法人別リリース

グリーントラフ(R)で安全・安心・快適な社会インフラ整備に貢献

古河電工 — Mon, 23 Mar 2020 10:00:00 +0900

経営　研究　情報通信ソリューション　エネルギーインフラ　自動車部品・電池　電装・エレクトロニクス材料　機能製品　新事業・開発品

No.１４０１
2020年３月23日
古河電気工業株式会社

グリーントラフ®で安全・安心・快適な社会インフラ整備に貢献～　岩手・三陸鉄道の全線運行再開にあたって　～

・近年、異常気象による自然災害が激甚化・頻発化し、鉄道をはじめとする社会インフラに影響を及ぼしています。
・当社製品を導入している三陸鉄道の全線運行再開にあたり、現地を訪問しました。
・当社独自の素材力と技術革新により、これからも安全・安心・快適なまちづくりに貢献していきます。

古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、令和元年東日本台風により運行を停止していた岩手・三陸鉄道の全線運行再開にあたり、当社グループを代表してグリーントラフ®責任者が現地を訪れ、運行再開をお祝いするとともに、安全・安心・快適なまちづくりに向けた取り組みを継続することを再確認しました。三陸鉄道では2011年の東日本大震災後の復旧にあたっても、当社「グリーントラフ®」を導入しています。

背景
三陸鉄道は、地域の人々の「生活の足」として日常生活に欠かせない路線です。近年、異常気象による自然災害が激甚化・頻発化し、大きな影響を受けることも少なくありません。また、建設現場では人手不足や高齢化が深刻と言われており、早期復旧が求められる社会インフラの整備において課題となっています。
当社は持続可能な社会の実現に貢献するという基本理念のもと、社会の課題に応じた製品の開発を行ってきました。三陸鉄道の一部に採用されているグリーントラフ®はその代表例と言えます。

内容
2011年、三陸鉄道が東日本大震災からの早期復旧を求められる中、当社グリーントラフ®は軽量性・耐候性・耐衝撃性・加工性に優れていることが評価され、津波で営業停止した区間108　kmの一部区間に採用されました。コンクリートトラフに対するグリーントラフ®の約4分の1の軽さが、設置および運搬効率の向上（注）につながり、工期を大幅に短縮することに貢献しました。また、布設後も海岸沿いを走る同鉄道においてグリーントラフ®の高い耐腐食性が発揮され、潮風による塩害からケーブルを守ってきました。
令和元年東日本台風では、線路の地盤が流出するなどの被害を受け、全長163 kmの路線のおよそ3分の2に当たる区間で不通となりました。土砂流出した現場の復旧においてもグリーントラフ®が採用され、工期短縮に貢献することができ、3月20日の全線運行再開につながりました。

（C）古河電工旧南リアス線盛地区（C）三陸鉄道株式会社
陸中野田ー野田玉川間

今回の訪問では、東日本大震災から9年目、また令和元年東日本台風から約5ヶ月を迎えるにあたり、犠牲となられた方々に哀悼の意を表するとともに、地域の皆様の生活に欠かせない社会インフラ整備の一翼を担う決意を新たにしました。当社は基本理念にのっとり、素材力と技術革新により、より安全・安心・快適に暮らせるまちづくりに貢献してまいります。

（写真）左：三陸鉄道株式会社　代表取締役社長　中村一郎様
右：古河電気工業株式会社　AT・機能樹脂事業部門　機能樹脂製品部　営業部　部長　今井浩三

（注）コンクリートトラフとグリーントラフ ® の単位長製品重量比較　当社調べ

グリーントラフ®について
トラフとは、地表および地中に電線やケーブルを布設するときに、これらを内部に収納し保護するケースです。グリーントラフ®は、一般家庭で排出されるプラスチックごみなどのリサイクルプラスチックを主原料としており、エコマークを取得しています。

グリーントラフ®特設ページ：https://www.furukawa.co.jp/recycle/

古河電工グループのSDGsへの取り組み
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。

以上

【古河電工プレスリリース】TCFD提言への賛同を表明

古河電工 — Thu, 05 Mar 2020 10:00:00 +0900

経営　研究　情報通信ソリューション　エネルギーインフラ　自動車部品・電池　電装・エレクトロニクス材料　機能製品　新事業・開発品

No. 1399
2020年3月5日
古河電気工業株式会社

気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明～　古河電工グループビジョン2030達成に向けてESG経営を推進　～

・気候変動は、リスク・機会の両面において経営上の重要課題となっています。
・TCFD提言に沿った取り組みにより、ステークホルダーの皆様との信頼関係を強化します。
・TCFDを活用した気候変動対策を通して、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。

古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD：TaskForce on Climate-related FinancialDisclosures）の提言に賛同しました。これにより、当社グループの気候関連リスク・機会の両面において事業および財務へ与える影響をシナリオ分析し、経営戦略に反映します。

背景
近年、世界各地で発生している異常気象の大きな要因とされる気候変動は、自然災害の激甚化や食糧不足、水資源不足、生物多様性の損失などを引き起こす可能性があり、事業活動にとってはリスクとなる一方で、気候変動に関するイノベーションなど収益機会の獲得にもなり得ます。そのため、企業がこれらの気候関連リスク・機会を正しく認識し、財務的影響を把握した上で情報を開示することが求められます。同時に、金融の分野でも、企業が気候関連リスク・機会に関して、どのようなシナリオを想定し、将来の変化に対するどのような対応策を備えているかという情報は、企業を分析し適切な投資判断につながるため、その重要性が高まりつつあります。
これらを踏まえ、賛同企業は、TCFD提言に沿って、気候関連リスク・機会に関する「ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標」の4項目について開示することを期待されています。

内容
当社は、気候変動に関するリスク・機会が経営上の重要課題であるという認識のもと、TCFD提言に賛同しました。併せて、環境省が実施する「TCFDに沿った気候リスク・機会のシナリオ分析支援事業」にも参加しました。今後も持続可能な社会の実現に向け、TCFDを活用した気候変動対策を通して「古河電工グループビジョン2030」において重視する地球環境の保護に努めるとともに、ステークホルダーの皆様との信頼関係を強化して企業価値の向上につなげて参ります。

気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応を検討するため、2015年12月に設立されました。2017年6月に「最終報告書気候関連情報開示タスクフォースによる提言」をまとめ、企業等に対しては、気候関連リスク、および機会に関する4項目（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）について開示することを推奨しています。本年２月時点で、世界全体では金融機関をはじめとする980以上の企業・機関が賛同を示し、賛同表明している金融機関の資産総額は11兆円に上ります。

TCFDコンソーシアムホーム（日本語）：https://tcfd-consortium.jp/about
TCFD（英語）：https://www.fsb-tcfd.org/tcfd-supporters/

古河電工グループのSDGsへの取り組み
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。

以上

【古河電工プレスリリース】令和元年度「なでしこ銘柄」に選定

古河電工 — Wed, 04 Mar 2020 10:00:00 +0900

経営　研究　情報通信ソリューション　エネルギーインフラ　自動車部品・電池　電装・エレクトロニクス材料　機能製品　新事業・開発品

No.1398
2020年3月4日
古河電気工業株式会社
令和元年度「なでしこ銘柄」に選定～　ダイバーシティー＆インクルージョン推進活動が評価　～
・企業および社会の成長・発展のために、多様な人材一人ひとりが能力や働きがいを高め、各々の強みを発揮でき
　るための環境整備が必要です。
・当社グループでは、2014年から女性の活躍をはじめとするダイバーシティー＆インクルージョンの推進に取り
　組んでいます。
・今後も社員一人ひとりが活躍・成長できる環境・風土づくりを実現してまいります。

古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、女性活躍推進に優れた企業として、経済産業省と東京証券取引所が共同で主催する「なでしこ銘柄」に選定されました。選定は、2017年度以来2度目です。

背景
当社グループは「多様な人材を活かし、創造的で活力あふれる企業グループの実現」を経営理念に掲げており、グループ・グローバル経営を進める上で多様な人材が活躍できる環境・風土づくりが不可欠と考えています。2014年より「ダイバーシティー推進室」を設置し、組織のマインド醸成や女性のキャリア形成支援、自律的なワークライフマネジメントの推進等各種施策に取り組んできました。

内容
今回の選定にあたっては、当社が多様な人材の活躍を目指し、経営層によるコミットメントのもとで女性活躍推進を始めとするダイバーシティー＆インクルージョン推進を行っている点、さらには、女性の社外取締役を登用し、コーポレートガバナンスにおける多様性の取り組みを進めた点などが評価されました。女性活躍推進においては、管理職層、係長級、および大学卒採用者の女性比率の具体的な数値目標を設定し、取り組みを進めています。管理職育成施策としてメンター制度を導入したほか、異業種研修や育休復帰支援面談、当社グループ全体での情報交換会などを行っています。また、女性の活躍を後押しするため、管理職の意識改革のための研修などを実施しています。
今後も女性のさらなる活躍の推進はもちろん、多様な人材一人ひとりが成長し、能力を発揮することで、創造的で活力あふれる企業グループとなることを目指してまいります。

担当者の声
当社グループは、130年を超える歴史を持ち、幅広い事業領域にて世界中のお客様に製品、サービスを提供しています。近年は、グローバル競争の激化、技術革新の加速などにより、課題がますます高度化し、これまでの「常識」や「成功体験」が通用しない時代となっています。
このような時代においては、異なる考え方や価値観の多様性（ダイバーシティー）を尊重して、互いの強みを組織の力に変えていくこと（インクルージョン）が、成功の原動力になると考え、積極的に取り組んでいます。

執行役員　戦略本部副本部長
兼　人事部長
田中　雅子

なでしこ銘柄について
「なでしこ銘柄」は、経済産業省が東京証券取引所と共同で、「女性活躍推進」に優れた上場企業を「中長期の企業価値向上」を重視する投資家にとって魅力ある銘柄として紹介する事業です。選定企業への投資を促進し、各社の取り組みを加速化していくことを狙いとして、2012年度よりスタートしました。
選定は「女性活躍度」と「財務指標」の2段階で行われ、各業種から1～4社が選定されます。

MSCI日本株女性活躍指数（WIN）の構成銘柄に採用
当社における女性活躍推進の積極的な取り組みが評価され、環境・社会・ガバナンス（ESG）投資のために開発された「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）」の構成銘柄に採用されています。本指数は、MSCIジャパンIMIトップ700指数構成銘柄の中から性別多様性に優れた日本企業を対象に構成されたESG指数であり、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がESG投資を行うために選定している指数の一つとして採用されています。

古河電工グループのSDGsへの取り組み
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。

以上

世界初　電界共振結合で4.7kWのワイヤレス電力伝送に成功

古河電工 — Mon, 27 Jan 2020 10:00:00 +0900

2020年1月27日
古河電気工業株式会社
世界初　電界共振結合で4.7kWのワイヤレス電力伝送に成功
～　移動体向けワイヤレス給電早期実用化を目指す　～
■サマリー
・電動小型モビリティやロボットなどの移動体へ、ケーブルを接続することなく給電する技術です。
・小型・軽量化と大電力・高効率化で、環境面でも貢献します。（注1）
・世界で初めて「電界共振結合方式」で4.7kW電力伝送を距離95mmで実現しました。（注2）

古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、自動車・エレクトロニクス研究所で開発している電界共振結合方式を用いて、世界で初めて13.56MHz（注3）で4.7kWの電力を95㎜の距離でワイヤレス電力伝送（注4）する事に成功しました。軽量で、金属異物を加熱しないという電界方式の特徴を活かして、次世代の電動小型モビリティやロボット、無人搬送車などへのワイヤレス給電の適用を目指します。

■背景
ワイヤレス電力伝送にはいくつかの方法が存在しますが、当社はその中で、電界共振結合方式の研究・開発に取り組んでいます。この方式を13.56MHz、27.12MHzなどのHF帯と組み合わせると、磁界共振結合方式に比べて共振用コイルが小型化でき、軽量な送受電カプラ（注5）を構成する事が可能ですが、原理的に大電力の伝送には不向きとされ、これまでは13.56MHzで2.5kWを超える電力の伝送は例がありませんでした。今回、カプラの構造を見直すことにより高い効率で大電力を送る事に成功しました。

■内容
・伝送電力：4.7kW（連続）
・カプラ効率：94%（強制空冷時）
・伝送距離：95mm
・カプラ部（冷却ファン除く）、サイズ：H480mm x W480mm x D100、　重量：約4.3kg
・電源：13.56MHz・水冷・AB級・5kW級RF電源（市販品）
・今後もカプラの小型化、高効率化、大出力化に取り組むと共に、GaNデバイスを用いた高周波電源の開発にも取り組み、2025年頃の実用化を目指します。

■環境調和対策について
・高効率なワイヤレス電力伝送の実現により、次世代モビリティの利便性向上を促進し「地球温暖化防止」への貢献を目指します。

■用語解説
（注1）効率：商用電源（入力）⇒電力利用機器（出力）の効率が重要で、途中に入るカプラ
部では高い効率を保つことが必要。
（注2）電界共振結合方式：コイルと電極板で構成されるLC共振器（カプラと呼ぶ）により、共振現
象を利用して電力を送るワイヤレス電力伝送技術の一種。
（注3）13.56MHz：国際的に規定されたISM周波数の一つ。この周波数帯で電力伝送するため
には高速スイッチング可能なパワー半導体が必要で、GaN（窒化ガリウム）を適用する検討が
盛んに行われている。
（注4）ワイヤレス電力伝送：電線・ケーブルを介さず、空間を電力伝送する技術。
（注5）カプラ：共振用電極板、共振用小型コイル、シールドケースで構成した電力の送受電部。
（その他参考）磁界共振結合方式：リッツ線をコイル状に巻いたカプラで電力伝送を行う方式。規格
等で先行しているが、フェライトを使用し重いことと、カプラ間の金属異物が加熱されるデメリットがある。

多心光ファイバ融着接続機　S124M8を販売開始

古河電工 — Fri, 30 Aug 2019 10:00:00 +0900

2019年8月30日
古河電気工業株式会社
多心光ファイバ融着接続機　S124M8を販売開始
～間欠テープ心線接続ソリューションとして提案～
古河電気工業株式会社は、新たに開発した多心光ファイバ融着接続機「S124M8」の販売を、8月28日より開始しました。
S124Mシリーズは、超多心の光ケーブル施工が短時間で行えるよう世界最速レベルの高速動作を実現しました。既に販売を開始している光ファイバホットストリッパ S218R-Plusおよび、光ファイバホルダ S712-04e、S712A-08e と併せることで、最適な間欠テープ心線の接続ソリューションとなります。

■ラインアップ
　用途に応じた最大8心テープ心線まで接続可能な2機種をラインアップしました。
　S124M4　単心線から4心テープ心線まで
　S124M8　単心線から8心テープ心線まで

■特　長
融着接続13秒、加熱補強14秒の高速動作
タッチパネルとGUI(グラフィカルユーザインターフェース)による簡単操作
軸ズレ自動矯正支援機構
Wi-Fi通信端末を使用したリモート操作、データ管理が可能
リモート操作により不具合発生時の遠隔メンテナンスが可能

■販売開始
　S124M4: 好評発売中
　S124M8: 2019年8月28日より販売開始

■製品のお問合せ先
　古河電気工業株式会社
　ファイテル製品事業部門　光接続機器部
　0436-55-8178