発電を1.6倍に増強

住友理工 — Tue, 26 Mar 2024 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、カーボンニュートラルに向けた取り組みを促進するため、グループ全体で太陽光発電設備の導入を拡充しています。

　当社グループでは、2029年度までに、Scope1＋2のCO2排出量30%減（2018年度比）およびScope3のCO2排出量15％減（同）、そして再エネ電力比率の2.5％増（2022年度比）を目標としています。2023年度は新たにグローバル7拠点に計6.2MWの太陽光発電設備を導入し、発電容量は累計16.2MW（2022年度比1.6倍）、年間のCO2排出削減量は8,000［t-CO2］となる見込みです。

東海化成工業株式会社に設置した太陽光パネル

　当社グループは、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を目指すべき未来社会像に掲げ、サステナビリティ経営を進めています。2050年カーボンニュートラル実現に向けて、今後も太陽光発電の増強を進めるとともに、グリーン電力調達の幅を広げて中長期的な競争力の維持・獲得を見据えつつ、さらなるCO2排出削減に向けて取り組んでまいります。

＜2023年度稼働の太陽光発電設備導入拠点＞
（国内拠点）
・東海化成工業株式会社［岐阜県可児郡御嵩町］
・株式会社住理工九州［大分県豊後高田市］

（海外拠点）
・環宇東海橡塑（天津）有限公司［中国］
・SumiRiko Vietnam Co., Ltd［ベトナム］
・SumiRiko Eastern Rubber (Thailand) Ltd. (IPP PlantおよびESIE Plant)［タイ］
・SumiRiko Rubber Compounding (Thailand) Ltd.［タイ］

住友理工の「駅ホーム用転落防止ゴム」が大阪・関西万博の「夢洲」駅に採用

住友理工 — Tue, 19 Dec 2023 16:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社の駅ホーム用転落防止ゴムが、大阪・関西万博開催に向け、Osaka Metro中央線の延伸として整備が進められている北港テクノポート線※「夢洲駅」への採用が決定しましたので、お知らせいたします。

駅ホーム用転落防止ゴム

　駅ホーム用の転落防止ゴムは、乗客の皆さまが鉄道車両への乗り降りの際に、車両とホームの隙間から誤って線路内へ転落することを防ぐ目的で設置される製品です。昨今のバリアフリー化への一環で採用が広がっています。

　当社製品を設置することで、駅ホームと停車中の鉄道車両との隙間を小さくし、乗客の皆さまが安全に電車の乗り降りをしていただけます。本製品の上に人や車椅子が乗った際にも、しっかりと支持します。また本製品と鉄道車両が万が一接触した際には、車両や乗客の皆さまへの影響を軽減する柔らかさを兼ね備えています。
　施工においては、それぞれのホームに合わせて隙間寸法の調整が可能で、設置や取り換え時の負担を削減することができます。

駅ホーム用転落防止ゴム設置例（黒色箇所・東京メトロ提供）

　本製品は、当社のコアコンピタンスである高分子材料技術と総合評価技術をもとに、東京地下鉄株式会社：東京メトロ（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山村明義）と2010年に共同開発した製品であり、同社や他鉄道会社に採用され、2023年12月現在、全国で127駅に設置されています。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディンカンパニー」と設定しました。今後も、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進し、社会課題の解決に貢献してまいります。

※北港テクノポート線の事業形態
　第1種鉄道事業者：株式会社大阪港トランスポートシステム
　第2種鉄道事業者（許可申請中）：大阪市高速電気軌道株式会社

住友理工、自社初の医療保険適用製品である口腔機能モニター Oramo-bf の拡販を開始

住友理工 — Wed, 13 Dec 2023 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、歯科医療機器・材料・コンピューターなどの開発、販売及び輸入を担う株式会社ヨシダ（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山中一剛）を通じて、口腔機能モニター Oramo-bf*1（オラモ）の拡販を開始したことをお知らせいたします。

Oramo-bf

　本製品の開発には、当社のコアコンピタンスである高分子材料技術と総合評価技術をもとに、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター平野浩彦先生（歯科口腔外科部長・研究所研究部長）との共同研究により製品化に至りました。2022年７月より販売を開始し、現在までに約600台を販売しています。

　現在、日本では、口腔機能の維持等を目的とした後期高齢者歯科検診が2014年から開始され、さらに国民に毎年の歯科健診を義務付ける「国民皆歯科健診」制度の導入が検討されています。超高齢社会が今後進むにつれて、咬合力をはじめとした口腔機能が低下し、噛み応えのある食物繊維の多い食品や肉などを避ける傾向が増え、国民が肥満や運動機能の低下により疾患などになることが懸念されています。*2 そのような疾患の要因を防ぐためにも、歯の健康を守ることが健康寿命を延ばすことに繋がると言われています。また、日本歯科医師会によりオーラルフレイルの概念が啓発されており*3、今後ますます口腔機能と健康に関する研究が進むにつれて、Oramo-bfの需要も高まることが期待されます。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」を掲げています。Oramo-bfの普及を推進し、咬合力測定を身近に感じていただくことで、高齢者だけでなく全ての人々の安心・快適な生活の一助となり、歯科医師からの効果的な治療・アドバイスにつながることでQOL向上、健康で長寿な社会の実現に貢献してまいります。

＜製品に関するお問い合わせ＞
販売に関するお問い合わせ先
株式会社ヨシダ（〒110-8507東京都台東区上野7-6-9）
TEL：0800－170-5541
（携帯電話からは03-6880-2155におかけください。）
受付時間：9:00～17:30（月曜日～金曜日）、9:00～17:00（土曜日）
（日・祝日・夏季休暇・年末年始は除く）

技術・品質に関するお問い合わせ先
住友理工株式会社　健康介護事業室
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
0568-77- 2975
受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：tri-health-contact@jp.sumitomoriko.com　　　　　　　　
　
*1 医療機器届出番号 23B2X10022000004
*2 参考：日本歯科医学会「口腔機能低下症に関する基本的な考え方」（2022年12月発行）
*3 参考：日本歯科医師会　公式ウェブサイト「オーラルフレイル」

※「Oramo」、「オラモ」および「OramO」ロゴは、住友理工株式会社の商標または登録商標です。

住友理工の防振ゴムが新型アルファードに採用

住友理工 — Mon, 27 Nov 2023 14:30:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社のシートレールマウント（シート用防振ゴム）が、トヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：佐藤恒治）とトヨタ車体株式会社（本社：愛知県刈谷市、代表取締役・社長：松尾勝博）の新型アルファード、ヴェルファイアに採用されましたことをお知らせいたします。

　ミニバンには、乗り心地性能向上のため、シートの振動を打ち消す防振部品が採用されていますが、これまでは全ての振動を打ち消すことはできていませんでした。
　この課題を解決するにあたり、新型アルファードでは、シートとボディの締結部（車両内側前後に各1ヶ所）にシートレールマウント（シート用防振ゴム）を取り付け、シートに振動を伝えない防振構造が採用されました。本構造はトヨタ自動車、トヨタ車体で初採用であり、シートの振動を従来の1/3に低減し、快適な乗り心地の実現に貢献しています。

　また本製品は、従来の防振部品に比べ約3キログラムの軽量化を実現し、燃費の向上にも貢献しています。車両性能・快適性向上に貢献したことが評価され、トヨタ自動車とトヨタ車体より、技術賞を受賞しました。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がるグリーンで快適な社会」と設定しています。約70年にわたって培った防振技術をさらに進展させ、次世代モビリティ進化への対応と環境配慮型製品の提供、そして安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進してまいります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

＜アルファードに搭載された住友理工その他の製品＞
■防振ゴムエンジンマウントサスペンション系防振ゴム（サスペンションブッシュ、コイルインシュレーター、ストラットマウント、スタビライザーブッシュ）
■ホース
　燃料系ホース、オイル系ホース、エアコンホース
■内装品
　ヘッドレスト、アームレスト
■シール
　コネクタシール、ワイヤーシール

ビル用制震システム「TRCダンパー」が中日ビルに採用

住友理工 — Thu, 14 Sep 2023 13:38:53 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社のビル用制震システム「TRCダンパー」が、中部日本ビルディング株式会社（本社：名古屋市中区、代表取締役社長：井戸義郎）と共同事業者である株式会社中日新聞社（本社：名古屋市中区、代表取締役社長：大島宇一郎）の中日ビルに採用されましたことをお知らせいたします。

中日ビルビル用制震システムTRCダンパー
　ビル用制震システムTRCダンパーは、オフィスビルやマンションなど中高層ビルの地震対策に有効な、特殊粘弾性ゴムを使用したシステムです。特殊粘弾性ゴムが地震エネルギーを吸収し、熱エネルギーに変換することで、建物の揺れを低減させる制震装置です。風による横揺れ低減にも効果があるほか、薄くコンパクトな点も特徴で、ビル設計上の無駄なスペースを削減することができます。これまでに国内外で150棟以上のオフィスビル・マンションに設置されています。
　当社はコアコンピタンスである高分子材料技術と総合評価技術をもとに、自動車分野で培った技術を地震対策へ応用し、2005年にビル用制震システムTRCダンパーの販売を開始しました。2023年8月に竣工式を迎えた新中日ビル（設計施工株式会社竹中工務店）には、地震対策として、建物内に複数の制震装置が採用されており、TRCダンパーは高層部に設置されています。
　中日ビルは1966年の開業以来、2019年まで約半世紀にわたり、名古屋・栄を代表する大型複合施設として長らく親しまれてきました。旧ビルからの建替えを経て、来春、新たな名古屋・栄のランドマークとして、グランドオープンする予定です。

　当社グループは、経営Vision「2029年住友理工グループVision」にて、2029年のありたい姿を「理工のチカラを起点に、社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける、リーディンカンパニー」と設定しました。ありたい姿の実現に向けた方向性の一つとして、「持続可能な社会に向けた価値づくり」を掲げています。今後も、安全・快適の提供拡大に向けた技術の進化・融合を推進し、社会課題の解決に貢献してまいります。

＜製品に関するお問い合わせ＞
販売に関するお問い合わせ先
住理工商事株式会社
　（〒460-0002 名古屋市中区丸の内三丁目17番13号いちご丸の内ビル6階）
052-951-5895
受付時間：9:00～17:00（土・日・祝日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：industry_inquiry@jp.sumitomoriko.com

技術・品質に関するお問い合わせ先
住友理工株式会社　化工品事業部
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
0568-77-3571
受付時間：9:00～17:00（土・日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：industry_inquiry@jp.sumitomoriko.com
　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上

住友理工とLanzaTech、ゴム・樹脂・ウレタン廃棄物の再利用に関する共同開発契約を締結

住友理工 — Tue, 22 Nov 2022 14:30:00 +0900

2022年11月22日
住友理工株式会社
　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、炭素回収・変換技術を有する米国のバイオ技術会社、LanzaTech NZ, Inc.（ランザテック社、本社：米国イリノイ州、CEO & Director：Dr. Jennifer Holmgren）と、ゴム・樹脂・ウレタン廃棄物のサーキュラーエコノミー（循環経済）1への移行に向けた共同開発契約を締結しました。この取り組みを通じ、両者で新たな技術を確立し、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーなどサスティナブルな社会の実現へ向けた取り組みを加速させていきます。

　当社グループは、コアコンピタンスの一つ「高分子材料技術」を起点に、ゴム・樹脂・ウレタンを原材料としたさまざまな製品を提供しています。例えば、主力のゴム製品では、天然ゴム・合成ゴム合わせて、年間約4.6万トンを使用しており、ゴムは当社グループにとって最も重要な原材料の一つです。一方で、製造工程で発生するバリや端材、クルマの寿命に伴う廃棄部品の発生などを原因として、大量のゴム廃棄物が発生しているのも現状です。

　ゴム・樹脂・ウレタン廃棄物を再利用し、これら原材料のサーキュラーエコノミーを実現するため、当社グループはランザテック社と共同で新技術の研究開発を始めます。ランザテック社が有する「微生物による生合成技術」を活用し、ゴム・樹脂・ウレタン廃棄物をガス化・ガス精製した後、微生物による培養を経て、新たに化学物質のイソプレンを生産することを目指します（エタノールも同時に生産）。最終的には、原料メーカーと協業し、イソプレンおよびエタノールを再び、ゴム・樹脂として利用するリサイクル技術の応用も視野に入れています。

　住友理工グループは、「人・社会・地球の安全・快適・環境に貢献する企業」を目指すべき企業像に掲げ、グローバルに事業を展開しています。当社グループが製造した自動車用・一般産業用の防振ゴムやホースなどが、新たな製品として生まれ変わる世界の実現を目指して、ランザテック社との共同開発を推進してまいります。

■LanzaTech
https://lanzatech.com/
ランザテック社は、低炭素燃料および化学物質の生産技術の開発と事業化を専門とする米国の技術プロバイダー。幅広い産業分野の排出ガスや合成ガスを使い、エタノールや化学物質を生産する独自の「ガス・ツー・リキッド」プラットフォームを確立。炭素循環社会の実現を目指している。

■サスティナブルな社会の実現に向けた当社グループの取り組み
https://www.sumitomoriko.co.jp/csr/portal/?theme=policy
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上

1 サーキュラーエコノミーでは、従来の「3R（リデュース・リユース・リサイクル）」に加え、新たな資源の投入や消費をできるかぎり抑えるよう設計したうえで、資源・製品の価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生の抑止を目指す。

住友理工の製品がトヨタの新型BEV「bZ4X」に採用

住友理工 — Tue, 14 Jun 2022 15:10:53 +0900

住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、5月12日に発売されたトヨタ自動車株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：豊田章男）の電気自動車（Battery Electric Vehicle：BEV）「bZ4X」に、当社の防振ゴム、ホース、制遮音品などBEV対応製品が採用されましたので、お知らせいたします。bZ4Xは、トヨタと株式会社SUBARU（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中村知美）が共同開発したBEV専用プラットフォームをベースとしています。世界で順次発売が予定されているbZ4Xへの製品搭載を契機に、今後、同プラットフォームを使った車種への展開を目指していきます。

今回採用されたのは、防振ゴム、ホース、制遮音品の3つの製品群です。
防振ゴムでは、BEVの心臓部で、モーター、トランスアクスル、インバーターを一体化した電動駆動モジュール「eAxle（イーアクスル）」向けの「eAxleマウント」を開発しました。
ホースでは、「電気系統向け冷却配管」が採用されました。BEVは航続距離の延伸が課題とされており、電力消費やエネルギーロス、バッテリーの劣化などを極力抑えるための熱マネジメントが不可欠です。発熱する各種機器を配管内の流体（冷却水）で効果的に冷却し、適切な温度に保つことで、システム全体の効率を高めます。
制遮音品では、eAxle対応の新製品「eAxleカバー」が採用されています。

世界が2050年のカーボンニュートラル（CN）へと歩みを進める中、自動車産業でも「CASE※」と呼ばれる新たなトレンドが台頭し、電動化「E」の流れはさらにそのスピードを増しています。住友理工グループは、HEV（ハイブリッド車）／PHEV（プラグインハイブリッド車）／BEV／FCEV（燃料電池自動車）と全方位で電動車への対応を推進しています。

「人・社会・地球の安全・快適・環境に貢献する企業」を目指すべき企業像に掲げる住友理工グループは、BEVのさらなる普及をにらみ、このたび、BEVに特化した製品を市場に投入することができました。さらなる技術開発を通じて、よりクリーンで持続可能な社会、そして快適なモビリティライフの実現に貢献してまいります。

※「C：Connected（つながる）」「A：Autonomous（自動運転）」「S：Shared & Services（シェアリング）」「E：Electric（電動化）」

＜BEV「bZ4X」に搭載された住友理工の主要製品＞ ■防振ゴム eAxleマウント

eAxleマウント。手前3点がリア用、奥3点がフロント用

前輪（フロント）および後輪（リア）のeAxleを支持する防振ゴム（マウント）を新たに開発。車室内の快適性の向上と、BEVならではの応答性の高い走りに貢献しています。衝突時におけるeAxle内の高電圧部品の保護に留意した構成とした上で、金具部分にはアルミ材を多用し、マウントの軽量化を実現しました。

サスペンション系防振ゴム
（サスペンションブッシュ、コイルインシュレーター、ストラットマウント、スタビライザーブッシュ）

（右奥から時計回りに）サスペンションブッシュ（計4点）、コイルインシュレーター、ストラットマウント、スタビライザーブッシュ（計2点）

BEV専用プラットフォーム向けに、ゴム材料の配合設計、製品形状・性能をチューニングしたサスペンション用の防振ゴムです。走行時の路面からの振動・衝撃を吸収します。
1954 年の自動車用防振ゴム事業参入以来、ガソリンエンジン車／HEV／PHEV／FCEVと、全方位で展開・蓄積してきた当社の振動制御技術を応用し、bZ4Xの乗り心地や操縦安定性の向上に寄与しています。

■ホース電気系統向け冷却配管（水系ホース）

電気系統向け冷却配管とコネクター（手前左）

バッテリーなど電気系統の冷却において水冷方式を採用する同プラットフォーム向けに、最適な水系ホースモジュールを開発しました。ゴムホースと樹脂製コネクターで構成されており、バッテリーやモーターなど各コンポーネントの性能維持や最大効率化を図るための冷却回路として採用されています。
特に、BEVではバッテリーの高電圧化に伴い、万が一冷却水が漏洩した場合を想定し、従来車よりも冷却水の絶縁要求が厳しくなっています。ホースなど構成部品から成分が漏出することによる冷却水の導電性上昇が最小に収まるよう、高分子材料技術（配合）を用いた材料を採用しています。
また、今回、小型・軽量・省スペース化を実現したコネクターも同時開発しました。

■制遮音品 eAxleカバー

eAxleカバー。表面は樹脂、裏面はウレタン

eAxle専用の遮音カバーとして初めて開発しました。エンジンカバーをはじめ、ガソリンエンジン車向けに長年培った制遮音技術と、ウレタン素材特有の形状自由度を生かした設計技術を応用しています。
リア側のeAxleの底面に設定され、低周波から高周波までの幅広い帯域で振動・騒音対策に効果を発揮。BEVではエンジン由来の大きな振動・騒音が発生しないため、eAxleなど別のユニットからの音が相対的により強く感じられるとされます。本製品は車室内、特に後部座席に座る乗員の快適性向上に寄与しています。

以　上

住友理工、人とくるまのテクノロジー展2022 YOKOHAMA に出展

住友理工 — Wed, 18 May 2022 14:12:22 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、5月25日（水）からパシフィコ横浜（横浜市西区）で開催される「人とくるまのテクノロジー展2022 YOKOHAMA（横浜展示会）」に住友電気工業株式会社（大阪市中央区）、住友電装株式会社（三重県四日市市）と3社共同で出展します。

　電気自動車（EV）の拡大や、自動運転車の技術進歩など「CASE※」への取り組みが加速し、自動車産業が大きな変革期を迎える中、当社はコアコンピタンスである「高分子材料技術」「総合評価技術」を駆使し、新たな製品や材料の研究・開発に積極的に取り組んでいます。

　本展示会では、特に「C：Connected」「A：Autonomous」「E：Electric」に関わる当社グループの製品を展示します。
　「Connected」「Autonomous」に貢献する製品として、センシング領域である、モニライフシリーズ「モニライフ・モビリティ（ドライバーモニタリングシステム）」「モニライフ・ウェルネス（バイタルセンサー）」「モニライフ・プラットフォーム（クラウドサービス）」を出展。「Electric」に貢献する製品では、熱マネジメント領域の、「薄膜高断熱材：ファインシュライト」「電池セル間断熱材」「耐火絶縁カバー」を展示予定です。

※「C：Connected（つながる）」「A：Autonomous（自動運転）」「S：Shared & Services（シェアリング）」「E：Electric（電動化）」

＜開催概要＞
展示会名
人とくるまのテクノロジー展2022 YOKOHAMA
横浜展会期
5月25日（水）～5月27日（金）
横浜展会場
パシフィコ横浜・展示ホール
横浜展ブースNo.
95
オンライン
https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/
プレオープン：　　　5月18日（水）～24日（火）
ONLINE STAGE1：　 5月25日（水）～31日（火）

＜展示品紹介＞
C：Connected、A：Autonomous対応　モニライフシリーズ
＞＞モニライフ・モビリティ（ドライバーモニタリングシステム）

　当社独自開発の「SRセンサ」をクッション形状に加工してシートの座面に設置し、「SRセンサ」で計測した座面の圧力変化から、座るだけでドライバーの心拍・呼吸状態および体の動きなどを検知します。測定値から、疲労や居眠り、急病予兆などドライバーの状態を推定し、警告や運転支援システムの作動、外部への通報などのサービスへとつなげます。

＞＞モニライフ・ウェルネス（バイタルセンサー）

　モニライフ・ウェルネスは、就寝時などにバイタルデータを計測することを目的に開発した製品です。薄くて柔らかいのが特長で、マットレスに置いて寝るだけで使用可能となり、就寝を妨げることはありません。

＞＞モニライフ・プラットフォーム（クラウドサービス）
イメージ
　モニライフ・プラットフォームは、モニライフ・モビリティやモニライフ・ウェルネスなどで測定したバイタルデータを蓄積・解析するためのクラウドサービスです。大学との共同研究で開発した独自アルゴリズムによって、「睡眠の質」や睡眠状態も推定することが可能です。

E：Electric対応
＞＞薄膜高断熱材：ファインシュライト

　高分子材料技術を応用し、空気が動けないほど微細な、ナノサイズの細孔を持つ高断熱フィラー（シリカエアロゲル）を塗料化。不織布、成形樹脂などの基材にコーティングすることで、静止空気以上の高断熱性を発揮します。モビリティがEV化すると、すべてのエネルギーを電気で賄うことになるため、冷暖房の効果を高める本製品は、航続距離の延長に貢献します。車載用のほかに、フードデリバリー・コロナワクチンの輸送などですでに採用実績があり、多様な分野での活用が期待されています。

＞＞電池セル間断熱材

　ファインシュライトのバインダー配合技術をさらに発展させ、数百℃の高温に耐えられる断熱材をEVのリチウムイオン電池向けに開発。セルが異常に発熱した際に、隣接するセルへの熱連鎖を抑制し、車両火災につながるような大事故を回避する役割を担います。顧客の要求に応じて、断熱性能や硬さなどの特性を調整し、最適化を図ります。

＞＞耐火絶縁カバー【初出展】

　1,000℃の炎に10分間耐えることができる、難燃性・耐火性を兼ね備えた素材を用いたカバーです。EVなどの電池のカバーとして使用することで、万が一の事故や火災時に、乗車者の安全性を高めることに貢献します。

以　上

住友理工の鉄道車両用防振ゴムがJR東海「315系」に採用

住友理工 — Thu, 21 Apr 2022 14:10:00 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、当社の鉄道車両用防振ゴムが、東海旅客鉄道株式会社（JR東海、本社：名古屋市中村区、代表取締役社長：金子慎）の在来線通勤型電車「315系」に採用されましたので、お知らせいたします。

鉄道車両用防振ゴム（軸バネ円筒積層ゴム）　当社製品が採用された315系＝JR東海提供

　JR東海の315系は、新たな在来線通勤型電車として、3月5日より、JR中央本線名古屋駅～中津川駅間で走行を開始しました。この315系は、同社のグループ会社である日本車輌製造株式会社（日本車両、本社：名古屋市熱田区、代表取締役社長：五十嵐一弘）の新ブランド｢N-QUALIS（エヌクオリス）｣の第一弾で、最新技術を導入して、安全性・安定性のさらなる向上などを実現した車両です。

　鉄道車両用防振ゴムは、鉄道車両の台車部分に取り付けられ、走行中の振動を低減する製品です。当社の防振ゴムは新幹線をはじめ、国内外の鉄道車両に採用されています。今回、このうち、軸バネ円筒積層ゴムとリンク用のブッシュの採用が決定しました。本製品は蓄積した製品実測データの集約と実物モデルでの解析・シミュレーションをもとに、予測精度を大幅に上げ、耐久性が向上しています。

　当社は、1960年代半ばより鉄道車両用防振ゴム事業に参入。半世紀以上に及ぶ確かな実績と最新のゴム材料配合技術により、お客様の要求を満たす新規ゴム材料を開発しています。

　　　　　　　　車両下部の台車に組み付けられた当社製品（赤色四角部分）=JR東海提供

　本製品によって、これまで以上に、旅客の皆さまの快適な移動に貢献するとともに、耐久性の向上によって、コロナ禍における鉄道関係者のメンテナンス作業の軽減にもつながります。当社グループでは、今後も安全・快適な鉄道運行に貢献できるよう尽力してまいります。　

■JR東海在来線通勤型電車315系
　https://railway.jr-central.co.jp/315s/

以　上

住友理工、バイタルデータのクラウドサービス（ β 版）を公開　「第4回 5G／IoT通信展」に出展

住友理工 — Wed, 20 Oct 2021 14:51:44 +0900

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、スマートラバー（SR）を用いたセンサー「SRセンサ」から取得したバイタルデータ（体動データに基づく、心拍や呼吸データなど）をクラウドサーバー上で共有するサービス「モニライフ・プラットフォーム」のβ版を公開しました。
　この公開に合わせ、幕張メッセ（千葉市美浜区）で10月27日（水）から開催される「第4回 5G／IoT通信展」に株式会社GENECH DATA SOLUTIONS（本社：京都市中京区、代表取締役：美馬芳彦）と共同で出展します。

　政府が提唱するSociety 5.0では、IoTで全ての人とモノがつながり、さまざまな知識や情報が共有され、今までにない新たな価値を生み出すことが期待されています。
　このたび、当社が開発したクラウドサービス「モニライフ・プラットフォーム」（β版）は、SRセンサで取得したバイタルデータをクラウドサーバーに上げ、解析結果のダウンロードやWeb API連携が可能となっています。立命館大学理工学部岡田志麻准教授との共同研究により、従来の心拍、呼吸データの取得（推定）に加えて、独自のアルゴリズムで「睡眠の質」や睡眠状態も測定することができます。
　覚醒状態からノンレム睡眠へのステージ遷移のほか、入眠潜時（覚醒状態から眠りに入るまでの所要時間）、睡眠効率（就床時間に対する睡眠時間の割合）なども表示可能です。アルゴリズムについては、機械学習などにより睡眠の状態推定の精度を上げるとともに、ストレスなどさまざまな状態を推定できるようにバージョンアップしていく計画です。
　Web APIによるオープンイノベーションで、日々の睡眠状態や健康状態を「見える化」することや、遠隔医療・介護見守りへの展開も可能です。

　「モニライフ・プラットフォーム」は（株）GENECH DATA SOLUTIONSとの共同開発製品であり、「5G／IoT通信展」にも、共同で出展します。
　本展示会では、体動センサ（後述）を展示し、実際に測定してもらうことで、モニライフ・プラットフォームで解析した結果をご覧いただくことが可能です。

＜出展概要＞
展示会名
第4回 5G／IoT通信展
会期
10月27日（水）～10月29日（金）
URL
https://www.5g-expo.jp/ja-jp.html

＜「モニライフ・プラットフォーム」睡眠ダッシュボード体動センサ連携時＞

■製品のリニューアルと名称変更
　モニライフ・プラットフォームの公開に合わせて、SRセンサを応用した当社の製品「体動センサ」「ドライバーモニタリングシステム」のリニューアルおよび名称変更を進めています。

　「SRセンサ」技術を応用・開発した新素材「圧電ゴム」を搭載し、バイタルセンシング機器として、当社が世界で初めて実用化した「体動センサ」は、薄く柔らかく、マットレスに置くだけで、バイタルデータ（心拍・呼吸）が推定できます。2019年にモニター販売を開始して以来、その精度の高さや一般医療機器としての信頼性を背景に、多方面から引き合いをいただいてきました。モニター版は好評につき完売しましたが、ご使用いただいたお客様の声を反映し、改良・価格を見直したうえで、「モニライフ・ウェルネス」へとリニューアルして、来年1月に発売する予定です。

　また、自動車などが走行する際の振動環境下でも、座るだけでバイタル（心拍・呼吸）、体動情報などの情報を推定できる「ドライバーモニタリングシステム」についても、「モニライフ・モビリティ」と名称を変更します。

※「モニライフ・プラットフォーム」は、β版として、体動センサをご購入いただいた方に限り、当面、無償で公開させていただきます。ご利用にあたっては、あらかじめ利用規約への同意が必要になります。
※「モニライフ・ウェルネス」は、世界的な半導体供給不足の影響を受けており、当面は受注生産とさせていただきます。納期、価格については個別にご相談させていただきます。
※「モニライフ」は住友理工株式会社の商標です。

以　上

次世代の高機能エアマットレス「体圧ブンさんフレンド」発売

住友理工 — Thu, 01 Jul 2021 13:30:00 +0900

2021年7月1日
住友理工株式会社

　住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は7月1日（木）、介護用の床ずれ防止用具の新シリーズとして、SRアクティブマットレス「体圧ブンさんフレンド」（介護保険福祉用具貸与品）を発売しました。本製品は現在販売中の「体圧ブンさん」の普及機としての位置づけで、九州大学と住友理工による共同研究を通じて開発されたものです。

「体圧ブンさん」シリーズに新たに加わった「体圧ブンさんフレンド」

　「体圧ブンさんフレンド」は従来の「体圧ブンさん」同様、独自開発の導電性ゴムでできた「スマートラバー（SR）センサ」を内蔵し、利用者の体圧を計測して高圧部位を検知。新開発の2段式エアセルが利用者の体格や寝姿勢に応じて全自動で除圧することで、床ずれ防止をサポートします。

　電源スイッチを入れるだけでSRセンサとエアセルが連動し、圧迫部位を全自動で緩和するため、エアマットレス自体のかたさや利用者の体重などの設定・入力は不要で、介護者の負担軽減に貢献します。さらに、PCやタブレット[1]にUSB接続することで、体圧情報を可視化する新たな機能を追加[2]。体圧の分布や変化を見ながら、より安心・確実な介護ケアに役立ちます。

「体圧ブンさんフレンド」では体圧情報の確認が可能に（イメージ）

　高齢者人口の割合は今後も増加が予測されており、利用者の痛みや不快の緩和に加え、介護者の負担を軽減することも重要になると考えています。住友理工は、見守りプラットフォームとして「体圧ブンさんフレンド」の普及を推進することで、利用者・介護者の双方に「安心・快適・便利」をお届けし、皆さまのより健やかな暮らしに貢献してまいります。

＜「体圧ブンさんフレンド」の主な仕様＞
仕様特長／従来シリーズとの違いシステム品番 MSZM911UL 介護保険福祉用具貸与品
床ずれ防止用具
マットレス本体横幅 91cm 83cm幅の開発も計画中マットレスカバー上下一体構造、防水メンテナンス作業が軽減エアセル 90mm角エアセル60個
900mm×540mm（肩から太ももまで）
新型2段エアセルを開発
エアの動きを最適化
本体重量約9.0kg 従来シリーズ比約5kgの軽量化専用ポンプ重量約6.2kg 従来シリーズ比約2kgの軽量化入力電源 AC100V - 定格消費電力 20W - 利用者体重 30～120kg 利用可能範囲が拡大体圧情報の表示機能体圧表示ソフト別売新たな機能として追加メーカ希望小売価格 396,000円（税込）従来シリーズ「体圧ブンさん」
767,800円（税込）

＜製品に関するお問い合わせ＞
住友理工株式会社　健康介護事業室
（〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地）
0120-93-1910
受付時間：      9:00～17:00（土・日・祝日・GW・夏期休暇・年末年始を除く）
Email：           tri-health-contact@jp.sumitomoriko.com

[1] いずれもOSはWindows 10にのみ対応
[2] 体圧表示ソフトウェアはオプション販売（通信機能の追加・クラウド接続も計画中）

住友理工、人とくるまのテクノロジー展2021 ONLINEに出展

住友理工 — Wed, 19 May 2021 14:10:28 +0900

2021年5月19日
住友理工株式会社
住友理工、人とくるまのテクノロジー展2021 ONLINEに出展
～CASE関連「センシング」「熱マネジメント」2領域の5製品を出品～

住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役執行役員社長：清水和志）は、5月26日（水）からオンラインで開催される「人とくるまのテクノロジー展2021 ONLINE」に住友電気工業株式会社（大阪市中央区）、住友電装株式会社（三重県四日市市）と3社共同で出展します。

電気自動車（EV）の拡大や、自動運転車の技術進歩など「CASE※」への取り組みが加速し、自動車産業が大きな変革期を迎える中、当社はコアコンピタンスである「高分子材料技術」「総合評価技術」を駆使し、新たな製品や材料の研究・開発に積極的に取り組んでいます。

本展示会では、特に「C：Connected」「A：Autonomous」「E：Electric」に関わる当社グループの製品を展示します。
「C：Connected」「A：Autonomous」に貢献する製品として、センシング領域である、「フィルム加飾オーナメント」「車室空間デバイス」「ドライバーモニタリングシステム」を出展。「E：Electric」に貢献する製品では、熱マネジメント領域の、「薄膜高断熱材：ファインシュライト」「電池セル間断熱材」を展示予定です。
※「C：Connected（つながる）」「A：Autonomous（自動運転）」「S：Shared & Services（シェアリング）」「E：Electric（電動化）」

＜開催概要＞
展示会名自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展2021 ONLINE 会期 5月26日（水）～7月30日（金） URL https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/online/

＜展示品紹介＞
C：Connected対応
＞＞フィルム加飾オーナメント【開発品／初出展】
エンブレムなどの外装部品や、内装部品に活用できるオーナメントです。独自のフィルム貼り付け工法により、細かな凹凸の表現が可能。塗装と比較して、溶剤使用が低減できるため、環境に配慮した製品です。特殊金属調フィルムを採用することで、電波透過・光透過性能を保持し、ミリ波レーダー対応エンブレムへの適応やイルミネーション化が可能です。さらに、「フィルム+伸縮センサー」によるセンサー内蔵オーナメントの開発にも取り組んでいます。

A：Autonomous対応
＞＞車室空間デバイス【開発品】

前回出展した高機能アームレストを改良し、操作したい時にスイッチが出現する仕組みへと進化。シンプルかつ機能的なインテリアとして、より直感的な操作や快適なモビリティライフに貢献します。特定のエリアに手が近づいたことを検知してスイッチを表示するとともに、内蔵された柔軟な「スマートラバー（SR）センサ」でスイッチ動作を実現しました。また、ハプティクス（触覚）インターフェースを搭載し、電気を通す特殊なゴム材料「SR」でできた駆動装置（アクチュエーター）がスイッチ動作への応答を振動で人に伝えます。これは、「SR」の特性を応用したもので、強弱やリズムなどさまざまな種類の振動を表現することが可能です。

＞＞ドライバーモニタリングシステム【プロトタイプ】

「SRセンサ」をクッション形状に加工してシートの座面に設置し、「SRセンサ」で計測した座面の圧力変化からドライバーの心拍数・呼吸数・体の動きなどを検知します。測定値から、疲労や居眠り、急病予兆などドライバーの状態を推定し、警告や運転支援システムの作動、外部への通報などのサービスへとつなげます。

E：Electric対応
＞＞薄膜高断熱材：ファインシュライト【初出展】

高分子材料技術を応用し、空気が動けないほど微細な、ナノサイズの細孔を持つ高断熱フィラー（シリカエアロゲル）を塗料化。不織布、成形樹脂などの基材にコーティングすることで、静止空気以上の高断熱性を発揮します。モビリティがEV化すると、すべてのエネルギーを電気で賄うことになるため、冷暖房の効果を高める本製品は、航続距離の延長に貢献します。車載用のほかに、家電や住宅、フードデリバリーなど多様な分野での活用が期待されています。

■ファインシュライト™に関する過去のプレスリリース
https://www.sumitomoriko.co.jp/wordpress/wp-content/uploads/2021/04/n51910543.pdf

＞＞電池セル間断熱材【開発品／初出展】

ファインシュライトのバインダー配合技術をさらに発展させ、数百℃の高温に耐えられる断熱材をEVのリチウムイオン電池向けに開発。セルが異常に発熱した際に、隣接するセルへの熱連鎖を抑制し、車両火災につながるような大事故を回避する役割を担います。顧客の要求に応じて、断熱性能や硬さなどの特性を調整し、最適化を図ります。

＜注意事項＞
5月26～28日に予定されていた横浜展示会は、中止となりました。

以上