法人別リリース

職場に信頼できる人が「いない」社員は7人に1人

ドクタートラスト — Tue, 27 Jan 2026 13:40:00 +0900

2026年1月27日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者323万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2024年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、「職場内に信頼・尊敬できる人はいますか」の回答が得られた168,940人のデータをもとに、職場内における信頼できる人の有無とストレスとの関係を調査しました。

YouTubeで解説動画公開中信頼関係が従業員のストレスに与える影響とは？

調査結果のポイント　本調査では、職場内における信頼できる人の有無がストレスや仕事への前向きな姿勢に与える影響を分析しました。

1.　職場に信頼・尊敬できる人が「いない」社員は約7人に1人　2024年度にストレスチェックを受検した168,940人のうち、職場内に信頼・尊敬できる人が「ひとりもいない」と回答したのは14.7％（約7人に1人）でした。
　また、信頼・尊敬できる人が「いる」グループと「いない」グループでは、高ストレス者率に最大13ポイントの差が見られ、信頼できる人が多いほど高ストレス者率は低下する傾向が明らかになりました。

2.　信頼関係は「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント」にも影響　信頼・尊敬できる人が「いない」グループで不良回答率が高かった5つの設問のうち、4つが「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント（仕事への前向きな姿勢）」に関わる内容でした。
　「いる」グループと「いない」グループの回答割合を比較すると、すべての設問で20ポイント以上の差があり、職場内の信頼関係が「仕事への熱意や前向きな姿勢」に大きく影響することが示唆されました。

3.　信頼関係の不足は離職リスクにも直結　厚生労働省「雇用動向調査」では、前職を辞めた理由の上位に「人間関係」が挙げられており、信頼関係の不足は離職リスクとも密接に関わっています。職場での気軽な意見交換や相談ができる雰囲気づくり、定期的なチームミーティングや1対1の面談など、コミュニケーションを促す場を設けることが、従業員が安心して働き続けられる職場づくりにつながります。

はじめに　ストレスチェック制度は、労働者のメンタルヘルス不調の予防を目的として、2015年以降従業員数50人以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。ドクタートラストでは制度開始から9年間にわたり、全国官公庁・事業団体などさまざまな組織にストレスチェックを提供してまいりました。
　ドクタートラストのストレスチェックでは、独自の追加設問8問をご用意しています。また、集団分析結果のフィードバックや受検後相談窓口等のアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇ります。
　今回の調査では、2024年度にストレスチェックを受検した方のうち、ドクタートラスト独自の追加設問「職場内に信頼・尊敬できる人はいますか」に回答した168,940人の最新結果から、信頼・尊敬できる人の有無がストレスに与える影響について解説します。

回答内訳と割合職場内に信頼・尊敬できる人が「いない」社員は全体の14.7％（約7人に１人）
図1

　図1は「職場内に信頼・尊敬できる人はいますか」の回答内訳です。最も多かったのは「2～4人」であり、職場内に信頼・尊敬できる人が「ひとりもいない」と回答したのは14.7％でした。

信頼・尊敬できる人の有無と高ストレス者率職場内に信頼・尊敬できる人が「いる」と「いない」で高ストレス者率は最大13pt差　高ストレス者率とは、実際に受検をした人の中で、高ストレスと判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が高い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

図2

　図2は、「信頼・尊敬できる人」の有無と高ストレス者率を示したものです。信頼・尊敬できる人が「いない」グループと「1人いる」グループの間では13ptの差が見られました。また、信頼できる人が多いグループほど高ストレス者率は減少しています（※1）。
※1　4つのグループのストレスレベルをkruskal-Wallis検定（Bonferroni補正）で比較したところ、すべての組み合わせで有意な差が確認されました。（検定統計量：25,339. p***<0.001）

信頼・尊敬できる人が「いる」「いない」で差がみられた項目信頼・尊敬できる人の有無は「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント」にも影響　本調査では職場内に信頼・尊敬できる人が「いる」グループと「いない」グループで2つに分けました。さらに信頼・尊敬できる人が「いない」グループにおいて、不良回答の割合が多かった5項目を抽出し、両グループの回答割合を比較しました。（図3～7）
　職場内に信頼・尊敬できる人が「いない」グループで、不良回答の割合が多かった5項目のうち4項目については、「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント」に関わる内容でした。また、信頼・尊敬できる人が「いる」グループと「いない」グループの回答率を比較すると、すべての設問において20pt以上の差があります。

図3

図4

図5

図6

図7

まとめ１.　職場に信頼・尊敬できる人が「いない」社員は全体の14.7％　「職場内に信頼・尊敬できる人」が「いる」と答えた人は約85％で、「いない」と答えた人は約15％でした。信頼・尊敬できる人の数が多いグループほど、高ストレス者の割合は低くなる傾向があり、信頼できる人の有無が働きやすさやストレスの感じ方に大きく影響していることがわかります。

2.　信頼関係は「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント」にも影響　また、信頼・尊敬できる人が「いない」グループにおいて不良回答率が高かった5つの設問のうち、4つが「仕事への熱意」や「ワーク・エンゲイジメント」に関わる内容でした。
　さらに、「いる」グループとの回答割合の比較では、すべての設問において20pt以上の差が見られ、職場内の信頼関係が仕事への熱意やワーク・エンゲイジメントに影響を及ぼす要因の一つであることが示唆されました。

3.　信頼関係構築に向けたコミュニケーション　厚生労働省「雇用動向調査」（※2）では、前職を辞めた理由の上位に「人間関係」が挙げられており、信頼関係の不足は離職リスクとも密接に関わっていると考えられます。職場によっては雑談やコミュニケーションがしにくい環境も存在します。こうした状況を改善するには、気軽に意見交換や相談ができる雰囲気づくりが欠かせません。定期的なチームミーティングやワークショップの開催、上司や同僚との1対1の面談など、コミュニケーションを促す場を設けることが効果的です。小さな信頼関係を積み重ねていくことが、従業員が安心して働き続けられる職場づくりにつながるでしょう。
※2　厚生労働省「令和5年　雇用動向調査結果の概況」
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査期間：2024年4月1日～2025年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2024年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：168,940人

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、323万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form_document/

「理想の働き方」ができている人は3割しかいない

ドクタートラスト — Tue, 13 Jan 2026 13:25:00 +0900

2026年1月13日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者300万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。今回は2024年度にストレスチェックを受検した55万5,956人のデータをもとに、働く人の「仕事への前向きな姿勢（ワーク・エンゲイジメント）」を分析しました。

YouTubeで解説動画公開中生産性を高めるためのワーク・エンゲイジメント向上

調査結果のポイント　本調査では、働く人の「仕事への前向きな姿勢（ワーク・エンゲイジメント）」の実態を分析しました。

1.　理想的な状態で働けている人が、3人に1人　理想的な状態「仕事に前向きな姿勢であり、ストレスが低い」で働けている人は、3人に1人（35.0%）しかいないことが判明しました。

2.　30代から50代の約30年間、やりがいとストレスのバランスに苦しむ　年代別に見ると、20代では4割近く（37.5%）が理想的な状態で働いているものの、30代で約３割（31.7%）に急降下し、40代・50代も横ばいで推移します。60代になってようやく４割強（41.4%）に回復します。
　この結果から、30代から50代の約30年間、多くの働く人が「仕事への前向きな姿勢」と「ストレス」のバランスに苦しんでいる実態が明らかになりました。

3.　年代別の改善のカギ：「成長」「キャリア」「自分らしさ」　状況を改善するカギは、年代によって異なります。20・30代は「キャリアに意味を見出せる」、40代以上は「自分らしく働けている」と感じられることが重要であるとわかりました。
　一方、70代を除くすべての年代で「キャリアに意味を見出せる」と「自分が成長している」が上位にランクインしており、年代を問わずこれらを実感できることが、仕事への前向きな姿勢を支える要素であることが示唆されます。

はじめに 1.　ワーク・エンゲイジメントとは「熱意」「活力」「没頭」の掛け合わせ　企業の健康経営やメンタルヘルス対策において、「ワーク・エンゲイジメントの向上」が重要視されています。ワーク・エンゲイジメントとは、以下3つの要素を兼ね備えたポジティブで充実した心理状態を意味します。

【ワーク・エンゲイジメント（仕事への前向きな姿勢）の3要素】
（1）仕事に誇りややりがいを感じている（熱意）
（2）仕事から活力を得ている（活力）
（3）仕事に夢中になって取り組んでいる（没頭）

　ワーク・エンゲイジメント（仕事への前向きな姿勢）が高い従業員は、主体的に業務に取り組み、パフォーマンスの向上などチームに良い影響をもたらします。結果として、組織の生産性向上にも寄与するといえます。

2.　ストレスチェックで「ワーク・エンゲイジメント」度合いがわかる　ストレスチェック制度は、労働者のメンタルヘルス不調の予防を目的として、2015年以降従業員数50人以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。ドクタートラストが提供し、国内トップクラスの受検者数を誇るストレスチェックサービスには、「ワーク・エンゲイジメントの度合」も分析可能な設問が盛り込まれています。

分析結果 1.　理想的な状態「ワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低い」は３人に１人　2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した55万5,956人を「ワーク・エンゲイジメント」と「ストレスレベル」の高低に基づいて4つのグループに分類したところ、次のような結果となりました。

・　理想的な働き方「高ワーク・エンゲイジメント×低ストレス」：35.0％（およそ３人に１人）
・　低ワーク・エンゲイジメント×低ストレス：34.5％
・　高ワーク・エンゲイジメント×高ストレス：3.3％
・　低ワーク・エンゲイジメント×高ストレス：27.2％
※ワーク・エンゲイジメントは、複数の設問から総合的に算出しています。

図1
※ドクタートラストの各種資料では「ワーク・エンゲイジメント」と「ストレスレベル」の掛け合わせを「仕事に対する姿勢の状況」という指標で記載しています。

　図1のとおり、受検者全体のうち、理想的な状態「ワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低い」は、全体のおよそ３人に１人（35.0％）であることがわかります。
　さらに図2は、「ワーク・エンゲイジメント」「ストレスレベル」の掛け合わせを年代別に示したものです。

図2

　図2のとおり、理想的な状態「ワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低い」は、20代では4割近くを占めますが、30代でおよそ3割に低下し、40代・50代もほぼ横ばいで推移します。60代になると4割強に回復します。具体的な割合は以下の通りです。

＜理想的な状態「ワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低い」で働けている人の割合＞
20代：37.5％
30代：31.7％
40代：31.7％
50代：32.2％
60代：41.4％

　このようにワーク・エンゲイジメントの度合いは、年代ごとに異なることがわかります。

3.　ワーク・エンゲイジメント向上に大きく寄与する項目　図3は、「ワーク・エンゲイジメント」の向上に大きく影響を与える項目を年代別に示したものです。

図3

※図3の算出方法：各項目について、「重要度」「満足度」という2指標を算出しました。
重要度：ワーク・エンゲイジメントに与える影響の大きさ
満足度：現状に満足している人の割合
「重要度が高い」かつ「満足度が低い」項目ほど、ワーク・エンゲイジメント向上に効果的な項目としています。

　図3のとおり、20・30代は「キャリア形成」（キャリアに意味を見出せる）、そして40代以上は「個人の尊重性」（自分らしく働けている）が、「ワーク・エンゲイジメント」の向上に大きく寄与することがわかります。
　また70代を除くすべての世代において、「キャリア形成」（キャリアに意味を見出せる）と「成長の機会」（自分が成長している）が重要な要素として挙げられています。このことから、年代を問わず「自分が成長している」「キャリアに意味を見出せる」と感じられることが、仕事への前向きな姿勢を支える要素になりうることが示唆されます。

まとめ　受検者全体のうち、最も理想的な状態「ワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低い」は、全体の35.0％であることがわかります。
　さらに若い世代では「キャリアに意味を見出せる」が、年齢が上がるにつれ、「自分らしく働けている」が、ワーク・エンゲイジメントに寄与することがわかりました。
　年代別の結果で特徴的だったのは、70代を除くすべての世代で「自分が成長している」「キャリアに意味を見出せる」が上位に挙がっていた点です。ただし、具体的に求める内容は年代によって異なります。若い世代では挑戦できる環境や成長の実感、ミドル世代では自身の経験を活かす機会や将来を考えるための支援、シニア世代では自分の考え方や働き方を尊重する風土が求められています。
　職場環境の改善では、世代ごとの違いにも着目したアプローチが必要といえるでしょう。
文責：服部恭子（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査期間：2024年4月1日～2025年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2024年度契約企業・団体の一部
対象受検者数：555,956人（1,777の企業・団体）

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、300万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

外国語受検者は低ストレスだが待遇面に課題

ドクタートラスト — Thu, 30 Oct 2025 14:10:00 +0900

2025年10月30日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者300万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　ドクタートラストのストレスチェックでは、WEB受検の場合、日本語に加えて英語での受検が可能です。また、紙受検では日本語・英語に加え、中国語（簡体字）・ベトナム語・インドネシア語・ポルトガル語・ミャンマー語での受検に対応しています。
　近年、外国人労働者数は増加傾向にあり（厚生労働省調査※1はおよそ230万人）、多様な働き手の職場環境把握が重要になっています。そこで今回の調査では、2024年度にストレスチェックを受検した約56万人のうち、日本語以外の言語※2で受検した方を「外国語受検者」とし、「外国語受検者の傾向」を調査しました。
※1：厚生労働省「令和6年度　外国人雇用状況の届出状況」
※2：英語・中国語（簡体字）・ベトナム語・インドネシア語・ポルトガル語・ミャンマー語

YouTubeで解説動画公開中日本で働く外国人労働者のストレス状況は？【言語別】ストレスチェックの結果を分析

調査結果のポイント　約56万人分のストレスチェック結果を分析したところ、日本語以外の言語で受検した「外国語受検者」は、日本語受検者とくらべて以下の傾向がありました

＜ストレスチェック外国語受検者の特徴＞
◆強み
・低ストレス者の割合が高い傾向
・家庭生活の満足度が高い傾向
◆課題
・「上司のサポート」「給与・待遇」など職場環境面での満足度が低い傾向

はじめに　ストレスチェック制度は、労働者のメンタルヘルス不調の予防を目的として、2015年以降従業員数50人以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。ドクタートラストでは制度開始から9年間にわたり、全国官公庁・事業団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、ワーク・エンゲイジメントなどの解析が可能である80項目版や独自の設問をご用意しています。また、集団分析結果のフィードバックや受検後相談窓口等のアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した方のうち、555,956人の最新結果をもとに、受検言語別（日本語、外国語）のストレス傾向をご紹介します。
※注意：日本語で受検した外国人労働者は“外国語受検者”には含まれていません。

外国語受検者の内訳外国語受検者がもっとも多い業種は「サービス業」「製造業」「宿泊業・飲食サービス業」　2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した555,956人のうち、外国語で受検したのは3,769人（0.7%）でした。

図1

　図1は業種別に見た外国語受検者の人数内訳です。外国語受検者がもっとも多かった業種は「サービス業」、次いで「製造業」「宿泊業・飲食サービス業」でした。

外国語受検者のストレス状況外国語受検者は日本語受検者にくらべストレス度合が低い　ドクタートラストのストレスチェックでは、個人のストレスレベルを5段階（A～E）で評価しています。Aはストレスが最も低く、Eが最も高いとされます。

図2

　図2は受検言語別（日本語、外国語）のストレス状況の分布です。
　外国語受検者は低ストレス者（A判定）率が21.1％（日本語受検者とくらべて11.7ポイント高い）、高ストレス者（E判定）率は6.2％（日本語受検者とくらべて7.4ポイント低い）であることがわかりました。

言語別・回答傾向の分析 1.　外国語受検者は「家庭生活の満足度」が良好傾向
図3

　図3は、日本語受検者、外国語受検者の良好な回答10問です。ともに良好回答1位は「職場で嫌がらせやハラスメントにあっていない」、2位「食欲に問題ない」でした。
　注目すべきは、外国語受検者の回答で「家庭生活に満足だ」がランクインしている点です。

2.　外国語受検者は「職場環境や待遇面での満足度」が不良傾向
図4

　図4は、日本語受検者、外国語受検者の不良回答10問です。
　外国語受検者の傾向としては、6～10位のとおり「上司が悩みを聞いてくれない」「ふさわしい給料やボーナスをもらえていない」「意見が反映されていない」など、職場環境や待遇面での満足度が不良であることがわかりました。
　また日本語受検者、外国語受検者ともに「一生懸命働かなければならない」「かなり注意を集中する必要がある」など、仕事の量や質に関する項目が不良回答として挙がっていました。

まとめ　今回の調査では「ストレスチェックの外国語受検者」に着目して分析しました。結果、以下の3つが判明しました。

＜ストレスチェック外国語受検者の特徴＞
・　低ストレス者の割合が高い
・　家庭生活の満足度が良好
・　「上司のサポート」「給与・待遇」など職場環境面での満足度は低い傾向

1.　外国語受検者の強み：家庭生活の満足度　外国語受検者は、低ストレス者の割合が高く、高ストレス者の割合が低いことに加え、家庭生活への満足度も高い点が注目されます。厚生労働省「外国人雇用状況の届出状況」※1の在留資格調査では、2024年に増加したのは「専門的・技術的分野」に次いで「技能実習」でした。これは、母国で役立つ技能を習得できることや、母国で育まれた家族への価値観や家庭生活の充実を重視する傾向が強いなどの理由が外国語受検者の「家庭生活の満足度の高さ」につながっているのではないかと考えられます。

2.　外国語受検者の課題：職場環境と待遇　また、今回の調査から職場環境や待遇への不満が明らかになりました。出入国在留管理庁「在留外国人に対する基礎調査」※2では、生活環境に不満を持つ主な理由として「低賃金」「労働環境の悪さ」「言語対応の不十分さ」などが挙げられています。賃金だけでなく、「働きやすさ」や「適正な評価制度」の整備も、離職防止や満足度向上には欠かせません。今後、職場環境や待遇面での課題解決に向けた取り組みが期待されます。
　なお、必ずしも外国人労働者全体の結果を示すものではない点はご留意ください。
※1：厚生労働省「令和６年度　外国人雇用状況の届出状況」
※2：出入国在留管理庁「令和６年度在留外国人に対する基礎調査」
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査期間：2024年4月1日～2025年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2024年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：555,956人（1,777の企業・団体）

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、300万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form_document/

50人未満の組織は「職場の一体感」「キャリア」「報酬面」で要改善

ドクタートラスト — Thu, 11 Sep 2025 13:35:00 +0900

2025年9月11日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した7,779組織、累計受検者267万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2024年度にストレスチェックを受検したおよそ56万人（1,777組織)における集団分析データをもとに組織規模別の受検率やストレス状況を分析するとともに、2028年からストレスチェックの実施が義務付けられる見込みの「50人未満の組織」に着目した回答傾向の分析を行いました。

YouTubeで解説動画公開中【2024年度】ストレスチェック結果規模別分析～50人未満の組織の強みと課題は～

ご案内～従業員数50人未満向け「ストレスチェック50」　ドクタートラストでは、従業員数50人未満の組織向けに「ストレスチェック50」の提供を行っています。小規模事業場でストレスチェックを行う意義や、ドクタートラスト社員の想いをまとめた特設サイトを公開中です。

調査結果のポイント 1. 受検率が最も高いのは従業員数50人未満の組織、300人以上の組織は全国平均を下回る
2. 高ストレス者率が最も高いのは従業員数50人未満の組織、最も低いのは1,000人以上の組織
3. 従業員数50人未満の組織で他の組織規模よりも不良だった設問
① 意欲を引き出したり、キャリアに役立つ教育が行われている
② 私たちの職場では、お互いに理解し認め合っている
③ 職を失う恐れがある
4. 従業員数50人未満の組織で他の組織規模よりも良好だった設問
① からだを大変よく使う仕事だ
② 自分で仕事の順番・やり方を決めることができる
③ 私の職場の作業環境（騒音、照明、温度、換気など）はよくない

はじめに　ストレスチェック制度は、労働者のメンタルヘルス不調の予防を目的として、2015年以降従業員数50人以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。また、現在は「努力義務」である50人未満の事業場でも2028年の春には実施が義務づけられる見込みです。
　ドクタートラストでは制度開始から9年間にわたり、全国官公庁・事業団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、より詳細な解析が可能である80項目版や独自の設問をご用意しています。また、集団分析結果のフィードバックや受検後相談窓口等のアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。

規模別の受検率、ストレス状況 1.　受検率が最も高いのは従業員数50人未満の組織、300人以上の組織は全国平均を下回る　今回の組織規模別分析では、ドクタートラストでストレスチェックを実施した法人について次の4つに分類しています。

① 従業員数1,000人以上
② 300～999人
③ 50～299人
④ 50人未満

　図1は規模別の受検率を示しています。受検率とは、対象者数に対して実際に受検をした人がどのくらいいるかを示した割合です。2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した組織の受検率の平均は88.7％（対象者626,794のうち555,956人が受検）でした。

図1

　受検率が最も高かったのは従業員数50人未満の組織で、受検対象者のうち92.8%がストレスチェックを受検していました。現段階での従業員数50人未満の組織でのストレスチェックの実施は努力義務です。そうしたなかで受検率を高く保っているのは、企業も従業員側もストレスチェック、およびストレスチェックの活用に前向きであるからではないかと考えられます。

2.　高ストレス者率が最も高いのは従業員数50人未満の組織、最も低いのは1,000人以上の組織　高ストレス者率とは、実際に受検をした人のなかで、高ストレス者と判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が強い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

図2

　図2は高ストレス者率を組織規模別に示したものです。従業員数50人未満の組織の高ストレス者率は15.7%で、1,000人以上の12.4%にくらべて3.3ポイント高いことが判明しました。また、従業員数50人未満と50～299人、300～999人の規模での高ストレス者率に大きな差は見られませんでした。
　しかし10人規模の15％は約1～2人であり、1人の不調で業務が止まったり、全体の士気が落ちたりするなど組織全体に与える影響は大きいでしょう。さらに厚生労働省が公表した「労働災害動向調査」（※）によると組織規模が小さくなるほど労働災害の発生頻度、損失日数が多い傾向にあることがわかっています。
　一方で、小規模の組織では従業員同士の距離が近く、日々のコミュニケーションの中でちょっとしたストレスの予兆に気づきやすいなどの利点があります。そのため従業員の体調や勤務状況など日々の変化への気づきを見逃さないことが大切でしょう。
※厚生労働省「令和６年労働災害動向調査（事業所調査（事業所規模100人以上）及び総合工事業調査）の概況」

「50人未満の組織」に着目した回答傾向の分析　図3～8は、従業員数50人未満の組織が他の規模にくらべて不良だった設問と良好だった設問を示しています。

1.　50人未満の組織は「キャリア形成」、「職場の一体感」、「安定報酬」が不良傾向　図3～5は従業員数50人未満の組織が他の規模にくらべて不良だった設問です。
図3

図4

図5

　図3～5のとおり、従業員数50人未満の組織は他の規模にくらべて、「キャリア形成」、「職場の一体感」、「安定報酬」に関する項目において不良傾向にあることが明らかになりました。また、従業員数50人未満と1,000人以上の組織において「意欲を引き出したり、キャリアに役立つ教育が行われている」の設問では12.7ポイントの差がみられました。

2.　50人未満の組織は「身体的負担」、「仕事のコントロール」、「職場環境」が良好傾向　図6～8は従業員数50人未満の組織が他の規模にくらべて良好だった設問です。

図6

図7

図8

　図6～8のとおり、従業員数50人未満の組織は他の規模にくらべて、「身体的負担」、「仕事のコントロール」、「職場環境」など身体的な業務負荷や仕事の質、作業環境に関する項目において良好傾向が見られました。

まとめ　ストレスチェックの集団分析結果を組織規模別にみたところ、受検率が最も高いのは50人未満の組織でした。同様に、高ストレス者率が最も高かったのも50人未満の組織であることが判明しました。
　50人未満の組織に着目した分析では、「身体的負担」、「仕事のコントロール」、「職場環境」に関する項目が良好傾向でした。規模が小さいからこそ従業員同士の距離が近く、個々のスキルや裁量に応じた柔軟な働き方ができていると考えられます。
　一方で、「キャリア形成」、「職場の一体感」、「安定報酬」に関する項目が不良傾向にあることがわかりました。厚生労働省の調査（※）でも、従業員数が少なくなるほど離職率が高くなることが示されており、人材定着やモチベーション向上の観点からもキャリア支援の強化や待遇についての見直しが求められます。
　教育体制や給与形態などの制度的な改善には時間を要しますが、職場の一体感は日常のコミュニケーションで変えていくことが可能です。日々の情報共有や発信を継続することが一体感のある職場づくりの土台になるでしょう。
　2028年5月までには従業員数50人未満の事業場でストレスチェックが義務化されます。従業員と距離が近い小規模組織の特徴を生かし、現段階から状況に応じて導入を検討しましょう。
※厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和 3 年３月卒業者）を公表します」
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年度～2024年度受検者
対象受検者数：
2024年度　555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度　479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度　410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度　324,642人（940の企業・団体）
2020年度　240,275人（685の企業・団体）
2019年度　199,290人（575の企業・団体）

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、267万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
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健康リスクが高いのは「運輸業・郵便業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」

ドクタートラスト — Tue, 02 Sep 2025 13:35:00 +0900

2025年9月2日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した7,779団体、累計受検者267万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2024年度にストレスチェックを受検したおよそ56万人（1,777の企業・団体）における集団分析データをもとに、ストレスの推移や健康リスクなどを調査しました。

YouTubeで解説動画公開中【2024年度】ストレスチェックの業種別分析

調査結果のポイント＜総合健康リスク＞
・　総合健康リスクが高い業種：「運輸業・郵便業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」
・　総合健康リスクが低い業種：「不動産業・物品賃貸業」、「公務」、「情報通信業」
＜高ストレス者＞
・　高ストレス者が多い業種：「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」
・　高ストレス者が少ない業種：「公務」、「分類不能の産業」、「学術研究・専門技術サービス業」

以下では、調査結果について、要点をまとめた「要点解説編」と、詳しく説明した「詳細解説編」に分けてご紹介します。

要点解説編

1.　健康リスクが高いのは「運輸業・郵便業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」
図1

　ストレスチェックの結果を部署や事業場ごとに分析した集団分析では、病気やメンタルヘルス不調など健康への悪影響を及ぼすリスク「健康リスク」が示されます。これは「仕事の負担・コントロール」リスク、および「上司・同僚からのサポート」リスクという 2つの指標をかけ合わせた数値です。
　図1のとおり、2024年度のストレスチェックの結果、健康リスクが高かった業種は「運輸業・郵便業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」でした。勤務形態（交代制やシフト勤務など）によって生活リズムが不規則になりやすくなることや業務上、人と接する機会の頻度によって心身ともにストレスを感じているのではないかと考えます。
　一方、健康リスクが低かった業種は、「不動産業・物品賃貸業」、「公務」、「情報通信業」でした。

2.　高ストレス者が多い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」　図2は、高ストレス者率を業種ごとに算出したもので、高ストレス者率が高い順に示しています。高ストレス者率が高い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、以下「運輸業・郵便業」と続きます。
　一方で高ストレス者率が低かった業種は、「公務」、「分類不能の産業」、「学術研究・専門技術サービス業」でした。

図2

詳細解説編
はじめに　ストレスチェック制度は、2015年以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が法律で義務づけられています。ドクタートラストでは制度開始から9年間にわたり、全国官公庁・事業団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、より詳細な解析が可能である80項目版や独自の設問をご用意しています。また、集団分析結果のフィードバックや受検後相談窓口などのアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した1,777団体、およそ56万人の最新結果を業種別に分析しました。

総合健康リスク　ストレスチェックの結果を部署や、事業場ごとに分析した集団分析では、集団の「総合健康リスク」が示されます。

＜総合健康リスクとは＞
・　企業や団体の中で仕事のストレス要因から起こり得る疾病休業などの健康問題のリスクを示す指標。標準集団の平均を「100」としており、健康リスクが「120」の集団は、その集団で健康問題が起きる可能性が、平均より「20％多い」ことを示す
・　総合健康リスクは、「上司・同僚からのサポート」リスクおよび「仕事の負担・コントロール」リスクという2つの指標をかけ合わせた数値

　総合健康リスクを業種別に算出、リスクの低いものから順に並べたものが「図3　業種別・総合健康リスクランキング」です。
　総合健康リスクが高い業種は「運輸業・郵便業」、「医療・福祉」、「宿泊業・飲食サービス業」、一方で総合健康リスクが低い業種は「不動産業・物品賃貸業」、「公務」、「情報通信業」でした。

図3

業種別・リスクランキング　前述のとおり、総合健康リスクは、「仕事の負担・コントロール」リスク、および「上司・同僚からのサポート」リスクという 2つの指標をかけ合わせた数値から算出されます。図4は業種別に「仕事の量・コントロール」リスク、「上司・同僚からのサポート」リスクを示したものです。

図4

1.　「仕事の負担・コントロール」で健康リスクが最も高いのは「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「生活関連サービス業・娯楽業」、「医療・福祉」　総合健康リスクを算出する1つ目の指標「仕事の負担・コントロール」リスクは、　個人ごとの仕事量の負担と、仕事量をいかにコントロールできているか、そのバランスがストレスに及ぼす影響を示しています。
　このうち「仕事の負担」リスクは、仕事の量・処理速度・熱量などを問う設問、「仕事のコントロール」リスクは、仕事をする際に自分の裁量で業務内容や進め方、時間配分などを調整できるか、その自由度を
問う設問から構成されています。
　「仕事の負担・コントロール」で健康リスクが最も高かったのは、図4のとおり「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「生活関連サービス業・娯楽業」、「医療・福祉」でした。

2.　「上司・同僚からのサポート」で健康リスクが最も高いのは「運輸業・郵便業」、次いで「製造業」、「サービス業」　総合健康リスクを算出する2つ目の指標「上司・同僚からのサポート」リスクとは、職場の上司や同僚とのコミュニケーションがストレスに及ぼす影響を示しています。

＜「上司・同僚からのサポートリスク」の特徴＞
・　仕事量が多く、裁量権が少ない職場であっても上司や同僚からのサポートが得やすい職場はリスク数値が良好傾向になる
・　逆に仕事量が少なく、自分のやり方で仕事を進められても、上司や同僚からのサポートが得られにくい職場はリスク数値が不良傾向になる

　上司・同僚からのサポートが不十分な職場は、従業員のメンタルヘルス悪化や生産性の低下、離職率の上昇にもつながる可能性があるため注意が必要です。
　「上司・同僚からのサポート」においてもっとも不良だったのは図4のとおり「運輸業・郵便業」、2位は「製造業」でした。
　「運輸業・郵便業」、「製造業」は他の業種とくらべて業務を一人で行うケースが多いため周囲とのつながりを感じにくい、拠点が複数あり管理職と物理的な距離があるなどの特性から、サポートの有無が従業員のストレスに影響を与えている可能性があります。「相談しやすい職場づくり」は社員の定着率向上やメンタル不調の予防のためにも不可欠です。そのためにも現在のサポート状況を見直し、対策を検討することが求められるでしょう。

高ストレス者率ランキング 1.　高ストレス者率が高いのは、「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」　高ストレス者率とは、実際に受検をした人のなかで、高ストレス者と判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した企業・団体の高ストレス者率の平均は13.6％（受検者数555,956人より算出）でした。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が強い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

図5

　図5は、高ストレス者率を業種ごとに算出したもので、高ストレス者率が高い順に示しています。高ストレス者率が高い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、以下「運輸業・郵便業」と続きます。
　一方で高ストレス者率が低かった業種は、「公務」、「分類不能の産業」、「学術研究・専門技術サービス業」でした。

2.　2年連続で高ストレス者率が高い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」
図6
※受検者数が一定に満たない業種は除外しています

　さらに図6は、業種別に2023年度と2024年度の高ストレス者率を比較したものです。
　2年連続で高ストレス者率が高い傾向にあったのは「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」だったことがわかります。この背景には、不規則勤務（早朝・夜勤業務など）や対人ストレスが考えられます。
　「宿泊業・飲食サービス業」、「運輸業・郵便業」、「卸売業・小売業」などは昨年度より高ストレス者率が減少しましたが、全国平均よりも数値が高いため自社の課題や状況に合わせた対応をしていくことが必要とされるでしょう。

3.　5年前とくらべて9割の業種で高ストレス者率が改善傾向
図7
※受検者数が一定に満たない業種は除外しています

　図7は、2024年度と5年前（2019年度）の高ストレス者率を業種別に算出したものです。5年間で高ストレス者率が増加したのは全15業種中1業種（宿泊業・飲食サービス業）、減少した業種は14業種でした。

4.　5年前から高ストレス者率が増えた業種は「宿泊業・飲食サービス業」
図8

　図8は5年前にくらべて唯一高ストレス者率の増加した「宿泊業・飲食サービス業」における高ストレス者率の推移です。
　2019年の「宿泊業・飲食サービス業」の高ストレス者率は14.1％、2024年は19.3％でした。高ストレス者率は2023年度よりは減少しているものの、5年前（2019年度）からくらべると5.2％増えていることがわかりました。
　厚生労働省が公表している産業別・企業規模別にみた雇用人員判断D.I.の推移（※）によると、「宿泊・飲食サービス」における人手不足感は他の業種にくらべて強まっていることがわかっています。
　背景にはコロナ後のインバウンド景気による需要回復と人材確保のギャップが大きく、1人あたりの業務負荷がストレスに影響を与えているのではないかと推察します。社会情勢や業種特性によってどうしてもストレスの偏りが出やすい業種がありますが、働きやすい職場づくりを構築していくためには働き方・業務分担の見直しや職場のコミュニケーション強化などそれぞれの職場の特性に合わせたケアをしていくことが求められるでしょう。
　一方で、特に改善した３業種（情報通信業、生活関連サービス・娯楽業、金融・保険業）ではコロナ禍を機にテレワークによる柔軟な働き方になったこと、業務のオンライン化やAIの発展が身体的・精神的な負荷を軽減させた可能性があります。
※厚生労働省「令和６年版労働経済の分析─人手不足への対応─」

さいごに　以上のように、総合健康リスクが最も高かったのは、「運輸業・郵便業」でした。ただ、2023年度の同調査では総合健康リスクが106であったのに対して、2024年度は104にまで改善されました。厚生労働省が公表している改善基準告示（※）では2024年4月から、自動車運転の業務にも「年960時間」の時間外労働の上限が適用されました。そのため長時間労働による離職率上昇を引き留める施策として従業員へのサポート体制が強化された結果が表れているのではないかと考えます。
　また、「宿泊業・飲食サービス業」、「製造業」、「運輸業・郵便業」は高ストレス者率、健康リスクともに高い業種でした。これらは従業員の心身へのストレスを緩和するための対策を講じることが望まれるでしょう。
　さらに新型コロナウイルス感染症が確認された5年前（2019年度）とくらべると約9割の業種で高ストレス者が減少し「宿泊業・飲食サービス業」のみ高ストレス者が増えた結果になりました。
　この背景には、健康経営優良法人の取得企業数が年々増加しているなど企業が従業員の健康管理に対しての意識が高まっていることが考えられます。コロナ禍以降、社会全体での安全・健康に対する意識や仕事の柔軟性が変わってきました。その影響が業種ごとのストレス傾向に顕著に表れていることも今回の結果でわかりました。
　業種ごとのストレス状況は法律改正や社会情勢によって職場環境や従業員の心身のストレス負担が変化するため経年で変わっていきます。そのため企業として自社の業種特性に加えて社内状況や課題に合わせて最適な対応をしていきましょう。
※厚生労働省「自動車運転者の労働時間等の改善のための基準」
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019～2024年度受検者
対象受検者数：
2024年度　555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度　479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度　410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度　324,642人（940の企業・団体）
2020年度　240,275人（685の企業・団体）
2019年度　199,290人（575の企業・団体）
※本件の業種分類は「日本標準産業分類」に準拠しています。受検法人数が一定数に満たない業種は評価していません
※複合サービス事業は2019年度の実施企業が⼀定数を満たないため、表示していません

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、267万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form_document/

2024年度、累計267万人超のストレスチェックデータを分析

ドクタートラスト — Tue, 22 Jul 2025 14:40:00 +0900

2025年7月22日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者267万人超（7,779の企業・団体）のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2024年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、およそ56万人（およそ1,800の企業・団体）の有効回答結果を分析し、経年での変化などを調査しました。

YouTubeで解説動画公開中【2024年度総括】累計267万人のストレスチェックデータから見える最新の傾向

調査結果のポイント・　高ストレス者率の増加は熟年層に偏っており、特に60代の増加が目立つ
・　およそ5％の人が職場でハラスメントを受けていると感じている
・　前年度とくらべて、待遇面やキャリア志向にまつわる設問に大きな改善がみられた

　以下では、調査結果について、要点をまとめた「要点解説編」と、詳しく説明した「詳細解説編」に分けてご紹介します。

要点解説編

1.　他年代にくらべて60代のストレスが増加傾向図1

　図1のグラフは60代における高ストレス者率の推移を示しています。
　2024年度は8.1%で、2019年度からは1.9ポイントの増加となっていました。これは、他の年代と比較しても経年での増加幅が大きい結果となっていました。この背景には法改正による定年の引上げなどが関連していると考えられます。労働市場における高年齢者への期待が高まる中、60代の人が新たな働き方や環境に適応していく過程で、ストレスを感じる機会が増えている可能性があります。

2.　5.5%の人が職場でハラスメントを受けていると回答　今回の分析では、職場でハラスメントを受けていると回答した人の割合が5.5％でした（前年度5.7%）。経年では改善がみられるものの、依然として一定数の人がハラスメントを受けていると自認していることがうかがえます。
　厚生労働省のハラスメントに関する実態調査（※1）においても、過去3年間にパワーハラスメントに関する相談があったと回答した企業はおよそ6割に上ることが報告されています。
　職場におけるハラスメントは、従業員のエンゲージメントや生産性だけではなく、組織全体のブランドイメージにも悪影響を及ぼす可能性があります。ハラスメントがない健全な職場環境の構築は、企業の持続的な成長には不可欠です。
※1：厚生労働省「職場のハラスメントに関する実態調査（令和5年度）」

3.　最も改善が大きかった項目は、給料などの報酬面図2

　図2のとおり、前年度とくらべて最も改善がみられたのは給与・報酬面に関する項目でした。前年度からは2.9ポイント、2019年度からでは8ポイント以上の増加になります。
　近年の物価高騰が不安視されている一方で、組織における従業員の給与・報酬面の改善に対する意識は以前にも増して高まっていることがうかがえました。組織が持続的な成長を実現する上で、従業員の確保・定着に向けた策略として報酬改善がコストではなく、戦略的な投資として重要性を増しているのかもしれません。

詳細解説編
はじめに　ストレスチェック制度は、2015年以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が法律で義務づけられています。
　ドクタートラストでは制度開始から9年間にわたり、全国官公庁・事業団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、より詳細な解析が可能である80項目版や独自の設問をご用意しています。また、集団分析結果のフィードバックや受検後相談窓口などのアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2024年度にドクタートラストでストレスチェックを受検したおよそ56万人の最新の分析結果をご紹介します。

調査結果 1.　受検率は2023年度から1.2ポイント増加し、88%台へ図3

　図3は、2019年度から2024年度の受検率と高ストレス者率です。受検率とは、ストレスチェック受検対象者における実受検者の割合です。また、高ストレス者率とは、ストレスチェックの結果から「ストレスの強い自覚症状がある」または「自覚症状が一程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポートの状況が著しく悪い」とされた人を指します。
　全体の受検率は経年で増加傾向にあり、2024年度は過去最高値となりました。一方、全体の高ストレス者率は6年間継続して13％台となっており、大きな変化はみられませんでした。そこで、次項では高ストレス者率の推移を年代別に置き換えて示します。

2.　年代別の高ストレス者率は、6年間で20・30代が減少、40・50・60代が増加傾向図4

　図4は、2019年度から2024年度の6年間における、年代別の高ストレス者率の推移を示しています。6年間では、20代が2.7ポイント減少、30代が0.3ポイント減少、40代が1.0ポイント増加、50代が1.0ポイント増加、60代が1.9ポイント増加となりました。
　全体の高ストレス者率には経年での変化がみられませんでしたが、年代別では40代以降、特に60代で増加の傾向がうかがえます。高年齢者雇用安定法（※2）の改正により2025年4月から65歳までの雇用が義務付けられるなど、今後も60代の業務負荷は増加していくことが推察されます。
※2：厚生労働省「高年齢者雇用安定法の改正～70歳までの就業機会確保～」

3.　不良回答ランキング～トップは「一生懸命働かなければならない」～図5

　図5は、各設問に対して不良（好ましくない）回答をした人が多い順にランキングを示しています。
不良回答率の1位～5位は前年度から順位に変化はなく、仕事における量的・質的な業務負担に関する設問が集中していました。なお、ストレスチェックの設計上、「一生懸命働かなければならない」などの設問に対して「まあそうだ・そうだ」と答えることで、「仕事の質的負担が高い」、すなわちストレスが大きいとみなされる点は注意が必要です。
　個人差はありますが、熱意をもって仕事に打ち込むことが悪いこととは限りません。仕事における量的・質的な業務負担については、各組織の実状と照らし合わせて慎重に解釈する必要があるでしょう。
　また、前年度同様に、不良回答が最も少なかったのはハラスメントに関する設問でした（「職場で自分がいじめにあっている」の設問に対して「そうだ」・「まあそうだ」と答えた人）。
　ただ、厚生労働省「令和6年度の業務災害に係る精神障害に関する事案の労災補償状況」（※3）では、出来事別の支給決定件数として「上司等から、身体的攻撃、精神的攻撃等のパワーハラスメントを受けた」が224件でトップに挙げられています。また当設問の性質上、自身がハラスメントを受けていると気づいていない人や、正直に回答しにくい人もいるかもしれません。引き続き、ハラスメントの理解を深めるための定期セミナーや相談窓口の設置などハラスメントへ柔軟に対応できる体制構築が求められます。
※3：厚生労働省「令和6年度過労死等の労災補償状況」

4.　前年度から特に差がみられた5つの設問　2024年度の結果で、前年度から特に差が大きくみられた5つの設問は下記の通りです。括弧内の数値は前年度にくらべて、どのくらい良くなったかを示しています。

【経年で特に差がみられた設問】
①　自分の仕事に見合う給料やボーナスをもらっている（＋2.9pt）
②　意欲を引き出したり、キャリアに役立つ教育が行われている（＋2.6pt）
③　職場や仕事で変化があるときには、従業員の意見が聞かれている（＋2.2pt）
④　仕事でエネルギーをもらうことで、自分の生活がさらに充実している（＋2.1pt）
⑤　一人ひとりの価値観を大事にしてくれる職場だ（＋2.0pt）

　なお全体では、1ポイント以上良くなった設問が21問、1ポイント以上悪くなった設問が3問となっており、全体的には概ね良化していることがうかがえます。
図6

　図6のとおり、良好回答の割合は前年度に比べて2.9ポイント増加しました。2019年度からの6年間では8.3ポイント増えています。

図7

　図7のとおり、良好回答の割合は前年度に比べて2.6ポイント増加しました。2019年度から継続して増加傾向にあり、6年間では9.1ポイント増えています。

図8

　図8のとおり、良好回答の割合は前年度に比べて、2.2ポイント増加しました。2019年度からの6年間では5.6ポイント増えています。

図9

　図9のとおり、良好回答の割合は前年度に比べて2.1ポイント増加しました。ただ前年度から改善はみられるものの、当設問は依然として不良回答の割合が高い設問となっています。

図10

　図10のとおり、良好回答の割合は前年度に比べて、2.0ポイント増加しました。2019年度からの6年間では5.9ポイント増えています。

さいごに　本分析では、前年度にくらべて待遇面やキャリア志向にまつわる結果が特に良くなっており、組織側の従業員に対する報酬や、育成に向けた改善意識が高まっていることが推察できます。
　一方で、仕事における質・量の側面は前年度に続いて不良な結果となっていました。業種や職種によって従事する業務内容は異なりますが、適度なストレスは生産性の向上につながります。業務負荷が過度にならないよう、残業時間の削減やセルフケアの研修を行うなど、各組織として取り組めることがないかを見直していく姿勢は引き続き求められるでしょう。
　過去6年間では、高ストレス者に該当する人が20・30代の若年層でわずかに減少しているものの、40代以降の熟年層では若干の増加がみられます。定年の引上げや、再雇用制度の見直しなど、高年齢者の労働力に対する期待は高まっているため、新たな観点からの分析も検討していきます。
　またストレスチェックの受検率は2024年度が88.7%で、過去最高値となりました。一方で、未受検者はおよそ11%に上ります。限られた就業時間の中でストレスチェックを受けることに対し、ネガティブな感情を持つ忙しい従業員は少なくないかもしれません。ただ、ストレスチェックを受けることは、受検者自身の理解や、職場環境改善の足がかりとなるため、従業員が安心して積極的に受検へ臨めるよう組織側の取り組みも大切です。ドクタートラストは従業員一人ひとりのために、さらには各組織のために、これからもストレスチェックサービスを真摯にご提供いたします。
文責：福田築（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年度～2024年度受検者
対象受検者数：
2024年度　555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度　479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度　410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度　324,624人（940の企業・団体）
2020年度　240,275人（685の企業・団体）
2019年度　199,290人（575の企業・団体）

【全80項目一覧】
（1）非常にたくさんの仕事をしなければならない、（2）時間内に仕事が処理しきれない、（3）一生懸命働かなければならない、（4）かなり注意を集中する必要がある、（5）高度の知識や技術が必要なむずかしい仕事だ、（6）勤務時間中はいつも仕事のことを考えていなければならない、（7）からだを大変よく使う仕事だ、（8）自分のペースで仕事ができる、（9）自分で仕事の順番・やり方を決めることができる、（10）職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる、（11）自分の技術や知識を仕事で使うことが少ない、（12）私の部署内で意見のくい違いがある、（13）私の部署と他の部署とはうまが合わない、（14）私の職場の雰囲気は友好的である、（15）私の職場の作業環境（騒音、照明、温度、喚起など）はよくない、（16）仕事の内容は自分にあっている、（17）働きがいのある仕事だ、（18）活気がわいてくる、（19）元気がいっぱいだ、（20）生き生きする、（21）怒りを感じる、（22）内心腹立たしい、（23）イライラしている、（24）ひどく疲れた、（25）へとへとだ、（26）だるい、（27）気がはりつめている、（28）不安だ、（29）落着かない、（30）ゆううつだ、（31）何をするのも面倒だ、（32）物事に集中できない、（33）気分が晴れない、（34）仕事が手につかない、（35）悲しいと感じる、（36）めまいがする、（37）体のふしぶしが痛む、（38）頭が重かったり頭痛がする、（39）首筋や方がこる、（40）腰が痛い、（41）目が疲れる、（42）動悸や息切れがする、（43）胃腸の具合が悪い、（44）食欲がない、（45）便秘や下痢をする、（46）よく眠れない、（47）どのくらい気軽に話ができますか？（上司）、（48）どのくらい気軽に話ができますか？（職場の同僚）、（49）どのくらい気軽に話ができますか？（配偶者、家族、友人等）、（50）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（上司）、（51）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（職場の同僚）、（52）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（配偶者、家族、友人等）、（53）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（上司）、（54）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（職場の同僚）、（55）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（配偶者、家族、友人等）、（56）仕事に満足だ、（57）家庭生活に満足だ、（58）感情面で負担になる仕事だ、（59）複数の人からお互いに矛盾したことを要求される、（60）自分の職務や責任が何であるか分かっている、（61）仕事で自分の長所をのばす機会がある、（62）自分の仕事に見合う給料やボーナスをもらっている、（63）私は上司からふさわしい評価を受けている、（64）職を失う恐れがある、（65）上司は部下が能力を伸ばす機会を持てるように取り計らってくれる、（66）上司は誠実な態度で対応してくれる、（67）努力して仕事をすれば、ほめてもらえる、（68）失敗しても挽回するチャンスがある職場だ、（69）経営層からの情報は信頼できる、（70）職場や仕事で変化があるときには、従業員の意見が聞かれている、（71）一人ひとりの価値観を大事にしてくれる職場だ、（72）人事評価の結果について十分な説明がなされている、（73）職場では（正規、非正規、アルバイトなど）色々な立場の人が職場の一員として尊重されている、（74）意欲を引き出したりキャリアに役立つ教育が行われている、（75）仕事のことを考えているため自分の生活を充実させられない、（76）仕事でエネルギーをもらうことで自分の生活がさらに充実している、（77）職場で自分がいじめにあっている（セクハラ、パワハラを含む）、（78）私たちの職場ではお互いに理解し認め合っている、（79）仕事をしていると活力がみなぎるように感じる、（80）自分の仕事に誇りを感じる

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、267万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form_document/

2025年9月から！50人未満の事業場向け「ストレスチェック50」を提供開始

ドクタートラスト — Thu, 10 Jul 2025 14:40:00 +0900

2025年7月10日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/

　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）では、従業員50人未満の事業場に特化したストレスチェック実施サービス「ストレスチェック50」を2025年9月から提供開始いたします。
　ささらにサービス開始を記念して、先着3万社限定で、初回販売特別価格1万円（税込）で提供する先行予約キャンペーンを実施します。（通常販売予定価格は税込3.3万円）
　国内トップクラスのストレスチェック受検者数を誇るドクタートラストが、リーズナブルかつ高品質のサービスで日本の中小企業を元気にします！

50人未満の事業場向け「ストレスチェック50」開始の背景　2025年5月公布の改正労働安全衛生法により、従業員50人未満の事業場でストレスチェックが義務化されることが決定しました（現在は50人以上の事業場のみ義務）。この改正法は3年以内に施行されることとされているため、遅くとも2028年5月までには義務化される見込みです。
　ドクタートラストは、ストレスチェック制度が始まった2015年にストレスチェックサービスの提供を開始し、総受検者数は国内トップクラスの267万人超を誇ります。
　この度、長年のノウハウを生かし、2025年9月から、従業員50人未満の事業場に特化した新たなストレスチェックサービス「ストレスチェック50」の提供を開始いたします。

「ストレスチェック50」先行予約キャンペーンの概要

1.　キャンペーンの対象、期間 ■対象：ドクタートラストのストレスチェックサービスを初めて利用する従業員50人未満の事業場
■期間：2025年8月31日（日）24時まで
※先着3万社限定につき、枠が埋まり次第終了となります。

2.　キャンペーンの特典　「ストレスチェック50」を初回販売特別価格1万円（税込）で提供いたします。
ご料金はストレスチェックの受検人数にかかわらず一律です
※通常販売価格（予定）：3.3万円（税込）
※今後の価格は変更となる可能性がございます。

　詳細は「ストレスチェック50」特設サイトをご覧ください。

「ストレスチェック50」特設サイトのご案内
　「ストレスチェック50」のサービス開始に先立ち、特設サイトをオープンいたしました。「ストレスチェック50」のサービス内容や、サービス提供までの流れを詳しく解説しています。
　また、会社の状況をすぐに把握できるように工夫を凝らした「集団分析結果」のサンプルなどもご用意しています。

→「ストレスチェック 50」特設サイトはこちら
　

50人未満の事業場向けストレスチェックサービス一覧

　ドクタートラストでは、50人未満の事業場向けのストレスチェックサービスとして、2025年9月に提供開始となる「ストレスチェック50」に加えて、「ストレスチェックSTANDARD」「ストレスチェックPREMIUM」をご用意しています。
　
詳細は「ストレスチェック50」特設サイトをご覧ください。

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、267万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、専門家による研修・セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

「ストレスチェック50」に関するお問合せ株式会社ドクタートラスト
50人未満の事業場向け特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/sc50/

第4回「職場環境優良法人2024」を発表＆受賞法人インタビュー公開

ドクタートラスト — Tue, 01 Jul 2025 15:15:00 +0900

2025年7月1日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所が提供するストレスチェックサービスでは、職場環境指標「TRUSTY SCORE」を算出し、数値の高い法人を規模別に「職場環境優良法人」として表彰しています。このたび、2024年度のストレスチェック結果に基づく「職場環境優良法人2024」が決定しました。

「TRUSTY SCORE」とは　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、職場のストレス要因を把握し、職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストのストレスチェック集団分析では、高ストレス者率や健康リスクなどのほかに、独自指標として職場環境指数「TRUSTY SCORE」を算出しています。「TRUSTY SCORE」とは、組織の信頼関係、働きやすさに着目した職場環境の指標で、①尊重・尊敬、②話しやすさ・自然体、③問題解決・挽回、④助け合い・挑戦の4領域で構成されています。職場環境の良し悪しを数値化し、その原因や特徴を分析できるため、多くの企業、団体がストレスチェックの際に経営指標として取り入れています。

　「TRUSTY SCORE」の高い組織ほど、信頼関係が強く生産性の高い職場といえるほか、これまでの分析から以下の２点も判明しています。

・　「TRUSTY SCORE」が高い組織ほど、総合健康リスクが低い
・　「TRUSTY SCORE」が高い組織ほど、高ストレス者率は低い
※詳細は、リリース「信頼関係の強い組織ほど健康リスク、高ストレス者率は低い傾向にあり」を参照ください。

「職場環境優良法人2024」受賞法人

　ドクタートラストでは、職場環境指数「TRUSTY SCORE」について、ストレスチェックサービス（設問数80問版）を利用した全法人で算出し、受検規模別に上位法人を表彰するとともに、組織の信頼関係、働きやすさ向上のためにどのような施策に取り組んでいるかをインタビュー取材しています。
　2024年度は、ストレスチェックを実施した1,777組織のうち、設問数80問版を利用した1,505組織に集団分析を実施、以下15組織を第4回「職場環境優良法人2024」として認定いたしました。

＜回答者数 1,001人以上部門＞
1位　福島県警察本部さま
2位　千葉県警察本部さま
3位　ノボノルディスクファーマ株式会社さま

＜回答者数501人〜1,000人部門＞
1位　株式会社テラスカイさま
2位　南部化成株式会社さま
3位　株式会社コンピュータシステム研究所さま

＜回答者数101人〜500人部門＞
1位　株式会社ナレッジワークさま
2位　テックタッチ株式会社さま
3位　株式会社プレシャスパートナーズさま

＜回答者数50人〜100人部門＞
1位　GCストーリー株式会社さま
2位　いろは出版株式会社さま
3位　学校法人岡本学園さま

＜回答者数50人未満部門＞
1位　有限会社ビックムーンさま
2位　株式会社Logos&Pathos Consultingさま
3位　株式会社ベストパートナーさま

受賞法人にはインタビューを実施し、特設サイトにて順次公開しています。

職場環境優良法人特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/stella/syokubakankyouyuuryouhoujin2024/

ドクタートラストのストレスチェック

ストレスチェックサービス特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/

　ドクタートラストの「ストレスチェックサービス」は、総受検者数が267万人を超え、国内トップクラスの受検規模を誇るサービスです。

＜ストレスチェックサービスの特徴＞
・　業界最安値の料金体系：国内トップクラスの受検規模だからこそのリーズナブルかつ明朗料金で充実のサービスを提供しています
・　専門機関が集団分析結果を作成：集団分析結果は、社内の専門機関「ストレスチェック研究所」が作成しています。独自指標「TRUSTY SCORE」をはじめ、さまざまな角度からの分析を盛り込むことで、職場環境改善や生産性向上の実効性を高めています
・　経験豊富なスタッフがフルサポート：ご担当者の普段を大幅に軽減するべく、ストレスチェックに精通した担当者が一社ごとに付き、最後まで支援いたします
・　さまざまな受検方法に対応：WEBでの受検はもちろん、マークシート方式や各国語にも対応し、社内の環境に合わせた柔軟な運用が可能です

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、267万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form_document/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

ストレスが高く睡眠時間が短いと太りやすい

ドクタートラスト — Thu, 03 Apr 2025 14:35:00 +0900

2025年4月3日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者264万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、「1年間の体重変化」の回答が得られた128,896人のデータをもとに、ストレスレベルとの関係を調査しました。

調査結果のポイント・ 1年間で体重が5kg以上増えた人のうち、4人に1人以上が高ストレス
・体重変化は疲労感や不安感、睡眠時間と関連している
・平均睡眠時間が「5時間未満」の割合が最も高いのは、体重が「かなり増えた（5㎏以上）」グループ

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　また、ドクタートラストの提供するストレスチェックサービスでは、ストレスチェックと同時に、生活習慣に関する6つの設問が追加できます。
　今回は、追加設問のうち「1年間の体重変化」※の回答結果からストレスレベルとの関係を分析しました。
※　①減った、②変わらない（2㎏未満）、③やや増えた（2㎏以上3㎏未満）、④増えた（3㎏以上5㎏未満）、⑤かなり増えた（5㎏以上）の5択形式

回答内訳と割合
図1

　図1は1年間の体重変化の回答内訳です。最も多かったのは「変わらない（2㎏未満）」で55.2％、以下「やや増えた（2㎏以上3㎏未満）」17.8％、「減った」14.6％、「増えた（3㎏以上5㎏未満）」8.2％、「かなり増えた（5㎏以上）」4.2％でした。

調査結果 1. 1年間で体重が5kg以上増えた人のうち、4人に1人以上が高ストレス　　高ストレス者率とは、実際に受検をした人の中で、高ストレスと判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が高い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

　ドクタートラストのストレスチェックサービスでは、ストレスチェック受検者のストレスレベルをA～Eの5パターンで示しています。A判定はストレスが最も低く、E判定はストレスが最も高いことを示します。今回はA、B判定を「低ストレス者」、E判定を「高ストレス者」とします。

図2

　図2は、体重変化別のグループごとの高ストレス者率と低ストレス者率を示したものです。
　高ストレス者率が最も高かったのは、1年間で体重が「かなり増えた（5㎏以上）」グループで、26.8％でした。次いで「減った」20.2％、「増えた（3㎏以上5㎏未満）」19.9％、「やや増えた（2㎏以上3㎏未満）」15.5％、「変わらない（2㎏未満）」12.2％と続きます。
　つまり、1年間で体重が「5kg以上増えた」グループの4人に1人以上が高ストレス者であることがわかりました。
　一方、低ストレス者率が最も高かったのは「変わらない（2㎏未満）」グループで26.4％でした。低ストレス者率が最も低いのは「かなり増えた（5㎏以上）」グループで、17.3％でした。1年間で体重が「変わっていない」グループの4人に1人以上が低ストレス者であり、高ストレス者率とは逆転した結果となりました。

2. 心身の疲労や不安感、睡眠不足などは体重増減と関係がある　図3は、体重変化別のグループごとに回答割合の差が大きい5つの設問を示しています。
　高ストレス者率が最も高い「かなり増えた（5㎏以上）」グループと、高ストレス者率が最も低い「変わらない（2㎏未満）」グループにおいて、回答割合の差が大きかった設問は、「だるい」、「不安だ」、「気分が晴れない」、「よく眠れない」、「イライラしている」の5つでした。

図3

3. 平均睡眠時間「5時間未満」の割合が最も大きいのは、体重が「かなり増えた（5㎏以上）」　図4は、体重変化別の睡眠時間の割合を示したグラフです。
　平均睡眠時間が5時間未満の割合は、体重が「かなり増えた（5㎏以上）」グループで21.8％と最も高く、「変わらない（2㎏未満）」グループの11.6％と比較して、およそ1.8倍の差が見られました。
　また、平均睡眠時間が「6時間以上7時間未満」および「7時間以上9時間未満」の割合が最も大きかったのは「変わらない（2㎏未満）」グループでした。

図4
　
さいごに　1年間の体重変化とストレスレベルを調査した結果、最も高ストレス者率が高かったグループは「かなり増えた（5㎏以上）」で、最も低かったのは「変わらない（2㎏未満）」でした。一方、低ストレス者率では逆転した結果が見られました。
　また、高ストレス者率が最も高い「かなり増えた（5㎏以上）」と最も低い「変わらない（2㎏未満）」で、回答割合に大きな差があったストレスチェック設問は、「不安だ」、「気分が晴れない」、「イライラしている」などのメンタルヘルスに関する項目や、「だるい」、「よく眠れない」などの身体的な問題に関する項目でした。
　さらに、平均睡眠時間が「5時間未満」の割合が最も高かったのは、体重が「かなり増えた（5㎏以上）」グループでした。一方、「変わらない（2㎏未満）」グループでは、平均睡眠時間が「6時間以上7時間未満」、「7時間以上9時間未満」の割合が他のグループと比較して高い結果となりました。
　これらの結果から、体重の増減は心身の不調や睡眠時間と密接に関連していることが示唆されます。自分自身のセルフチェックとして、生活習慣を整えることが心身の健康を守るための第一歩になるのではないでしょうか。
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

YouTubeで解説動画公開中高ストレス者は「1年間で体重が5kg以上増えた」と答えた割合が最も多く、低ストレス者は「体重は変わらない（2kg未満）」と答えた割合が最も多かった！ストレスと体重の関係とは？

調査対象調査期間：2023年4月1日～2024年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2023年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：128,896人

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内第1位）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、264万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

健康経営優良法人2025「ブライト500」、通算4度目の認定

ドクタートラスト — Mon, 10 Mar 2025 16:00:00 +0900

2025年3月10日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）は「健康経営優良法人2025（ブライト500）」に認定されました。

　健康経営優良法人とは、経済産業省が制度設計し、特に優良な健康経営を実践している法人を日本健康会議が選定する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
　また、ブライト500とは「健康経営優良法人2025（中小規模法人部門）」に認定された企業のうち、「健康経営優良法人の中でも優れた企業」かつ「地域において、健康経営の発信を行っている企業」として優良な上位500法人に対して付与されるもので、ドクタートラストは通算4度目の認定を受けました。
　ドクタートラストでは、社内リソース、社外リソースをうまく組み合わせることで、従業員の「健康」へのモチベーション向上を図るなど、さまざまな取り組みを行っています。以下では、ドクタートラストの「健康経営」に向けた特徴的な施策をご紹介します。
　
※健康経営への取り組み全般は公式サイト内「ドクタートラストの健康経営」（https://recruit.doctor-trust.co.jp/health_management/）を参照ください。

ドクタートラストの健康経営に向けた特徴的な施策 1.　社内リソースとして健康管理システム・アプリ「エール＋」を活用　「エール＋」は、産業保健業界トップクラスのドクタートラストが独自開発、提供する法人向け健康管理システム・アプリです。産業医監修のもと、健診結果やストレスチェック結果、面談記録など健康に関するデータのペーパーレス化を実現しています。従業員向けのスマホアプリには、楽しく健康づくりに取り組めるイベント機能などを搭載しています。直感的に操作ができるので業務効率化が図れるのはもちろん、「健康経営優良法人」認定取得に向けて、従業員を巻き込んだ施策が推進できます。
ドクタートラストでは「エール＋」を社内にも展開し、積極的に活用しています。

＜「エール＋」を活用した取り組み内容（一部）＞
・　アプリ内でのストレスチェック受検（受検率100％達成）
・　アプリ内に搭載されたショート動画（350本以上）や、クイズに回答できる検定動画（20テーマ以上）で隙間時間に知識を深める
・　健康診断結果とストレスチェックデータの一元管理

2.　部署横断でのチーム対抗「ウォーキングイベント」　ドクタートラストでは健康管理アプリ「エール＋」の「イベント機能」を利用し、ウォーキングイベントを実施しています。各自が歩数目標を決めて取り組むことで、事後アンケートでは86％の社員が「普段より運動することを心掛けた」という結果になりました。
　さらにイベント期間中は就業時間内に15分のウォーキングタイムを設けており、「他部署との交流ができて楽しい！」と社員からは好評です。

3.　社外リソースとして、「食」の福利厚生を導入　ドクタートラストの課題として、若年層（35歳未満）社員の朝食欠食率が約4割と高いことがありました。そこで、2023年11月に社内における軽食販売「オフィスで野菜」（株式会社KOMPEITO運営）を導入しました。健康に配慮した食品を会社が一部費用負担をすることで低価格で購入できようにしており、「家で朝食をとる時間がない」という社員も出社後に手軽に朝食をとることができます。また、残業時の軽食としても活用されています。

【「オフィスで野菜」導入インタビューはこちら】https://www.officedeyasai.jp/interview/doctor-trust/

　さらに2024年１月には、高たんぱく低カロリーの健康的なお弁当を手軽かつリーズナブルに提供できる置き型の社食サービス「筋肉食堂Office」（TANPAC株式会社運営）を導入しました。定価の約半額を会社が補助しており、リーズナブルな値段で購入が可能です。スポーツジムなどで体を鍛えている社員だけではなく、「脂質の多い食生活を改善したい」と考える社員も多く利用しています。

「筋肉食堂Office」をフル活用している横野凌保健師（大阪支店所属）

ドクタートラストについて株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、264万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム・アプリ「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

健康管理システム・アプリ「エール＋」　https://ailesplus.com/ 「エール+」は、働く人の健康を長年サポートしてきたドクタートラストが独自に開発した健康管理システム・アプリです。「健康管理をもっと簡単に、もっと楽しく」をコンセプトに、健康診断結果に基づくアドバイスや、イベントの開催などの嬉しい機能で、あなたの健康増進・改善を応援します。

健康管理システム・アプリ「エール＋」に関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://ailesplus.com/form.html

所定労働時間を7時間/日に短縮

ドクタートラスト — Thu, 06 Mar 2025 15:30:00 +0900

2025年3月6日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）は、2025年3月1日付で、1日の所定労働時間を7.5時間から7時間に変更し、すべての社員に適用いたします。なお、本制度導入によって給与が減額されることはございません。

労働時間7時間/日を導入した背景

　ドクタートラストは2004年創業後、「健康的な人生を送ること」「ワーク・ライフ・バランスの達成」を目的に、所定労働時間7.5時間を導入しました。
　さらに、この目的を加速させるべく、個々人が働き方のスピードを上げるなど、意識の変革を進め、2025年3月1日より「1日7時間労働」を正式採用するに至りました。

【フルタイム社員の勤務時間】
2025年2月末まで：9時30分～18時（うち休憩1時間）
2025年3月から：＜Aタイプ＞9時～17時（うち休憩1時間）
　　　　　　　　＜Bタイプ＞9時30分～17時30分（うち休憩1時間）
Aタイプにするか、Bタイプにするかは、社員が自由に選択できます。また両タイプは月単位で変更可能にしています。
　
　また、ドクタートラストでは残業時間を20時30分までとすることで、月当たりの平均残業時間6.5時間を達成してきました。今回の労働時間変更に合わせて、残業をした場合でも20時退勤を徹底することといたします。
　なお、労働時間の変更に伴い、営業時間は「9時～17時30分」とさせていただきます。

現在も継続しているドクタートラストならではの制度　ドクタートラストは、企業の安全衛生･健康管理を担う会社として創業したこともあり、社内ではその見本となるような先駆的な取り組みを実験的に絶えず行っていかなくてはならないと考えています。実際に、「健康で元気に働く人を増やす」という理念のもと、「元気回復休暇制度」や「特別住宅手当」など、独自性の高いさまざまな制度を取り入れています。
詳しくは、ドクタートラストの採用サイト内の「ドクタートラストの働き方」ページ（https://recruit.doctor-trust.co.jp/work-style-reform/）を参照ください。

ドクタートラストについて株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、264万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

各種サービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://doctor-trust.co.jp/form/company/contact/

高ストレス者の7割以上が睡眠6時間未満であり、逆に低ストレス者の約7割は6時間以上寝ている

ドクタートラスト — Tue, 04 Feb 2025 14:10:00 +0900

2025年2月4日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者257万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、「平均睡眠時間」について回答が得られた128,896人のデータをもとに、ストレス度合との関係を調査しました。

調査結果のポイント・　高ストレス者の72.3%が平均睡眠時間「6時間未満」
・　低ストレス者の68.0％が平均睡眠時間「6時間以上」

YouTubeで解説動画公開中（1）睡眠時間が◯時間以下の人はストレスが多い？～睡眠とストレスの関係～

(2）意外と知らない睡眠の世界〜ショートスリーパーには訓練でなれるのか？〜

※「意外と知らない睡眠の世界」の続きは、【会員制】健康管理システム・アプリ「エール＋」に収載しています。

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　また、ドクタートラストの提供するストレスチェックサービスでは、ストレスチェックと同時に、生活習慣に関する6つの設問が追加できます。
今回は、生活習慣に関する追加設問のうち「平均睡眠時間」※の回答結果からストレス度合との関係を分析しました。
※　①5時間未満、②5時間以上6時間未満、③6時間以上7時間未満、④7時間以上9時間未満、⑤9時間以上、の5択形式

ストレスの状況　ドクタートラストのストレスチェックでは、個人のストレス度合を5段階（A～E）で評価しています。A判定はストレスが最も低く、E判定が最も高いとされます。

図1

　図1は、調査対象者128,896人全体における、ストレス度合の分布です。低ストレス者（A判定）は6.0%、高ストレス者（E判定）は15.2％でした。
　以下では、低ストレス者、高ストレス者それぞれについて、平均睡眠時間別の分布をみていきます。

調査結果
図2

　図2は、本調査対象のうち、高ストレス者と判定された19,579人、低ストレス者と判定された7,752人について、平均睡眠時間別の分布を示したグラフです。高ストレス者の72.3%が平均睡眠時間「6時間未満」と回答しているのに対して、低ストレス者では、68.0％が平均睡眠時間「6時間以上」と回答したことがわかります。
　具体的には、平均睡眠時間「５時間未満」と「５時間以上６時間未満」では、いずれも高ストレス者の割合が低ストレス者の割合を上回り、差はそれぞれ23.6ポイント、16.7ポイントでした。一方、平均睡眠時間「6時間以上7時間未満」、「7時間以上9時間未満」、「９時間以上」では、いずれも低ストレス者の割合が高ストレス者の割合を上回り、差はそれぞれ19.6ポイント、20.0ポイント、0.7ポイントでした。

まとめ　今回はストレスの高い人、低い人を対象に、平均睡眠時間の実態を調査しました。高ストレス者は平均睡眠6時間未満、低ストレス者は平均睡眠6時間以上を中心に分布していることがわかりました。少なくとも6時間の睡眠時間を確保することが、ストレスを予防する目安となるかもしれません。　
　厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」においても、健康へのリスクを下げるために6時間以上の睡眠が目安として推奨されています。睡眠時間の不足している方は、日々の生活を見直すことが大切です。
文責：福田築（ストレスチェック研究所　アナリスト、公認心理師）

調査対象調査期間：2023年4月1日～2024年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2023年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：128,896人

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、257万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

STELLA人材が最多の業種は「公務」、最小は「宿泊業・飲食サービス業」

ドクタートラスト — Thu, 19 Dec 2024 14:05:00 +0900

2024年12月19日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者254万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックの実施を受託した1,390の企業・団体における集団分析データをもとに、STELLA人材の割合における推移や業種別STELLA人材の割合、回答割合を算出しました。

STELLA人材とは　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストのストレスチェックでは、個人のストレスレベルを5段階（A～E）で評価しています。Aはストレスが最も低く、Eが最も高いとされます。
　さらにストレスレベルが低い人（A、B）のうち、自らの心身の健康状態が良好で会社や仕事への満足度、ストレス耐性が高く、物事に対して柔軟に対応できる人材を独自に「STELLA」と定義し、その候補者となり得る人材をストレスチェック結果から導き出しています。
　STELLAは、自らがいきいきと働くだけでなく、彼らが抱くポジティブな考え方や傾向によって、周囲に対しても良い影響を及ぼすことができる理想的な人材です。ドクタートラストは、こうした人材を増やしていくことで、社内全体に好影響が波及し、職場環境改善や高ストレス者軽減だけでなく、企業の生産性向上にもつながると考えています。

図1

調査結果のポイント　今回の調査では、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した479,612人の最新結果をもとにSTELLA人材の傾向や業種別STELLA人材の割合、回答割合を比較しました。

＜調査結果のポイント＞
・　STELLA人材の割合を過去4年で見ると、15.5％前後を推移しているが、組織ごとに大きな差がある
・　STELLA人材の割合が最も高い業種は「公務（他に分類されるものを除く）」、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」
・　仕事の報酬やキャリアアップ教育などの「会社の体制」、指導・評価などの「上司の対応」がSTELLA人材の増減には大きく関わっている
　
　以下では調査結果を詳しく見ていきます。

STELLA人材の割合の推移　図2は、2020～2023年におけるSTELLA人材の割合を示しています。2023年度は15.4％であり、4年間を通してSTELLA人材の割合は15.5％前後を推移しています。

図2

　図3は2020年～2023年における組織別にみたSTELLA人材の割合の最大値、最小値を示しています。

図3

　全体でのSTELLA人材の割合は4年連続大きな変化が見られなかったものの、すべての年度で組織別STELLA人材の割合の最大値と最小値には大きな差がありました。最新の2023年度においては、STELLA人材の割合が最も高い組織は47.9％と約2人に1人がSTELLA人材であるのに対し、低い組織では0％となっており、職場内にSTELLA人材が一人もいないことがわかりました。
　また、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを実施した1,390社中969社、つまり全体の約7割の企業は、STELLA人材の割合が全国平均よりも低い結果でした。

業種別STELLA人材の割合　図4は業種別にSTELLA人材の割合を比較したグラフです。全国平均とくらべてSTELLA人材の割合が高い群を赤枠、低い群を青枠で示しています。
　STELLA人材の割合が最も高い業種は「公務（他に分類されるものを除く）」であり、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」でした。また、STELLA人材の割合が全国平均より高い群は4業種、低い群は12業種となっており、全体の約4分の3の業種において全国平均よりも低いことが判明しました。

図4

STELLA人材が多い業種と少ない業種の回答比較　図5は、図4において赤枠で示したSTELLA人材の割合が高い業種と、青枠で示した低い業種に分け、良好回答の差が大きかった設問を示しました。最も差が見られたのは「自分の仕事に見合う給料やボーナスをもらっている」（差17.4％）、以下「自分の仕事に誇りを感じる」（差12.7％）、「意欲を引き出したり、キャリアに役立つ教育が行われている」（差12.6％）と続きます。

図5-1

図5-2

まとめ　STELLA人材の割合を過去4年で見ると、15％台前後で推移しています。しかし、企業ごとのSTELLA人材の割合には大きくバラつきがあり、業種別に見てみると、全体の4分の3の業種において全国平均より低いことがわかりました。
　また、STELLA人材の割合が高い業種と低い業種の回答比較から、仕事の成果に対しての報酬や教育などを含めた会社の体制、指導・評価といった上司の対応がSTELLA人材の増減には大きく関わっているのではないかと推察します。
　さらに、STELLA人材の多くが心身の健康状態が良好であることから※、従業員に対して睡眠を中心とした研修やセミナーなどの健康教育の機会を提供、労働時間・休暇取得状況の見直しをするなど、生活習慣を正していくための取組みが必要です。
　職場環境改善を行っていくうえで、「STELLA人材」の存在が職場内でいかに影響を与えるのか今回の記事をきっかけに知っていただければ幸甚です。
＜参照＞ドクタートラスト「STELLA人材は、疲労感や憂うつ感が少ない　累計254万人受検のストレスチェック独自分析から判明したこと」
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

YouTubeで解説動画公開中【解説】STELLA人材が少ない業種は、宿泊業・飲食サービス業！2023年度のストレスチェックから分析した、周りに良い影響を与えるSTELLA人材と業種別の関係を、研究所のアナリストがわかりやすく解説します！

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2020年度～2023年度受検者
対象受検者数： 479,612人（2023年度）
410,352人（2022年度）
324,642人（2021年度）
240,275人（2020年度）
※　本件の業種分類は「日本標準産業分類」に準拠しています。受検法人数が一定数に満たない業種は評価していません

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、254万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

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STELLA人材は、疲労感や憂うつ感が少ない

ドクタートラスト — Tue, 17 Dec 2024 14:05:00 +0900

2024年12月17日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者254万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックの実施を受託した1,390の企業・団体における集団分析データをもとに、STELLA人材の回答割合や高ストレス者率との比較を行いました。

STELLA人材とは　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストのストレスチェックでは、個人のストレスレベルを5段階（A～E）で評価しています。Aはストレスが最も低く、Eが最も高いとされます。
　さらにストレスレベルが低い人（A、B）のうち、自らの心身の健康状態が良好で会社や仕事への満足度、ストレス耐性が高く、物事に対して柔軟に対応できる人材を独自に「STELLA」と定義し、その候補者となり得る人材をストレスチェック結果から導き出しています。
　STELLAは、自らがいきいきと働くだけでなく、彼らが抱くポジティブな考え方や傾向によって、周囲に対しても良い影響を及ぼすことができる理想的な人材です。ドクタートラストは、こうした人材を増やしていくことで、社内全体に好影響が波及し、職場環境改善や高ストレス者軽減だけでなく、企業の生産性向上にもつながると考えています。

図1

調査結果のポイント　今回の調査では、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した479,612人の最新結果をもとにSTELLA人材の傾向や高ストレス者率改善に必要な項目を分析しました。

＜調査結果のポイント＞
・　STELLA人材は高ストレス者とくらべて、疲労感や憂うつ感が少なく、仕事が私生活にもよい影響を及ぼしている
・　STELLA人材が多い組織は、高ストレス者率が低い傾向にある
　
　以下では調査結果を詳しく見ていきます。

STELLA人材と高ストレス者の回答比較
　図2、3はSTELLA人材と高ストレス者の回答を比較し、良好回答の差が大きかった設問を示しています。

図2
※説明変数となる設問は省いています

図3
※説明変数となる設問は省いています

　前述のとおりSTELLAを定義する指標の一つに「心身の健康状態」があります。すなわちSTELLA人材は、健康状態に関する尺度が良好であることが前提ですが、STELLA人材と高ストレス者について個別の回答を比較してみると、最も良好回答の差が見られた設問は「ひどく疲れた」で、以下「ゆううつだ」、「不安だ」と続きます。また、心身の健康以外では「仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる」、「感情面で負担になる仕事だ」など、仕事に対するモチベーションや情緒的負担に関する設問においても大きな差が見られました。

STELLA人材の割合ごとの平均高ストレス者率比較　図4は、すべての受検企業・団体をSTELLA人材の割合ごとに6つのグループに分け、それぞれの平均高ストレス者率を算出したものです。高ストレス者率とは、実際に受検をした人の中で高ストレス者と判定された人の割合です。
　平均高ストレス者率が最も高かったのは、STELLA人材が5％未満のグループで22.1％でした。一方で、平均高ストレス者率が最も低かったのは、STELLA人材が25％以上のグループで7.6％でした。この2つのグループを比較すると2.9倍の開きがあり、STELLA人材の割合が高いほど平均高ストレス者率が低いことが見て取れます。つまり、STELLA人材が多い組織は高ストレス者が少ないといえるでしょう。

図4

まとめ　今回の調査では、STELLA人材が多い組織ほど高ストレス者が少ない傾向にあることがわかりました。
また、STELLA人材と高ストレス者の回答を比較したところ、心身の健康状態に関する設問では「ひどく疲れた」、「ゆううつだ」、「不安だ」が、また、仕事面では「仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる」、「感情面で負担になる仕事だ」などの設問において差が見られました。
　高ストレス者は仕事に対するモチベーションや満足度が低く、生産性や仕事の質が下がるため、社内全体に悪影響を及ぼします。一方で、STELLA人材は自らがいきいきと働くだけでなく、高ストレス者を減らし、職場環境の悪化を防ぐため、社内全体に良い影響を与えることができると考えられます。
　STELLA人材の特性を理解し、周囲に良い影響を与えるような人材を活用しながら、従業員が働きやすい、そして働き続けたいと思える職場づくりに取り組んでいただきたいです。
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

YouTubeで解説動画公開中【解説】STELLAの周りには、高ストレス者が少ない？！2023年度のストレスチェックから分析した、周りに良い影響を与えるSTELLA人材と高ストレス者率の関係を、研究所のアナリストがわかりやすく解説します！

調査対象調査期間：2023年4月1日～2024年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2023年度契約企業・団体の一部
企業・団体数：1,390
有効受検者数：479,612人

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、254万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
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「第3回職場環境優良法人」を発表＆受賞法人インタビュー公開

ドクタートラスト — Thu, 10 Oct 2024 14:35:00 +0900

2024年10月10日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所が提供するストレスチェックサービスでは、職場環境指標「TRUSTY SCORE」を算出し、数値の高い法人を規模別に「職場環境優良法人」として表彰しています。このたび、2023年度のストレスチェック結果に基づく「職場環境優良法人」が決定しました。

「TRUSTY SCORE」とは　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、職場のストレス要因を把握し、職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストのストレスチェック集団分析では、高ストレス者率や健康リスクなどのほかに、独自指標として職場環境指数「TRUSTY SCORE」を算出しています。「TRUSTY SCORE」とは、組織の信頼関係、働きやすさに着目した職場環境の指標で、①尊重・尊敬、②話しやすさ・自然体、③問題解決・挽回、④助け合い・挑戦の4領域で構成されています。職場環境の良し悪しを数値化し、その原因や特徴を分析できるため、多くの企業、団体がストレスチェックの際に経営指標として取り入れています。

　「TRUSTY SCORE」の高い組織ほど、信頼関係が強く生産性の高い職場といえるほか、これまでの分析から以下の２点も判明しています。

・　「TRUSTY SCORE」が高い組織ほど、総合健康リスクが低い
・　「TRUSTY SCORE」が高い組織ほど、高ストレス者率は低い
※詳細は、リリース「信頼関係の強い組織ほど健康リスク、高ストレス者率は低い傾向にあり」を参照ください。

「職場環境優良法人」とは

　ドクタートラストでは、職場環境指数「TRUSTY SCORE」について、ストレスチェックサービスを利用いただいた全法人で算出し、受検規模別に上位法人を表彰するとともに、組織の信頼関係、働きやすさ向上のためにどのような施策に取り組んでいるかをインタビュー取材しています。
　2024年に第3回を迎えた「職場環境優良法人」では、2023年度にストレスチェックを実施した1,158組織を対象に分析、以下の規模別に上位3法人を表彰いたしました。

＜部門一覧＞
・　回答者数1,001人以上
・　回答者数 501人〜1,000人
・　回答者数101人〜500人
・　回答者数50～100人
・　回答者数50人未満

　受賞法人の一覧、および各インタビューは特設サイトからご覧いただけます。

職場環境優良法人特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/stella/syokubakankyouyuuryouhoujin2023/

ドクタートラストのストレスチェック

ストレスチェックサービス特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/

　ドクタートラストの「ストレスチェックサービス」は、総受検者数が211万人を超え、国内トップクラスの受検規模を誇るサービスです。

＜ストレスチェックサービスの特徴＞
・　業界最安値の料金体系：国内トップクラスの受検規模だからこそのリーズナブルかつ明朗料金で充実のサービスを提供しています
・　専門機関が集団分析結果を作成：集団分析結果は、社内の専門機関「ストレスチェック研究所」が作成しています。独自指標「TRUSTY SCORE」をはじめ、さまざまな角度からの分析を盛り込むことで、職場環境改善や生産性向上の実効性を高めています
・　経験豊富なスタッフがフルサポート：ご担当者の普段を大幅に軽減するべく、ストレスチェックに精通した担当者が一社ごとに付き、最後まで支援いたします
・　さまざまな受検方法に対応：WEBでの受検はもちろん、マークシート方式や各国語にも対応し、社内の環境に合わせた柔軟な運用が可能です

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、211万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
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＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）　

健康リスクが高いのは「運輸業、郵便業」、「宿泊業、飲食サービス業」、「医療、福祉」

ドクタートラスト — Tue, 20 Aug 2024 13:45:00 +0900

2024年8月20日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者211万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックの実施を受託した1,390の企業・団体における集団分析データをもとに、［健康リスク］［高ストレス者率］の業種別ランキングを算出しました。

YouTubeで解説動画公開中【解説】2023年度最も高ストレス者率が高かったのはあの業種！インバウンドの旅行者数の急増が影響？約47万人のデータの分析結果を専門家がわかりやすく解説します！（解説：ストレスチェック研究所アナリスト押切愛里）

調査結果のポイント【健康リスクの高い業種】
・　総合的な健康リスク：「運輸業、郵便業」、「宿泊業、飲食サービス業」、「医療、福祉」
・　「仕事の負担」で健康リスクが高い：「宿泊業、飲食サービス業」、「医療、福祉」
・　「仕事のコントロール」で健康リスクが高い：「運輸業、郵便業」、「生活関連サービス業、娯楽業」
・　「上司・同僚からのサポート」で健康リスクが高い：「運輸業、郵便業」
【高ストレス者率の高い業種】
・　「宿泊業、飲食サービス業」、「運輸業、郵便業」、「製造業」
【2022年度と比較して高ストレス者率が増減した業種】
・　高ストレス者率が増加：「金融業、保険業」、「教育、学習支援業」、「運輸業、郵便業」
・　高ストレス者率が減少：「建設業」、「医療、福祉」

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　今回の調査では、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した方のうち、479,612人の最新結果を分析しました。

健康リスクランキング
1.　最も総合健康リスクが高い業種は「運輸業、郵便業」、「宿泊業、飲食サービス業」、「医療、福祉」　ストレスチェックの結果を部署や、事業場ごとに分析した集団分析では、集団の「健康リスク」が示されます。健康リスクとは、企業や団体の中で仕事のストレス要因から起こり得る疾病休業などの健康問題のリスクを、標準集団の平均を「100」として示す指標です。たとえば、健康リスクが「120」の集団は、その集団で健康問題が起きる可能性が、平均より「20％多い」ことを示しています。
　総合健康リスクを業種別に算出、リスクの高いものから順に並べたものが「表1　業種別・総合健康リスクランキング」です。「総合健康リスク」は、「仕事の負担・コントロール」リスク、および「上司・同僚からのサポート」リスクという 2つの指標をかけ合わせた数値です。2つの指標への意味の理解と「現状の数値から何を読み取ることができるのか」が健康リスクを扱ううえでは、非常に重要なポイントです。

表1

　表1のとおり、総合健康リスクが最も高かった業種は「運輸業、郵便業」、「宿泊業、飲食サービス業」で、以下「医療、福祉」が続きます。
　総合健康リスクが最も高い「運輸業、郵便業」は「上司・同僚からのサポート」において、「宿泊業、飲食サービス業」は「仕事の負担・コントロール」において全業種の中で最も数値が高く、大きな負荷がかかっていることがわかります。さらに、「生活関連サービス業、娯楽業」は総合健康リスクが100と標準ではあるものの、「仕事の負担・コントロール」において「宿泊業、飲食サービス業」同様に最も高い数値でした。

2.　「仕事の負担」で最も健康リスクが高い業種は「宿泊業、飲食サービス業」、以下「医療、福祉」　総合健康リスクを算出する1つ目の指標「仕事の負担・コントロール」リスクとは、個人ごとの仕事量の負担と、仕事量をいかにコントロールできているか、そのバランスがストレスに及ぼす影響を示しています。
　たとえば仕事の量が多かったり困難な業務内容であったりしても、自分なりのやり方やペース配分で行うことができればストレスは高くならず、リスク値は低く算出されます。ところが仕事の負担はそれほどではなくても、順番ややり方が固定され、自らの裁量が生かせない状況では、ストレスは高まり、リスク値は高く算出されます。
　「仕事の負担・コントロール」のうち、「仕事の負担」リスクを業種ごとにランキング化したものが、「表2　業種別・仕事の負担ランキング」です。

表2

　表2は、数値が大きいほど「仕事の負担が多い」ことを意味し、ストレスチェック設問のうち、次の3問への回答から導出します。

1. 非常にたくさんの仕事をしなければならない
2. 時間内に仕事が処理しきれない
3. 一生懸命働かなければならない

　このように仕事の量・処理速度・熱量などを問う設問から構成されており、数値が大きいほど仕事の負担が大きい、すなわち不良であることを示しています。
　1位は「宿泊業、飲食サービス業」、2位「医療、福祉」、3位「生活関連サービス業、娯楽業」でした。最も仕事の負担リスクが高かった「宿泊業、飲食サービス業」は、2位の「医療、福祉」より0.43ポイント高い結果となりました。

3.　「仕事のコントロール」で最も健康リスクが高い業種は「運輸業、郵便業」、次いで「生活関連サービス業、娯楽業」　次に「仕事の負担・コントロール」のうち、「仕事のコントロール」リスクを業種ごとにランキング化したものが、「表3　業種別・仕事のコントロールランキング」です。

表3

　表3は、数値が小さいほど「仕事のコントロールがしづらい」ことを意味し、ストレスチェック設問のうち、次の3問への回答から導出します。

8. 自分のペースで仕事ができる
9. 自分で仕事の順番・やり方を決めることができる
10. 職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる

　仕事をする際に個人がどれくらい仕事をコントロールできるか、または、自分で決めた順序や方法でしてよいか、その自由度が問われており、コントロールが困難な業種ほど上位にランキングされています。
　1位は「運輸業、郵便業」、2位「生活関連サービス業、娯楽業」、3位「医療、福祉」でした。「運輸業・郵便業」は「仕事のコントロール」リスクは最も不良ではあるものの、「仕事の負担」リスクでは最も良好のため、「仕事の負担・コントロール」リスク値の上昇が抑えられたのではないかと考えられます。

4.　「上司からのサポート」「同僚からのサポート」で最も健康リスクが高い業種は「運輸業、郵便業」　総合健康リスクを算出する2つ目の指標「上司・同僚からのサポート」リスクとは、職場の上司や同僚とのコミュニケーションがストレスに及ぼす影響を示しています。仕事量が多く、裁量権が少ない職場であっても上司や同僚からのサポートが得やすい職場はリスク数値が良好傾向にあり、逆に仕事量が少なく、自分のやり方で仕事を進められても、上司や同僚からのサポートが得られにくい職場はリスク数値が不良傾向になります。
　「上司・同僚からのサポート」のうち、「上司からのサポート」リスクを業種ごとにランキング化したものが、「表4　業種別・上司からのサポートランキング」です。

表4

　表4は、数値が小さくなるほど「上司からのサポートが少ない」ことを意味し、ストレスチェック設問のうち、次の3問への回答から導出します。

47. 次の人たちはどのくらい気軽に話ができますか？／上司
50. あなたが困った時、次の人たちはどのくらい頼りになりますか？／上司
53. あなたの個人的な問題を相談したら、次の人たちはどのくらいきいてくれますか？／上司

　次に「上司・同僚からのサポート」のうち、「同僚からのサポート」リスクを業種ごとにランキング化したものが、「表5　業種別・同僚からのサポートランキング」です。

表5
　
　表5は、数値が小さいほど「同僚からのサポートが少ない」ことを意味し、ストレスチェック設問のうち、次の3問への回答から導出します。

48. 次の人たちはどのくらい気軽に話ができますか？／同僚
51. あなたが困った時、次の人たちはどのくらい頼りになりますか？／同僚
54. あなたの個人的な問題を相談したら、次の人たちはどのくらいきいてくれますか？／同僚

　「上司からのサポート」「同僚からのサポート」ともに1位は「運輸業、郵便業」でした。
　「運輸業、郵便業」や「製造業」は業務を1人で担うケースが多く、安全面の問題からコミュニケーションを取る機会が少ない傾向にあります。

高ストレス者率ランキング　高ストレス者率とは、実際に受検をした人のなかで、高ストレス者と判定された人がどれくらいいるかを示した割合で、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した企業・団体の高ストレス者率の平均は13.7％（受検者数479,612人より算出）でした。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が高い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

表6

　表6は高ストレス者率を業種ごとに算出したもので、高ストレス者率が高い順に示しています。
　高ストレス者率が高い業種は「宿泊業、飲食サービス業」、「運輸業、郵便業」、以下「製造業」と続きます。高ストレス者率が最も高かった「宿泊業、飲食サービス業」は、全業種平均と比較すると6.7%高い結果となりました。高ストレス者率が高かった「宿泊業、飲食サービス業」、「運輸業、郵便業」、「製造業」では特に新型コロナウイルスの影響で一時は激減したインバウンド（訪日外国人）の旅行者数が急激に回復したことや夜勤や交代勤務等の勤務形態による生活リズムの乱れが高ストレス者率を引き上げた要因ではないかと推察されます。
　また、高ストレス者率が低かった「公務」、「学術研究、専門技術サービス業」、「複合サービス事業」では、インバウンド（訪日外国人）の旅行者数の増減によって影響されない業種であるとも考えられます。

2022年度と比較して高ストレス者率が増減した業種　表７は、2022年度と2023年度の高ストレス者率を比較したグラフです。2022年度とくらべて高ストレス者率が増加した業種（6業種）を赤枠、減少した業種（9業種）を青枠で示しています。
　高ストレス者率が大きく増加した業種は「金融業、保険業」次いで、「教育、学習支援業」「運輸業、郵便業」、高ストレス者率が大きく減少した業種は「建設業」、次いで「医療、福祉」となりました。

表7

まとめ　以上のように、「運輸業、郵便業」は「仕事のコントロール」、「上司・同僚サポート」において最も不良であるため、総合健康リスクが最も高い結果になりました。
　2023年度の高ストレス者率は、「宿泊業、飲食サービス業」、「運輸業、郵便業」、「製造業」が不良傾向であることがわかりました。これらの業種は、2023年度からインバウンド（訪日外国人）の旅行者数が急増し、業務過多によるストレスの影響を大きく受けたのではないかと考えられます。
　また、2022年度と2023年度の高ストレス者率を比較して、高ストレス者率が大きく増加した業種は「金融業、保険業」、「教育、学習支援業」「運輸業、郵便業」、高ストレス者率が大きく減少した業種は「建設業」、「医療、福祉」でした。
　高ストレス者率が前年度より増加した「金融業、保険業」では2021年の改正銀行法によって業務範囲が拡大したことを皮切りに、デジタルを活用した変革であるDX（※）の推進が求められるなかで、実現できる人材を確保するための採用活動による業務量増加、既存社員にとっては慣れないデジタル化に対してストレス負荷がかかっていることが要因であるのではないかと推察します。
　これに対して高ストレス者率が前年度より減少した「建設業」、「医療、福祉」では2024年４月から時間外労働の上限規制が適用されました。こうした制度変更を見越して、2023年度から長時間労働に対する意識変革や残業しなくてもよい環境づくりなどに力を入れた結果が表れているのではないかと考えられます。
業務の特性上、どうしてもリスク値が不良に出やすい業種がありますが、その時々の社会情勢に応じて結果は変動していきます。業務特性や社会情勢を理解したうえで、自社の状況や課題に合わせた臨機応変な対応が必要となってくるでしょう。
DX：企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

調査対象調査期間：2023年4月1日～2024年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2023年度契約企業・団体の一部
企業・団体数：1,390
有効受検者数：479,612人
※　本件の業種分類は「日本標準産業分類」に準拠しています。受検法人数が一定数に満たない業種は評価していません

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、211万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

2023年度、累計211万人超のストレスチェックデータを分析

ドクタートラスト — Thu, 25 Jul 2024 14:10:00 +0900

2024年7月25日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者211万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2023年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、47万人超の有効回答結果を分析し、従業員のストレス度合の変化を調査しました。

YouTubeで解説動画公開中【解説】「働く人々のストレス状況」を2023年度のストレスチェック結果から分析！約47万人のデータの分析結果を専門家がわかりやすく解説します！（解説：ストレスチェック研究所主席アナリスト服部恭子）

結果の要約　2023年度のストレスチェックでは、以下の特徴がみられました。

・　不良な結果となったのは「ワーク・セルフ・バランス（ポジティブ）」「仕事の質的負担」「仕事の量的負担」
・　良好な結果となったのは「職場のハラスメント」「抑うつ感」「役割明確さ」
・　2022年度と比較して、「キャリア形成」「上司のリーダーシップ」「多様な労働者への対応」「ほめてもらえる職場」「公正な人事評価」の5尺度が大きく改善された

はじめに　ストレスチェック制度は、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。制度開始から8年が経過し、当初の設問数57項目版ではなく、ワーク・エンゲイジメントなどが測定でき、職場環境改善により効果的な80項目版が主流となりました。ドクタートラストでも、設問数80項目版を提供し、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2023年度にドクタートラストでストレスチェックを受検した479,612人の最新結果、経年比較の分析結果をご紹介します。

全体の概要
1. 受検率と高ストレス者率～高ストレス者率は13％台で安定しているが、10％未満を目指してほしい～図1

　図1は、2019年度～2023年度の受検率および高ストレス者率です。受検率とはストレスチェック受検対象者に対して何人が受検をしたかを表した割合です。それぞれの受検率は、各年度にドクタートラストでストレスチェックサービスを利用した受検者における受検率を示しています。
　2023年度の受検率は87.5%で、前年度と比較し0.3％減少していますが、2020年度以降87%を超え、高受検率を維持しています。
　高ストレス者とは、ストレスチェックの結果、「ストレスの自覚症状が高い」または「自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポートの状況が著しく悪い」とされた人を指します。また高ストレス者率は、受検者に対して何人が高ストレス者だったかを表した割合です。2022年度の高ストレス者率が13.8%であるのに対し2023年度は同13.7%で大きな変化は見られませんでした。一方で、厚生労働省「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」では、高ストレス者の判定基準として、高ストレス者の割合が受検者全体の10%程度となるように設計されています。
　会社の状況や業務の特性、プライベートな要因などストレスの原因となりうるものは多岐にわたる現代においては、一人ひとりが自分にあったセルフケアを身につけ、企業においては産業医や保健師、外部相談窓口の設置や各種研修の実施など、個人としても会社としても対策を継続していくことが必要であるといえるでしょう。

2. 各尺度の経年変化（不良尺度）～仕事の質・量のストレスが私生活にまで影響を及ぼしている～　ストレスチェックは、80の各設問に対して「そうだ」、「まあそうだ」、「ちがう」、「ややちがう」の4択形式で回答し、全42尺度を算出します。
図2

　図2は、2023年度の不良10尺度を示したグラフです。数値は大きいほど不良（好ましくない）、小さいほど良好（好ましい）を示しています。
　2023年度に最も不良だったのは「ワーク・セルフ・バランス（ポジティブ）」で、以下「仕事の質的負担」「仕事の量的負担」と続きました。この並びは2022年度と比較して変化はありません。
「ワーク・セルフ・バランス（ポジティブ）」は、設問「仕事でエネルギーをもらうことで、自分の生活がさらに充実している」への回答状況から算出します。
　ドクタートラストでは、「ワーク・セルフ・バランス（ポジティブ）」が最も不良な尺度であるのは、新型コロナウイルス感染症によるイベントの自粛や制限によって、プライベートを充実させるのが難しいためだと考えてきました。しかし新型コロナウイルスが感染症法上の5類に移行されたことによって、プライベートを充実させやすい環境になってなお最も不良な尺度であることから「仕事の量的負担や質的負担を原因とするストレスが私生活にまで悪影響を及ぼしていると感じている人が多い」と推察します。

3. 各尺度の経年変化（良好尺度）～セクハラは減少したもののハラスメントの件数は変わらない～図3

　図３は2023年度良好だった10尺度を、平均点が低い（好ましい）順に示したグラフです。
　2023年度も2022年度に続き「職場のハラスメント」が最も良好な尺度となりました。この尺度は、設問「職場で自分がいじめにあっている（セクハラ・パワハラを含む）」への回答状況から算出しています。
　2022年4月から規模を問わずハラスメント対策が義務化されており、ストレスチェックの結果では、良好傾向に推移しています。一方では、全国の企業と労働者を対象に2023年12月～2024年1月に実施した厚生労働省の調査（※）によると、過去3 年間の、労働者から企業側への各ハラスメントの相談件数については、セクハラ以外では「件数は変わらない」の割合が最も高く、セクハラのみ「減少している」が最も高いという結果がでています。引き続き、会社としても個人としてもハラスメントへの意識を高めるとともに、ハラスメントセミナーの実施など、さまざまな施策への継続的な取り組みが必要といえるでしょう。このほか「抑うつ感」「役割明確さ」さらに「身体愁訴」なども上位に挙がりました。
（※）厚生労働省「令和5年度　職場のハラスメントに関する実態調査報告書」

経年で特に差が生じた5つの尺度　2023年度の結果のうち、2022年度とくらべて最も大きな差が生じた5尺度をご紹介します（括弧内の数値は2022年度にくらべて、どれくらい良好に変化したかを示しています）。

【良くなった項目】
①　キャリア形成（+1.5%）
②　上司のリーダーシップ（+1.4％）
③　多様な労働者への対応（+1.2％）
④　ほめてもらえる職場（+1.0%）
⑤　公正な人事評価（+0.9%）

なお2023年度は全体的に良好傾向で、大きく「悪化した項目」はありませんでした。

1. キャリア形成　キャリア形成は、設問「意欲を引き出したり、キャリアに役立つ教育が行われている」への回答状況から算出します。（図4）
図4

　図4のとおり、良好回答をした割合が2022年度にくらべて1.5%増えました。また2019年度から良好回答をした割合は増加の一途をたどっています。具体的には5年間で6.5％増えました。

2. 上司のリーダーシップ　上司のリーダーシップは、設問「上司は、部下が能力を伸ばす機会を持てるように、取り計らってくれる」への回答状況から算出します。（図5）
図5
　図5のとおり、良好回答をした割合が2022年度にくらべて1.4%増えました。また2019年度から良好回答をした割合は増加の一途をたどっています。具体的には5年間で5.4％増えました。

3. 多様な労働者への対応　多様な労働者への対応は、「職場では、（正規、非正規、アルバイトなど）色々な立場の人が職場の一員として尊重されている」への回答状況から算出します。（図6）
図6

図6のとおり、良好回答をした割合が2022年度にくらべて1.2%増えました。

4. ほめてもらえる職場ほめてもらえる職場は、設問「努力して仕事をすれば、ほめてもらえる」への回答状況から算出します。（図7）
図7

　図7のとおり、良好回答をした割合が2022年度にくらべて1.0％増えました。また2019年度から良好回答をした割合は増加の一途をたどっています。具体的には5年間で4.3％増えました。

5. 公正な人事評価　公正な人事評価は、「人事評価の結果について十分な説明がなされている」の回答状況から算出します。（図8）
図8
　
図8のとおり、良好回答をした割合が2022年度にくらべて0.9％増えました。

さいごに　2023年度のストレスチェックデータを前年度と比較した結果、変化の大きかった上位5尺度はすべて良好傾向に変化していました。
　その中でも今回は「上司のリーダーシップ」「ほめてもらえる職場」「公正な人事評価」など、上司にまつわる項目での良好回答が増えており、職場環境改善に取り組もうとする企業の意識も高まっていることが推察できます。職場環境改善には上司の役割がとても重要であり、労働人口に減少傾向がみられる現代において、従業員を大切にしなければならないという考えから、行動が変化している状況が表れているのかもしれません。今後は、従業員を大切にすることに重きを置きつつも、仕事の質やパフォーマンスをあげて成果につなげていくために何が必要かを考えることが、企業が発展していく上で重要になってくるのではないでしょうか。
　ストレスチェックはこれまで、働く人々のストレスの状態を知るための調査という側面が強かったのに対し、制度開始から8年が経過した現在は、職場の現状を可視化し職場環境の改善につなげるという、もう一つの側面を重要視する流れに移り変わっています。ストレスチェックの結果は非常に重要なデータが詰まっているので、ぜひ多くの企業で職場環境の把握と改善に取り組むためのきっかけにしていただきたいです。
文責：服部恭子（ストレスチェック研究所　主席アナリスト）

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年度～2023年度受検者
対象受検者数： 479,612人（2023年度）
410,352人（2022年度）
324,642人（2021年度）
240,275人（2020年度）
199,290人（2019年度）

【全80項目一覧】
（1）非常にたくさんの仕事をしなければならない、（2）時間内に仕事が処理しきれない、（3）一生懸命働かなければならない、（4）かなり注意を集中する必要がある、（5）高度の知識や技術が必要なむずかしい仕事だ、（6）勤務時間中はいつも仕事のことを考えていなければならない、（7）からだを大変よく使う仕事だ、（8）自分のペースで仕事ができる、（9）自分で仕事の順番・やり方を決めることができる、（10）職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる、（11）自分の技術や知識を仕事で使うことが少ない、（12）私の部署内で意見のくい違いがある、（13）私の部署と他の部署とはうまが合わない、（14）私の職場の雰囲気は友好的である、（15）私の職場の作業環境（騒音、照明、温度、喚起など）はよくない、（16）仕事の内容は自分にあっている、（17）働きがいのある仕事だ、（18）活気がわいてくる、（19）元気がいっぱいだ、（20）生き生きする、（21）怒りを感じる、（22）内心腹立たしい、（23）イライラしている、（24）ひどく疲れた、（25）へとへとだ、（26）だるい、（27）気がはりつめている、（28）不安だ、（29）落着かない、（30）ゆううつだ、（31）何をするのも面倒だ、（32）物事に集中できない、（33）気分が晴れない、（34）仕事が手につかない、（35）悲しいと感じる、（36）めまいがする、（37）体のふしぶしが痛む、（38）頭が重かったり頭痛がする、（39）首筋や肩がこる、（40）腰が痛い、（41）目が疲れる、（42）動悸や息切れがする、（43）胃腸の具合が悪い、（44）食欲がない、（45）便秘や下痢をする、（46）よく眠れない、（47）どのくらい気軽に話ができますか？（上司）、（48）どのくらい気軽に話ができますか？（職場の同僚）、（49）どのくらい気軽に話ができますか？（配偶者、家族、友人等）、（50）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（上司）、（51）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（職場の同僚）、（52）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（配偶者、家族、友人等）、（53）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（上司）、（54）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（職場の同僚）、（55）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（配偶者、家族、友人等）、（56）仕事に満足だ、（57）家庭生活に満足だ、（58）感情面で負担になる仕事だ、（59）複数の人からお互いに矛盾したことを要求される、（60）自分の職務や責任が何であるか分かっている、（61）仕事で自分の長所をのばす機会がある、（62）自分の仕事に見合う給料やボーナスをもらっている、（63）私は上司からふさわしい評価を受けている、（64）職を失う恐れがある、（65）上司は部下が能力を伸ばす機会を持てるように取り計らってくれる、（66）上司は誠実な態度で対応してくれる、（67）努力して仕事をすれば、ほめてもらえる、（68）失敗しても挽回するチャンスがある職場だ、（69）経営層からの情報は信頼できる、（70）職場や仕事で変化があるときには、従業員の意見が聞かれている、（71）一人ひとりの価値観を大事にしてくれる職場だ、（72）人事評価の結果について十分な説明がなされている、（73）職場では（正規、非正規、アルバイトなど）色々な立場の人が職場の一員として尊重されている、（74）意欲を引き出したりキャリアに役立つ教育が行われている、（75）仕事のことを考えているため自分の生活を充実させられない、（76）仕事でエネルギーをもらうことで自分の生活がさらに充実している、（77）職場で自分がいじめにあっている（セクハラ、パワハラを含む）、（78）私たちの職場ではお互いに理解し認め合っている、（79）仕事をしていると活力がみなぎるように感じる、（80）自分の仕事に誇りを感じる

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、211万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：杉山、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

ドクタートラスト×TANPAC　共同プロジェクト始動

ドクタートラスト — Fri, 19 Jul 2024 14:00:00 +0900

2024年7月19日
株式会社ドクタートラスト
TANPAC株式会社
　企業で働く人の健康管理を専門に受託している株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）と、高たんぱく低カロリーのグリルダイニング「筋肉食堂」を運営するTANPAC株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中崎祐史、以下「TANPAC」）は、共同プロジェクトを通じて、食の分野から働く人の健康にアプローチする取り組みを開始します。

共同プロジェクト始動の背景
1.　きっかけはドクタートラストでのTANPAC「筋肉食堂Office」導入　ドクタートラストでは、社員食堂がないなかでの福利厚生として、会社が費用を一部負担し、従業員に対して高たんぱく低カロリーで健康的なお弁当を提供するTANPAC「筋肉食堂Office」を2023年度に導入しました（サービス概要は後述）。結果、管理栄養士や保健師など専門資格を持つ社員が積極的に利用を開始し、さらに「たんぱく質の摂取量を増やしたい」と考えるトレーニング中の社員や、「脂質が多めの食生活を改善したい」と意識する社員のリピートも急増、今では一般の社員も気軽に利用するまでになっています。またこうした経緯から、ドクタートラストとTANPACの縁が生まれました。

ドクタートラストのオフィス内に設置された「筋肉食堂Office」専用の冷凍庫

2.　プロジェクトの狙い　ドクタートラストでは、企業理念「健康で楽しく元気に働く人を増やす」のもと、産業医の紹介やストレスチェック実施サービス、外部相談窓口サービス、健康管理システム「エール+」など、さまざまな面から企業で働く人の健康管理を専門に受託してまいりました。社内には管理栄養士も在籍し、特定保健指導やセミナーを通じて、食へのアプローチも積極的に行っています。
　一方のTANPACは、高たんぱく低カロリーの食事メニューを提供するグリルダイニングレストラン「筋肉食堂」を運営、健康志向の高まりを受けて爆発的に人気を伸ばしています。また、2022年には従業員に高たんぱく低カロリーの健康的なお弁当を手軽かつリーズナブルに提供できる置き型の社食サービス「筋肉食堂 for Office」（現在は「筋肉食堂 Office」にリブランディング）をスタート。福利厚生サービスとして導入する企業が増えています。
　このようにドクタートラストおよびTANPACでは「働く人」に対する食のアプローチという点で方向性が一致していることから、共同プロジェクトを始動することにいたしました。ドクタートラストとTANPACの知見をかけ合わせ、シナジー効果を生み出すとともに、「高たんぱく×低カロリー」の食を通じて、「働く人の健康」に寄与、ひいては企業の「健康経営」へとつなげてまいります。

共同プロジェクトの概要
1.　特設コラボサイトをオープン　https://kinniku-dt.com/

　共同プロジェクトの始動を記念して、特設コラボサイトを立ち上げました。働く人に向けた食の情報サイトとして、以下のコンテンツがお楽しみいただけます。

＜コンテンツ内容＞
・　ドクタートラスト管理栄養士とTANPAC担当者の対談企画
・　いつもの食事を「高たんぱく低カロリー」にアレンジ！管理栄養士による魔法のレシピ
・　日々、筋肉と向き合うスタッフによる「成長ブログ」　など
※コンテンツは随時追加してまいります

【特設コラボサイト】https://kinniku-dt.com/

2.　共同イベントの実施　ドクタートラストとTANPAC合同セミナーなど、さまざまなイベントを実施してまいります。食の面からはもちろん、トレーニングや運動といった視点も盛り込み、より多面的に「働く人の健康」を後押しいたします。

【8月8日オンライン開催！】ドクタートラスト✕筋肉食堂コラボ無料セミナー第1弾
管理栄養士&トレーナーが解説！血糖スパイクを防いで、疲労感低減・仕事のパフォーマンス向上！
＜セミナー概要＞
社員の疲労感を低減させ、仕事のパフォーマンスを向上させるカギとなる「血糖スパイク」のしくみや、血糖値をコントロールする食事のとりかたなどをドクタートラスト管理栄養士の宮野が解説します。
また後半には、元トップトレーナー、現TANPAC　ブランドマネージャーの谷川氏も登壇いたします！

日時：2024年8月8日（木）15：00〜16：00（受付時間：14：45～）
対象：企業の健康管理・支援をご担当されている方、健康経営に力をいれている企業さまなど
登壇：宮野友里加（ドクタートラスト　管理栄養士）、谷川俊平（TANPAC ブランドマネージャー（元トップトレーナー））
【詳細】　https://seminar.doctor-trust.co.jp/?p=6793
【お申込みフォーム】https://us06web.zoom.us/webinar/register/WN_EIC9JyctQsO4VBhaN92ZRw

このほかにも各種コラボ企画を準備中です！

担当者からのコメント

宮野友里加
ドクタートラスト　管理栄養士
たんぱく質は、栄養素のなかでも、炭水化物、脂質と並び、体をつくり動かすエネルギー源となる三大栄養素の1つであり、私たちの体に必要不可欠な栄養素です。TANPACさまとの共同により、忙しい日々を過ごす「働く人」の健康を食の視点からこれまで以上に支援いたします。

谷川俊平 TANPAC ブランドマネージャー（元トップトレーナー）
今回の共同プロジェクトで、ドクタートラストさまにご協力いただくことで、単に高たんぱく低カロリーの食事を提供するだけでなく、クライアント企業さまやそこで働く方々になぜそのような食事が良いのかといった知識面の提供や社員の皆さまのケアについても提供することが可能になりました。人材不足が叫ばれるなかで一人ひとりのパフォーマンスアップに向けて寄与できるようより一層まい進してまいります。

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、210万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

TANPAC概要 TANPAC株式会社　https://tanpac.co.jp/ TANPAC株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中崎祐史）は食で世界を元気にする」という経営理念のもと、「美味しい高たんぱく低カロリー低糖質料理」を提供し、人々の健康なカラダ作りに貢献しています。グリルダイニング「筋肉食堂」の運営、冷凍弁当通販サービス「筋肉食堂DELI」、法人向け社食福利厚生サービス「筋肉食堂Office」などを手がけ、成長を続けています。

職場の悩みで最も多いのは「上司・先輩との関係」

ドクタートラスト — Tue, 11 Jun 2024 14:15:00 +0900

2024年6月11日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）は、「2023年度外部相談窓口サービス[アンリ]相談状況レポート」を公表します。
　本レポートは、2023年4月～2024年3月に当社の外部相談窓口サービス［アンリ］に会員企業の従業員さまから寄せられたご相談を分析したものです。

レポート概要
・　メンタルヘルスの相談は引き続き増え続けている一方で、ハラスメントに関する相談は減少
・　職場の相談で最も多いのは「上司・先輩との関係に関する悩み」
・　メンタルヘルス不調者への対応、ハラスメントへの介入方法など、人事労務担当者からの相談件数が増加

はじめに
　外部相談窓口サービス[アンリ]とは、ドクタートラストが提供する外部窓口サービス・EAPサービスです。ドクタートラストに所属する医療職（※）が相談員としてご契約企業の従業員さまからのご相談をお受けしています。また、各ハラスメント防止法令で定められた「相談窓口」としての要件を満たしています。
※医療職：保健師、精神保健福祉士、公認心理師、管理栄養士、保育士

外部相談窓口サービス［アンリ］相談状況レポート
1.　相談状況～ハラスメント相談件数が減少～図1

　2024年3月末時点での外部相談窓口サービス[アンリ]の契約社数は309社、会員数は約9万4千人でした。
　2023年４月～2024年３月での総相談件数は947件で、最も多かった相談種別は「メンタルヘルス」で、以下「ハラスメント」「健康不調」と続きます。ハラスメントの相談は2022年度にくらべて減少していました。

2.　相談内容の内訳～最も多いのは「上司・先輩との関係に関する悩み」～図2

　職場にかかわる相談内容で最も多かったのは、2022年度同様に「上司・先輩との関係」でした。他の相談内容とくらべて、件数は倍以上で、「上司・先輩との関係」が悩みの種になりやすいとわかります。

図3

　プライベートにかかわる相談内容では「子どもの悩み」が最も多く、次いで「配偶者との関係」となりました。

3.　相談方法の内訳～レスポンスの早い電話が最も多い～図4

　外部相談窓口サービス[アンリ]では、ご相談方法に「電話」「メール」「WEB（オンライン面談）」の3通りをご用意しています。ご相談方法の内訳としては、「電話」が55.6%、「メール」が37.2%、「WEB」が7.2%であり、電話での相談を希望される方が最も多い結果となりました。

＜各相談方法のメリット＞
電話：相談者さまの状況を詳しく伺うことができ、すぐに返答・アドバイスできる、声の状態も含めた様子を把握できる
メール：匿名性がより高く、好きな時間に相談可能、ご自身のペースで悩みを書きつづるなかで問題整理ができる
WEB（オンライン面談）：表情を直接見ることができるので、言葉だけでは伝わりにくい感情面を共有しやすい

まとめ
　2022年4月1日より、中小企業にも労働施策総合推進法（パワハラ防止法）で定められたパワーハラスメント防止措置義務の対象範囲が広がったことで、大企業はもとより、従業員が10名未満の少規模な企業さまにも、外部相談窓口サービス[アンリ]をご利用いただいています。アンリ相談窓口では、ハラスメントはもちろん、メンタルヘルス、フィジカル、食事、育児などの相談を受け、悩みを抱えた人のサポートを行っています。
　2023年度は、「従業員への対応」についての相談が非常に増加していることが特徴的でした。「メンタルヘルス不調者がいるが、なかなか受診してくれない」「企業で起きたハラスメントにどう介入すればいいのかわからない」「傍若無人な振る舞いをする社員に困っている」「病気や障害をオープンにした人への配慮に困っている」など、企業によってさまざまな悩みがあるようです。
　大企業であれば、休職者やトラブル対応が必ず発生するので、経験の蓄積や専門の部署も用意があるでしょう。しかし、中小企業にとっては、そういった資源の確保が難しく、経験したことがない事例、初めて対応する事例になることが多くあります。担当者として、どこから手を付ければ良いか、何に手を出して良いのかがわからない状況に陥ることが珍しくありません。また、個人の機微な情報にどこまで踏み込んで良いのか、どのようなアプローチが適切なのか判断するのが難しく、対応に困ることが多いようです。昨今、中小企業でもメンタルヘルス不調の問題は一般化してきており、ありふれた問題になりつつあります。外部相談窓口サービス[アンリ]は、従業員にメリットがあるだけではなく、企業の担当者にとってもメリットがあります。

解説担当：笹井裕介
株式会社ドクタートラスト　看護師/精神保健福祉士/公認心理師
大学卒業後、精神保健福祉士として、精神科クリニックで心理相談、生活相談を担当。その後、看護師資格を取得し病院勤務となる。呼吸器内科・腎代謝科で従事し、ターミナル（終末期）や慢性期の患者さんと関わる。病院勤務を通して、予防医学に興味を持ち、株式会社ドクタートラストに入職。
現在は、電話相談窓口でのハラスメント・メンタルヘルス・健康相談対応、企業の人事担当者への提案やコンサルティングを行っている。

ドクタートラストについて
株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、200万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

外部相談窓口サービス［アンリ］　https://doctor-trust.co.jp/hokenshi/anri/ ドクタートラストが提供する外部相談窓口サービス[アンリ]は、メンタルヘルスやハラスメント、健康に関するご相談を電話、メール、オンラインでお受けするサービスで、各ハラスメント防止法令で定められた「相談窓口」としての要件を満たしています。
相談員は、全員がドクタートラスト所属の医療職（※）であり、ご契約企業の人事部門や産業医と連携を行い、従業員の不調やハラスメント問題の未然防止に努めています。企業単位、または事業場単位で契約し、ご契約先の従業員さま全員に、相談窓口の電話番号、メールアドレスが記載された会員証をお配りしています。アンリは、匿名でのご相談もお引き受けしており、ご相談のハードルを低くしている点が特徴です。
※医療職：保健師、精神保健福祉士、公認心理師、管理栄養士、保育士

外部相談窓口サービス［アンリ］に関するお問合せ https://doctor-trust.co.jp/hokenshi/anri/ 株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム： https://doctor-trust.co.jp/form/anri/

およそ６割の企業がストレスチェックを利用した職場環境改善を実施

ドクタートラスト — Tue, 16 Apr 2024 13:35:00 +0900

2024年4月16日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　国内最大級の産業医紹介サービスを行っている株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）では、企業の産業保健活動についてアンケート調査を行い、産業保健活動を担う衛生管理者や人事総務担当者、産業医、保健師などの175人から回答を得られました。
　その結果、全体のおよそ6割の企業が、ストレスチェックにおける集団分析を活用した職場環境改善を実施しており、昨今の健康経営に対する意識の高まりを反映する結果となりました。また、産業保健活動実施の有無にかかわらず、1on1ミーティングを実施している企業の割合が6割を超えていることが明らかになっています。
　以下では、産業保健活動の実態調査結果、および「産業保健活動としての1on1ミーティングの有効性」について、ストレスチェックコンサルタントによる解説を紹介します。

結果概要・　およそ6割の企業が職場環境改善への取り組みを実施
・　職場環境改善を実施しない主な理由は「経営層の意識が低い」「職場環境改善の実施方法が分からない」
・　6割超の企業が1on1ミーティングを実施

アンケート結果
1.　およそ６割の企業がストレスチェックの集団分析を活用した職場環境改善を実施

図1

　図1は「ストレスチェックにおける集団分析を活用した職場環境改善の実施状況」の設問に対する回答結果です。
　ストレスチェックの集団分析結果を活用した職場環境改善は、努力義務にとどまっていますが、メンタルヘルス不調の未然予防だけでなく生産性を向上させる効果もあり、実施が望ましいとされています。
　今回のアンケートでは、回答者全体の約６割となる103社がストレスチェックの集団分析結果を活用した職場環境改善を実施しており、多くの企業が労働環境に配慮した取り組みを行っていることがわかりました。
　また、「どんな職場環境改善施策を実施しているか」についても回答を得ることができました。以下では、その中でも多くの企業が取り組んでいた職場環境改善施策を紹介します。

回答内容（一部抜粋）
<職場環境改善の具体的な取り組み>
・　産業医面談の勧奨、地域の産業保健センターの面談を斡旋
・　部署内での話し合いの場を設ける
・　衛生委員会やアンケートで意見の吸い上げを行う
・　管理職への研修やフィードバックを実施する
・　1on1ミーティングの導入

　そのほかにも、時短勤務の導入や有給取得の奨励、産業医による講話の実施などを挙げる企業もありました。

2.　企業が職場環境改善を実施しない主な理由は「経営層の意識が低い」「職場環境改善の実施方法が分からない」　全体の約６割が集団分析を利用した職場環境改善を実施している一方で、実施していない企業も62社（従業員50人未満の企業は除く）ありました。
これらの企業に自由記入形式で「職場環境改善を実施しない理由」を答えてもらったうち、特に多かったものを図2ではご紹介しています。

図2

　最も多かった回答が企業側（経営層）の意識の低さへの指摘です。社会全体として「健康経営」の意識が高まりつつあるものの、いまだ浸透しきっていない現状がうかがえます。また、「職場環境改善の実施方法が分からない」「ストレスチェック結果から改善点を見つけられない」など、ストレスチェックや集団分析の活用方法に苦慮している企業も散見されました。

3.　全体の6割を超える企業が1on1ミーティングを実施

図3

　前述の、職場環境改善の具体的な取り組みを問う設問にも「1on1ミーティングの導入」という回答があることからもわかるとおり、産業保健活動の一環として1on1ミーティングを導入する企業が増えてきています。
　図3は「定期的な1on1ミーティングの実施状況」の設問に対する回答結果を集計したものです。
　「実施している」「部署ごとに異なる」「管理職のみ実施」を合わせた割合は63％（89社）であり、全体の6割を超える企業が定期的な1on1ミーティングを実施していることがわかりました。

コンサルタントによる解説
1.　職場環境改善の重要性　職場環境の改善は、メンタルヘルス不調を未然防止するだけでなく、従業員一人ひとりの持っている能力を最大限に引き出し、社内全体の生産性向上につながります。また、近年は労働人口の減少により、優秀な人材の確保が難しくなっているため、労働環境を整備し、「働きやすさ」を社内外へ発信することの重要性は日々高まっていると言えるでしょう。
　近年、企業さまから「集団分析結果を受け取ったが、どう活用すればよいのかわからない」というお声を多くいただいております。まずは、結果を適切に読み解き、経営層や管理職などへストレスチェックの結果をしっかりと説明し、現状を把握することが大切です。
　ストレスチェックは高ストレス者を見つけるだけでなく、疾病休業が起こるリスクや、従業員の心理的な負担を軽減します。また、併せて集団分析を実施することで、部署や年代別のストレス状況や従業員の満足度状況など、職場環境改善のヒントを得ることができます。

2.　1on1ミーティングの有用性とは　1on1ミーティングは、業務の進捗確認や従業員の成長促進・支援、上司と部下の信頼関係を深める目的があり、近年、導入が広がっています。上司と部下の信頼関係構築には普段のコミュニケーションが必要不可欠ですが、定期的な1on1ミーティングは、部下が悩みを相談できる機会にもなります。こうした上司のサポートはストレスを緩衝する要因になり、メンタルヘルス不調を防止します※1。
　1on1ミーティングの導入を検討している企業さまは、上司と部下のコミュニケーション手段の一つとして
活用してはいかがでしょうか。また、すでに実施している企業さまも、実施の目的や方法の見直しを行うことで、より高い職場環境改善効果が期待できます。
※1 厚生労働省「こころの健康気づきのヒント集」（2013年）

解説：千葉晶子（株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所コンサルタント）
「多くの人々に健やかに働いてほしい」という願いからドクタートラストに入社。ストレスチェックの集団分析結果を専門に扱うアナリストとして、累計200万人分のビッグデータからはたらく人たちの課題をあぶりだしてきた。現在はコンサルタントに転じ、規模や業種を問わず多種多様な企業の職場環境改善施策を支援している。

調査概要期間：2023年11月28日～2024年1月31日
地域：全国
回答数：175人
方法：ドクタートラストメールマガジン「ドクタートラストニュース」にてアンケートフォームURLを送信

ドクタートラストについて
株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、200万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エールプラス」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

サービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://doctor-trust.co.jp/form/doctor/

ストレスが低い人は「睡眠7～9時間」に集中

ドクタートラスト — Tue, 02 Apr 2024 13:40:00 +0900

2024年4月2日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者163万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2022年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、「平均睡眠時間」についての回答が得られた約5,600人のデータをもとに、平均睡眠時間とストレス度合の関係性を調査しました。

YouTubeで解説動画公開中【解説】「睡眠時間」と「心の安定」の密接な関係がデータで明らかに！ 5,600人のストレスチェックデータを徹底分析！（解説：ストレスチェック研究所　チーフアナリスト　服部恭子）

調査結果のポイント・　「低ストレス者」割合が最も大きいのは、平均睡眠時間が「7時間以上9時間未満」の群で、「5時間未満」の群の約4倍
・　平均睡眠時間が「7時間以上9時間未満」の群は「疲労感」「不安感」が少ない

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストの提供するストレスチェックサービスでは、ストレスチェックと同時に、生活習慣に関する6つの設問が追加できます。生活習慣設問の一つである「平均睡眠時間」と「総合健康リスク」、「高ストレス者率」の関係をそれぞれ分析した結果、平均睡眠時間が「5時間未満」の群が最も悪く、「7時間以上9時間未満」の群が最も良かったことが判明しました（※）。
　今回は「5時間未満」と「7時間以上9時間未満」の群に着目し、ストレス度合の関係性を分析しました。※参考：ドクタートラスト「『健康リスク』『ストレス過多な人』は “睡眠 5 時間未満”に集中、どちらも最も低いのは“睡眠7～9時間”～睡眠時間とストレスの関係をストレスチェックデータから算出～」

図1

　図1は平均睡眠時間の分布を示したものです。最も多かったのは「5時間以上6時間未満」、以下「6時間以上7時間未満」、「5時間未満」と続きます。

調査結果
1 .　平均睡眠時間が「7時間以上9時間未満」の群は、低ストレス者が睡眠「5時間未満」の群の約4倍　ドクタートラストのストレスチェックサービスでは、ストレスチェック受検者のストレスレベルをA～Eの5パターンで示しています。A判定に近いほどストレスレベルが低く、E判定は高ストレス者を示します。今回はA・B判定を「低ストレス者」、D・E判定を「ストレス保有者」とします。

図2

　図2のとおり、平均睡眠時間「5時間未満」の群では全体の62.4%が「ストレス保有者」であったのに対して、「7時間以上9時間未満」の群では26.5％にとどまりました。「ストレス保有者」の割合について、約2.3倍の開きがあることがわかります。
　また、平均睡眠時間「5時間未満」の群における「低ストレス者」は9.3%のみだったのに対して、「7時間以上9時間未満」の群では38.1％でした。「低ストレス者」の割合について、約4倍の開きがある結果となりました。
　つまり、平均睡眠時間が「5時間未満」の群では「ストレス保有者」が圧倒的に多く、「7時間以上9時間未満」の群では「低ストレス者」の割合が大きいのです。

2.　平均睡眠時間が「7時間以上9時間未満」の群では睡眠不足で見られる、疲労感・不安感が少ない　ストレスチェックの中で、ストレス反応の各設問に対して「ほとんどなかった」「ときどきあった」「しばしばあった」「ほとんどいつもあった」の4択形式で回答します。
　図3は尺度「疲労感」を構成する設問について、図4は尺度「不安感」を構成する設問について、平均睡眠時間が「5時間未満」の群と「7時間以上9時間未満」の群において良好な回答をした割合を示しました。

図3

図4

　図3の尺度「疲労感」は「ひどく疲れた」「へとへとだ」「だるい」、図4の尺度「不安感」という尺度は「気がはりつめている」「不安だ」「落着かない」のそれぞれ3つの設問から構成されています。
　どの設問も平均睡眠時間が「7時間以上9時間未満」の群は「5時間未満」の群より良好回答率が高い結果となりました。睡眠には疲労回復や、心を整える効果が期待できますが、「7時間以上9時間未満」の群では、疲労感や不安感を覚えている人が少ない状況となっています。
　さらに図5では、「よく眠れない」という設問に対して、平均睡眠時間が「5時間未満」の群と「7時間以上9時間未満」の群において良好な回答をした割合を示しました。

図5

　必要な睡眠時間は人によって異なるため、睡眠は長さだけでなく質も重要とされていますが、質の良い睡眠がとれているかどうかは、「自覚症状としてよく眠れたと感じられるか」が目安となります。
　図5のとおり、平均睡眠時間が「5時間未満」の群では「よく眠れている」と回答をしている割合が55.1%だったのに対し、「7時間以上9時間未満」の群では91.2％となり、よく眠れたと感じられている人が多い結果となりました。

さいごに　平均睡眠時間が「5時間未満」と「7時間以上9時間未満」の群に着目し、ストレス度合の関係性を調査した結果、「7時間以上9時間未満」の群では「5時間未満」の群にくらべ、「低ストレス者」の割合が約4倍多かったです。また、「ストレス保有者」の割合も半分以下となりました。
　さらに「7時間以上9時間未満」の群では睡眠不足で見られる、疲労感・不安感が「5時間未満」の群よりも少なく、よく眠れたと感じている人が多い結果となりました。
　今回の調査だけでは、眠れているから心が安定しているのか、心が安定しているから眠れているのか、どちらが先かを言及することまではできませんが、睡眠時間と心の安定には関係性があることがわかります。睡眠時間を確保することの大切さを理解し、一人でも多くの人が生き生きとした毎日が送れるきっかけになれますと幸甚です。
文責：服部恭子（ストレスチェック研究所　チーフアナリスト）、監修：根本裕美子（ドクタートラスト　保健師）

調査対象調査期間：2022年4月1日～2023年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2022年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：5,637人

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、200万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エールプラス」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部　担当：田野、宇和野
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

男性のストレスは38歳をピークに55歳まで高水準が続く

ドクタートラスト — Tue, 19 Mar 2024 13:45:00 +0900

2024年3月19日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者200万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2022年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、高ストレス者（E判定）となった31,980人のデータをもとに、男性の年齢別に高ストレス者率分布を分析しました。
※女性版の分析は「働く女性のストレスは32歳と37歳がピークとなる～女性の年齢別に高ストレス者率の分布を算出～」（2024年3月14日配信）をご覧ください。

YouTubeで解説動画公開中男性で最もストレスを感じている人が多い年齢は？213,057人を対象に調査した結果明らかになった「ストレスチェックと性別・年齢別の関係」（解説：ストレスチェック研究所　公認心理師　福田築）

調査結果のポイント・　高ストレス者率が最も高いのは38歳。26歳から55歳にかけて比較的高い水準を維持
・　60歳を過ぎると高ストレス者率は著しく減少する傾向

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　高ストレス者率とは、実際に受検をした人の中で、高ストレス状態であると判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が高い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

　ドクタートラストのストレスチェックは、個人のストレスレベルを5段階（A～E）で評価しています。Aはストレスが最も低く、Eが最も高いとされます。

図1

　図1は、男性受検者全体（18歳から65歳）のストレス度合の分布です。高ストレス者（Ｅ判定）率は、15.01%でした。
　以下では、上記のうち高ストレス者と判定された合計31,980人のデータをもとに、年齢別の高ストレス者率分布を分析していきます。

調査結果
1.　男性の高ストレス者率は30代後半が最も高く、60~65歳が最も低い
図2

　図2は男性の過去4年分における年代別の高ストレス者率分布です。
　高ストレス者率が最も高かったのは、2019・20・21年度が「30代前半」、2022年度が「30代後半」でした。高ストレス者率は30代を中心に高くなる傾向があり、2023年度も同様の傾向がみられるかもしれません。
　一方で、過去4年継続して同比率が最も低かったのは、「60～65歳」でした。2023年度でも60歳を過ぎると高ストレス者は著しく下がる傾向がみられるかもしれません。

2.　男性の高ストレス者率は38歳が最も高く、65歳が最も低い
図3

　図3は、2022年度の男性の年齢別高ストレス者率です。
　男性で高ストレス者率が最も高いのは、38歳（18.25%）で、39歳（18.16%）、45歳（17.86%）、36歳（17.85%）、35歳（17.77%）と続きます。
　一方で、同比率が最も低いのは65歳（5.60%）で、64歳（5.71%）、63歳（6.94%）、62歳（8.54%）、61歳（9.03%）と続きます。
　さらに、26歳から55歳までは継続して高ストレス者率が平均よりも高いことがうかがえました。

さいごに　男性の年齢と高ストレス者率の関係性を調査した結果、高ストレス者率は26歳から55歳にかけて比較的高い水準を維持し、38歳が最も高い傾向がうかがえました。過去の4年分を見ても、30代になると、高ストレス者率が高くなる傾向があるようです。一方、60歳を過ぎると同比率は著しく下がる傾向がうかがえました。
　「令和４年　労働安全衛生調査」（厚生労働省）では、仕事や職業生活に関する強いストレスとして男性の回答率は、「仕事の量」が最も多く、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」、「仕事の質」でした。また、2015年に発表された「五カ国マネジャー調査」（株式会社リクルートホールディングス）によると、標準の昇進年齢は課長38.6歳、部長44.０歳であり、業務量に限らず、昇進等による責任の増加も高ストレス者率が高まる主要因となるのかもしれません。
　ストレスは昇進などのポジティブな出来事によっても高くなるので、日々のストレスへの気づきを高めることが大切です。

調査対象調査期間：2022年4月1日～2023年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2022年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：213,057人

ドクタートラストについて株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、200万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エールプラス」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部　担当：田野、宇和野
TEL：03-3464-4000（代表）
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＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

働く女性のストレスは32歳と37歳がピークとなる

ドクタートラスト — Thu, 14 Mar 2024 13:45:00 +0900

2024年3月14日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者200万人超のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2022年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、高ストレス者（E判定）となった18,389人のデータをもとに、女性の年齢別に高ストレス者率分布を分析しました。

YouTubeで解説動画公開中女性で最もストレスを感じている人が多い年齢は？131,912人を対象に調査した結果明らかになった「ストレスチェックと性別・年齢別の関係」（解説：ストレスチェック研究所　公認心理師　福田築）

調査結果のポイント・　高ストレス者率は32歳と37歳をピークに28歳から40歳にかけて高水準を維持
・　58歳を過ぎると高ストレス者率は著しく減少する傾向

はじめに　ストレスチェック制度は、従業員のメンタル不調の予防やその気付きを促すこと、また、ストレスが高い人の状況把握やケアを通して職場環境改善に取り組むことを目的として制定され、2015年12月以降、従業員数50名以上の事業場で年1回の実施が義務づけられています。
　高ストレス者率とは、実際に受検をした人の中で、高ストレス状態であると判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が高い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

　ドクタートラストのストレスチェックは、個人のストレスレベルを5段階（A～E）で評価しています。Aはストレスが最も低く、Eが最も高いとされます。

図1

　図1は、女性受検者全体（18歳から65歳）のストレス度合の分布です。高ストレス者（Ｅ判定）率は、13.94%でした。
　以下では、上記のうち高ストレス者と判定された合計18,389人のデータをもとに、年齢別の高ストレス者率分布を分析していきます。

調査結果
1.　女性の高ストレス者率は30代後半が最も高く、60～65歳が最も低い
図2

　図2は女性の過去4年分における年代別の高ストレス者率分布です。
　高ストレス者率が最も高かったのは、2019・20年度が「30代前半」、2021・22年度が「30代後半」でした。高ストレス者率は30代を中心に高くなる傾向があり、2023年度も同様の傾向がみられるかもしれません。
　一方で、過去4年継続して同比率が最も低かったのは、「60～65歳」でした。2023年度でも60歳を過ぎると高ストレス者は著しく下がる傾向がみられるかもしれません。

2.　女性の高ストレス者率は37歳が最も高く、58歳以降は毎年低くなっていく
図3

　図3は、女性の年齢別高ストレス者率です。
　女性で高ストレス者率が最も高いのは37歳（16.92%）で、32歳（16.91%）、38歳（16.75%）、30歳（16.55%）、31歳（16.41%）と続きます。
　一方で、同比率が最も低いのは65歳（5.55%）で、64歳（7.71%）、63歳（8.74%）、62歳（8.77%）、61歳（9.86%）と続きます。58歳以降では、年齢を重ねるごとに高ストレス者率が低下していきました。
　さらに、28歳から40歳までは高ストレス者率が15%を継続して超えていることがうかがえました。

さいごに　女性の年齢と高ストレス者率の関係性を調査した結果、高ストレス者率は28歳から40歳にかけて高水準が続き、32歳と37歳でそれぞれピークを迎えています。過去の4年分を見ても、30代で高ストレス者率が高くなる傾向がみられます。
　「令和4年（2022）人口動態統計」（厚生労働省）では、女性の平均初婚年齢は29.7歳となっています。また、出産時の母の平均年齢は、第1子が30.9歳、第2子が32.8歳でした。晩婚化・晩産化が進んでいる現状において、30～32歳にかけて高ストレス者率が高い背景には、婚期の不安や出産時期などが影響しているかもしれません。
　また、37歳前後は第1子が就学する時期もあり、ワークライフバランスが崩れやすいことが考えられます。加えて「令和４年度雇用均等基本調査」（厚生労働省）によると、女性の管理職は年々増加傾向にあり、企業としても女性の管理職登用に向けて教育に力をいれている昨今では、37歳前後が特にストレスを感じやすい可能性があります。
　一方で、40歳を過ぎると高ストレス者率は比較的減少する傾向がみられます。女性の30代はストレスが溜まりやすいことを知り、上手にストレスと付き合う方法を備えていただくとよいかもしれません。

調査対象調査期間：2022年4月1日～2023年3月31日
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス2022年度契約企業・団体の一部
有効受検者数：131,912人

ドクタートラストについて株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、200万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エールプラス」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/stella/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部　担当：田野、宇和野
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://www.stresscheck-dt.jp/sc_form/
＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

健康経営優良法人2024「ブライト500」、通算3度目の認定

ドクタートラスト — Mon, 11 Mar 2024 15:15:00 +0900

2024年3月11日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）は「健康経営優良法人2024（ブライト500）」に認定されました。

　健康経営優良法人とは、経済産業省が制度設計し、特に優良な健康経営を実践している法人を日本健康会議が選定する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
　また、ブライト500とは「健康経営優良法人2024（中小規模法人部門）」に認定された企業のうち、「健康経営優良法人の中でも優れた企業」かつ「地域において、健康経営の発信を行っている企業」として優良な上位500法人に対して付与されるもので、ドクタートラストは通算3度目となる認定を受けました。
　ドクタートラストでは、産業保健業界の先駆者として取引先企業さまの健康経営をサポートするとともに、自社においても積極的な健康経営を展開してまいります。

　以下では、ドクタートラスト独自の健康経営への取り組みのうち主要なものを紹介します。

健康管理システム・アプリ「エールプラス」を活用した社内イベント
　「エールプラス」は、産業保健業界トップクラスのドクタートラストが提供する法人向け健康管理システム・アプリです。産業医監修のもと、健診結果やストレスチェック結果、面談記録など健康に関するデータのペーパーレスおよび一元管理を実現しました。また、「エールプラス」では、従業員向けのスマホアプリと連動し、楽しく健康づくりに取り組めるイベント機能などを搭載しています。直感的に操作ができるので業務効率化が図れるのはもちろん、「健康経営優良法人」認定取得の条件達成にも活用いただけます。
　ドクタートラストは、本システムを自社従業員にも提供し、「イベント機能」により「部署対抗ウォーキング大会」など、さまざまな健康イベントを行っています。

【健康管理システム・アプリ「エールプラス」特設サイト】https://ailesplus.com/

受検率100％のストレスチェック結果をもとに職場環境改善　ドクタートラストで提供しているストレスチェック実施サービスは、総受検者数200万人を超え、国内トップクラスの実績を誇ります。本サービスの最大の魅力は、社内の研究機関であるストレスチェック研究所が開発したオリジナル集団分析。部署や年代、性別ごとに分析を行い、現状の課題を数値化するのみならず、従業員の「仕事の満足度」を高めるための必要な施策に「優先順位」を付けて可視化することで、職場環境改善や働き方改革の実行力を高めています。
　ドクタートラストでは、本サービスを社内のストレスチェックでも展開し、受検率100%を達成するとともに、集団分析を活用して、職場環境改善を着実に実施しています。

【「ストレスチェック実施サービス」特設サイト】https://www.stresscheck-dt.jp/

就業時間の食事から！管理栄養士主導の食生活改善　ドクタートラストでは、従業員が適切な食習慣を獲得できるよう、管理栄養士主導のもと、就業時間のランチでの改善を図っています。

1.　社員食堂「よつば食堂」の運営　よつば食堂とは、「コミュニケーションの活性化」「料理を通して健康に気をつける人を増やす」「料理技術の向上」を目的として始めた社員食堂です。健康には欠かせない食事を、栄養管理士が監修しながら、社員が社員のために作っています。

ドクタートラスト管理栄養士　宮野友里加

2.　食の福利厚生として置き型社食サービス「筋肉食堂Office」「OFFICE DE YASAI」を導入　前記「よつば食堂」とともに導入しているのが、置き型社食サービス「筋肉食堂Office」「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。
　「筋肉食堂Office」は、企業が費用を一部負担し、従業員に対して高たんぱく低カロリーで健康的なお弁当を提供するTANPAC株式会社のサービスです。また、「OFFICE DE YASAI」は、新鮮なサラダやカットフルーツ、手作り惣菜を届ける株式会社KOMPEITO のサービスです。
　これら外部サービスを利用することで、社内で手軽に健康に配慮したものが購入できる体制を整備、時間がない、ふだん自炊をしないような人であっても食生活の改善が図れます。

ドクタートラスト管理栄養士　佐々木ももこ

ドクタートラストについて株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、160万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エールプラス」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

各種サービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　健康経営推進本部
TEL：03-3464-4000（代表）
企業さま用お問合せフォーム：https://doctor-trust.co.jp/form/company/contact/