法人別リリース

グローバルな健康増進の取り組みで大きく前進　ヘルス･フォー･ヒューマニティ･レポート2017年度版を公表

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ — Fri, 08 Jun 2018 15:11:08 +0900

2018年6月8日
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ
グローバルな健康増進の取り組みで大きく前進
ヘルス･フォー･ヒューマニティ･レポート2017年度版を公表
病気の根絶･予防、治療提供方法に関する新たな知見、
生涯にわたる健康促進に向けたグローバルな取り組みの進捗と重要な成果を報告
* 本プレスリリースは、2018年6月5日に、米国ジョンソン・エンド・ジョンソンが発表したプレスリリースを翻訳・編集し、皆さまのご参考に提供するものです。本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については英語が優先します。本資料（英文）については、こちらをご参照下さい。なお、本文中には日本未承認薬、未承認適用症に関する資料が含まれています。

ニュージャージー州ニューブランズウィック (2018年6月5日) --- ジョンソン・エンド・ジョンソン (NYSE: JNJ) は本日「ヘルス・フォー･ヒューマニティ･レポート2017年度版」を公表しました。本レポートは、当社が「世界中でより良い健康を促進する」という使命を推進するため、社会、環境、企業ガバナンスに関して取り組んでいる活動の状況や達成成果についてご説明しているものです。
　本レポートでは、ジョンソン・エンド・ジョンソンが全社の活動を通じて、グローバルな規模で患者さんや消費者、従業員、そして地域社会が良好な健康状態を維持できるようにサポートする取り組みを報告しています。病気を根絶、予防し、治療の提供方法を再検討し、世界中の人々が健康な心と身体、健全な環境を手に入れられるようにするための取り組みを紹介しています。
　ジョンソン・エンド・ジョンソン会長兼最高経営責任者のアレックス・ゴースキーは、以下のように述べています。「ジョンソン・エンド・ジョンソンは、よりよい明日にむけ健全な社会を築くため、日々活動を推進しています。私たちの役割はより健やかな社会を築くことであり、その任務が終わることはありません。私たちは自社やヘルスケア業界全体において、常に目標設定を高めていくべきです。その結果として、当社が世界中の人々にとって欠かせない存在になれるのだと考えます。」

　2017年の活動実績は以下のとおりです。

病気の根絶と予防に向けた継続的な取り組み
• ジョンソン・エンド・ジョンソングループの製薬企業であるヤンセンファーマ社による、HIV治療薬ドルテグラビル／リルピビリン配合錠が11月、米国食品医薬品局（FDA）による承認を受けました。
• ヤンセンファーマ社による結核治療薬ベダキリンを用いた多剤耐性結核（MDR-TB）治療が95か国、37,000名の患者さんに普及し、世界中の患者さんの新薬へのニーズをより満たすことができました。i

治療提供方法の再検討
• ジョンソン・エンド・ジョンソンは、新しいグローバルなソーシャルベンチャー、GenH社の設立を発表しました。この会社は、54か国以上からアイデアを募り、イノベーターや起業家の力を借りて、グローバルでありかつ地域の特色に合わせたソリューションを計画し、人々が長く健康でいられるための取り組みを支援します。そして、インドやガーナ、ブラジルを初めとする国々で、ベンチャー企業を設立するための相談や補助金を提供します。
• インドの都市部に暮らす低所得の妊婦や新米ママに、重要な健康情報を届けている画期的なモバイル情報提供会社、mMitra社の事業を大きく拡大しました。この事業は世界保健機関（WHO）やそのほかの組織も、大規模なデジタルヘルスプログラムの例として取り上げています。

生涯にわたる健康、福利、環境衛生の促進
• ジョンソン・エンド・ジョンソンは、育児休暇のグローバル基準を新たに導入しました。これにより、ブラジル、中国、インド、日本などの国を含む世界中の従業員は、出産や養子縁組を行う際、最短で8週間の有給育児休暇を取得する資格が与えられます。
• 再生可能エネルギー源からの電気使用量が全社で25%に達したことに加え、スウェーデン・ヘルシンボリの当社施設では、製造、研究開発、倉庫におけるすべてのエネルギー源について、史上初となる二酸化炭素を排出しないカーボン･ニュートラルな環境を実現しました。ii

　ジョンソン・エンド・ジョンソンが2017年に達成した成果を、動画にしてご紹介しています。ぜひこちらをクリックしてご覧ください。

ヘルス・フォー・ヒューマニティ･レポートについて
　ジョンソン・エンド・ジョンソンのヘルス・フォー・ヒューマニティ･レポートでは、薬の提供範囲や普及率の改善、健康な心と身体や健全な環境をすべての人々にお届けするための取り組み、あらゆる年齢層や状態の人々の生活の向上、そして世界中の公衆衛生基準の向上に関する取り組みを報告しています。当社は2017年、7つの包括的目標を盛り込んだ16の対象分野で、継続的に大きな進捗を達成しました。当社のウェブサイトにアクセスしていただき、本レポートの各国語版PDFをぜひご覧ください。本レポートの概要は、英語、スペイン語、フランス語、ポルトガル語、中国語（繁体字／簡体字）、日本語でご覧いただけます。

ジョンソン・エンド・ジョンソンについて
　私たちジョンソン・エンド・ジョンソンは、健康こそが豊かな人生の基盤であり、地域社会の繁栄と、発展を促す原動力であると考えています。この信念に基づき、130年を超える長きにわたり、私たちはすべての世代の、人生のあらゆる段階の人々の健康を支えてきました。今日、世界最大級で広範な拠点を有するヘルスケア企業としての強みを最大限に活かし、世界中の誰もが、どこにいても、心身の健康と健全な環境を享受することができるよう、私たちは適正な価格でヘルスケアにアクセスできる、より健全な社会の実現に向けて努力しています。ジョンソン・エンド･ジョンソンは、私たちのこころと科学の力、画期的な発想力を融合させ、ヘルスケアを飛躍的に進化させるべく取り組んでいます。

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i　第三者企業のERM Certification and Verification Services Inc.によって保証される2016～2017年の累計数値（四捨五入後）。
ii　第三者企業のERM Certification and Verification Services Inc.によって保証される2017年3月1日～12月31日におけるデータ。

■参考資料（1）
　ジョンソン・エンド・ジョンソンは2017年、意欲的かつ世界的な人道的目標に関する前進に関連して、以下の表彰を受けました。
• フォーチュン誌が当社を「2017年世界を変革する企業」（Change the World List）のリーダーに選出。
• ワクチンの研究開発に関して、Access to Medicine Index当社を「ワクチン普及に関するインデックス」（Access to Vaccines Index、ATVI）のリーダーに選出。
• 38,000名の成人患者および630名の小児患者にPREZISTA、INTELENCE、EDURANTなどのブランド薬およびそのジェネリック版を提供し、HIV/AIDS治療の普及に貢献。 iii
• 医薬品に関する患者情報のイニシアチブ（Patent Information Initiative for Medicines、Pat-INFORMED）に参加。
• クラリベイト・アナリティクス社は当社を「トップ100 グローバル・イノベーター 2017」に選出。
• インドのモバイルフォンテクノロジー会社mMitraが、公衆衛生イニシアチブ賞（Public Health Initiative of the Year）を受賞。
• Gartner Healthcareのサプライチェーン･ランキングでベストメーカーパートナー（Best Manufacturer Partner）に選出を受ける。
• ロイター通信のダイバーシティ＆インクルージョン･インデックス（Diversity & Inclusion Index）で、当社は2位に選出される。
• Working Motherによる「2017年ワーキングマザーにとって働きやすい企業トップ100」（Working Mother list of 100 Best Companies）のトップ10に選出される。
• CareerBlissが当社を「2017年度アメリカで最も幸福な会社50社」（50 Happiest Companies in America）の15位に選出。
• グローバル水生成分評価（Global Aquatic Ingredient Assessment、GAIA）ツールの2017年度患者賞を受賞。
• ニューズウィークの2017年度グリーンランキング（Green Rankings）で米国トップ10に選出。
• 気候に関するリーダーシップ審議会（Climate Leadership Council）、米国化学会のグリーンケミストリー製薬業界の円卓会議、およびヘルスケアプラスチックリサイクル審議会（Healthcare Plastics Recycling Council）において、当社が創設メンバーに選出される。
• Bioethics International社のグッドファーマスコアカード（Good Pharma Scorecard）で、当社は100%のスコアを獲得。
• マイノリティ企業開発局が当社を「2017年度企業賞」（Corporation of the Year）に選出。
• CDPのサプライヤーエンゲージメントリーダーボードに加入。サプライヤーエンゲージメントにおいて、Aランク（非常に優れたパフォーマンス）を獲得。

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iii　2016年以降の累計値。第三者企業のERM Certification and Verification Services Inc.によって保証される、四捨五入後の数値。

■参考資料（2）
～ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの社会貢献活動～

　ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ iv （以下､ジョンソン・エンド・ジョンソン）では、企業活動を通じて「顧客」、「従業員」、「地域社会」および「株主」に対する責任を果たしていくべきであるという経営理念　「我が信条（Our Credo）」に基づき、事業活動を推進しています。

　ジョンソン・エンド・ジョンソンは、「我が信条 (Our Credo)」の第三の責任「地域社会に対する責任」を果たすため、よりよい社会を目指すとともに、よき企業市民として、だれもが健やかな毎日を過ごせる社会の実現を目的に、「ジョンソン・エンド・ジョンソン社会貢献委員会」（以下、JJCC）を結成しています。

　JJCCは、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社代表取締役社長の日色保をチェアマンとして、グループ各社から自発的に応募した約140名の社員ボランティアによって運営され、地域に密着したパートナー団体との協力関係を通じて、身体や心、社会の健康をテーマとしたさまざまな取り組みをサポートしています。JJCCによる社会貢献活動の優先的な支援領域は、「子どもたちへの支援」「女性への支援」「東日本大震災復興支援」の3つです。これらの領域で有意義な活動を展開する非営利団体（NPO等）への支援を行っています。なお、当グループでは、社会貢献に対する考え方や活動内容をまとめた「社会貢献レポート2017」を発行し、当社ウェブサイトで公開しました。

ジョンソン・エンド・ジョンソン　社会貢献レポート2017

　ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社代表取締役社長の日色保は、以下のように述べています。「当グループは、日本でも活発に社会貢献活動を進めており、「我が信条（Our Credo）」にもあるように、社会貢献に関わることが義務感ではなくカルチャーとして定着しています。その基礎にあるのは、企業として「良き市民」でありたいという想いです。社会的責任（CSR）という概念は、いまや企業社会にとって常識となっていますが、当グループでは実に70年以上も前から、それを変わらぬ行動規範として社員が胸に刻んでおり、さまざまな活動の支援を通じて、これからも地域社会とともに歩んでまいります。」

　以下、日本における当グループの主要な社会貢献プログラムをご紹介します。

【東日本大震災復興支援：TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム】
　ジョンソン・エンド・ジョンソンは、公益財団法人米日カウンシル－ジャパンが運営するTOMODACHIイニシアチブ v とのパートナーシップのもとで企画、実施する「TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」への支援を2015年から開始しました。日本の看護学生の災害対策分野での専門知識の深化、および次世代を担うリーダーシップ育成を目的に、東日本大震災の被災地域に住む看護学生を対象に年一回、看護学教員の指導者とともに米国に派遣し、国内研修と併せて7か月間におよび災害看護に関する研修を受けていただいています。本プログラムは、これまでの3年間で累計28名の東北出身の看護学生に対し、学びの機会を提供してきました。また、終了後も本プログラム経験者は関係者の支援の下、継続して災害看護に関連する活動に取り組んでいます。今年は対象をさらに拡げ、現在全国各地で看護師を目指す、岩手・宮城・福島県出身の学生、および現在同三県に居住している看護学生から参加者を募り、7名の学生が参加予定です。

【子どもたちへの支援：人身取引被害者支援プロジェクト】
　ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、人身取引被害者サポートセンター「ライトハウス」に協力して、商業的な性的搾取の実態の共有から、予防、被害児童への支援など、子どもを性的搾取から守るためのセミナーを実施しています。主に子どもに関わる仕事に従事する大人が100人以上参加し、理解を深めています。また、このような問題に取り組む人のネットワークを日本国内に広げています。

【女性への支援：DV等によりトラウマを抱える女性が回復するためのよりよい環境を整えるプロジェクト】
　DVや虐待、モラル・パワーハラスメントなどの被害にあった女性を対象に、特定非営利活動法人「レジリエンス」と協力し、トラウマへの対処法を提供する「こころのcare講座」の開催や、ファシリテーターの養成を実施しました。これにより、よりよい支援を受けられる被害者の数を、現状より年間30,862人増やすことができました。

【写真を投稿することで支援したいプラグラムに寄付できるDonate a Photoプロジェクト】
　ジョンソン・エンド・ジョンソンが提供する無料のモバイルアプリ「Donate a Photo」を導入し、そこにスマートフォンなどで撮影した写真を投稿すると、投稿者が支援したいと思う社会貢献プログラムに、ジョンソン・エンド・ジョンソンが投稿者に代わって１枚につき１ドルを寄付します。寄付は、病気の子どもやその家族の支援、東北への食糧支援などさまざまな支援プログラムに役立てられます。これまでに世界中で約19万人以上が参加し、３00万枚以上もの写真が投稿され、その結果、175のプログラムへの支援を実現しました。

【公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金への協力】
ジョンソン・エンド・ジョンソンは2016年より、公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（以下、「GHITファンド」）の趣旨に賛同してアソシエートパートナーとして参画し、資金拠出しています。GHITファンドは、HIV/AIDS、結核、マラリア、顧みられない熱帯病等のとくに開発途上国の人々を苦しめる感染症の制圧を目指し、日本の技術、知見、イノベーションを用いた治療薬、ワクチン、診断薬の開発を目的として設立されました。日本政府、製薬会社、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカムトラスト公益信託団体、国連開発計画などが参画するグローバルヘルス分野の製品開発に特化した国際的な官民パートナーシップです。当グループはGHITへの支援を通じて、日本のイノベーションおよび投資をグローバルに拡大し、発展途上国における感染症や貧困に取り組む国際的協働を積極的に推進しています。

【ネパールでの口唇口蓋裂の治療支援プログラム】
　ジョンソン・エンド・ジョンソンとして最も重要なのは、「世界中でより良い健康を促進する」ことです。当グループでは特定非営利活動法人「アドラ・ジャパン」がネパールで展開する口唇口蓋裂医療チーム派遣事業に1996年から助成しています。医療や情報が行き届かない地域に、口唇口蓋裂の治療を行う医療チームを派遣し、また医療従事者ではないボランティアが、医療従事者やスタッフをサポートすることで、恵まれない環境にいる子供や若者が無料で手術を受けられるように、継続的に医療チームやボランティアの派遣を支援しています。

【医療と子どもたちをつなぐブラック・ジャックセミナー】
　ジョンソン・エンド・ジョンソンは2011年より、全国の病院と共催で、毎回約30人の子どもたちに手術を体験してもらう「ブラック・ジャックセミナー」を開催しています。このセミナーは、将来を担う子ども達に医師の仕事に対する夢と希望を抱いて欲しいという想いから始まったもので、地域の子どもたちが本格的な医療を疑似体験することで、将来の医療の発展に貢献してもらえることを目的としています。

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iv　ジョンソン･エンド･ジョンソン日本法人グループは、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（コンシューマー　カンパニー、メディカル　カンパニー、ビジョンケア　カンパニー）、ヤンセンファーマ株式会社で構成。　ジョンソン・エンド・ジョンソンウェブサイト　https://www.jnj.co.jp/　

v　TOMODACHIイニシアチブは、東日本大震災後の復興支援から生まれ、教育、文化交流、リーダーシップといったプログラムを通して、日米の次世代のリーダーの育成を目指す公益財団法人米日カウンシル－ジャパンと東京の米国大使館が主導する官民パートナーシップで、日本国政府の支援も受けています。日米関係の強化に深く関わり、互いの文化や国を理解し、より協調的で繁栄した安全な世界への貢献と、そうした世界での成功に必要な、世界中で通用する技能と国際的な視点を備えた日米の若いリーダーである「TOMODACHI世代」の育成を目指しています。TOMODACHIイニシアチブウェブサイト　www.tomodachi.org/ja

「TOMODACHI J&J 災害看護研修プログラム」4期生が決定

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ — Fri, 08 Jun 2018 10:00:00 +0900

2018/6/8
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ
東北における看護学生の能力開発、リーダーシップの育成を図る
「TOMODACHI J&J 災害看護研修プログラム」4期生が決定
　ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ※1（本社：東京都千代田区、以下、「ジョンソン・エンド・ジョンソン」）は、公益財団法人米日カウンシル－ジャパン（所在地：東京都千代田区、以下、「米日カウンシル」）が運営するTOMODACHIイニシアチブ※2　(以下、「TOMODACHI」) とのパートナーシップにより企画・実施する「TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」（以下、「本プログラム」）の第4期参加者（以下、「4期生」）を決定しました。

　ジョンソン・エンド・ジョンソンは、世界共通の行動規範「我が信条（Our Credo）」に掲げる地域社会に対する責任を果たすため、様々な社会貢献活動に取り組んでいます。その1つとして、次世代教育を通じた東日本大震災被災地復興支援というTOMODACHIの趣旨に賛同し、2015年より、災害医療や看護を専攻する学生の専門知識の深化、および次世代を担うリーダーシップの育成を目的とする本プログラムを支援しています。本プログラムは、これまでの3年間で累計28名の東北出身の看護学生に対し、学びの機会を提供してきました。また、終了後も、本プログラム経験者（以下、「アラムナイ」）は関係者の支援の下、継続して災害看護に関連する活動に取り組んでいます。

　この実績を踏まえ、TOMODACHIとジョンソン・エンド・ジョンソンは、2018年から2020年の3年間、本プログラムを継続することを決定しました。通算第4期を迎える今年は、現在全国各地で看護師を目指す、岩手・宮城・福島県出身の学生、および現在同三県に居住している看護学生を対象とし、厳正なる審査を経て、このたび7名の参加者を決定しました。

　本プログラムは、主に①事前研修、②米国研修、③事後研修の3部構成となっています。①事前研修は6月と7月に仙台で実施され、②米国研修は8月には10日間にわたり実施され、同研修ではニューヨーク、ニュージャージー、ワシントンD.C.に所在する、災害医療や看護を専門とする米国有数の施設や団体を訪問します。更に参加学生は、③事後研修として、米国研修での学びを基に自身で活動を企画・実施し、その内容を12月に最終報告会で発表します（プログラムの詳細は後述）。

　本プログラムに参加する看護学生は、約７ヶ月にわたる研修を通して、自身の体験や教訓、学びを生かし、災害や有事に対応する知識や実践的スキルを身につけます。また、プログラム終了後には、災害看護分野を牽引する次世代のリーダーとして、各地域で活躍していくことが期待されています。

　さらに、参加者が自身の学びを各地で広め、還元していくことで、日本の災害看護の基盤強化および発展に貢献することを目指します。

　本プログラム4期生の決定に伴い、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社代表取締役社長の日色保は次のように述べています。「当社は、長期的な視点で、時間とともに変化する被災地の状況やニーズを把握し、その時々に必要とされるさまざまな形での積極的な支援に取り組んできました。震災後の復旧プロセスを経て、復興へのプロセスへと移行した現在、次世代リーダー育成の重要性はさらに増しているものと考えます。また、これまでに参加した看護学生たちが著しく成長されていく姿を目の当たりにしていることから、本プログラムの成果を確信し、支援の継続を決定しました。就職や進学を含め、多様に活躍するアラムナイを加えた本プログラムの全参加者が、志を同じくする仲間として互いに励まし合い、未来を見据え高め合って学びを続け、災害看護におけるリーダーとしてさらに成長されていくことを楽しみにしています。」

　また、米日カウンシル代表理事アイリーン・ヒラノ・イノウエ氏は次のように述べています。「ジョンソン・エンド・ジョンソンとのパートナーシップの継続により、本年も引き続き、東北の未来を担う看護学生のみなさんが、災害看護の専門家としての第一歩を踏み出す機会を提供できますことを、大変嬉しく思います。未曾有の震災を経験した学生が、その経験と想いを胸に、志を共にする仲間と共に米国での学びを東北に還元し、また、グローバルに通用する技能を備えた、東北、ひいては日本の災害看護を牽引するリーダーして成長していくことを確信しています。」

今回、本プログラムの参加が決定した学生は次のように述べています。

　佐々木綾香氏（ささき　あやか）石巻赤十字看護専門学校　2年生
　「私は、一度社会人として働いた後、あらためて看護学校へ入学しました。看護師を目指すようになった背景には、３つの出来事がありました。震災で祖父母を失ったこと、自身が交通事故で入退院や手術を幾度も経験したこと、そして事故の怪我で夢を諦め、就職した勤務先の上司の闘病姿を目の当たりにしたことです。これらの経験を通して、自分の社会に対する使命と役割を深く考えるようになり、看護師を目指すことにしました。祖父母を救えなかったこと、また入院中に私の心の支えになってくれた看護師の手のぬくもりが、いつも私の心の中にあります。今回のプログラムを通して、米国での学びを東北に持ち帰り、広めていくのが、私の目標です。そして将来、知識と技能を備えた、人の心に寄り添える看護師になりたいと思っています。」

「TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」スケジュール
▼事前研修（６月−７月）
災害看護専門家によるワークショップや渡航前のオリエンテーション、
昨年参加者との交流等を予定
・仙台：６月９日（土）～10日（日)
・仙台：７月21日（土）～22日（日)
▼米国研修（８月）
10日間、ニューヨーク、ニュージャージー、ワシントンD.C.における災害医療・看護の専門施設や団体を訪問予定。現地で最先端技術を学ぶ他、東日本大震災での経験を共有
・８月 5日（日）：日本を出発、同日米国着
・８月15日（水）：米国を出発、翌日１６日(木)日本着
▼事後研修および報告会（９月−１２月）
米国研修における学びを地域に還元する活動を展開
・事後研修（仙台）：９月22日（土）～23日（日）
・報告会　（仙台）：12月（予定）

※1　ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループについて：
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（コンシューマー　カンパニー、メディカル　カンパニー、ビジョンケア　カンパニー）、ヤンセンファーマ株式会社で構成。
ジョンソン・エンド・ジョンソンウェブサイト　https://www.jnj.co.jp/　

※2 TOMODACHIイニシアチブについて：
TOMODACHIイニシアチブは、東日本大震災後の復興支援から生まれ、教育、文化交流、リーダーシップといったプログラムを通して、日米の次世代のリーダーの育成を目指す公益財団法人米日カウンシル－ジャパンと東京の米国大使館が主導する官民パートナーシップで、日本国政府の支援も受けています。日米関係の強化に深く関わり、互いの文化や国を理解し、より協調的で繁栄した安全な世界への貢献と、そうした世界での成功に必要な、世界中で通用する技能と国際的な視点を備えた日米の若いリーダーである「TOMODACHI世代」の育成を目指しています。
TOMODACHIイニシアチブウェブサイトwww.tomodachi.org/ja

【ジョンソン・エンド・ジョンソンについて】
私たちジョンソン・エンド・ジョンソンは、健康こそが豊かな人生の基盤であり、地域社会の繁栄と、発展を促す原動力であると考えています。この信念に基づき、130年を超える長きにわたり、私たちはすべての世代の、人生のあらゆる段階の人々の健康を支えてきました。今日、世界最大級で広範な拠点を有するヘルスケア企業としての強みを最大限に活かし、世界中の誰もが、どこにいても、心身の健康と健全な環境を享受することができるよう、私たちは適正な価格でヘルスケアにアクセスできる、より健全な社会の実現に向けて努力しています。ジョンソン・エンド･ジョンソンは、私たちのこころと科学の力、画期的な発想力を融合させ、ヘルスケアを飛躍的に進化させるべく取り組んでいます。

2018年日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」ランキングで「総合ランキング1位」を獲得

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ — Tue, 08 May 2018 16:00:33 +0900

2018年5月8日
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ
2018年日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」ランキング
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループが「総合ランキング1位」を獲得
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ*1（本社：東京都千代田区、以下ジョンソン・エンド・ジョンソン）は、『日経WOMAN』と日経ウーマノミクス・プロジェクトが主催する、2018年「女性が活躍する会社BEST100」*2において「総合ランキング1位」に選ばれました。昨年の7位からランクアップし、初の1位獲得を果たしました。

『日経WOMAN』と日経ウーマノミクス・プロジェクトが実施する「女性が活躍する会社BEST100」ランキング調査は、「働きがい」と「働きやすさ」という2つの観点から企業における女性社員活用の実態調査を行うもので、「管理職登用度」、「女性活躍推進度」、「ワークライフバランス度」、「ダイバーシティ浸透度」の4つの指標から構成されています。この結果を基に、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループは、570社の参加企業の中、1位に選ばれました。

今回、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループが「女性が活躍する会社BEST100」の「総合ランキング」で1位に選出された背景として、高い評価を得た女性の管理職登用度をはじめ、女性リーダーシップ推進活動「Women’s Leadership Initiative（WLI）」やLGBTに関する啓発活動Open&Outといった、社員による自主的な草の根活動があります。また、育児休暇制度や在宅勤務、介護休暇の推進によるワークライフバランスの向上といったダイバーシティとインクルージョンを推進する継続的な取り組みが、トップマネジメントを含む、社員一人ひとりのリーダーシップにより実施されたことによるものです。

さらに、行動規範である「我が信条（Our Credo）」に基き、性別だけでなく、年齢、人種、国籍、性的指向、障がいなどの多様な考え方やバックグラウンドをダイバーシティと捉え、全世界の社員を対象にアンコンシャス・バイアス・トレーニング研修プログラムを実施しています。このような、一人ひとりの社員がさまざまな属性やライフステージを活かし、能力を最大限に発揮するための職場文化の醸成が高い評価につながりました。

受賞にあたり、ヤンセンファーマ代表取締役社長クリス・フウリガンは、次のように述べています。「ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、ダイバーシティとインクルージョンの推進をビジネス上の最重要課題と捉えています。この度、弊社の活動を高く評価していただけたことを大変うれしく思います。今後も、ダイバーシティとインクルージョンへの取り組みを通じて、社員一人ひとりが輝ける働きがいのある職場環境づくりを目指し、ヘルスケア業界のリーディングカンパニーとして、さらなるイノベーションを創出し、日本の皆様の健康に貢献していきたいと考えております。」

*1 ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループについて
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（コンシューマー　カンパニー、メディカル　カンパニー、ビジョンケア　カンパニー）、ヤンセンファーマ株式会社で構成。
http://www.jnj.co.jp/

*2　日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」ランキングについて
女性誌『日経WOMAN』（発行：日経BP社）と日本経済新聞社グループ「日経ウーマノミクス・プロジェクト」が実施する企業の女性活用度調査。同調査は『日経WOMAN』が1988年から不定期で実施し、今回で16回目を迎えた。

【ジョンソン・エンド・ジョンソンについて】
私たちジョンソン・エンド・ジョンソンは、健康こそが豊かな人生の基盤であり、地域社会の繁栄と、発展を促す原動力であると考えています。この信念に基づき、130年を超える長きにわたり、私たちはすべての世代の、人生のあらゆる段階の人々の健康を支えてきました。今日、世界最大級で広範な拠点を有するヘルスケア企業としての強みを最大限に活かし、世界中の誰もが、どこにいても、心身の健康と健全な環境を享受することができるよう、私たちは適正な価格でヘルスケアにアクセスできる、より健全な社会の実現に向けて努力しています。ジョンソン・エンド･ジョンソンは、私たちのこころと科学の力、画期的な発想力を融合させ、ヘルスケアを飛躍的に進化させるべく取り組んでいます。

健康経営優良法人2018（ホワイト500）認定のお知らせ

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ — Wed, 21 Feb 2018 14:00:00 +0900

2018年2月21日
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ
健康経営優良法人認定制度
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ
健康経営優良法人2018（ホワイト500）認定のお知らせ
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ*1（本社：東京都千代田区、以下ジョンソン・エンド・ジョンソン）は、2月20日付にて、経済産業省が制度設計を行う健康経営優良法人2018（ホワイト500）の認定を受けましたことをご報告いたします。

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。この度、ジョンソン・エンド・ジョンソンは、規模の大きい企業や医療法人を対象とした「大規模法人部門」の1社に選ばれました。

2011年、当時の弊社医療担当専務取締役フィクリー・アイザック博士は、“健康投資の企業価値を高める寄与”を裏付ける根拠の１つを共同執筆者として発表。『健康投資1ドルに対して、約3ドルの投資リターンの成果につながった』*2ことを示すことで、従業員の健康維持促進プログラムを広める先導的役割を果たしてきました。今日においても、充実したプログラムやサービスを全世界のグループカンパニーに同等のレベルで提供し、健康的な生活の実現に取り組んでいます。

【主なプログラムやサービス】
■　全従業員対象研修プログラム Energy for Performance
職場でもプライベートでも、より活き活きと活動するために、時間管理だけではなく自らの持つエネルギーの管理方法を学ぶプログラムを全従業員に提供しています。個人が成し遂げたい人生のミッションを明確にし、さらに食事や運動などを通じて戦略的にエネルギーを拡大していきます。

■　ワークライフバランス支援
育児休暇や介護休暇取得の促進をはじめ、勤務地・勤務時間に柔軟性を持たせる制度を導入することで、従業員のワークライフバランスを支援しています。

■　従業員支援プログラム
従業員の心身の健康を増進するプログラムを複数提供しています。従業員向けに配信されている健康管理アプリを使った生活習慣改善サポートやウォーキングイベントの開催をはじめ、社内産業保健スタッフやEAP*3機関を活用したセミナー開催などのメンタルヘルス支援を提供しています。

■　所定労働時間内禁煙ポリシー
全世界共通の職場内禁煙ポリシーに加え、日本では所定労働時間内禁煙ポリシーを施行しており、2019年からは、昼休みも禁煙とするポリシーへの移行を予定しています。禁煙プログラムは、ガン予防の取り組みを促進しているものでもあり、ニコチン置換療法や禁煙カウンセリングなどを提供しています。

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、企業理念となる「我が信条（Our Credo）」において、世界中で働く全ての従業員への責任が提言されています。従業員の健康向上のための取り組みや、職場環境の整備、さらに人材開発や能力向上機会の提供は、経営上の最重要課題です。今後も、ヘルスケア業界のリーディングカンパニーとして、従業員の「健康と生活」を改善し、企業力を高めることによって、日本をはじめ世界中の皆様の健康にさらに貢献していきたいと考えております。

*1 ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループについて
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（コンシューマー　カンパニー、メディカル　カンパニー、ビジョンケア　カンパニー）、ヤンセンファーマ株式会社で構成。
http://www.jnj.co.jp/

*2　Rachel M. Henke, Ron Z. Goetzel, Janice McHugh, and Fik Isaac. Recent Experience In Health Promotion At Johnson & Johnson: Lower Health Spending, Strong Return On Investment. HEALTH AFFAIRS. 2011 March; 30(3) :490-499

*3 従業員支援プログラムEmployee Assistance Program（EAP）について
組織的なメンタルヘルス対策、健康増進など、職場のパフォーマンスを向上させるための取り組み。

【健康経営優良法人認定制度について】
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
http://www.meti.go.jp/press/2017/02/20180220003/20180220003.html

【ジョンソン・エンド・ジョンソンについて】
私たちジョンソン・エンド･ジョンソンは、健康こそが豊かな人生の基盤であり、地域社会の繁栄と、発展を促す原動力であると考えています。この信念に基づき、130年を超える長きにわたり、私たちはすべての世代の、人生のあらゆる段階の人々の健康を支えてきました。今日、世界最大級で広範な拠点を有するヘルスケア企業としての強みを最大限に活かし、世界中の誰もが、どこにいても、心身の健康と健全な環境を享受することができるよう、私たちは適正な価格でヘルスケアにアクセスできる、より健全な社会の実現に向けて努力しています。ジョンソン・エンド･ジョンソンは、私たちの想いと科学の力、そして創造力を一つにして、ヘルスケアの在り方を根本から変えるべく取り組んでいます。

ジョンソン・エンド・ジョンソン非常持ち出し袋ワークショップ開催のお知らせ

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ — Thu, 08 Feb 2018 19:15:00 +0900

20180208
ジョンソン・エンド・ジョンソン
日本法人グループ
TOMODACHI J&J災害看護研修プログラムの卒業生がアドバイス
親子でつくろう！非常持ち出し袋ワークショップ開催のお知らせ
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ*1（本社：東京都千代田区、以下ジョンソン・エンド・ジョンソン）は、このたび、「TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」卒業生によるイベント、「親子でつくろう！非常持ち出し袋ワークショップ」に協賛することになりましたのでお知らせします。ワークショップでは、東日本大震災を経験し、現在東北で看護職を目指す学生5名が、TOMODACHI J&J災害看護研修プログラムでの2週間の米国スタディツアーで学んだストレス(メンタル)ケアの重要性などについても、わかりやすく、楽しくお伝えします。
また、宮城県石巻市で活動するＮＰＯ法人「石巻復興支援ネットワーク」代表理事兼子佳恵（かねこよしえ）氏より、震災当時母親として感じたこと、NPO活動を通じて震災直後から支援活動する中で気付いたことなどについて、お話をうかがいます。

【イベント概要】
名称：　親子でつくろう！非常持ち出し袋ワークショップ
日時：　2018年2月24日（土）13:15受付開始、　13:30開始、15:00終了（予定）
場所：　毎日メディアカフェ　https://mainichimediacafe.jp/access/　
毎日新聞東京本社
〒100-8051東京都千代田区ーツ橋一丁目1番1号パレスサイドビル
電話03-3212-0321（代表）
定員:　10組の親子 (大人＋小学校3年生以上の子ども計３名まで)
申込：　毎日メディアカフェ　ウェブサイト　https://mainichimediacafe.jp/eventcal/entry/　
内容：　非常持ち出し袋ワークショップ、避難食の試食など
その他：　参加者には、1家族に１つ、「無事かえるキッズリュック」*2をプレゼント
主催：　毎日メディアカフェ
企画：　TOMODACHIイニシアチブ*３　（TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」卒業生）
協賛：　ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ

【お話：兼子　佳恵（かねこ・よしえ）氏】
特定非営利活動法人石巻復興支援ネットワーク　代表理事
1999年「イッツ・ナウ・オア・ネバー」という団体を設立し、子ども対象の環境教育活動のサポートを始める。2009年2月に名称を「環境と子どもを考える会」とし、子どもが笑顔になるイベントの開催、街づくりに問題提起する講演会等を企画運営。現在の「石巻復興支援ネットワーク」は震災後に立ち上げた。石巻市震災復興推進委員・石巻市協働教育推進委員、みやぎ連携復興センター理事、宮城県中小企業家同友会石巻支部副支部長、中央大学法学部非常勤講師、「仮設住宅の再編等に係る子供の学習支援によるコミュニティ復興支援事業」を活用した事業に係る評価・検証委員会委員等を兼任。

*1 ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループについて：
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社（コンシューマー　カンパニー、メディカル　カンパニー、ビジョンケア　カンパニー）、ヤンセンファーマ株式会社で構成。
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループウェブサイトhttps://www.jnj.co.jp/

*2無事かえるキッズリュックについて
ぬいぐるみの製造、販売等を手がける株式会社ナカジマコーポレーションのオリジナルキャラクター「かえるのピクルス」の誕生20年を記念して、特定非営利活動法人石巻復興支援ネットワークの協力、監修により作成した防災リュックです。
《無事かえるシリーズ》についてhttps://bujikaeru.jimdo.com/

*3 TOMODACHIイニシアチブについて：
TOMODACHIイニシアチブは、東日本大震災後の復興支援から生まれ、教育、文化交流、リーダーシップといったプログラムを通して、日米の次世代のリーダーの育成を目指す公益財団法人米日カウンシル－ジャパンと東京の米国大使館が主導する官民パートナーシップで、日本国政府の支援も受けています。日米関係の強化に深く関わり、互いの文化や国を理解し、より協調的で繁栄した安全な世界への貢献と、そうした世界での成功に必要な、世界中で通用する技能と国際的な視点を備えた日米の若いリーダーである「TOMODACHI世代」の育成を目指しています。
TOMODACHIイニシアチブウェブサイトhttp://usjapantomodachi.org/ja/