法人別リリース

電通S&E、ピックルボールワンへの出資を通じピックルボール産業の成長基盤構築を支援

電通グループ — Tue, 07 Apr 2026 10:35:00 +0900

電通スポーツ＆エンターテインメント、ピックルボールワンへの出資を通じ
ピックルボール産業の成長基盤構築を支援

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：佐野傑、以下「当社」、また、当社およびグループ会社を総称して「dentsu」）のグループ横断のイニシアティブ「電通スポーツ＆エンターテインメント（以下、「電通S&E」）」は、当社の事業戦略の中核コンセプト「Integrated Growth Solutions」のさらなる深化に向け、中期経営計画に基づき進めているスポーツ＆エンターテインメント領域の取り組みの１つとして、株式会社ピックルボールワン（以下「ピックルボールワン社」）への出資を行いました（以下「本出資」）。
　近年、国内外で急速に人気が高まっているピックルボールにおいて、電通S&Eがこれまで培ってきたスポーツマーケティング領域の知見やノウハウを活かし、競技の普及からファンベースの構築、競技価値向上までを一貫して支援するとともに、ピックルボールに関与する企業の価値向上の機会の提供を行います。生活者との接点を広げることで認知度を高め、増加するプレイヤーやファンによる熱量の高いコミュニティ形成を通じて、ピックルボールを起点とした新たなスポーツ市場の創造と拡大を目指します。

　これまでdentsuは、スポーツビジネスにおいて、スポーツ団体やスポーツIPへの成長支援や権利取得等による事業投資と、クライアント企業向けのソリューション提供を両輪で進めてきました。さらに、IPバリューチェーンを横断したポートフォリオ構築等の取り組みを通じて、IPの成長支援にフォーカスするとともに、新たなビジネス機会の創出によるユニークネスの強化とスポーツ産業の拡大を進めています。
　本出資は、こうした戦略のもと、新興スポーツ領域における市場創出と価値拡張を目指す取り組みの一つです。

　ピックルボールワン社は、世界的に急速な成長を遂げているピックルボール市場を背景に、日本のピックルボール産業を「立ち上げフェーズ」にあると捉え、産業そのものの創出を最優先に事業を展開しています。今回、ピックルボールワン社への出資を行う当社は出資各社と相互連携し、都市部における拠点整備、企業コミュニティの形成、競技環境の整備、メディアによる認知拡大、EC・用品販売の強化などを通じた、日本におけるピックルボール産業の成長基盤の構築を目指しています。

　ピックルボールは、プレーする楽しさだけではなく、自然に人と人をつなげ、コミュニティを生み出す力を持つ新しいスポーツコンテンツだとdentsuは捉えています。こうしたスポーツが日本で立ち上がり社会に根づいていくことは、スポーツ産業全体の成長にも寄与するものと期待されています。
　dentsuは、電通S&Eを中心として、競技の普及と価値向上を支援しながら、ピックルボールの持つ様々な可能性を広げ、日本における新たなスポーツ文化の形成に貢献していきます。

＜ピックルボールワン社　企業概要＞
社名
株式会社ピックルボールワン
本社所在地
〒100-0011 東京都千代田区内幸町1丁目5−2
内幸町平和ビルB1F
設立年
2023年7月
代表者
代表取締役熊倉周作
事業内容
コート運営、イベント企画・運営、メディア運営、ショップ運営
URL
https://company.pickle-one.com/

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

カンヌライオンズ2026において、電通・志村和広がイノベーション部門の審査員長に選出

電通グループ — Fri, 03 Apr 2026 11:20:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 佐野傑）の日本事業の中核企業である株式会社電通のエグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクター志村和広※１が、2026年6月22日～26日まで開催される世界最大のクリエイティビティの祭典「Cannes Lions International Festival of Creativity（カンヌライオンズ2026）」において、イノベーション部門のJury President（審査員長）に選出されました。

　カンヌライオンズはこれまで広告クリエイティブの聖地として知られていましたが、近年ではアワードの領域も拡大し、広告以外の領域のソリューションアイデアやイノベーティブでゲームチェンジャーとなり得るブランド体験など、最新のビジネス動向を一挙に把握する場としても重視されています。
　全31Lions（部門）に世界中からエントリー作品※２が集まる中、審査員長は、公平な評価と議論を経て受賞者を選出するプロセスの中心的な役割を担います。

※１：志村和広のプロフィールの詳細については右記をご覧ください。
電通報URL：https://dentsu-ho.com/person/1376　
※２：昨年の応募数は計26,900点。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通グループ、セブン銀行ATM×AI-OCR×NFTを活用した次世代販促モデルのPoCを4社で開始

電通グループ — Mon, 16 Mar 2026 15:00:00 +0900

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：五十嵐博、以下「当社」）のグループ横断R&D組織「電通イノベーションイニシアティブ※1」（以下「DII」）は、株式会社セブン銀行（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松橋正明、以下「セブン銀行」）と、株式会社セブン・カードサービス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹内洋）およびSUSHI TOP MARKETING株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：徳永大輔、以下「STM」）とともに、ATMでの行動と店頭での購買体験をAI‑OCRとNFTでシームレスにつなぎ、これまで分断されていた顧客接点を一体的に捉える新たな販促モデルのソリューション開発を目的としたPoC（概念実証）を開始します。また、この実証の一環として、販促キャンペーン「集めよう！森の戦士ボノロンデジタルラリー！」を2026年3月16日（月）より開始します。

　本PoCでは、購入後のレシートから収集する購買データを活用した行動傾向の把握を可能にし、メーカーの販促施策だけでなく、生活者（顧客）の複数地域への回遊の促進や、観光施策との連動による地域活性化への応用も視野に、マーケティング基盤となるソリューションとしての可能性を検証します。DIIは企業におけるNFT活用マーケティングの企画・実施で培ってきた知見をもとに、本取り組みの事業化を見据えた協業体制の設計、提供価値の整理、全体プランニングを担います。

【本PoCの具体的な内容】
　近年、ブロックチェーン上で発行されるNFTは、唯一性をもつデジタル資産として注目されるとともに、企業がプロモーションを行う際に、個人情報を取得せずに顧客との接点を創出し、コミュニケーションを設計できる手段としても期待が高まっています。本PoCでは、生活者が日常的に利用するセブン銀行ATMを起点として、店頭での購買行動を SUSHI TOP OCRが正確に把握し、それらをNFTとして紐づけることにより、生活者の一連の行動を可視化・分析できる仕組みを実証します。

セブン銀行ATMを起点にしたNFT配布
セブン銀行ATMでは、電子マネーのチャージ等の取引後にQRコード付きレシートを発行し、NFTを配布する仕組みを提供しています。これにより、ATMという生活動線上の接点を“販促メディア化”し、生活者の購買行動につなげることが可能になります。

SUSHI TOP OCR：レシートから購買証明を自動判定（特許出願中）
店頭での購買内容は、STMのAI-OCR技術「SUSHI TOP OCR」によって自動判定されます。

<主な機能>
1.　レシート画像から対象商品の購入・金額・決済手段をAIが自動判定
2.　購買内容に応じたNFTを自動発行（出し分けも可能）
3.　不正利用（画像生成・同一レシート再提出）の検知も実装
4,　店舗別・日付別・時間帯別など、購買データの蓄積と分析レポート出力が可能

　これらの技術により、生活者の“体験→購買→NFT取得”の一連の行動をデジタル上で記録し、施策効果の可視化やLTV施策につなげることができます。

【本PoCで実証するソリューションの提供価値】
1.　ATMという生活動線を活用した、新たな販促メディアの創出
従来接点にできなかった生活導線（ATM）から購買行動を後押しし、施策全体で生活者へのリーチを拡大。

2.　NFTを介した一貫した顧客体験設計
「体験の証明」「コレクション」「限定アクセス」など、NFTならではの価値で生活者の企業および商品・サービスへのエンゲージメントを強化。

3.　レシート購買データを活用した高度な施策分析
NFTによる生活者（顧客）の行動証明に加え、SUSHI TOP OCRにより、“どの店舗で・何が・いつ”購入されたかという購買データを蓄積し、次回施策改善に活用可能。

4.　地域活性化・観光施策への応用
全国各地に展開されているセブン銀行ATMと店舗を活用することにより、地域スタンプラリーや観光地巡りなど、自治体主導の施策にも展開可能。

【今回実施するキャンペーン概要】
セブン銀行ATMと店舗での購買体験を通じて、読み聞かせ絵本『森の戦士ボノロン』の限定NFTスタンプを収集する体験型デジタルスタンプラリーを実施します。獲得できるNFTはいずれも、本キャンペーンでしか手に入れられない、希少性の高いデザインです。
セブン銀行ATMでの電子マネーnanacoチャージと、セブン‐イレブンでのnanacoを使った対象商品のお買い物で、それぞれ限定ボノロンNFTスタンプを進呈します。さらに、2種類の限定NFTスタンプを集めた方には、先着でデジタルギフト券を進呈します。

◆詳しいキャンペーン情報はこちらをご覧ください。
※実施エリア：全国のセブン銀行ATM、全国のセブン‐イレブン
※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

★ニュースリリース限定：NFTプレゼントのご案内
本ニュースリリースをご覧になった方だけに、NFTの世界をより身近に感じていただけるよう、オリジナルデザインの「ニュースリリース限定NFT」をプレゼントします。以下の取得URLまたはQRコードより、どなたでも簡単に取得いただけます。ぜひこの機会に、唯一無二のデジタル資産であるNFTを手に入れ、新しいデジタル体験をお楽しみください。

取得URL：
https://liff.line.me/2009034675-9KgLK26C/?distType=qrshot&campaign=company/sevenbk_bonolon_news_dentsu
配布期間： 2026年3月16日（月）～2026年3月29日（日）

【ご参考】
■株式会社セブン銀行（https://www.sevenbank.co.jp/）
セブン銀行は、「近くて便利」「信頼と安心」を実現する独自金融サービスを提供しています。日本全国を網羅する28,000台以上のATMは、セブン‐イレブンをはじめとするセブン＆アイグループの各店舗に加え、商業施設や観光地、空港や駅などにも展開し、お客さまの多様なニーズにお応えしています。

■株式会社セブン・カードサービス（https://www.7card.co.jp/company/）
電子マネー「nanaco」、クレジットカード「セブンカード・プラス」を中心に、流通小売業を基盤とした、日常の暮らしに寄り添う決済サービスを提供しています。

■SUSHI TOP MARKETING株式会社（https://www.sushitopmarketing.com/）
SUSHI TOP MARKETINGはNFTの配布と企画に特化した、企業のNFTマーケティングを支援する会社です。アカウントレスでNFTを簡単に受け取れる「NFT Shot」の開発やNFT活用の企画提案などを通し、世の中にNFTを普及させ、トークングラフマーケティングという新しいマーケティング手法を確立しています。

■『森の戦士ボノロン』について
セブン銀行は豊かな社会と地球の未来に貢献する取り組みの一環として、2005年6月より親子のコミュニケーションを応援するための読み聞かせ絵本『森の戦士ボノロン』の発行・無料配布に協賛・協力をしています。
発行日偶数月15日
発行部数毎号約50万部
発　　行株式会社コアミックス
配布場所セブン銀行本店、セブン‐イレブン、デニーズ、赤ちゃん本舗等

※1：電通イノベーションイニシアティブは、電通グループ全体のR&Dを推進する当社内組織です。また、株式会社電通、株式会社電通総研（旧：株式会社電通国際情報サービス）、株式会社セプテーニ・インキュベートの3社との共同で、Web3.0領域における新しいビジネスの研究および実践を行うグループ横断組織「web3 club™（ウェブスリークラブ）」を組成しています。「web3 club™」発足のリリースは以下のURLよりご覧ください。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000804.html

以上

【本R&D活動に関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　電通イノベーションイニシアティブ　文元
URL：https://innovation.dentsu.com/
Email：innovation-initiative@dentsu.co.jp

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津、原田
Email：group-cc@dentsu.com

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

電通グループ — Mon, 09 Feb 2026 10:15:00 +0900

2026年2月9日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、日本市場における生成AIの普及・展開をけん引するOpenAI, Inc.（OpenAI Group PBC、本拠地：アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコ市、代表者：CEO Sam Altman、以下「OpenAI社」）と、戦略的な連携を開始します。これにより、ChatGPT上の顧客体験の開発支援など、企業のマーケティング活動のさらなるAI化を強力に支援していきます。

　dentsu Japanは、2025年6月のOpenAI社の最新AI技術を活用したマーケティング領域におけるAIエージェントの研究開発※1をはじめ、企業への導入やdentsu Japan各社のマーケティングプロセスにおいてChatGPTの活用を進めてきました。また、2025年12月にはChatGPT上での自社サービスの提供を可能にする新機能「Apps in ChatGPT」を活用した企業向けの開発サポートの開始も発表※2しています。

　本連携により、企業はOpenAI社が提供する企業向けのChatGPTである「ChatGPT Enterprise」上で、dentsu Japanが開発した各種マーケティングモデルやソリューションを活用できるようになるため、自社のマーケティング業務の効率化と高度化が実現できます。大規模調査に基づくAIペルソナや、コピーライター・戦略プランナーの知見を学んだAIモデルなどはその一例です。
　また、世界で8億人のユーザーを有するChatGPT上での顧客接点において、AIで高速化・高度化されたマーケティングプランと連動した革新的な顧客体験を提供できるようになります。企業のマーケティング活動と、ChatGPT上で企業が提供する顧客向けの体験を一体化させることが可能なため、マーケティングROIの向上が実現します。さらに、OpenAI社が提供するService Partner Programへの加入により、OpenAI社のデモ環境・APIへのアクセスや、OpenAI社からの協力による新機能をいち早く実装したソリューションの開発などが可能になり、事業の差別化と市場投入スピードの大幅な向上が期待できます。

　具体的には、以下のようなサービスを提供していきます。

【企業向けBtoBサービス】
・「ChatGPT Enterprise」上での、dentsu Japan独自のマーケティングモデルやソリューションの活用
・「OpenAI API」を利用した、dentsu Japanが提供するインターフェースやソフトウエア上でのdentsu
Japan独自のマーケティングモデルやソリューションの活用
・企業のマーケティング活動を実施するための常駐型の伴走支援（AIを活用して導き出したマーケティングプランの実行支援など）
・上記を強化・支援する「ChatGPT Enterprise」の導入・定着化プログラム

【企業の顧客向けBtoCサービスの開発・提供支援】
・企業がウェブサイトやスマートフォンアプリで提供している自社サービス（商品販売・予約・情報提供など）のChatGPT上での提供
・企業がウェブサイトやスマートフォンアプリ上で提供している自社サービスを、OpenAIのテクノロジーを利用してチャット形式で実現するユーザー体験のデザインや機能設計、システム開発の支援

　今後、dentsu Japanは、統合コンサルティング・マーケティングソリューションを提供する株式会社電通、総合デジタルファームとしてデジタルマーケティングやDXによる企業の「成長と変革」を支援する株式会社電通デジタル、dentsu JapanにてAIソリューションや企業向けシステム開発の中核を担い、企業と社会の課題・改革への提言からテクノロジーによる解決までを実現する株式会社電通総研を中心に、「ChatGPT Enterprise」の利用を一層拡大していきます。事業領域の異なる3社によるChatGPT利用で得られた知見や経験をもとに教育・浸透・定着化プログラムを開発するほか、dentsu JapanのAI推進の高度化・加速化に向けて、それを専門的に主導する専門組織「dJ AI CoE（Center of Excellence）」を立ち上げて既に始動しています。また、dentsu Japan各社が持つコンサルティング、マーケティング、デジタル、システムインテグレーション、さらにイグニション・ポイント株式会社のAI教育や定着化支援の知見を組み合わせ、当社グループならではの「ChatGPT Enterprise」導入・定着化プログラムを企業に提供します。これにより、企業のマーケティング活動と、営業やコールセンターなどの顧客接点、経営、人事、R&D、製造といった多様な領域をつなぎ、クライアントの課題解決をより強力に支援します。

　dentsu Japanは、これまでさまざまなステークホルダーと協働し、多様なメディアやイベントなどを通じて、新しい生活様式や文化を提案しながら社会の健全な発展・成長に貢献してきました。本取り組みにおいても、新たな社会生活や顧客接点となるChatGPTを通じて、生活者に健全で豊かな体験を提供してまいります。
　今後も、独自の視点と先進的なアプローチを強みに、「人間の知」と「AIの知」を掛け合わせることで、企業の事業成長と社会の持続的な発展に貢献していきます。

※1　2025年6月2日発表：dentsu Japan、OpenAI 社の最新AI技術を活用したマーケティング領域におけるAIエージェントの
　　研究開発をスタート
　　 https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025004-0602.pdf
※2　2025年12月23日発表：国内電通グループ、OpenAI「Apps in ChatGPT」に対応する独自アプリケーション開発体制を始動　
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/1223-010989.html
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー（独自試算に基づく）である株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約140社・2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネス・トランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。

重度障害のある子どもたちをはじめ、誰もが楽しめるイベント「IncluFES 2026」（1月24日開催）に協力

電通グループ — Fri, 09 Jan 2026 11:15:00 +0900

2026年1月9日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、1月24日（土）に東洋大学赤羽台キャンパス（東京都北区）で開催される、インクルーシブな社会の実現に向けて、重度障害のある子どもたちをはじめ、誰もが楽しめるイベント「IncluFES 2026」（インクルフェスニーゼロニーロク）に協力します。dentsu Japanによる協力は、2024年以降、3回目となり、多様な方々に“インクルーシブの輪”を広げていきます。

　「IncluFES」は、パラリンピックに採用されているスポーツに取り組むことが難しい重度障害のある子どもたちを主役とした、誰もが楽しむことができるスポーツフェスティバルです。イベントの名称に“すべてを含む”という意味の英語「Inclusive（インクルーシブ）」を掲げ、「気づき、深め、楽しむ」をテーマにしたイベントとして、誰もが楽しめる体験を提供します。2023年以降、東京都多摩市立総合体育館で開催され、年々参加者が増加しています。今回は初の23区内開催となり、より多くの人が参加しやすい環境を整備し、従来より多くの特別支援学校が参加することになりました。

　「IncluFES 2026」では、手を使える選手は手で、足を使える選手は足でなど、自身の得意な動きでプレーできる、ハンドボールに似た「ハンドサッカー」のエキシビションマッチのほか、年齢や体型、体力の差、障害の有無も関係なく楽しめる、VR体験やサイバーボッチャ、来場者と一緒にオリジナルキャラクターをつくり上げる「みんなでつくる、インクルフェスのゆるキャラ」など、誰もが参加できる体験コンテンツを展開します。また、ゲストを招いたセレモニーやステージプログラムの開催も検討中で、来場者と選手が一体となって楽しめる空間をつくります。どなたでもご参加いただけるイベントですので、ぜひご来場ください。

＜前回開催時のハンドサッカーとステージプログラムの様子＞

＜「IncluFES 2026」概要＞
日時：2026年1月24日（土） 9:30～16:00（予定）
会場：東洋大学赤羽台キャンパス HELSPO HUB-3（東京都北区赤羽台1-7-11）
　　　最寄駅赤羽駅（JR京浜東北線／埼京線／高崎線／宇都宮線）西口徒歩8分
主催：IncluFES実行委員会
参加方法：事前予約なし、入場無料でご参加いただけます。
　　　ご参加にあたっては以下ホームページをご覧ください。https://inclufes.jp/
協力：東京都肢体不自由特別支援学校体育連盟／日本ハンドサッカー協会／一般社団法人障害児・者QOLサポートラボ CIAO／株式会社電通コーポレートワン／株式会社電通／株式会社電通デジタル／株式会社電通アイ・アンド・シー・パートナーズ／株式会社電通ライブ／株式会社電通プロモーション／株式会社電通PRコンサルティング／株式会社電通キャスティングアンドエンタテインメント／株式会社電通クリエイティブピクチャーズ／株式会社電通そらり／株式会社電通イベントオペレーションズ／株式会社CAPMAN／株式会社ワントゥーテン／GLOE株式会社／株式会社リクルート

　今後もdentsu Japanは、障害者スポーツの継続的な発展をはじめ、誰もがスポーツを楽しむことができる社会の一助となることを目指します。dentsu JapanのDEIに関する取り組みは、以下をご覧ください。
　 https://www.japan.dentsu.com/jp/deandi/

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上
＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー（独自試算に基づく）である株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約140社・約2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネス・トランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。

電通グループ、CDP2025「気候変動」分野で最高評価「Aリスト」に初選定

電通グループ — Thu, 08 Jan 2026 11:15:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博）は、企業などの情報開示と取り組みを評価する国際的な非営利団体CDP※1が実施する2025年気候変動分野の評価において、「Aリスト」企業に初めて選定されました。

　CDPは世界の主要企業に対する取り組みや情報開示を「気候変動」、「水セキュリティ」、「森林」の3分野で毎年評価しています。「Aリスト」企業は、各分野で、正確なインパクト評価、規制対応力、透明性の高い情報開示が認められた企業であり、2025年に評価対象となった約２万社のうち上位４％に位置します。

選定に至った主な取り組み：
●　SBTi※2の企業ネットゼロ基準に従って認定：2040年までにバリューチェーン上の温室効果ガス（GHG）排出量のネットゼロ達成を約束
●　気候関連レポート※3：国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が公表している国際財務報告基準（IFRS）のサステナビリティ開示基準を参照して、初めてレポートを作成
●　ネットゼロ移行計画※4：GHG排出削減とサステナビリティ・トランスフォーメーションに向けた行動計画を策定

　これらの取り組みは、dentsuの「2030価値創造戦略」※5におけるマテリアリティへの対応を加速させるものであり、今後も、事業バリューチェーン全体、クライアント、そして社会にポジティブな影響を与えるイノベーションを推進してまいります。

　dentsuにとってサステナビリティは、パーパスである「an invitation to the never before.」を実現するための大前提であり、その推進戦略が「価値創造戦略」です。この戦略は、「事業を通して困難な社会課題を解決する未来のアイデアを生み出していく」ことを目指すものであり、財務的側面と非財務的側面のさらなる統合を通じて、グループ全体の企業価値向上を図っています。当社グループは引き続き、B2B2S (Business to Business to Society)企業として、企業・政府・市民社会をはじめとする多様なステークホルダーとの協働・共創を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。

※1：CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営する非営利団体です。多くの企業、金融機関、自治体が、環境への影響を管理するためにCDPのシステムを活用しています。URL：https://cdp.net/ja
※2：電通グループのネットゼロ目標の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/environment/
※3：気候関連レポート（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/climate-related-report2025.pdf
※4：ネットゼロ移行計画（本編）
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/sustainability/common/pdf/net-zero-transition-plan2025.pdf
※5：電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html

以上

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、CMO調査レポート2025（日本語版）を発表

電通グループ — Fri, 26 Dec 2025 15:45:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu ）は、日本を含む世界の主要14市場※における企業のCMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）などマーケティングに関する上級責任者1,950名を調査対象とした「CMO調査レポート2025（日本語版）」を発表しました。

　「再変革の推進者たち（AGENTS OF REINVENTION）～AIと人間の創造力の交差点にあるマーケティング」と題した今年で6回目となる本年次調査は、アルゴリズムと自律エージェント型AI（エージェンティックAI）が席巻する時代において、これまで以上に高まる人間性の価値と AIの融合を目指すCMOの姿が浮き彫りになっています。また、CMOの回答を分析したうえで2025年以降のマーケティングにおける10の主要テーマを定義し、ブランド（企業）とビジネスの持続的成長のための提言を示しています。

■本調査の詳細レポート（日本語版）は以下のURLよりダウンロード可能です。
URL:https://www.group.dentsu.com/jp/news/pdf/dentsu-creative-cmo-survey-2025-jp.pdf (3.5MB）

　当調査の公開にあたり、電通グループグローバル・チーフ・クリエイティブ・オフィサー佐々木康晴は、次のように述べています。
「今回のレポートで明らかになったのは、広告主のみなさまがAIを急速に導入しつつも、人間の力によるクラフトとクリエイティビティをこれまで以上に重視するようになっている、という点です。AIをマーケティングの広範囲に採用するほど、独創性や革新性をあわせ持たなければ、ブランドは埋もれてしまう。AIは短期的な成果の予測に優れていますが、クリエイティビティの本質的な価値は「予測不能性」にあるのです。
最も刺激的なのは、AIの能力と人間のクリエイティビティが融合することで、これまでにない可能性が開かれ、新たな未来が形づくられていくことです。だからこそ、多くの広告主のみなさまが2026年以降も、これまで以上にイノベーションへの投資を強化する姿勢を示しているのだと思います。」

　また、本調査をリードしたDentsu Creative グローバル・チーフ・ストラテジー・オフィサーパトリシア・マクドナルドは、次のように述べています。
「現代のマーケターは数多くの逆説や矛盾に直面しています。時代についていくためにはオートメーションが不可欠ですが、その中で際立つためには人間らしさが欠かせません。アルゴリズムを制しないと存在感は失われますが、最適化しすぎると個性が消えてしまいます。どのブランドも同じツールで同じシグナルを追いかければ、私たちは同じ場所に留まりながら、必死に走っているにすぎません。つまり、AIを積極的に取り入れれば取り入れるほど、私たちはより人間らしくなる必要があります。カルチャーに根ざした、深く、パーソナルな真実を掘り起こすことが共感を呼び、差別化をもたらし、スケール化に繋がるのです。」

　本調査が示す2025年以降の10の主要テーマは下記のとおりです。

① アルゴリズムを先読みする
アルゴリズムで成功することは、トレンドに追随するのではなく先導することを意味します。最新のミームや流行を追いかけるだけでは効果は次第に減少し、コストは上昇し、認知度も低下してしまいます。71%のCMOが「アルゴリズムで勝てなければ存在感を失う」と考えている一方で、79%が「アルゴリズムの最適化を優先しすぎると、似たようなコンテンツばかりになってしまう」とも感じています。
② 共感へ投資する
一見、逆説的ですが、アルゴリズムで成果を上げる鍵となるのは人間らしさです。人と人との間でしか生まれないインサイトが共感を生み、常識にとらわれない発想がイノベーションを生み出すことで、重要な差別化が実現します。86%のCMOが「AI主導の世界では、実際の顧客の声に耳を傾けることがこれまで以上に重要である」と回答しており、さらに87%が「現代の戦略には、より高い創造性、共感力、そして人間性が求められる」と考えています。
③ アイデアでつなげる
今日、ブランドは共創によって成り立つべきであると考えるCMOが圧倒的多数です。91%が「今後のブランド構築はブランド、クリエイター、プラットフォームによるパートナーシップによって行われる」（前年比+14ポイント）と回答しており、87%が「コミュニティとのエンゲージメントは、ブランドインパクトを拡大させる強力な手段である」と考えています。一方で、82%がコントロールを手放すことを懸念しており、この割合は前年から22ポイント増加しています。
④ インフルエンサー投資が結果を分ける
共創の重要性を踏まえると、CMOがインフルエンサーへの投資を大幅に増やす計画を立て、インフルエンサーコンテンツが可視性やコンバージョンを高める上で果たす役割を戦略的に捉えているのは当然と言えます。90%のCMOが「ソーシャルメディアとインフルエンサーコンテンツは従来型広告よりも高いエンゲージメントを生む」と考えており、39%が今後ソーシャルメディアとインフルエンサーマーケティングに予算の20∼30%を投資する計画を立てています。
⑤ カルチャーとの間のジレンマ
多くのマーケターは直感的に「現代のブランド構築はカルチャーを通じて行われる」と認識しているものの、それを継続的かつグローバル規模で実行できると確信している人は多くありません。81%のCMOが「これからの時代はカルチャーを通じたブランド構築が重要だが、その具体的な手法についての成功例がまだ十分に存在しない」と回答しており、また40%が「自社ブランドがどのように、またどの分野でカルチャーと信頼性をもって結びつくべきかを見極めることは大きな課題である」と感じています。
⑥ イノベーションの必然性
これまで実証されてきた手法の効果が薄れる中、イノベーションはもはや「あれば良いもの」ではなく「不可欠なもの」となっています。マーケターの40%が2025/2026年のマーケティング予算のうち、20∼30%をイノベーションに割り当てる計画を立てています。また、変化のスピードが加速し続ける現代において、90%が「イノベーションはサイドプロジェクトとしてではなく、最も差し迫ったビジネス課題解決に向けて行うべきだ」と考えています。
⑦ 人工知能と共に働く時代
AIはすでにCMOたちの日常業務に欠かせない存在となっています。今日、ほとんどのCMOが、リサーチの要約、コピーの草稿、思考の整理などのワークフローでAIを取り入れ、そのうち30%以上が日常的に活用しています。こうした状況は、エージェンシーの内部プロセスの透明性に関心を深め、料金モデルに関する新たな議論を生んでいます。同時に、AIと人間のクラフトやクリエイティビティに対する認識をも急速に変えつつあります。
⑧ 人間らしい体験とは
マーケターが従来のチャネルでの顧客との接触に自信を低下させる今だからこそ、体験はブランド構築の鍵なのです。たとえ未来の体験が現在とは大きく異なろうとも、その重要性は変わりません。CMOの86%が「現代のブランドは体験によって築かれる」と答える一方、興味深いことに73%が「AIによってブランド体験が薄れるかもしれない」と懸念しています。知的なパーソナライゼーションと革新的な新インターフェースが、クリエイティブなブランド体験を生み出す重要な鍵になると考えられています。
⑨ 賢くつながるコンテンツへ
単なるスケールの追求は、もはや魅力を失いつつあります。現代のCMOが求めているのは、効率と効果のバランスを取り、カスタマージャーニーを軸としたダイナミックで適合性の高いコンテンツを、適切なタイミングで適切なメッセージとして届けることです。しかし、世界のCMOの78%が「コンテンツ制作数は増えているものの、その影響力は低下している」と懸念しています。そして、CMOは、カスタマージャーニーや業務変革を深く理解している戦略的制作パートナーを求めています。
⑩ センスを信じよう
CMOは、自律エージェント型AIがカスタマーエクスペリエンスとパーソナライゼーションに飛躍的な進歩をもたらすと予測する一方、信頼とセンス、ブランド選好がこれまで以上に重要になると考えています。CMOの89%が「自律エージェント型AIの時代には信頼とセンスがかつてないほど重要になる」と回答しており、90%が「ブランドが消費者の“買い物かご ”に残り続けるためには、強いブランド選好が欠かせない」と認識しています。

※ オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、メキシコ、南アフリカ、スペイン、米国、英国

以上

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

MENA地域で権威ある広告賞「Dubai Lynx Awards 2026」において、佐々木康晴が2部門の審査員長に選出

電通グループ — Thu, 25 Dec 2025 13:15:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu）のグローバル・チーフ・クリエイティブ・オフィサー佐々木康晴が、MENA（中東および北アフリカ）地域で権威ある広告賞「Dubai Lynx Awards（ドバイ・リンクス・アワード）2026※（以下、ドバイ・リンクス）」においてデジタルクラフト部門とソーシャル＆クリエイター部門の計２部門の審査員長に選出されたことをお知らせします。次回のドバイ・リンクスは、2026年2月中旬から下旬に開始予定のオンライン審査期間と3月末のドバイにおける現地審査を経て、3月29日から4月1日にかけて授賞式が開催される予定です。

　2007年に開始したドバイ・リンクスは、世界最大のクリエイティビティの祭典であるカンヌライオンズの姉妹フェスティバルという位置付けで、MENA地域における優れた広告やブランドストーリーを称えるアワードです。2026年は計21部門から構成され、佐々木が審査員長を務めるデジタルクラフト部門はテクノロジーによる芸術性を、そしてソーシャル＆クリエイター部門はソーシャルシンキングとインフルエンサーマーケティングをそれぞれ審査する部門です。
　カンヌライオンズなど数多くの世界的広告賞の審査員長・審査員の実績があることに加え、アイデアとテクノロジーを掛け合わせたクリエイティブのR＆D組織Dentsu Lab Tokyoの創設者であることなどから、同２部門に関わる多くの知見を持つ佐々木は、審査員長に最適な人財として選出されました。

※ Dubai Lynx Awardsについては下記URLよりご覧ください（英語のみ）。
URL：https://www.dubailynx.com/　

以上

【本件に関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、「2026グローバルメディアトレンド調査」を発表

電通グループ — Thu, 25 Dec 2025 11:15:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバル CEO 五十嵐博）は、グローバルで実施した2026年メディアトレンド調査「Human Truths in the Algorithmic Era（アルゴリズム時代の人間の真実）」（以下、「本調査」）を発表しました。本調査は、dentsuのメディア・プラクティスが主導し、世界30名のメディアの専門家の知見を集約し制作されました。
　AIや自動化、文化の融合によって、人々の発見、つながり、消費のあり方が変化する中でも、シンプルさ（simplicity）、社交性（sociability）、アテンション（attention）の3つの不変的な人間行動に基づく、9つの主要なメディアトレンドを特定しました。本調査では、アルゴリズムの影響が強まる時代において、これらの不変的な人間行動がブランドおよび企業（以下、総称して「ブランド」）の成長にどのように影響を与えるのかを示すとともに、その活用に向けた指針を提示しています。

　2026年にブランドの成長を牽引すると予測される3つの不変的な人間行動と、それに基づく9つの主要なメディアトレンドは以下の通りです。

1.　人々は複雑になるまではシンプルだ（We Are Simple Until We Are Complex）
　複雑さが増す現代において利便性が重視される中、ブランドは効率性と人々の感情のバランスを保ちながら、シンプルさと驚きを両立させた顧客体験を設計することが重要であると示しています。
　トレンドは以下の通りです。

・トレンド1：検索体験最適化（SEO：Search Experience Optimization）の台頭
検索が会話型やマルチモーダル型※1に進化する中で、オーディエンスに最適にリーチし、ユーザーの行動全体をサポートするための新たな要件が求められています。

・トレンド2：デジタルデリゲーション（Digital Delegation）※2の台頭
AIエージェントは、消費者にこれまでにない利便性を提供することでしょう。しかし、戦略的な思考無しに用いれば、マーケティング上の課題は解決されず、複雑化させてしまう可能性があります。

・トレンド3：フリクションパラドックス（Friction Paradox）※3がコマースを定義
消費者の購買行動は一方向ではなく複雑化しています。こうした状況で、マーケターはフリクション（摩擦）を戦略的に管理する必要があります。フリクションを活用することで、消費欲求を喚起し、購買体験をシンプルにし、消費者の気分や状況に応じた体験設計が可能となります。

2 .　人々は社会的な生物（We Are Social Animals）
　デジタル中心の環境においても、人とのつながりは人間行動の中核です。影響力が分散する中で、コミュニティやクリエイターが文化を形成する重要性が高まっています。
　トレンドは以下の通りです。

・トレンド4：コミュニティが物語を形作る（Communities Shape the Narrative）
影響力が益々分散する中で、ブランドは参入するコミュニティにどのように関わるべきかを再考する必要があります。クリエイターと協業するだけでなく、ブランド自身がクリエイターとなり、価値あるコンテンツや体験を生み出していくことが求められています。

・トレンド5：共有された記憶が違った形で響く（Shared Memories Hit Different）
ストリーミングプラットフォームでのライブコンテンツの活用から、ミレニアル世代のノスタルジーを活用した施策まで、共有された記憶（共感する過去の文化や体験）を重視することでブランドは大きな成果を得ることができます。

・トレンド6：ビジネスメッセージングが台頭（Business Messaging Takes Off）
ユーザーの利用拡大に収益化が追いつきつつあり、メッセージングプラットフォームはブランド成長のための主要チャネルとして台頭しています。

3 .　人々は広告を読まない（We Don’t Read Advertising）
　人々は、広告を読むのではなく、興味を惹くものを読みます。アテンションはマーケティングにおける最も貴重な資源となっています。また、ブランドは広告の量よりも質を重視する必要があります。
　トレンドは以下の通りです。

・トレンド7：AI生成オーディエンスが有効な消費者インサイトを導き出す（AI-Generated Audiences Unlock Consumer Insight）
AIによって生成された消費者プロファイルは、データや調査を実践的なインサイトや成果につなげることを可能にします。これにより、マーケターはより認知を拡大できるキャンペーンを実施することができます。

・トレンド8：アテンションの長期的評価（Attention Gets A Longer-Term Look）
動画がブランドの長期的な売上に与える影響を適切に測定するソリューションの登場により、マーケターはブランド価値と成果のバランスを見直すことが可能になります。

・トレンド9：エンターテインメントがブランドに新たな可能性をもたらす（Entertainment Opens New Brand Avenues）
スポーツ、アニメ、マイクロドラマなどのエンターテインメントを通じて、ブランドが消費者とより深く関わる新たな接点が拡大しています。

【(株)電通グループグローバル・プラクティス・プレジデント - メディア　ウィル・スウェイン（Will Swayne）のコメント】
「クリックやスクロールの一つ一つがアルゴリズムの影響を受ける時代において、最も強力なインサイトは依然として人間に根差したものです。ブランドは、アルゴリズム時代において投資判断を行う際、不変的な人間行動を中核に戦略的思考を構築し、“時間を超えても変わらない本質”に注目する必要があります。」

※1：マルチモーダル型は、複数の異なる種類のデータ（モダリティ）を同時に処理・理解できる能力やシステムを指します。
※2：デジタルデリゲーション（Digital Delegation）は、デジタルツールやプラットフォームを活用して、業務や権限を他の人に委任することを指します。
※3：フリクションパラドックス（Friction Paradox）は、利便性や効率性を追求して摩擦（フリクション）を完全に取り除くよりも、あえて適度な摩擦を残すことで、体験の価値や納得感、信頼、欲求が高まる場合があるという逆説的な考え方を指します。

本調査の詳細レポート（英語のみ）を無償で提供しており、以下のURL よりダウンロード可能です。
https://insight.dentsu.com/2026-media-trends/

以上

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、杉浦
Email：group-cc@dentsu.com

国際広告賞「D&AD Awards」において、八木義博がアートディレクション部門の審査員長に選出

電通グループ — Tue, 23 Dec 2025 11:00:00 +0900

　電通グループ（本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu ）の国内事業を統括・運営するdentsu Japanのグロースオフィサー（2026年1月1日付）で株式会社電通の社内組織クリエイティブブティックzeroのエグゼクティブ・クリエイティブディレクターの八木義博が、2026年5月に英国で授賞式が開催される国際広告賞「D&AD Awards※ 2026（以下、D&AD賞）」のArt Direction（アートディレクション）部門の審査員長に選出されました。

　D＆ADは、1962年に英国で創設された国際広告賞で、特に可能性の限界を超え得る真に卓越した作品を称えるアワードで、2026年のD＆AD賞は全46部門で構成される予定です。Pencil（鉛筆）をクリエイティビティが生まれる出発点としてシンボルに据えていることで知られ、Black、Yellow、Graphite、Wood、Whiteの5本のPencilが賞のランクや受賞の理由を表すと共に、トロフィーのデザインとしても用いられています。特に、全エントリー作品から数点だけに贈られるBlack Pencil（ブラックペンシル：最高賞）は、毎年必ず選ばれるとは限らない賞で、世界中のデザイン・広告賞の中で最も獲得するのが難しい賞の一つと言われています。

　八木が審査員長を務めるアートディレクション部門は、デジタルプラットフォーム、映像、印刷物、屋外広告、ゲーム、仮想世界向けに制作された作品などキャンペーン全体またはその構成要素におけるデザイン、ビジュアルディレクション、スタイルを総合的に評価します。審査員長はいずれも過去の受賞者が多くを占め、八木はアジア地域では特に数少ないBlack Pencil受賞者であったことから、公正且つ厳選な審査を期待されていると受け止めています。

※詳細は、下記の公式ホームページをご覧ください（英語）。
URL：https://www.dandad.org/　
以上

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、ゲームプラットフォームRobloxの開発ツールを活用した実践型ゲーム制作ワークショップを開催

電通グループ — Fri, 19 Dec 2025 11:15:00 +0900

電通グループ、利用者1.5億人/日の世界的UGCゲームプラットフォーム「Roblox」の開発ツールを活用した実践型ゲーム制作ワークショップを開催 ― STEAM教育に関する意識調査も実施。プログラミング教育に関する課題が浮き彫りに ―

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：五十嵐博、以下「電通グループ」）は、GeekOut株式会社※１（以下「GeekOut」）とともに学校法人角川ドワンゴ学園が運営するN高等学校・S高等学校・R高等学校（以下、「N高グループ」）の、選抜された生徒13名を対象に2025年8月4日（月）～7日（木）の4日間、「Roblox Studio」を活用したゲーム制作ワークショップを実施しました。本ワークショップは、高校生が創造力とテクノロジーを掛け合わせてゲームを開発する体験を通じ、国内外のプロ開発者と将来のキャリアを考える入口を提供することを目的に、世界的な人気を誇るUGCゲームプラットフォーム「Roblox」の協力のもとSTEAM教育注を実践する場として開催しました。これに併せて、高校生から20代のプログラミング経験者を対象にした、ゲームと教育の関係性に関する意識調査も実施しました。
注：Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Arts（芸術）、Mathematics（数学）の頭文字を取った文部科学省が推進する教育方針。従来の理系・文系といった枠を超え、教科横断的に学ぶことで、子どもたちの探究力や創造力を育むことを目的としている。

＜意識調査における主なファインディングス＞
● プログラミング教育に関する課題感ー 8割が実用的なイメージを持てていないという結果に
● 学習に対するインサイトやニーズー実践的STEAM教育の鍵は“体験型”
● プログラミング学習の可能性・キャリアに与える影響ー 7割以上がゲーム制作を経験、「進路に影響した」と答えた若年層も多数

　今後も、電通グループによる「House of Creators」プロジェクト※2事業全体としての、クリエイター育成の枠組み進化に向けた他団体との連携強化も推進していきます。具体的には、さまざまな教育機関と連携しながら、このようなワークショップを通じて、新たな学びの機会を広げると同時に、参加者の声や教育現場からのニーズを踏まえながら、ゲームを通じたプログラミング/STEAM教育の実践の場の拡充や、都市部に限らず、地方の学校や通信制高校やフリースクールなどへの展開も視野に入れ、より多くのZ世代が創造的な学びを実践できる場づくりを目指します。

＜画像：ワークショップ実施風景＞

※１：GeekOut株式会社は、世界最大手の没入型ソーシャルプラットフォームを運営するRobloxおよび国内外の開発スタジオと連携して、IPや企業ブランドのイマーシブメディア展開やクリエイターコミュニティとの共創を推進しています。
URL：https://geek-out.io/　
※２：「House of Creators」：世界中のオンライン・ソーシャルプラットフォームで創作コンテンツをシェアする次世代クリエイターを支援するプロジェクトです。詳細は下記プレスリリースをご覧ください。
プレスリリース：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001304.html　

■高校生から20代のプログラミング経験者を対象にした、ゲームと教育の関係性に関する意識調査

　本ワークショップの開催に伴い、電通グループは、プログラミング/STEAM教育を受けた高校生・若年層の意識や実態を明らかにするため、ゲームと教育に関する独自調査を実施しました。

(1)プログラミング教育に関する課題感ー8割が実用的なイメージを持てていないという結果にー
　高校生以上の学習者が、プログラミング教育を受けるなかで実用的なイメージを持てているかについて、定量的に把握しました。その結果、学校でプログラミングを学んだものの「何に使えるのだろう？」と思ったことがある人が79.４％（図1）に上っていることがわかりました。

(2)学習に対するインサイトやニーズー実践的STEAM教育の鍵は“体験型”ー
　学んだことの定着には、創作や試行の機会を持ち応用していくことが重要になると考えられます。学習者は学校教育や課外活動において、そのような「実践の場」の拡充を求めているか、インサイトやニーズを把握しました。調査の結果「学校や課外活動で“実際に作る・試す”機会が増えてほしい」と回答した人は75.0％（図2）に達していることがわかり、プログラミング教育に“足りない”と感じることの1位は「ゲームなど遊びながら学べる機会」（図3）となり、学びと遊びの融合が、若年層の探究心を引き出す鍵となっていることが示唆されました。

(3)プログラミング学習の可能性・キャリアに与える影響―7割以上がゲーム制作を経験、「進路に影響した」と答えた若年層も多数―
　創作の経験が、学習の満足感にとどまらず、将来の進路や職業意識にも影響を与えることについて、ゲームやアプリ制作経験の有無とキャリア意識の関係について調査しました。
　実際にゲームやアプリを作った経験については、「試した程度ならある」の回答も含めると7割以上経験があることが判明（図4）。またゲームやアプリを自分で作った経験が、「将来の仕事や進路に強く影響を与えた」と答えたのは29.6％、「ある程度影響した」と回答したのは44.8％（図5）と、合計7割以上が将来のヒントになったことが伺え、受け身ではなく“作る体験”が将来像を描くきっかけになっている可能性があることがわかりました。

＜調査概要＞
「高校生〜20代のプログラミング経験者を対象にした、ゲームと教育の関係性に関する調査」
調査日：2025年7月22日～23日
対象者：「プログラミング」や「STEAM（科学・技術・工学・数学）」に関連する授業を受けたことがあると回答した300名。
平均年齢：24.6歳
調査主体：株式会社電通グループ
調査方法：インターネット調査

【ゲーム制作の実践と、クリエイターのキャリアのリアルに触れる、最終成果発表会の様子】

　ワークショップには、N高グループより募集を実施し選抜された13名が参加し、4日間にわたりオリジナルゲームを企画・開発しました。カリキュラムは、Robloxでも複数のヒットタイトルを手がけ、GeekOut運営の「GeekOut Studio」に所属する海外クリエイターAnthony Cloudyさん、Darren Nguyenさん、Jennifer Towneさんが設計し講師も務めました。また、N高出身で現在はRoblox上で活躍する日本人クリエイターinutataさんやeieiさんなども生徒たちの自由な創造をサポートしました。プレゼンからフィードバックまで、プロと向き合うこのプロセスを通じて、生徒たちは“ゲームクリエイターの視点”と“ユーザー視点”の両面を学ぶ貴重な経験を得ることができました。
　最終日に実施した生徒による成果発表会では、創意工夫を凝らしたゲームを講師に向けてプレゼン。生徒が発表したゲームには、プレイヤーを飽きさせないために多様なギミックや、初心者でも楽しめるように難易度の調整など、工夫が取り入れられていました。具体的には攻略欲を刺激する設計を施したアクションゲームや、あえて順路を示さないことを意識することで探求欲を刺激しながらさりげない目印を設置してプレイヤーが迷わない工夫した探検ゲームなどをお披露目しました。
　講師を務めたAnthony さんは、「ようこそ、ゲームクリエイターの世界へ。」「今回のプログラムは１ヶ月で学ぶことを濃縮して伝えましたが、プログラミングはもっと奥深い。学ぶほどに具現化の選択肢が増えていくからもっと学んで、楽しんでください。」と語り、クリエイターとして学びへの姿勢を伝えました。
　実際に参加した生徒のアンケートによると、参加後の興味関心度は平均で5点中4.9点と高い満足度に。「デザインが好きだと初めて気づき、将来のキャリアに活かしていきたい」「過去、ゲーム制作で挫折したが、ワークショップを通じてゲームとの新しい関わり方を知ることができた」「この経験をきっかけに、もっといろんなゲームを開発していきたい」「好きを仕事に出来ている講師の方がかっこいいなと思った。」といった声が聞かれ、創作を通じて単なる技術習得にとどまらない、深い学びと気づきが生まれた様子でした。
▼当ワークショップで生徒が制作したゲームは、Robloxアカウントにログインしたうえで、以下URLからご覧ください。
https://www.roblox.com/ja/communities/859976199/N#!/about

【ビジネスに関する問い合わせ先】
サービスラインの詳細はお問い合わせいただいた企業・団体・権利者に対し、個別にご案内いたします。
株式会社電通グループグローバルビジネス開発オフィス小山、池田、山本
E-mail：group-cc@dentsu.com

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

dentsu Japan、従業員とその大切な人たちとの相互理解を深めるオフィスカミングデーを開催

電通グループ — Thu, 18 Dec 2025 11:15:00 +0900

2025年12月18日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、全ての国内電通グループの従業員や海外グループ会社の国内勤務者を対象にした「オフィスカミングデー」を企画・開催し、従業員とその「大切な人」（家族、パートナー、恋人など）をオフィスに招待して感謝の想いを伝えました。

　dentsu Japanは、私たちの競争力の源泉は「人財」であるとの基本認識に立ち、従業員一人一人が充実感をもって自身の能力を遺憾なく発揮できる環境を整備することを目指し、DEI戦略※1を推進しています。従業員とその大切な人たちも、私たちを支えてくださる重要なステークホルダーとして尊重し、コミュニケーションと相互理解を深めることを目指しています。オフィスカミングデーは、グループ全体の持続的成長にも貢献する重要なイベントです。

　国内電通グループ全体を対象にしたオフィスカミングデーの開催は昨年に続き2回目で、11月24日と12月7日、14日にかけて東京・関西・中部の3オフィスで開催し、計約3700人が来場しました。今後もdentsu Japanは、従業員やその大切な方々とのより良い関係性を構築していくために、さまざまな施策を実施していく予定です。

　オフィスカミングデーの様子と概要は次のとおりです。

来場者の夢がその場で楽しいイラストに
（東京オフィス）

ポートレート撮影を楽しむ来場者（東京オフィス）

AIが参加者の空想をビジュアル化
（東京オフィス）

電通オーケストラと盛況な会場（東京オフィス）

盛況な会場（関西オフィス）

ランチを楽しむ来場者（中部オフィス）

【オフィスカミングデーの概要】

１．日時・会場
2025年11月24日：東京オフィス（東京都港区東新橋）
2025年12月7日：中部オフィス（愛知県名古屋市中村区名駅）
2025年12月14日：関西オフィス（大阪府大阪市北区中之島）

2．招待対象
dentsu Japan従業員や海外グループ会社の国内勤務者などと、その「大切な人」（家族を含め、パートナーや恋人、友人など）

3．テーマ
会社から「従業員とその大切な人」に対して、感謝の機会へ。
従業員から「その大切な人」への、感謝の機会へ。

4．主なコンテンツ
［AIが、キミの空想をカタチに！］
その場で顔写真を撮影し、行ってみたい世界やかなえたい夢などを文字で簡単に入力するだけで、AIが自分自身の自由な空想をビジュアル化してくれる
［大切な人の広告を作ってみよう！］
良いところを見つけて伝えるという、広告作りの本質をワークショップ形式で体験。その場で大切な人の良いところを見つけ感謝を伝える機会に
［パラスポーツを体感！］
電通グループ各社に所属しているパラスポーツ選手と一緒に競技を体験し、パラスポーツの魅力や楽しさを発見
［あなたの夢を、イラストに！］
来場者の夢をその場で楽しいイラストにしてくれるライブドローイングイベント
［記念ポートレート］
オフィスに遊びに来た思い出を、プロのカメラマンによるポートレート撮影で記録と記憶に

5．全体ホスト
dentsu Japan CEO 佐野傑
dentsu Japan チーフ・コーポレート・アフェアーズ・オフィサー早田眞

6．来場者数
約3700人（3会場合計）

※1 DEI – 株式会社電通グループ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー（独自試算に基づく）である株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約140社・約2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネス・トランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japan は「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。

電通グループ、日本の広告・マーケティング業界におけるカーボンカリキュレーター共同開発を始動

電通グループ — Wed, 17 Dec 2025 12:20:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博）は、一般社団法人日本広告業協会（JAAA）、一般社団法人日本アド・コンテンツ制作協会（JAC）、一般社団法人日本イベント産業振興協会（JACE）とともに、日本の広告・マーケティング業界における炭素の削減を目指し、広告制作やイベント等の広告に関わるカーボン（炭素）排出量を可視化・算出する「カーボンカリキュレーター」の共同開発に参画しました。

　本取り組みは、広告制作やイベントなどの広告活動全般における温室効果ガス（GHG）排出量を可視化・算出する仕組みを整備し、業界横断で活用できる共通基盤を構築することを目的としています。

　また、日本における広告業界の脱炭素化に向けた基盤づくりは、電通グループが2023年に発表した「Decarbonization Initiative for Marketing（DIM）」の重点テーマです。DIMで掲げた「日本におけるマーケティングコミュニケーションに伴い排出される温室効果ガス（GHG)の削減を図る」というビジョンに基づき、(株)電通グループ、(株)電通、(株)電通クリエイティブピクチャーズ、(株)電通ライブが、広告・制作・イベント・マーケティング領域で連携しながら参画しています。

　近年、企業活動における温室効果ガス削減の重要性が高まる中、広告・マーケティング領域においても、制作・イベント実施過程における排出量を測定・管理する仕組みの整備が急務となっています。今回の取り組みは、業界横断的な枠組みによって、広告会社・制作会社・イベント会社が利用できるカリキュレーターを開発し、透明性の高い基準を整備することを目的としています。

　本カリキュレーターは現在、国際的な算定基準や国内外の実務に基づいて設計を進めており、今後は精緻化と実証を重ねながら、業界全体での実運用を目指します。また、活用にあたってのガイドライン策定も順次進め、広告制作に携わるあらゆる関係者が参照できる指針を整える予定です。

　電通グループは、広告・制作・イベント・マーケティング領域を横断する連携を通じ、業界全体の持続可能な発展と、社会に対する責任あるコミュニケーションの実現に向けて引き続き取り組んでまいります。

　dentsuにとってサステナビリティは、パーパスである「an invitation to the never before.」を実現するための大前提であり、その推進戦略が「価値創造戦略」です。この戦略は、「事業を通して困難な社会課題を解決する未来のアイデアを生み出していく」※ことを目指すものであり、財務的側面と非財務的側面のさらなる統合を通じて、グループ全体の企業価値向上を図っています。当社グループは引き続き、B2B2S (Business to Business to Society)企業として、企業・政府・市民社会をはじめとする多様なステークホルダーとの協働・共創を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。

※　電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。　
　　URL: https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、2026年の世界の広告費成長率予測を発表

電通グループ — Thu, 04 Dec 2025 13:15:00 +0900

　電通グループ（ブランド名：dentsu、本社：株式会社電通グループ、所在地：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博）は、世界56市場から収集したデータに基づき、「世界の広告費成長率予測」の最新値を発表しました。本予測では、2025年6月に公表した2025年予測の更新と2026年の新規予測を行いました。主要なポイントは次のとおりです。

● 2025年の世界の広告費成長率は5.5％を予測
2025年の世界の広告費は、デジタル広告の伸長により5.5％成長の9,891億米ドル（約153兆円）となる見通しです。
また、地域別では、前年比で日本が3.7％増、米州5.5％増、EMEA（欧州・中東・アフリカ）3.8％増、APAC（日本を含むアジア太平洋地域）6.4％増と、いずれの地域でもプラス成長を維持する見通しです。
デジタル広告費は8.7％成長の6,684億米ドル（約103兆円）で、全体に占める構成比は67.6％となる予測です。

● 2026年の世界の広告費成長率は5.1％を予測、初の1兆米ドル越えへ
2026年の世界の広告費は、5.1％成長の約1兆392億米ドル（約161兆円）で、初の1兆米ドル超えとなる見通しです。ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック、2026 FIFAワールドカップ、米国の中間選挙などの大型イベントが各地域の広告需要を下支えし、世界経済の成長率見通し3.1％※1を上回る成長率となる予測です。
2026年には、アルゴリズムによる広告配信の高度化が進み、“アルゴリズム時代”が本格的に到来すると見込まれます。また、AIをはじめとする新たなソリューションの普及が広告効果を高め、今後の広告市場の成長に寄与することが期待されます。

● 地域別のトレンド
2026年の地域別の広告費成長率予測はAPAC（日本を含む）が5.4％成長で3,764億米ドル（約58兆円）となり、全体の36.2％を占める見込みです。中でも、中国は6.1％成長、インドは8.6％の高成長が見込まれています。
米州は5.2％成長で4,605億米ドル（約71兆円）となり、全体の44.3％を占める見込みです。米国では、2026 FIFAワールドカップや中間選挙などの大型イベントもあり、5.0%の成長を予測しています。また、ブラジルは引き続き成長が目覚ましく、9.1％成長と、世界の主要12市場※2の中で最も高い成長率を予測しています。
EMEAは4.2％成長で2,023億米ドル（約31兆円）となり、19.5％を占めると予測しています。EMEAで最も成長率が高い英国は、5.7％の成長を予測しています。
なお、日本は、2025年に3.7％増、2026年には2.9％増と、安定した成長を続ける見通しです。

● 媒体別のトレンド
2026年のデジタル広告費は6.7％成長で、世界の広告費に占める構成比は68.7％となる予測です。中でも、リテールメディア（14.1％増）、オンライン動画（11.5％増）、ソーシャル（11.4％増）などの領域で高い成長を見込みます。
一方で、テレビ広告費は、2025年はマイナス成長予測ですが、2026年は2.4％成長と緩やかな回復を見込みます。OOH（屋外/交通）は4.1％増、シネマは2.2%増の予測ですが、新聞・雑誌はマイナス3.0％と縮小が続く見通しです。

● 成長が期待される業界セクター
業種セクター別では、AIを活用した新製品やサービスの開始、コネクテッドエコシステムへの投資を背景に、テクノロジー分野の広告費が10.3％成長と、2026年に最も高い成長率となる見通しです。これに続くのが、官公庁・社会・政治・団体（10.1％増）、飲料（10.1％増）と予測しています。

【世界の広告費成長率予測の概要】
・世界の広告費成長率予測は、2025年10月までに、世界の56市場からデータを収集し、各市場における専門的な知見を取り入れて作成しています。対象媒体は、デジタル、テレビ、新聞・雑誌、OOH（屋外/交通）、オーディオ、シネマとなります。
・広告費は、交渉によるディスカウントやエージェンシー・コミッションを差し引いた金額で、現地通貨建てで提供され、全世界および地域の数値は2025年9月の平均為替レートで米ドルに換算しています。　
・本予測は年2回を基本としてアップデートしており、実績値と最新の予測値はすべて恒常為替レートに基づき修正しています。
・なお、いくつかの地域における高インフレによる調整を過去データに遡及して適用しています。

※1 国際通貨基金（IMF）による予測（Global Economy in Flux, Prospects Remain Dim, 2025年10月）
※2 世界の広告費上位12市場（米国、中国、日本、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア、ブラジル、インド、カナダ、イタリア、スペイン）

1米ドル＝約155円で換算。

ご参考：本調査の詳細レポート（英語のみ）は、以下のURL よりダウンロード可能です。
https://insight.dentsu.com/ad-spend-dec-2025/

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、杉浦
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、EASLとスポーツコンテンツ領域における戦略的パートナーシップを締結

電通グループ — Thu, 04 Dec 2025 11:15:00 +0900

電通グループ、EASLとアジア太平洋地域におけるバスケットボールおよびスポーツコンテンツの価値向上に向けた戦略的長期パートナーシップを締結

　電通グループ（ブランド：dentsu、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博）とイーストアジア・スーパーリーグ（EASL）※1は本日、アジア太平洋地域※2における世界水準のバスケットボールおよびプレミアムスポーツコンテンツの提供に向けた取り組みを強化する長期パートナーシップを発表しました。これは、2025年6月に発表した、電通スポーツ＆エンターテインメントのグローバル展開※3の一環であり、当パートナーシップをアジアのバスケットボールとスポーツマーケティングの発展における重要なマイルストーンとすべく、アジア地域のアスリートやスポーツに関わる魅力的なストーリーを世界的な舞台で高めることを目指します。

　dentsuの日本事業の中核企業である株式会社電通とEASLは、双方の長期的な戦略的提携に合意しました。本提携に基づき、両社は、マーケティングとファンのエンゲージメント戦略を通じて、アジアバスケットボールのリーチと影響力の拡大、ならびに地域のスポーツの魅力の発信強化に注力します。

　(株)電通グループデピュティ・グローバル・チーフ・ストラテジー・オフィサー兼グローバル・ヘッド・オブ・スポーツ＆エンターテインメント伊瀬禎宣は、次のよう述べています。
「EASLとのパートナーシップを通じてアジアのスポーツを世界の最前線に押し上げることは、「パートナーやdentsuが保有するIPのグローバル成長や価値創造に貢献する」という電通スポーツ＆エンターテインメントの目標に向けた、大きな一歩となります。このパートナーシップを通じて、成長、革新、ストーリーテリングの新たな機会を創出し、企業・ブランドとファンに魅力と共感を訴求することで、アジアのバスケットボールの認知度をアジアだけでなく、グローバルにも高められると確信しています。」

　EASL ゼネラル・マネージャー Adam Zechaは、次のように述べています。
「dentsuとの長期パートナーシップ締結を大変嬉しく思います。アジアバスケットボールの発展と普及、リーグ・クラブ・選手が成長するための機会の創出、そして世界中のファンに忘れられないスポーツ体験を提供する、という使命を果たすために協力します。このパートナーシップには、アジアのスポーツとアスリートを世界の舞台まで高めようとする私たちの強い決意を込めています。」

　dentsuが国内外に持つケイパビリティを集約した電通スポーツ&エンターテインメントは、今後も、スポーツとエンターテインメントの力で、各市場の人々のカルチャーを形成する「コンテンツ」に内在する様々なビジネス機会を活かし、クライアントのマーケティングやブランディングの課題に対して高い解決力を提供するとともに、パートナーやdentsuが保有するIPのグローバル成長や価値創造に貢献していきます。

※1：世界トップクラスのプロバスケットボールリーグの一つとして認知され、アジア太平洋地域におけるバスケットボールの発展に貢献しています。EASLは、バスケットボールの国際統括団体であるFIBAとの独占的長期パートナーシップのもとで運営され、FIBAアジアから正式に承認されています。さらに、地域の主要な国内バスケットボールリーグとも協定を結び、各リーグのトップチームが参加しています。
URL: https://www.easl.basketball/
※2：本パートナーシップの現時点の展開対象市場は、台湾・フィリピンです。
※3：2025年6月16日ニュースリリース：電通グループ、「電通スポーツ＆エンターテインメント」をグローバル展開
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001478.html

以上

【ビジネスに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グローバルビジネス開発オフィス「電通スポーツ＆エンターテインメント」
　担当　伊瀬、中野、永尾
Email：group-cc@dentsu.com

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、経済安全保障の分野で「フォワード・グローバル株式会社」と業務提携

電通グループ — Tue, 02 Dec 2025 13:15:00 +0900

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、資本金：746億981万円、以下、当社およびグループ会社を総称して「電通グループ」）は、グローバル経済安全保障の分野で豊富な実績を持つコンサルティング企業「フォワード・グローバル株式会社」（本社：パリ、フランス、代表者：CEO Matthieu Creux、以下「フォワード・グローバル社」）と業務提携を締結しました。

　電通グループは予測困難な激しい変化が進行する今の国際環境に合わせ、日本事業の主要グループ会社である株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表者：代表取締役社長岩本浩久）内に「電通総研経済安全保障研究センター」を今年設立する※1など、経済安全保障領域への対応を加速させています。

　フォワード・グローバル社は、経済安全保障分野を含むリスクを予測し、効果的に対応するために、専門知識と先進的な技術力を統合したサービスとソリューションを世界各国で設計・提供しています。また、経済安全保障とサイバーセキュリティを横断的に扱う欧州最大級の国際的フォーラム「INCYBER（インサイバー）フォーラム」を2007年から定期的に実施しています。

　業務提携の第一弾として12月4日（木）に日本で初めて開催されるINCYBER Forum Japan ※2を「デジタル上の信頼を支える共創プラットフォーム」をテーマにフォワード・グローバル社が主催し、株式会社日本経済新聞社および株式会社電通総研が共催します。

　今後、電通グループが長年に渡り培ってきた国内外のパートナーシップや多様なインテリジェンスとフォワード・グローバル社のネットワークやケイパビリティを組み合わせ、社会へのさらなる貢献と、企業へのサービス拡張を検討していきます。

＜フォワード・グローバル社の概要＞
社名
フォワード・グローバル株式会社
英語名：Forward Global SAS

所在地
17 Avenue Hoche, 75008 Paris, France
設立年
2006年
代表者
Chief Executive Officer: Matthieu Creux
事業内容
サイバーセキュリティー、リスクマネジメント

URL
https://forwardglobal.com/en/（英語）

※１：2025年3月19日ニュースリリース「電通グループ、「電通総研経済安全保障研究センター」を新設」
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001451.html

※２：INCYBER Forum Japanの詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL: https://japan.forum-incyber.com/ja/jp/

以上

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com

電通スポーツ＆エンターテインメント、インド市場での事業展開を開始

電通グループ — Mon, 01 Dec 2025 11:15:00 +0900

　電通グループ（本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu ）のグループ横断のイニシアティブ「電通スポーツ＆エンターテインメント」は、インド市場における事業展開を本格的に開始しました。これは、2025年6月から推進している電通スポーツ＆エンターテインメントのグローバル展開※１の一環です。ブランド（企業）とカルチャーを強固に結び付ける力を持つスポーツ＆エンターテインメントを活用することで、現地および国内クライアントの継続的な成長に貢献することを目的としています。

　インド市場の文化・経済が急激に発展する中、特にスポーツ・エンターテインメント領域におけるファン文化への人々のエンゲージメントはこれまでにない規模感とスピードで高まっています。例えば、インドの国民的スポーツであるクリケットのIPL 2025（インドのクリケットリーグ）、ICCチャンピオンズトロフィー（クリケットの国際大会）、アジアカップに代表されるイベント・試合に関連するデジタルコンテンツ（プレミアムコンテンツ）が、高い成長を維持するOTT（Over The Top：オンライン経由でコンテンツを配信するサービス）市場において、全体の約30％を占め、当該媒体に広告を出稿したブランドは多くのリーチ（広告を見たユニークユーザー数）を獲得しています。まさに、インドにおける文化に根差したコンテンツが持つビジネス成長の可能性を示しています。
　このトレンドの背景には、インドにおいて3億7,700万人に達したZ世代人口の購買力の急増があり、その消費支出額は2035年には約280兆円（1.8兆ドル）といわれています注。

　電通スポーツ＆エンターテインメントインディアは、インドのZ世代の消費トレンドおよびインド内各地域の市場特性を加味したうえで、ファンの熱狂やクリエイターへの多様な機会の創出、さらに効果測定可能なマーケティング施策など、電通グループならではの最適化したソリューションをインド国内の現地クライアントのみならずインドへの事業展開・拡大を検討している国内クライアント向けにも提供します。また、インド国内において、多様な言語・宗教観・価値観に代表されるインド文化の独自性への知見を強みに、ファンとクリエイターのコミュニティと、ブランドとの密接な関係構築を支援します。
　
　具体的な事業としては、日本アニメ、スポーツやeスポーツ、インフルエンサーマーケティング、エンターテインメントコンテンツの4分野に特に注力します。また、ファンのロイヤルティを高めるオリジナルのコンテンツやIPの創出を支援し、測定可能なビジネス成果を提供することも目指します。

　(株)電通グループデピュティ・グローバル・チーフ・ストラテジー・オフィサー兼グローバル・ヘッド・オブ・スポーツ＆エンターテインメント伊瀬禎宣は次のように述べています。
「電通スポーツ＆エンターテインメントの展開により、インドにおける生活者、アイデア、コミュニティを大胆且つ大規模につなげることができます。スポーツ、エンターテインメント、コンテンツの分野において、ファンの熱狂を生み出し、クリエイターの成長機会を高め、ブランドと生活者との接点におけるエクスペリエンス（体験）を創出します。また、IPホルダーなどのパートナー企業の皆さまには、急成長するインド市場における多種多様なビジネス機会を提供していきます。dentsuが数十年にわたり培ってきたグローバルな知見を、インドの活気ある環境においても活用し、生活者、クライアントの皆さま、ひいては社会全体に持続的な価値を提供していきます。」

　dentsuは中期経営計画でスポーツ＆エンターテインメントを新成長領域として位置づけています。今後は、当領域のグローバル拡大と成長を実現し、グループ全体の「インテグレーテッド・グロース・ソリューション」の差別化および強化に繋げていきます。そして、B2B2S※2企業として、クライアントと事業パートナーと共に、社会全体の持続的成長に貢献していきます。

注：世界人口１位のインドのZ世代人口は3億7,700万人で全人口の約4分の1を占める。
出典：Snap Inc. & BCG Launch India’s First Report Highlighting Gen Z’s Distinctive Spending Power Across Multiple Categories, ‘The $2 Trillion Opportunity: How Gen Z is Shaping the New India’
URL: https://newsroom.snap.com/how-gen-z-is-shaping-the-new-india　
※１詳細は2025年6月16日付のニュースリリースをご参照下さい。
「電通グループ、「電通スポーツ＆エンターテインメント」をグローバル展開」
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001478.html　
※２電通グループ（dentsu）の経営方針。B2B2S（Business to Business to Society）とは、顧客企業と共に社会課題を解決し、社会全体の持続的成長を実現すること。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
【ビジネスに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　
グローバルビジネス開発オフィス「電通スポーツ＆エンターテインメント」担当　伊瀬、中野、永尾
Email：group-cc@dentsu.com
【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、「日経サステナブル総合調査　SDGs経営編」にて2年連続で４星を獲得

電通グループ — Fri, 28 Nov 2025 10:15:00 +0900

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博）は、企業のSDGsの推進による価値向上を評価する2025年の「日経サステナブル総合調査 SDGs経営編」において、2年連続で4星に認定されました。

　本調査は2019年から日本経済新聞社が実施しているもので、事業を通じてSDGsに貢献し、企業価値の向上につなげる取り組みを「SDGs経営」と定義した上で、「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4つの側面から最高5星で段階評価しています。当社グループは、「ガバナンス」分野で「S+ランク」の高評価を受けたほか、他の分野でもすべて「A++ランク」以上を獲得し、昨年に続き、2年連続で高い総合評価を獲得しました。

　また、当社グループは、先行して発表された「日経サステナブル総合調査　スマートワーク経営編」においても、4年連続で4.5星を獲得しています※1。

　dentsuにとってサステナビリティは、パーパスである「an invitation to the never before.」を実現するための大前提であり、その推進戦略が「価値創造戦略」です。この戦略は、「事業を通して困難な社会課題を解決する未来のアイデアを生み出していく」※2ことを目指すものであり、財務的側面と非財務的側面のさらなる統合を通じて、グループ全体の企業価値向上を図っています。当社グループは引き続き、B2B2S (Business to Business to Society)企業として、企業・政府・市民社会をはじめとする多様なステークホルダーとの協働・共創を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。

※１　電通グループ、「日経サステナブル総合調査スマートワーク経営編」にて4年連続で4.5星を獲得。
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001569.html

※２　電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html

【リリースに関する問い合わせ先】
電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com

dentsu Japan、宮城県仙台市とニューロダイバージェント人材の活躍に向けた連携に関する協定を締結

電通グループ — Thu, 20 Nov 2025 16:15:00 +0900

2025年11月20日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、宮城県仙台市（市長：郡和子）と、ニューロダイバージェント人材※1の活躍に向けた連携に関する協定を本日締結しました。

締結式の様子
（右から）仙台市：郡市長
dentsu Japan：口羽チーフ・ダイバーシティ・オフィサー

＜背景と目的＞
　dentsu Japanは、11月1日に東北大学と「dentsu Japan×東北大学ダイバーシティワークモデル共創研究所」※2を設立しています。また、仙台市は、「ダイバーシティまちづくり」を進めており、市民一人一人が持てる力を十分に発揮し自分らしく輝ける環境の整備を行っています。
　本協定の目的は、dentsu Japanと仙台市が相互に連携・協力することで、多様な特性のあるニューロダイバージェント人材（ADHD〔注意欠如・多動症〕やASD〔自閉スペクトラム症〕などの発達特性※3のある人材を含む）が個々の能力を地域社会で十分に発揮できる環境を構築することにあり、誰もが成長の機会と恩恵が得られる包摂的成長の実現に寄与することを目指しています。

　今後は、ニューロダイバージェント人材に関する地域企業の実態およびニーズに関する情報収集、「dentsu Japan×東北大学ダイバーシティワークモデル共創研究所」における研究活動を通じて得られた知見に基づき仙台市内で実施する実証実験など、5つの連携事項に取り組みます。まずは、AIやテクノロジーなどの高度IT領域で、人材活躍のための実証とワークモデルの策定を進め、その後より広い領域への拡大を目指します。dentsu Japan は「Integrated Growth Partner」として、クライアント・パートナーの成長、ひいては社会の持続的発展に貢献していきます。

＜5つの連携事項＞
連携事項想定される取り組み ①ニューロダイバージェント人材に関する地域企業の実態およびニーズに関する情報収集
地域企業におけるニューロダイバージェント人材の雇用実態や、働きやすい環境づくりに関するヒアリング調査やアンケート調査などの実施
②地域の障害福祉に関連する団体、事業所、あるいは就労希望者などとの関係構築
ニューロダイバージェント人材を支援する関係機関やNPO団体のほか、就労を希望する当事者との関係構築など、実証実験の実施に向けた各般の準備
③「dentsu Japan×東北大学　ダイバーシティワークモデル共創研究所」における研究活動を通じて得られた知見に基づく、実証実験の仙台市内での実施
上記①②を通じて得られた地域の実態やニーズなどを踏まえ、共創研究所では、まずAIや高度IT領域で活躍するニューロダイバージェント人材を対象に、診断ではなく「組織で成果を出す因子」を見極める独自アセスメントと、その結果に基づき、個人とその周囲が最大限の能力を発揮できるようにするための役割（業務・組織など）、制度（就業、評価など）、技術（コミュニケーションIT、職場環境など）をデザインするプラットフォームを開発。まずはdentsu Japan内で試行し、仙台市内企業や支援機関で実証実験を実施
④産学官民連携組織「仙台市×東北大学スマートフロンティア協議会」の活動
スマートフロンティア協議会の活動全般への参加（会員企業との共同研究、勉強会への参加など）
⑤その他、本協定の目的を達成するために必要と認める事項
その他本協定の目的を達成するために両者協議の上必要と認めた事項に関すること

＜締結日＞
2025年11月20日

（右から）仙台市：高橋ダイバーシティ推進担当局長、筒井まちづくり政策局長、郡市長
dentsu Japan：口羽チーフ・ダイバーシティ・オフィサー、妹尾DXプレジデント　
電通総研：尾下ユニット長　電通コーポレートワン：濱崎ディレクター

※1 ニューロダイバージェント人材
脳の認知や情報処理の特性が平均と離れたASDやADHDなどと診断された方々、また医療的な診断がなくても類似した傾向や特性がある方々を指す。こうした特性の違いを「障害」ではなく「多様性」と捉える考え方がニューロダイバーシティ（神経多様性）の基本。今日では、多様な特性がある人々の生き方・働き方を尊重し、教育現場や職場、社会での包摂的な環境を設けることが重要視されている。
※2 2025年10月30日発表：「dentsu Japan×東北大学ダイバーシティワークモデル共創研究所」を設置
https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025011-1030.pdf
※3 発達特性
発達特性とは、認知や感覚などでの神経発達的な個人差を指し、思考や行動における多様性の一部を構成している。発達特性の違いで、コミュニケーション、情報処理、学習に各人の特徴的なパターンが現れる。本リリースでは、このような特徴を個々人の特性と捉えることから、「発達障害」ではなく「発達特性」と表現する。

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー（独自試算に基づく）である株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約140社・2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネス・トランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japanは「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。

＜本リリースにおける「障害」の表記について＞
　当事者団体や有識者の中でも議論が続いており、複数の意見が存在しますが、本リリースにおいては共同通信社発行の「新聞用字用語集（第14版）」にのっとって表記しています。具体的なソリューションの提供においては、ご協力いただく当事者や専門家、顧客のご意見を踏まえた上で、最も適切と考えられる表現を使用しています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通グループ、「日経サステナブル総合調査スマートワーク経営編」にて4年連続で4.5星を獲得

電通グループ — Wed, 19 Nov 2025 10:30:00 +0900

　株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバル CEO：五十嵐博）は、働き方改革を通じて生産性革命に挑む先進企業を選定する「日経サステナブル総合調査スマートワーク経営編※1」において、4年連続※2にて4.5星に認定されました。

　「スマートワーク経営」とは、従業員のウェルビーイングの向上等により人材を最大限活用するとともに、人材投資を加速させることで、新たなイノベーションを生み出し、生産性を向上させ、企業価値を最大化させることを目指す経営戦略です。本調査は2017年から日本経済新聞社が実施しているもので、全国の上場企業と有力非上場企業を対象とし、「スマートワーク経営」の取り組みを、最高5星で段階評価しています。当社グループは、「人材活用力」「人材投資力」「テクノロジー活用力」のすべての分野で「 S＋ランク」の評価を受けました。

　当社グループにとって、創造力と実行力に長けた多様な人財こそが、持続的な企業価値向上の源泉であり、「2030価値創造戦略※3」における4つの重要課題の１つとして「PEOPLE&CULTURE」を掲げています。今後も専門性とユニークネスを持つ多様な個を掛け合わせ、組織として高いケイパビリティを発揮することで、クライアントと共に社会課題を解決し、「人が生きる喜びに満ちた活力ある社会の実現」を目指していきます。

※１　「日経サステナブル総合調査スマートワーク経営編」調査結果を発表 (2025年11月14日日本経済新聞社) 。
URL： https://smartwork.nikkei.co.jp/survey/20251114.html
※２　従来の「日経スマートワーク経営調査」は、調査名を「日経サステナブル総合調査スマートワーク経営編」
として継続されています。
※３電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、こちらのリンクをご参照下さい。
URL: https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html

【リリースに関する問い合わせ先】
電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、中川
Email：group-cc@dentsu.com

電通グループ、LGBTQ＋への取り組み指標「PRIDE指標」で2回目の「レインボー」、4年連続で「ゴールド」認定

電通グループ — Tue, 18 Nov 2025 13:15:00 +0900

2025年11月18日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：五十嵐博、以下「電通グループ」）が、一般社団法人work with Pride※1が策定した、職場におけるLGBTQ+などの性的マイノリティ（以下、「LGBTQ+」）に対する取り組みの評価指標「PRIDE指標※2 2025」において、最高評価の「ゴールド」認定を4年連続で受けたことをお知らせします。電通グループは「ゴールド」認定企業の中でも、日本におけるLGBTQ＋に関する法制度の実現に企業・団体として公に賛同表明し、かつコレクティブ・インパクト型※３の取り組みを推進する企業として「レインボー」認定も受けました。「レインボー」認定は、自社単独の取り組みでできる範囲を超えて、他の企業・団体と力を合わせながら、LGBTQ＋の人々が自分らしく働ける職場・社会づくりの実現に中長期的にコミットメントする企業を評価するもので、電通グループの認定は2回目です。

　また、電通グループに加え、dentsu Japanの企業では、9社が「ゴールド」、2社が「シルバー」認定を受けました。株式会社電通コーポレートワン、株式会社電通、株式会社電通東日本、株式会社電通デジタル、株式会社CARTA HOLDINGS、株式会社セプテーニ・ホールディングス、株式会社電通アイ・アンド・シー・パートナーズ、株式会社電通PRコンサルティング、株式会社電通クリエーティブフォース、の計9社が「ゴールド」、株式会社電通西日本および株式会社電通北海道が「シルバー」でした。

　dentsu Japanは「2030価値創造戦略※4」における4つの重要課題の１つとして「PEOPLE&CULTURE」を掲げ、人種、宗教、国籍、性別、性自認・性的指向、年齢、学歴、障害の有無などにかかわらず、全ての従業員が自分らしく働き、自身の能力を十分に発揮して活躍できるよう、職場環境を整備し、DEIの考えをさらに深く組織に根付かせるさまざまな施策を推進しています。そして、専門性とユニークネスを持つ多様な個を掛け合わせ、組織として高いケイパビリティを発揮することで、複雑化する顧客や社会の課題に対して、新たな価値を提供しています。

　dentsu Japanは今後も、DEIに関するさまざまな取り組みを推進していきます。dentsu JapanのDEIに関する取り組みは、こちらをご覧ください。https://www.japan.dentsu.com/jp/deandi/

＜dentsu JapanにおけるLGBTQ+アクションシンボル＞

※１　企業などの団体における性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支
　　　援する任意団体　https://workwithpride.jp/
※２　2016年に「work with Pride」が策定した、日本初の職場におけるLGBTQ+に関する取り組みの評
　　　価指標。PRIDEの各文字に合わせた5つの指標「Policy（行動宣言）」「Representation（当事者コ
　　　ミュニティ）」「Inspiration（啓発活動）」「Development（人事制度・プログラム）」
　　　「Engagement/Empowerment（社会貢献・渉外活動）」の総合点に応じて、ゴールド、シルバ
　　　ー、ブロンズの3段階で評価・表彰。https://workwithpride.jp/pride-i/
※３　コレクティブ・インパクト型とは、「（企業や行政、NPOなどの）異なるセクターから集まった重
　　　要なプレイヤーたちのグループが、特定の社会課題の解決のため、共通のアジェンダに対して行うコ
　　　ミットメント」と定義。
　　　https://workwithpride.jp/pride-i/rainbow/
※４　電通グループの「2030価値創造戦略」の詳細については、以下のリンクをご参照下さい。　　　
　　　https://www.group.dentsu.com/jp/philosophy/2030-value-creation-strategy.html

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japanは、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー(独自試算に基づく)である株式会社電通を擁する事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約140社・約2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネストランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japan は「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

　「work with Pride」の5つの評価指標に関連するdentsu Japanの主な取り組みは下記のとおりです。
注：各項目はPRIDE指標の設問

１. Policy：行動宣言　
（dentsu Japanの取り組みと関連する項目を抜粋）
- グループ全体で「電通グループ人権ポリシー」にその旨を明文化し公開している。
　https://www.group.dentsu.com/jp/about-us/common/pdf/human-rights-policy.pdf
- 上記に「性的指向」という言葉を含んでいる。
- 上記に「性自認」という言葉を含んでいる。
- 従業員に対する姿勢として「電通グループ人権ポリシー」を定め、社外に向けて公開している。
- 従業員に求める従業員の行動指針や行動規範として「電通グループ行動憲章」に記載し、社外に向けて公開している。
電通グループ行動憲章：
　https://www.group.dentsu.com/jp/about-us/governance/codeofconduct.html

- お客さま・取引先に対する姿勢についても上記行動憲章に方針を定め、社外に向けて公開している。
- 取引先に対して求める行動として上記行動憲章に方針を記載し、社外に向けて公開している。
- LGBTQ+に対する経営層個人のメッセージとして、Pride1000にdentsu Japan経営層ら計21名が賛同表明し、社外に向けて公開している。
Pride1000：
　https://workwithpride.jp/pride1000/message/

-Tokyo Pride出展に関するプレスリリースにおいて、dentsu Japan チーフ・ダイバーシティ・オフィサーからコメントを発信、当事者従業員へのエンパワメントについて表明している。
　「Tokyo Prideに参加しブースを出展」プレスリリース：
　https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025002-0605.pdf

２. Representation：当事者コミュニティ
- チャットツールや社内イントラなどを活用し、従業員がLGBTQ+やSOGIに関する意見をいつでも自由に発信し、意見交換できる場がある。
- 人事やダイバーシティ担当者が立ち上げ運営している、定期的にLGBTQ+やSOGIに関する活動をしている社内のコミュニティやサークルがある。
- 従業員が主体となってLGBTQ+やSOGIに関する活動ができる社内のコミュニティがあり、定期的に活動している。（ERG（Employee Resource Group）従業員リソースグループなど）
- 社内に存在するアライを可視化するための仕組みがあり実施している。当社注：LGBTQ+のことを理解し、支援のために行動する人。
- 社内外を問わず、当事者が性的指向または性自認に関連した相談をすることができると明示された窓口を設け、社内に向けて公開している。
- グループ以外の他企業とのLGBTQ＋に特化したコミュニティやネットワークにメンバーとして参加し、定期的に活動している。

＜項目２.に関連した当社グループの活動内容のご紹介＞
- 2024年6月にdentsu JapanのERG（従業員リソースグループ：当事者・アライにかかわらず参加可能）を設立し、会社間を超えて交流・情報共有を行っている。
- 相談窓口としては、人事部門への相談に加え、ERGメンバーを中心とした従業員有志による相談窓口を構えており、また匿名で対話できる場も設け、心理的安全性に配慮している。
-Tokyo Prideなどの催事時には広くボランティアやサポートメンバーを募集し、実際に活動に加わってもらうことで、アライの増加および顕在化を図っている。
- 2022年度より継続してwork with Pride実行委員会に参画している。

３. Inspiration：啓発活動
- 全従業員が受講することを必須とした研修をしている。
- 人事担当者、面接官、リクルーター、採用担当者を対象に、特化した内容による研修をしている。
- 管理職を対象に、特化した内容による研修をしている。
- 経営層を対象に、特化した内容による研修をしている。
- 研修には、カミングアウトを受けた際の対応が含まれている。
- 研修には、SOGIハラ（SOGIに関するハラスメント）の内容が含まれている。
- 研修には、読む・聞くだけでなく、学びを深めるための参加型の演習が含まれている。
- 研修には、ノンバイナリー、アセクシュアルなど、LGBT以外の多様な性についての内容が含まれている。
- 研修後にアンケートを取るなど、社内の理解浸透度を確認しながら研修を進めている。
- イントラネットなどで従業員がいつでも視聴閲覧できる資料やテキスト、研修動画などを公開している。
- イントラネット、メールマガジン、社内報などを活用した定期的（年4回以上）な社内に向けたLGBTQ+、SOGIについての理解を促進する情報発信をしている。
- ハンドブックやステッカー、ネックストラップなど、LGBTQ+、SOGIについての理解を促進するグッズの社内配布をしている。
- LGBTQ+やSOGIに関する理解を促進する啓発期間や、啓発日をグループで設定し、企画や発信などを実施している。
- 研修の実施や研修で使用した資料や録画動画などの公開以外で、従業員が参加や利用が可能なイベントや企画研修以外で従業員の参加や利用が可能な企画を実施している。
- 従業員の家族やパートナーが参加できるLGBTQ+やSOGIに関するイベントや企画を実施している。

＜項目３.に関連した当社グループの活動内容のご紹介＞
- グループ全従業員必修の人権研修を年1回実施しており、内容にLGBTQ＋は必ず盛り込んでいる。LGBTQ＋の課題が人権問題であることを従業員全員に定期的にリマインドをしている。
- グループDEI推進活動の一環で2021年10月より「DEIパーク」というグループ開発研修を継続的に実施し、2025年11月時点で約1600名が数カ月にわたる研修に参加している。研修ではLGBTQ+を人権問題として明確に言及しながら、重要テーマの1つと位置付けている。そこでは、LGBTQ+に関する基本情報のインプット、カミングアウト／アウティング／SOGIハラについても伝える他、社内外の当事者を招いた学び・対話の場を設けている。また、研修参加者にはグループワークや研修コミュニティを通じて対話の機会がある。
- 2024年度春採用から、採用担当者に「LGBTQ+採用ガイドライン」を配布している。
- dentsu Japan各社に人権担当者（規模の大きい会社では部署ごとなど複数名）が任命されており、半期に一度「人権教育会議」を実施しており、LGBTQ+も重要課題の１つとして、取り上げている。
- 2025年度は、dentsu Japan各社の各事業部門から1名以上の管理職層を対象に、DEI推進プログラム「DEIパーク」を必須研修として実施し、内容にLGBTQ+を含んだ。管理職として習得すべきLGBTQ+基礎知識の講義、グループで働く当事者の声の紹介、部下とのロールプレイングを想定したクイズ、参加者同士のグループディスカッションを実施した。
- 2024年度は、dentsu Japan各社から1名以上の経営層を対象に、DEI推進プログラム「DEIパーク」を必須研修として実施し、内容にLGBTQ+を含んだ。LGBTQ+に関する基礎用語の他、オープンリーの当事者従業員が登壇し、職場における課題や困りごと、経営層として行動すべきことについて解説を行った。
- LGBTQ+ロールプレイング形式のワークショップを当社グループ内で開催。当事者従業員が登壇し、カミングアウトを受けた際の対応などをワークショップ形式でロールプレーを行った。
- 2025年6月に当社グループが作成した広告業界の制作者を対象としたガイドブック「広告とLGBTQ+」を社内外に配布し業務に役立てている。
　https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025003-0605.pdf

４. Development：人事制度、プログラム
- 休暇・休職（結婚、出産、育児（パートナーの子も含む）、家族の看護、介護（パートナーおよびパートナーの家族も含む）など）。
- 支給金（慶事祝い金、弔事見舞金、出産祝い金、家族手当、家賃補助など）。
- 赴任（赴任手当、移転費、赴任休暇、語学学習補助など）。
- その他福利厚生（社宅、ファミリーデー、家族割、保養所など）。
- 会社独自の遺族年金、団体生命保険の受取人に戸籍上の同性パートナーを指定できる。
- 戸籍上の同性パートナーも利用可能な社外の福利厚生サービスを利用している。
- 戸籍上の同性パートナーの子どもを従業員の子どもとして扱う制度がある（ファミリーシップ制度など）。
- 会社において性別で分けられるサービスや施設など（健康診断、更衣室など）にて本人が希望する性を選択し、利用できる。
- 自認する性に基づく通称名の使用を認めている。
- 性別移行や戸籍変更の相談対応や社内手続きに関するガイドラインがある。
- 就職時のエントリーシートで本人の希望する性別を記入できる、性別欄に「その他」「記載しない」など男女以外の回答項目を設けている、または性別記載を求めていない。
- 性別適合手術・ホルモン治療時の就業継続サポート（休暇、休職、勤務形態への配慮など）。
- 男性用・女性用に限定されず利用できるトイレ・更衣室などのインフラを整備している。
- 従業員本人の希望する性で利用可能な社外の福利厚生サービスを利用している。
- 社内に導入している制度やプログラムなどについて、社外に向けて公開している。
- 制度を利用する際に、通常の申請手続き以外に、周囲の人に知られずに申請できるなど、本人の希望する範囲の公開度を選択できる柔軟な申請方法となっており、内容が社内周知されている。
- ハラスメントに関するガイドラインや対応マニュアルの中に、SOGIハラやアウティングが行われた場合の対応についても明記されている。
- 本人の希望に応じて、出張や社員旅行などで宿泊時の居室、社宅や寮に配慮ができる仕組みが社内にあり、その場合の申請方法等が社内周知されている。
- 同性愛や異性装が犯罪となる国等への赴任・出張時のリスク対応を行っており、社内周知されている。
- トランスジェンダーやノンバイナリーの従業員が望む性別で働くことを希望した場合、人事部門、所属部署、関連部署などで連携して対応を検討する仕組みが社内にあり、社内周知されている。

５. Engagement/Empowerment：社会貢献・渉外活動
- LGBTQ＋やSOGIに関する社会の理解を促進するためのグループ会社の従業員や従業員の家族に限らない社外の人も参加可能なイベントの主催、共催。
- LGBTQ+やSOGIに関する社会の理解を促進するための活動への協賛、出展。（LGBTQ＋に関するパレード、イベント、映画などのコンテンツやコミュニティスペースなど）
- 社外で開催されるLGBTQ+関連イベントへの社員参加の呼びかけおよびイベントの周知。
- LGBTQ+やSOGIについてグループ所属業界の取組推進を目的とした業界全体、業界における他社への活動や取り組み実施。
- 婚姻の平等を実現する法制度の実現（Business for Marriage Equality）については、2022年10月に賛同を表明。
プレスリリース：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000835.html

＜項目５.に関連した当グループの活動内容のご紹介＞
- 2015年より出展を継続しているTokyo Prideに2025年度も出展、並びにグループ各社の従業員が企画・運営、当日ボランティアとして広く参加。2025年のTokyo Prideでは、「まずは『知る』ことから、風向きが変わりはじめる。」など多様な“性”と“生”に向き合うこと、寄り添うことを後押しする12種類のコピーが書かれたパーツの中から、気になるものを3つ選び、オリジナルの「追い風うちわ」を作る場を提供した。
また、グループのブースに加え、複数ブースを従業員家族（子ども）と共にめぐる「キッズツアー」や経営層を対象としたプログラムを実施。
- 2022年度よりwork with Pride実行委員会として継続参画。
- 2025年、Pride1000にdentsu Japan経営層ら新たに13名が賛同し、2025年11月時点で計21名が表明している。
- 業界内でのLGBTQ+理解促進のため、日本広告業協会（JAAA）DE＆I委員会の主要加盟社と連携してイベントやセミナーを開催し、業界全体の意識啓発向上を図っている。
- グループで開発したガイドブック「広告とLGBTQ+」と「アライアクションガイド2025」を一般公開し、業界内の推進に貢献した。
　https://www.japan.dentsu.com/jp/assets/pdf/news/2025003-0605.pdf

dentsu Japan、AIトランスフォーメーションでクライアントの事業成長を本格支援

電通グループ — Thu, 13 Nov 2025 13:15:00 +0900

2025年11月13日
　電通グループの国内事業を統括・支援するdentsu Japan（ブランド：「dentsu Japan」、本拠地：東京都港区、代表者：CEO 佐野傑、以下「dentsu Japan」）は、企業のAIトランスフォーメーションを支援する新たな取り組みのため、日本マイクロソフト株式会社（以下「日本マイクロソフト」）との協働を開始しました。これによりdentsu Japanは、AI起点の「Integrated Growth Solutions」※1の社会実装を加速し、クライアントの事業成長支援および業務変革に貢献していきます。

　今回の協働により、①Microsoft 365を導入している多くの企業で蓄積された業務データ、②Microsoft Copilotを中心とした多様な AI ソリューション、③Microsoft Azureのセキュアなグローバルクラウドプラットフォーム※2の3つを掛け合わせて、クライアントの事業部門をはじめ、人事、法務、会計、営業、マーケティングなど、あらゆる業務領域に最適化したAIエージェントの提供を行います。第1弾として、人的資源（Human Resources：HR）領域からクライアントの事業成長を支援する「HR for Growth」※3からスタートし、順次他領域への展開を拡大していく予定です。
　
　dentsu Japanは、2025年7月に立ち上げたグループ横断組織「dentsu Japan AIセンター」※4を中心に、国内電通グループ各社が連携し、AIネイティブ組織への進化を図っています。従業員のAI活用を促進することで、「業務効率化」と「価値向上・事業成長」の両輪で自社およびクライアント、ひいては社会の持続的成長に貢献するとともに、AIを活用した業務変革の伴走者として、クライアントの未来づくりを支援していきます。今回の協働はその動きを加速するものになります。

＜日本マイクロソフト執行役員常務エンタープライズサービス本部長兼パートナー事業本部長　浅野智のコメント＞
「AI時代の新しい未来を創造し続けるために必要な力を持つdentsu Japanと協働することで、マイクロソフトが掲げる Agentic World の到来を加速させるとともに、あらゆる事業規模の企業と個人がより多くを達成できる世界の実現をさらに推進できると確信しています。」

＜dentsu Japan DX プレジデント　妹尾真のコメント＞
「日本マイクロソフトとの協働を大変光栄に思っています。両者の強みを掛け合わせ、dentsu Japanが掲げるAIを起点とした「Integrated Growth Solutions」を加速させることにより、企業や人々の生活のバリュー・チェーン全体にさらなるイノベーションを起こせると確信しています。」

　今後、dentsu Japanは日本マイクロソフトとの継続的な協働のもと、両者の顧客基盤を中心に「Integrated Growth Solutions」の展開を加速し、2027年までに国内300社への導入を目指していきます。

※1　企業の複雑な課題に対して、データ・テクノロジー・クリエイティビティを統合し、事業成長を包括
　　的に支援するdentsu Japanの統合型ソリューション群。
※2　Microsoft、Microsoft 365、Microsoft Copilot、Microsoft Azure は、米国 Microsoft
　　 Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標。
※3　2023年10月12日発表のニュースリリース：人的資本経営を事業成長に着実に結びつけるCHRO支援
　　プログラム「HR for Growth」提供開始。
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/business/2023/1012-010651.html
※4　2025年7月7日発表のニュースリリース：国内電通グループの5社（株式会社電通、株式会社電通デジ
　　タル、株式会社セプテーニ・ホールディングス、株式会社電通総研、イグニション・ポイント株式会
　　社）にて、「dentsu Japan AIセンター」を発足。
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0707-010909.html

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

＜dentsu Japanとは＞
　dentsu Japan は、グローバルに展開する「dentsu」の4事業地域のうち、世界最大のエージェンシー（独自試算に基づく）である株式会社電通を擁する日本事業を統括・支援する機能を有すると同時に、日本の事業ブランドを示しています。同ブランドを支える約2万3000名の従業員が、マーケティング、ビジネス・トランスフォーメーション、スポーツ＆エンターテインメントの事業領域で統合的なソリューションを提供し、顧客の持続的成長を支援しています。dentsu Japan は「Integrated Growth Partner」として顧客と社会の成長と活力を共に創り出すパートナーであることを目指します。

電通グループ、The One Club主催ADCアニュアルアワードのメインビジュアルを制作

電通グループ — Wed, 12 Nov 2025 17:00:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu）は、グローバルなクリエイティブコミュニティを支援・称賛する非営利団体「The One Club for Creativity（以下、The One Club）※1（在米国NY市）が毎年開催するADCアニュアルアワード（以下、ADC賞）※2の作品募集キャンペーンのメインビジュアルを制作しました。世界的に権威のあるADC賞のメインビジュアル制作は、1935年以降毎年、クリエイティビティへの信頼が最も高い企業・クリエイターが担当しており、アジア太平洋地域発の企業による制作は初となります※3。

＜ADC賞作品募集キャンペーンのメインビジュアル：
受賞者に贈られる“キューブ”を個人の栄光ではなくADC賞に集まるデザインへの愛と捉え、キューブのみで孔雀の羽を構成＞

　今回、制作を統括した株式会社電通エグゼクティブクリエイティブディレクター八木義博は、ノンバーバルなビジュアルコミュニケーションで、企業・商品ブランディングや広告キャンペーンなど、幅広いクリエイティブを展開するクリエイターです。主な仕事にニッカウヰスキー「NO LABELS」、JR 東日本「行くぜ、東北。」、HONDA「Human! FIT」、江崎グリコ「Pocky THE GIFT」、メニコン「Magic-1 day Menicon Flat Pack」、JRグループ「MY JAPAN RAILWAY」などがあり、Cannes Lionsグランプリ2回（Design部門、Industry Craft部門）、One Show Best in Design（グランプリ相当）、D&AD Black Pencil（グランプリ相当） 1回・特別賞Collaborative Award※4、Kanter Creative Effectiveness Award、東京ADC賞、JAGDA※5新人賞、総務大臣賞/ACC※6グランプリ、佐治敬三賞など国内外の名立たるクリエイティブアワードを多数受賞しています。
　中でも2023年制作のJRグループ「MY JAPAN RAILWAY」は国内のみならず、海外の主要なクリエイティブアワード（Cannes Lions、LIA（London International Awards）、Spikes Asia、ADFEST、Clio、ADC、The One Show、D＆AD、MAD STARS※7）においてグランプリ相当に輝きました。
　
　一方dentsuは、2024年のグローバルクリエイティブランキングでアジア太平洋地域の企業グループとして1位、また、当社グループの中核企業である株式会社電通は、同ランキングにおいて単独エージェンシーとしてアジア太平洋地域の1位に選出されています。

　今後もdentsuは、NORTHSTAR（企業理念）である「an invitation to the never before.」にあるようにクリエイティブとしての「never before」を軸として、世界最高のクリエイティビティカンパニーを目指し続けます。dentsuのあらゆるビジネス領域においてクリエイティビティを強化・拡張することで、人々、企業・ブランド、そして社会に鮮烈なインパクトを届けていきます。

※1：dentsuは、The One Clubが発表したグローバルクリエイティブランキングでアジア太平洋地域の企業グループとして1位にランキングされました。詳細は、下記のプレスリリースをご覧ください。
電通グループ、The One Club発表のグローバルクリエイティブランキングでアジア太平洋地域の企業グループとして1位。
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001409.html　
電通、The One Club for Creativityが発表したグローバルクリエイティブランキングで、アジア太平洋地域のトップに。URL：https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0117-010831.html　　　
※2：ADC賞は芸術性とクラフトマンシップを称え、毎年クリエイティブ分野における才能や革新的な作品を表彰しています。詳細は、ADC賞のホームページをご覧ください（英語のみ）。
URL：https://adcawards.org/　
※3：ADC賞のメインビジュアルの歴史については下記のホームページをご覧ください（英語のみ）。
URL：https://www.oneclub.org/adc/100th/
※4：3年以上の長期にわたり協業したクライアントとエージェンシーを対象に、継続的な高いクリエイティビティーを発揮した優れたパートナーシップを表彰するもの。詳細は下記のプレスリリースをご覧ください。
電通、2020年度D&AD賞で「コラボラティブ・アワード」を受賞
URL：https://www.dentsu.co.jp/news/release/2020/0717-010098.html
※5：JAGDA（Japan Graphic Designers Association）は公益社団法人日本グラフィックデザイン協会の略称。
※6：ACC（All Japan Confederation of Creativity）は一般社団法人 ACCの略称。
※7：記載は受賞順。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

【本件に関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com

国際広告賞The One Showにおいて、佐々木康晴がIP&プロダクトデザイン部門の審査員長に選出

電通グループ — Mon, 10 Nov 2025 16:15:00 +0900

　電通グループ（ブランド：「dentsu」、本社：株式会社電通グループ、拠点：東京都港区、代表者：代表執行役社長グローバルCEO 五十嵐博、以下、dentsu）のグローバル・チーフ・クリエイティブ・オフィサー佐々木康晴が、2026年5月に米国 NY市で授賞式が開催される国際広告賞「The One Show 2026 (以下、The One Show)※」のIP&プロダクトデザイン部門の審査員長に選出されました。

　50年以上の歴史を誇るThe One Showは全27部門から構成され、クリエイティブ業界における最高峰の賞の一つとされています。厳正な審査を経て決定される受賞作品は、クリエイティビティにおいて傑出した才能が生み出した画期的なアイデアを表彰するもので、The One Show 2026の審査員長は歴代の審査員の中でも最も公平で前向きな審査プロセスを踏み、The One Showの伝統のさらなる発展を期待され選出されました。
　佐々木が審査員長を務めるIP＆プロダクトデザイン部門は、ブランド（企業）が生み出すオリジナル製品、エクスペリエンス（体験）、知的財産を評価します。この部門の評価対象は、リアルまたはデジタル製品やキャラクター製品、ブランドの存在感を拡大し生活者との永続的なつながりを創出するクリエイティブも含まれます。
※ The One Showはグローバルなクリエイティブコミュニティを支援・称賛する非営利団体「The One Club for Creativity（以下The One Club）」（在米国NY市）が主催するクリエイティブアワードです。
URL：https://oneshow.org/ （英語のみ）
関連情報については、以下のプレスリリースをご覧ください。
「電通グループ、The One Club発表のグローバルクリエイティブランキングでアジア太平洋地域の企業グループとして1位」
URL：https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/001409.html　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上
【本件に関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ　グループコーポレートコミュニケーションオフィス　小嶋、島津
Email：group-cc@dentsu.com