法人別リリース

超小型衛星「FUSION-1」でエッジコンピューティングとIoT通信を用いた自律観測実験に成功

福井大学 — Tue, 17 Mar 2026 11:00:00 +0900

令和８年３月１７日
国立大学法人福井大学
セーレン株式会社
本研究成果のポイント ◆ 福井大学とセーレンが共同開発したエッジコンピューティング技術を超小型衛星「FUSION-1」（注1）に搭載し、時系列予測に基づく自律観測実験に成功
◆衛星上で将来状態（電力等）を予測し、安全性を確保しながら観測可否を自律判断するアルゴリズムを宇宙空間で実証し、地上の運用管制局オペレータによる操作を介さない自律観測運用を実現
◆ 福井大学と福井テレビが共同開発したAIベースの関心地域抽出ソフトウェアと、アークエッジ・スペースが開発したIoT低電力通信機（注2）により観測位置を衛星へアップロードする仕組みを構築し、自律型の観測フローを確立
◆開発したエッジコンピューティング技術による自律観測の信頼性と実用性を宇宙空間で実証し、衛星運用の高度自律化に向けた重要な一歩となった

概要　国立大学法人福井大学産学官連携本部（以下「福井大学」）の青柳賢英准教授は、セーレン株式会社と共同開発したエッジコンピューティング技術を超小型衛星「FUSION-1」に搭載し、軌道上での自律観測に成功しました。この成果は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の補助事業の結果得られたものです。本研究では、電力などの時系列データを基に、衛星上で短期的な将来状態を予測し、観測計画の動的再構成を行う仕組みを開発しました。これにより、地上の運用管制局オペレータによるリアルタイム操作を介さず、衛星が自律判断し、観測を継続できることを宇宙空間で確認しました。加えて、オンボードでの画像処理や画質評価にもエッジコンピューティング技術を活用することで、効率的な画像取得にも貢献しています。また、福井テレビジョン放送株式会社と共同開発したAIベースの関心地域抽出ソフトウェアにより地上で算出した観測位置情報を、IoT低電力通信機(開発: 株式会社アークエッジ・スペース)により衛星へアップロードする仕組みを構築しました。さらに、学校法人金井学園福井工業大あわら宇宙センターの3.9mアンテナに装備されている自動追尾機能を活用して観測データを受信することで、地上側の運用負担を最小化した自律観測フローを実証しました。
　本成果により、衛星搭載エッジコンピューティングによる将来状態予測と自律判断技術の信頼性および実用性を軌道上で確認しました。これは、衛星運用の高度自律化に向けた重要な技術基盤となるものです。将来的には、多数機衛星による協調観測や災害対応などへの展開が期待されるとともに、人工衛星へのエッジAI技術の実装を加速する基盤技術となります。本成果は、大学・企業・地域機関が連携した超小型衛星技術の実践的な実証事例であり、福井大学は今後も関係機関と協力しながら、衛星システムの高度化と利用拡大に向けた研究開発を推進していきます。

〈研究の背景と経緯〉　近年、キューブサット(注3)に代表される超小型衛星は、開発期間の短縮やコスト低減を背景に急速に普及しています。地球観測、通信、科学実証など多様な用途に活用され、大学や企業、地域主体による宇宙利用の裾野は大きく広がってきています。一方で、超小型衛星は電力や通信容量等のリソースが限られており、より効率的な運用が求められています。そのため、従来のように地上の運用管制局が逐次指示を出す運用方式では、効率性や即応性の面で課題が指摘されています。特に地球観測ミッションでは、災害や突発的事象への迅速な対応、複数衛星による協調観測、限られた電力の最適配分など、高度な運用判断が必要とされています。しかし、現在の多くの超小型衛星では、観測計画や電力管理を地上側で決定する運用方式が中心であり、軌道上で将来状態を予測し、自律的に判断を行う仕組みは十分に確立されているとは言えません。今後、衛星数の増加やコンステレーション化(注4)が進む中で、地上に依存した運用から、衛星自身が判断する「自律型運用」への転換が不可欠となっています。
　このような課題に対し、福井大学の青柳賢英准教授は、衛星上のエッジコンピューティング技術と時系列予測を組み合わせ、短期的な将来状態を予測した上で観測可否を判断し、観測計画を動的に再構成する仕組みを開発しました。本研究開発は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の補助事業の支援のもと、セーレン株式会社と共同で進められたものです。
　また、福井テレビジョン放送株式会社と共同開発したAIベースの関心地域抽出ソフトウェアにより地上で算出した観測位置情報を、株式会社アークエッジ・スペースが開発したIoT低電力通信機を通じて衛星へアップロードする仕組みを構築しました。加えて、学校法人金井学園福井工業大学あわら宇宙センターの3.9mアンテナに装備されている自動追尾機能を活用して観測データを受信することで、地上側の運用負担を最小化した自律型観測フローを確立しました。
　これらの機能を超小型衛星「FUSION-1」に実装し、軌道上での動作検証を行い、自律観測の実証に成功しました。

〈研究の内容〉　本研究では、超小型衛星「FUSION-1」にエッジコンピューティングモジュールを搭載し、衛星内部で取得される発生電力やバッテリ電圧などの時系列データを用いて、軌道上で数時間から数日先の電力状態を予測するアルゴリズムを構築しました(注5)。予測手法には、統計的時系列解析モデルであるSARIMA（季節自己回帰和分移動平均モデル）を適用しています。衛星上で生成した予測結果（図2に例を示す）に基づき、観測を実行するか否かを判断する制御を組み込むとともに、観測計画を動的に再構成する仕組みを構築しました。これにより、観測に際して電力にどれだけの余裕があるかを事前に評価し、安全性を確保した上で観測を実行できる構成としています。さらに、エッジコンピューティングモジュールには、取得画像に対してオンボードで画像処理および画質評価を行う機能を統合しました。これにより、限られた通信容量の中で有効なデータを選別し、効率的に地上へ送信することが可能となります。
　また、地上側では、ニュース記事などのテキスト情報を大規模言語モデル（LLM）で解析し、災害や社会的関心事象に関連する地域を抽出する関心地域抽出ソフトウェアを開発しました。このソフトウェアは、記事内容から観測対象となる地名や位置情報を自動的に推定し、衛星が観測すべき緯度・経度情報として出力します。抽出された観測位置情報は、IoT低電力通信機を通じて衛星へ送信されます。衛星は受信した観測候補情報と将来状態予測結果を統合的に評価し、自律的に観測実行を決定します。
　これらの技術により、「ニュース解析による観測地点選定」「低電力通信による情報伝達」「衛星上での将来状態予測」「自律判断およびオンボード処理」を一体化した自律観測システムを構築し、軌道上でその動作を確認しました。

〈今後の展開〉　本成果により、衛星搭載エッジコンピューティングによる将来状態予測と自律判断技術の信頼性および実用性を軌道上で確認しました。今後は、将来状態予測アルゴリズムの高度化および対象パラメータの拡張を進め、より複雑な運用条件下でも安定して自律判断が可能なシステムの構築を目指します。これらの技術開発は、衛星運用の高度自律化に向けた重要な技術基盤となるものです。将来的には、複数衛星による協調観測や災害対応などへの展開が期待されるとともに、人工衛星へのエッジAI技術の実装を加速する基盤技術となります。
　本成果は、大学・企業・地域機関が連携した超小型衛星技術の実践的な実証事例です。福井大学は今後も関係機関と協力しながら、衛星システムの高度化と利用拡大に向けた研究開発を推進し、宇宙技術の社会実装と産業化を目指します。

〈参考図〉図1：エッジコンピューティング技術とIoT通信を用いた自律観測の成果概要　　　　

図2:エッジコンピューティング処理による軌道上でのバッテリ電圧予測結果の例

〈用語解説〉
（注1）FUSION-1
ふくい衛星運用ネットワーク構築プロジェクト(FUSION, FUkui Satellite Implementing of Operation Network project)により開発された3Uキューブサット。
本プロジェクトは、福井県の「宇宙産業ビジネス化支援事業補助金」により、支援を受け、セーレンが事業を取りまとめ、関係機関とともに推進している。

（注2）IoT低電力通信機
IoT（Internet of Things）向けのLoRa通信方式を用いた通信機。微弱電波により衛星との通信を可能にする。

（注3）キューブサット（CubeSat）
10 cm×10 cm×約10 cmを1つのユニット（1U）とした、超小型衛星の規格の一つ。ここ10年ほど、世界的に宇宙の商業利用が進んだことで、キューブサット規格の地球観測衛星や通信衛星などが、安価に大量に打ち上げられている。

（注4）小型衛星コンステレーション
複数の小型衛星を軌道上に配置し、観測頻度等を高める方法。近年は、数十機〜数百機規模のコンステレーションによって、地球観測や通信サービスの高頻度化が進んでいる。

（注5）衛星の将来状態の時系列予測手法
Yoshihide Aoyanagi, Hajime Arai, Tomofumi Doi, Hiroshi Sawazaki, Kyo Kume, Development of a Future-State Prediction System Based on the SARIMA Model for Autonomous CubeSat Observation. IEEE Access, vol. 14, pp. 21337-21352, 2026, [doi.org/10.1109/ACCESS.2026.3661456]

〈助成の情報〉本研究は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の
「官民による若手研究者発掘支援事業（若サポ）」における、採択テーマ「超遠隔無線制御下での高信頼性制御システムの開発（2021年度～2026年度）」の支援を受けて実施されました。

福井大学、宇宙技術と地域産業をつなぐ新拠点を始動

福井大学 — Thu, 05 Feb 2026 14:00:00 +0900

令和８年２月５日
国立大学法人福井大学
　福井大学は、「福井県民衛星プロジェクト」に主体的に参画するなど、福井県及び産業界と協働して人工衛星開発に携わってきました。その実績をもとに宇宙技術と福井のものづくり力を融合する新拠点「ふくい宙（そら）クロスイノベーション推進拠点」を始動します。超小型人工衛星の開発・打上げ・軌道投入成功など、地域企業・自治体とともにつくりあげてきた“福井発の宇宙開発の取り組み”を、次の成長フェーズへと発展させます。
　衛星データ利活用の需要が高まる中、本拠点は、地域産業が持つ繊維・化学・金属・光学などの強みと、大学が持つ衛星技術や医学・情報工学分野の研究の強みを掛け合わせ、研究開発から事業化までを一体的に推進する体制を整備します。地域技術を宇宙へ展開し、宇宙技術を地域に還元する“双方向のイノベーション循環”を生み出すことで、福井に新たな産業価値と持続的な成長の流れを生み出していきます。

記
【事業名】内閣府令和７年度　戦略的大学改革・イノベーション創出環境強化事業　実証事業
https://www8.cao.go.jp/cstp/daigaku/senryakuinobe_r7.html

【採択に関する学長コメント】
社会を共に創る大学として、医工連携をはじめとする学内のリソースの総動員と自治体との密な連携により、地域産学界の発展を支える特徴ある取り組みとしていきたいと思います。多くの方々とのコラボレーションを進められるよう努めていきたいと思います。

添付資料　　：事業概要

事業概要
【事業名】　令和７年度　戦略的大学改革・イノベーション創出環境強化事業　実証事業
【取組内容】　「ふくい宙（そら）クロスイノベーション推進拠点」の構築
【事業開始】　令和７年１２月５日
【事業主体】　国立大学法人福井大学
【事業期間】　令和７年度～令和９年度（３年度）
【運営組織】　代表機関　国立大学法人福井大学
連携機関　ふくいオープンイノベーション推進機構(FOIP)、福井県工業技術
センター、福井県立大学、産業技術総合研究所北陸デジタルもの
づくりセンター、若狭湾エネルギー研究センター、東京大学

【取組詳細】
〇「ふくい宙クロス（分野横断型）イノベーション推進拠点」を構築
宇宙関連技術を起点に地域産業界や自治体と連携しイノベーションを創出、迅速な社会実装を推進する拠点。
〇大学発共同事業体（大学発ジョイントベンチャー：JV）の新設
地域産学官金で連携し研究成果の即時事業化を通して地域の課題解決と新産業創出の同時実現を目指す。
〇「ふくい宙テクノロジー研究センター」を福井大学に新設
衛星設計及び評価技術、耐宇宙環境材料の開発、閉鎖系での繊維資源循環技術開発、宇宙環境が生体に及ぼす影響解析等の“プロジェクト研究”を通して地域の多様なモノづくり企業との連携を推進し、地域×宇宙の技術開発の循環を実現する。

【取組のビジョンと概要】
　福井大学は「福井県民衛星プロジェクト」に主体的に参画するなど、福井県及び産業界と協働して、人工衛星の製造・利活用に関する技術開発と人材育成に取り組み、地域一体で開発した超小型人工衛星の打ち上げ・軌道投入への成功など、プロジェクトを支えてきました。
　近年、衛星データの活用ニーズは環境計測、通信、防災など多岐にわたり、医学や情報工学など異分野を組み合わせることで、社会課題に迅速に対応する新規事業の創出が期待されています。
　こうした環境変化を踏まえ、福井大学は今回の採択を契機に、これまで築いてきた地域との連携をさらに発展させ、「宇宙関連技術」と「地域の産業基盤技術」を融合することで、地域に人材や企業が集積し、地域全体で“稼ぐ”仕組みを構築する「宙（そら）を起点とした新たな産業価値の創出と地域経済の持続的成長」に挑戦します。
　本取り組みでは、地域が強みを持つ繊維・化学・金属・機械・光学などの基盤技術と、超小型人工衛星技術をはじめとした宇宙技術を掛け合わせ、福井から新たな研究領域・産業領域を創出することを目指します。その中核となるのが、大学・企業・自治体・金融機関が連携して構築する「ふくい宙（そら）クロスイノベーション推進拠点」です。本拠点を通じ、地域と連携した研究開発とイノベーション創出を加速させるとともに、研究開発から事業化、投資回収までを一体で推進する「大学発共同事業体（大学発ジョイントベンチャー：JV）」を設立し、研究成果の迅速な社会実装を行い、地域産業の課題解決と新産業の創出を同時に実現します。
　さらには、福井大学に「宙（そら）テクノロジー研究センター」を新設し、地域企業と連携する複数の“プロジェクト研究”を立ち上げ、宇宙用材料、衛星システム技術、地上応用を見据えた評価技術など、多分野横断型の研究を推進し、地域に新たな技術シーズを提供する他、地域技術の宇宙開発技術への展開を実現します。また、学生が拠点活動に参画できる仕組みを整え、多様な学びの機会を提供する教育システムの構築も進めます。
　これらの取り組みにより、福井大学は地域と共に、地域技術を宇宙へと展開するとともに、宇宙開発の成果を地域に還元する“双方向のイノベーション循環”を形成し、福井発の新たな研究・産業領域を切り拓いていきます。

図１「ふくい宙（そら）クロスイノベーション拠点」の構築

【令和７年度　戦略的大学改革・イノベーション創出環境強化事業
　実証事業について】（内閣府）
https://www8.cao.go.jp/cstp/daigaku/senryakuinobe_r7.html

○本事業の背景・目的
　地域中核・特色ある研究大学総合振興パッケージに記載される「羅針盤※」の各観点の強化に効果的な大学の取組／政府支援事業の在り方を検証することで、政府の大学支援に関する施策の方向性を示すことを目指す。
（実施期間：令和７年１２月から令和１０年３月）
※羅針盤の観点
①多様性と卓越性、②社会実装・イノベーション、③地域貢献、
④研究環境、⑤マネジメント（経営力）

子どものスクリーンタイム、注意欠如多動症（ADHD）症状、脳の構造との関係を解明

福井大学 — Thu, 20 Nov 2025 12:00:00 +0900

令和7年11月20日
国立大学法人福井大学
本研究成果のポイント ◆アメリカで実施されている世界最大規模の小児縦断研究「Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD） Study注１」（約1万人の子どものデータ）を用いて、スクリーンタイム（テレビ・ゲーム・スマートフォンなどの利用時間）と注意欠如多動症（ADHD）注２症状、そして脳の構造注３の関連を検証しました。
◆スクリーンタイムが長い子どもほど、2年後にChild Behavior Checklist（CBCL）注4で測定したときのADHD症状の得点が高くみられ、さらに前頭葉・側頭葉など脳の皮質が薄いことを発見しました。
◆また、脳全体の皮質の体積注5がスクリーンタイムとADHD症状の関連を部分的に仲介（媒介）していることが明らかになり、スクリーンの利用が脳を通じて行動に影響を与える可能性が示されました。

概要　これまで、子どものスクリーンタイム（テレビ・ゲーム・スマートフォンなどの使用時間）と、注意欠如多動症（ADHD）症状の発達、および脳の構造の関連は十分に明らかにされていませんでした。
　福井大学子どものこころの発達研究センターの寿秋露特命助教、山下雅俊特命助教と水野賀史准教授の研究グループは、世界最大規模の小児縦断研究「Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD） Study」のデータを用いて、これら三者の関係を詳しく分析しました。本研究では、ベースライン時（9～10歳）の10,116名と、2年後の追跡時点で得られた7,880名の子どもを対象に、スクリーンタイム、ADHD症状（Child Behavior Checklist（CBCL）により評価）、脳構造（MRIによる測定）の関連を調べました。
　分析の結果、スクリーンタイムが長い子どもほど、2年後にCBCLで測定したADHD症状の得点が高くみられる傾向があり、あわせて脳の一部（右側頭極、左上前頭回、左吻側中前頭回）で皮質が薄くなる傾向があることがわかりました。さらに、脳全体の皮質体積がスクリーンタイムとADHD症状の関係を部分的に仲介（媒介）していることも確認されました。
　これらの知見は、スクリーンタイムがADHD症状および脳構造、さらにそれらの発達と関連していることを示しており、スクリーンタイムとADHD症状との関連に関わる神経メカニズムの解明に重要な示唆を与えるものです。
　本研究は、発達期におけるデジタルメディア利用の脳科学的理解を深め、今後の健全なメディア使用ガイドラインの策定や教育・医療現場での支援方針づくりに貢献することが期待されます。

〈研究の背景と経緯〉　近年、インターネットやスマートフォンなどのデジタルデバイスの普及により、子どもや思春期の若者の「スクリーンタイム（画面視聴時間）」は急速に増加しています。特にCOVID-19以降は、オンライン授業やリモートでの交流が一般化し、長時間のスクリーン利用が日常化しました。しかし、過度なスクリーン利用は、身体活動や睡眠時間の減少、心理的健康や学業成績への悪影響が報告されており、さらに脳の発達に影響を及ぼす可能性も指摘されています。
　これまでの研究では、スクリーンタイムが注意欠如多動症（ADHD）症状の重症度と関連することが報告されてきましたが、その多くは横断研究注６であり、発達に伴う変化や神経生物学的なメカニズムについては十分に解明されていませんでした。また、脳構造との関連についても、前頭前野や帯状回などの特定の領域に変化がみられるという報告はあるものの、大規模データを用いた縦断的検証注７は少なく、メカニズムの全体像は明らかではありませんでした。

〈研究の内容〉　本研究は、アメリカ国立衛生研究所（NIH）が主導する大規模縦断プロジェクト「Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD） Study」のデータを用い、スクリーンタイム、ADHD症状、および脳構造の三者の関係を詳細に検討しました。対象はベースライン時（9〜10歳）の10,116名および2年後追跡時点で得られた7,880名であり、MRIによる脳画像データ、行動データ、スクリーンタイムデータを解析に用いました。
　分析では、ベースライン時のスクリーンタイムが2年後のADHD症状および脳構造の変化に与える影響を検討し、さらに脳構造がスクリーンタイムとADHD症状の関係を媒介するかを明らかにするため、媒介分析を実施しました。
　その結果、スクリーンタイムはADHD症状の増加と有意に関連しており（図１）、また右側頭極、左上前頭回、左吻側中前頭回などの脳領域で皮質厚の減少とも関連していました（図２）。さらに、全皮質体積がスクリーンタイムとADHD症状の関係を部分的に媒介していることが明らかになりました（図３）。これらの結果は、スクリーンタイムが脳構造の発達およびADHD症状の発達に影響を与える可能性を示しています。

〈今後の展開〉　本研究は、スクリーンタイムとADHD症状の関連における脳構造の媒介的役割を初めて示した縦断研究であり、発達期の子どもにおけるデジタルメディア利用の神経学的影響を明らかにする上で重要な知見を提供しました。特に、皮質体積の減少という脳の構造的変化が、ADHD症状にみられる注意制御の困難さや衝動性と関係している可能性を示した点は、教育・臨床現場においても重要な示唆となります。
　今後は、脳の機能的結合注８やネットワーク解析などの脳機能指標を用いて、神経ネットワークレベルでのメカニズムをさらに明らかにしていく予定です。

〈参考図〉図1：

図２：

図３：

〈用語解説〉（注1）Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD） Study：米国で実施されている大規模な縦断的脳発達研究であり、9〜10歳の小児約1万人を対象に、思春期から青年期にかけての脳の発達、認知機能、精神的健康、行動、環境要因などを長期的に追跡しているプロジェクトである。対象には健常児のほか、発達障害や精神障害を有する子どもも含まれている。

（注2）注意欠如多動症（ADHD）：集中力が続かない（不注意）、じっとしていられない（多動性）、思いついた行動をすぐにしてしまう（衝動性）などの特性がみられる発達障がい。

（注3）脳構造：脳を構成する部位の形や厚み、体積などの形態的特徴を指す言葉である。MRI（磁気共鳴画像）を用いることで、脳の構造を非侵襲的に可視化・定量化することができ、皮質の厚さや脳体積の変化を調べることが可能になる。

（注4）Child Behavior Checklist：保護者が記入する児童・思春期の情緒および行動を評価する質問紙であり、不安・抑うつ、攻撃性、注意の問題など多面的な領域を評価できる。本研究ではADHD症状の強さを評価するために使用しており、得点が高いほどADHD症状が強いことを意味する。

（注5）脳全体の皮質の体積：脳の大脳皮質の体積の総和を指す。大脳皮質は、思考・記憶・感覚・運動など高次脳機能を担う灰白質の層である。

（注6）横断研究：ある時点で複数の人や集団を一度だけ調べて、特徴や傾向を比べる研究である。

（注7）縦断的検証：同じ対象を追って何度も観察・測定し、変化や因果関係を調べる研究である。

（注8）機能的脳結合：脳の異なる部位同士が同時に活動している関係やつながりのことである。

〈論文タイトル〉 Association of Screen Time with Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder Symptoms and Their Development: The Mediating Role of Brain Structure
（日本語タイトル：スクリーンタイムと注意欠如多動症（ADHD）症状およびその発達との関連：脳構造の媒介的役割）

〈著者〉 Qiulu Shou, Masatoshi Yamashita, Yoshifumi Mizuno

寿秋露福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
山下雅俊福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
水野賀史福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター准教授

〈発表雑誌〉「Translational Psychiatry」（トランスレーショナル・サイキアトリー）（Impact Factor 6.2）
（2025年10月31日に掲載）15(1), 447
ｱﾌﾞｽﾄﾗｸﾄURL：https://www.nature.com/articles/s41398-025-03672-1
DOI番号：10.1038/s41398-025-03672-1
　　

超小型衛星「AE2a」によるハイパースペクトル観測に成功

福井大学 — Wed, 05 Nov 2025 11:00:00 +0900

令和7年11月5日
国立大学法人福井大学
本研究成果のポイント ◆ 福井大学が開発した線形可変フィルタを用いた超小型ハイパースペクトルカメラを、株式会社アークエッジ・スペース（以下、アークエッジ・スペース社）の6U級超小型衛星「AE2a」に搭載し、軌道上での観測に成功
◆福井大学としては、3度目の軌道上からのハイパースペクトル観測成功
◆これまでの成果を基に光学性能を向上させ、地上分解能（注1）約20m/pixelの可視近赤外ハイパースペクトル観測を実現し、植生解析による地表面状態の把握に成功
◆開発した光学・画像処理技術の信頼性と再現性を宇宙空間で実証し、社会実装に向けた重要な一歩となった

概要　国立大学法人福井大学産学官連携本部（以下「福井大学」）の青柳賢英准教授が開発・改良した線形可変フィルタを用いた超小型ハイパースペクトルカメラが、地球観測に成功しました。2025年6月24日にFalcon 9（Transporter-14）で打ち上げられたアークエッジ・スペース社が開発した6U級超小型衛星「AE2a」（6U衛星汎用バス「リモートセンシングモデル」）に搭載され、試験電波にて観測を開始したことによるものです。
　福井大学で開発したハイパースペクトルカメラとして、3度目の軌道上観測成功となります。宇宙技術は軌道上成功回数を積み上げることが、実用化としては重要であり、開発した光学・画像処理技術の信頼性と再現性を実証し、社会実装に向けた重要な一歩となりました。
　本観測では、これまでの成果を基に光学性能の向上を目的として長焦点化したモデルを衛星に搭載。地上分解能約20m/pixel級の可視近赤外ハイパースペクトルデータを取得し、植生解析を通じて地表面の状態把握に成功しました。この成果により、超小型衛星による高性能地球観測の可能性を大きく広げ、今後の衛星リモートセンシング技術の実用化促進が期待されます。また、観測目的に応じた仕様変更が可能なことから、将来的に赤外域への展開などの観測波長の拡大を容易にし、農業・環境・資源分野における高性能リモートセンシングの普及に貢献する技術基盤となります。
　本成果は、産学連携による超小型衛星技術の社会実装に向けた重要な一歩であり、福井大学は今後もアークエッジ・スペース社などの企業らと協力しながら、多様な分野への応用拡大を目指して研究開発を推進します。

〈研究の背景と経緯〉　近年、地球環境や農業分野における観測ニーズの高まりとともに、小型・高性能なリモートセンシング技術の重要性が増しています。100 kg未満の「超小型衛星」は、開発期間やコストを大幅に削減できることから、教育・技術実証にとどまらず、実用観測プラットフォームとしての地位を確立しつつあります。特に、1辺10 cmを単位(1U)とする「キューブサット（注2）」は、その汎用性と打ち上げ機会の多さから、民間・学術を問わず開発が急増しています。
　地球観測分野では、ハイパースペクトルカメラが農業、森林、環境モニタリングなど多様な応用において注目を集めています。ハイパースペクトルカメラは、空間情報と分光情報を同時に取得でき、物質の状態を分光的に識別することで、地表面の状態を精緻に把握することが可能です。しかし、従来のハイパースペクトルカメラは特に分光器が大型であり、超小型衛星への搭載にはサイズ・重量・電力の制約がありました。
　この課題に対して、福井大学産学官連携本部青柳賢英准教授は、線形可変フィルタ（注3）と独自の画像処理技術を組み合わせることで、分光性能を維持しながら大幅な小型化を実現しました（注4）。本技術は、産業用光学部品を活用することで、設計の簡便さと高い再現性を両立し、これまでに複数の衛星実証を経て信頼性を高めてきました。今回の「AE2a」衛星搭載カメラは、これらの成果を基に地上分解能を向上させたモデルであり、福井大学としては3度目となる軌道上観測成功を達成しました。

〈研究の内容〉　本研究で開発されたハイパースペクトルカメラは、位置に応じて透過波長が連続的に変化する線形可変フィルタを採用し、光学系を簡素化でき、さらに透過率が高いため、従来型の分光器に比べて高感度かつ軽量な構成を実現しています。カメラは高感度モノクロイメージセンサを用い、100 mm焦点距離・F/4レンズとの組み合わせにより、軌道高度約580～590 kmで地上分解能約20m/pixelを達成しました。波長範囲は440〜880nmの可視近赤外域で、89バンド、12bitダイナミックレンジのハイパースペクトルデータを取得できます。カメラ本体の重量は約270 gと小型軽量を実現しています。さらに、産業用レンズを交換するだけで地上分解能等の光学性能を柔軟に変更できる設計としており、観測対象やミッション条件に応じて仕様を容易に最適化できます。これは、同一フィルタを使いながら異なる焦点距離や視野角を設定できる構成です。フィルタ交換も容易なため、将来的には赤外域への波長拡張にも対応可能な拡張性を備えています。
　このハイパースペクトルカメラは、アークエッジ・スペース社がNEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の助成事業の一環として開発した6U級超小型衛星「AE2a」（6U衛星汎用バス「リモートセンシングモデル」）に搭載され、2025年6月24日にSpaceX Falcon 9 （Transporter-14）によって軌道投入されました。軌道上での試験電波による観測では、地上分解能約20 m/pixel級の可視近赤外ハイパースペクトルデータの取得に成功し、植生分布(注5)や地表面の状態把握を目的とした解析が可能であることを確認しました。得られたデータからは、植生域・裸地・水域などの分光特性が明瞭に取得され、植生解析による地表面状態の可視化も実現しました。

〈今後の展開〉　本成果は、超小型衛星による高性能リモートセンシングの実用化に向けた重要な一歩となります。線形可変フィルタを利用した観測技術は、観測仕様を柔軟に設計できるため、小型衛星コンステレーション（注6）による多目的観測にも適しています。今後は、観測波長域を可視近赤外から、さらに赤外域へ拡張し、農業・環境・資源・カーボンニュートラル分野などへの応用を目指します。また、福井大学は、アークエッジ・スペース社をはじめとする企業らとの産学連携を深め、地域や産業の課題解決に資する次世代リモートセンシング技術の社会実装を推進していきます。

〈参考図〉図1：ハイパースペクトルカメラを搭載した超小型衛星「AE2a」の外観　　　　

図2：ハイパースペクトルカメラの観測例 2025年9月2日(UTC)観測、キルギス周辺

図3：ハイパースペクトルカメラの観測例 2025年10月21日(UTC)観測、ブラジル周辺

〈用語解説〉（注1）地上分解能
衛星画像で識別できる地上の最小距離。分解能が高いほど、地上の小さな物体を識別することが可能。ここでは1画素あたりの地上距離[m/pixel]で示す。

（注2）キューブサット（CubeSat）
10 cm×10 cm×約10 cmを1つのユニット（1U）とした、超小型衛星の規格の一つ。ここ10年ほど、世界的に宇宙の商業利用が進んだことで、キューブサット規格の地球観測衛星や通信衛星などが、安価に大量に打ち上げられている。6Uキューブサットは、10 cm×約20 cm×約30 cmのサイズ。

（注3）線形可変フィルタ
LVF(Linear Variable Filter)、もしくはLVBPF(Linear Variable Band-pass Filter)
フィルタの位置によって透過する波長が連続的に変化する光学素子

（注4）ハイパースペクトルカメラの大幅な小型化
① Yoshihide Aoyanagi, On-orbit demonstration of a Linear variable band-pass filter-based Miniaturized Hyperspectral camera for CubeSats, Journal of Applied Remote Sensing, Vol. 18, Issue 4, O44512
[doi.org/10.1117/1.JRS.18.044512]
② Yoshihide Aoyanagi, Tomofumi Doi, Hajime Arai, Yoshihisa Shimada, Masakazu Yasuda, Takahiro Yamazaki, Hiroshi Sawazaki, On-Orbit Performance and Hyperspectral Data Processing of the TIRSAT CubeSat Mission. Remote Sens. 2025, 17, 1903. [doi.org/10.3390/rs17111903]
③ 特願2025-052860, 「画像情報生成プログラム、ハイパースペクトルカメラ及び人工衛星」, 青柳賢英2025年3月27日

（注5）植生分布
植生分布の把握には、特に「正規化植生指数（NDVI: Normalized Difference Vegetation Index）」が広く用いられており、植物の光合成活性に関連する反射特性（近赤外と赤の波長帯）をもとに計算される。NDVIは、値が高いほど植生が密で健康であることを示しており、農業や森林管理、環境モニタリングなどに広く利用される。

（注6）小型衛星コンステレーション
複数の小型衛星を軌道上に配置し、観測頻度等を高める方法。近年は、数十機〜数百機規模のコンステレーションによって、地球観測や通信サービスの高頻度化が進んでいる。

小児期の逆境体験（幼少期の心の傷）が遺伝子レベルの変化を引き起こし、脳の発達に影響を及ぼす

福井大学 — Wed, 15 Oct 2025 14:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和7年10月15日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立大学法人福井大学
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立大学法人広島大学

〈本研究成果のポイント〉 ◆ 小児期の逆境体験（本研究においては、大人から子どもへの不適切な関わり [マルトリートメント、略してマルトリ]）が子どもの「DNA上の化学修飾にしるし」として残る部分を明らかにしました。司法解剖例や児童相談所の介入を受けた子どもを対象にした世界最大規模の網羅的な遺伝子解析による成果です。
◆ 遺伝子解析に加え、世界最大規模の頭部MRI撮像による脳構造解析も同時に行い、感情や記憶、人との関わりを担う脳部位に違いを見つけ、それらは上述の網羅的な遺伝子解析で見つかった変化と関連することも明らかにしました。このようなデータ駆動型の証明は、より客観的で確かな発見と言え、マルトリを経験した子どもの心身の問題の機序解明につながる可能性があります。
◆ この発見は、マルトリを早く見つけ出し、子どもを守るための新しい方法につながると期待されます。

〈概要〉　福井大学と広島大学の共同研究チームは、司法解剖例・児童相談所の介入後間もない乳幼児・児童相談所の介入後で頭部MRI撮像を受けた思春期の子どもたちと、一般の子どもたちを対象に網羅的な遺伝子解析の比較をマイクロアレイという手法で行い、マルトリを経験した子どもに特徴的に見られる4つのDNAメチル化部位（CpG部位）注1の違いを発見しました（図A）。また、胸腺重量比、認知機能測定、頭部MRI撮像による脳構造解析も同時に行い、感情や記憶、人との関わりを担う脳部位に違いを見つけ、それらは上述の網羅的な遺伝子解析で見つかった変化と関連することも明らかにしました（図B）。本研究で捉えた4つのDNAメチル化変化に基づく「メチル化リスクスコア（MRS）」注2は、独立した外部データでもマルトリを経験した子どもを一定の精度（AUC＝0.672）で判別可能であることが確認され、マルトリ（子ども虐待）リスクの客観的評価に活用できる新たな生物指標として社会的・臨床的意義が期待されます（図Ｃ）。

〈研究の背景と経緯〉　小児期の逆境体験（大人から子どもへの不適切な関わり [マルトリートメント、略してマルトリ]）は、身体的・心理的・神経発達的に、将来深刻な悪影響を及ぼすことが知られています。近年、DNAメチル化注3を中心とするエピジェネティックな化学修飾が、こうした長期的影響のメカニズムの一つとして注目されています。
　福井大学子どものこころの発達研究センターの西谷正太特命講師、友田明美教授と、広島大学法医学研究室の長尾正崇教授の共同研究チームは、日本医療研究開発機構成育疾患克服等総合研究事業（令和2-4年度）などの助成を得て、マルトリを経験した子どもに特徴的なDNAメチル化（エピジェネティクな化学修飾）と脳の構造変化を明らかにしました。
本研究では、以下の3つの独立した集団を対象に、どこかの候補遺伝子だけに絞るのではなく、エピゲノム注4全体を対象とした網羅的な解析（約85万箇所）を行ったことで、多くある研究の中でも、とりわけ信頼性の高い結果を得ました。
　　1.司法解剖例（被虐待児:11名、対照児:7名）
　　2.乳幼児（社会的介入後間もないマルトリ児:36名、対照児:49名）
　　3.思春期児（社会的介入後の脳MRI撮像を受けたマルトリ児:61名、対照児:62名）
　各集団を個別に解析した後、さらに3つの結果を統合したメタ解析を行い、マルトリ経験に共通して関連するメチル化部位（CpG部位）を探索しました。

　その結果、ATE1、SERPINB9P1、CHST11、FOXP1の4つの遺伝子内にあるCpG部位で有意なメチル化の変化が見られました（図A）。特にFOXP1遺伝子注5のメチル化は、以下のような脳の構造変化と関連していました：
　　・眼窩前頭皮質および帯状回中・後部注6の灰白質注7体積増加
　　・後頭葉の紡錘状回注8（視覚領域）の灰白質体積減少
　これらの脳部位は、感情調整、記憶想起、社会的認知に関与する領域であり、マルトリ経験と後年の精神疾患との神経生物学的関連を示唆するものです（図B）。
さらに、このメタ解析から絞り込まれたDNAの変化をもとにした「メチル化リスクスコア（MRS）注2」は、この研究とは独立した外部のデータセットにおいて、マルトリ経験の有無をこれらメチル化の値から一定の精度（AUC注9＝0.672）で判別可能であった、という妥当性の検証も行っていることから、新しい生物指標（バイオマーカー）としての有用性も期待されます（図C）。将来的には、子どもを早期に社会的な支援につなげるためのスクリーニングツールや予防医学に発展することが期待されます。
　本研究は、マルトリ経験に伴うエピジェネティックな変化の新たな理解を提供するとともに、早期発見・予防・治療介入のためのバイオマーカー候補を示し、マルトリ経験の世代間連鎖を断ち切ることへの貢献を目指したものです。すなわち、「マルトリ経験は見えない傷を残す」ことを科学的に可視化するとともに、その痕跡を読み取り、次世代を守る道筋を示しています。
　友田教授は、「子どもの心はまだ発達途中で、大人のような耐性は十分ではありません。だからこそ、日々の関わりの中で、子どもの心をそっと支えながら育てていくことが大切です。」と話しています。

〈参考図〉
図A： ATE1、SERPINB9P1、CHST11、FOXP1遺伝子における有意なCpGメチル化変化の検出

図B：全脳灰白質容積の比較（VBM）とDNAメチル化：FOXP1・CHST11・ATE1遺伝子と脳の構造変化の関係

図C：マルトリ経験リスクを示すDNAメチル化指標の妥当性検証

〈用語解説〉（注1）DNAは「A・T・G・C」という4つの文字（塩基）の並びでできています。このうち「C（シトシン）」と、そのすぐ後に「G（グアニン）」が並んでいる場所を「CpG部位」と呼びます。CpG部位の「C（シトシン）」に、化学的な“しるし”＝メチル基が付くことを DNAメチル化といいます。
このメチル化によって、その遺伝子を「使う」か「休ませる」かが調整されます。つまり、CpG部位は「遺伝子の使い方をコントロールする大事な場所」であり、子どもの発達や加齢、喫煙、生活習慣病をはじめとした様々な病気のリスクにも影響を与えることがわかってきています。

（注2）「メチル化リスクスコア（MRS）」とは、研究の結果、調べた対象の疾患等との関連性を持つことが、大規模なデータの中から統計的に示された、複数のDNAメチル化変化の係数を求め、それを組み合わせたモデルを構築し、それを外部データに当てはめた場合、その疾患の有無を一定の精度で判別することを目的とした指標です。この研究で構築したMRSを調べることで、マルトリを早期に予期し、予防につながる新しい指標です。独立した外部データでも検証されており、一定の精度でマルトリの有無を判別できたことが確認されています。将来的に支援のタイミング把握や福祉・医療現場での活用が期待されます。

（注3）「DNAメチル化」とは、DNAに付く「化学的な印」で、遺伝子のオン・オフを調整する仕組みです。体や心の健康、そしてがんや生活習慣病をはじめ、様々な病気のリスクにまで影響するため、近年とても注目されています。

（注4）「エピゲノム」とは、エピ=後天的、ゲノム=遺伝子とが組み合わさった用語で、遺伝子の使い方を決める「調整役」です。ゲノムが「生まれ持って変わらない、静的な遺伝子」に対して、エピゲノムは環境や生活習慣が影響を与え、「生涯を通じ変わり続ける、動的な遺伝子」で、遺伝子の働き方の橋渡しをする重要な仕組みです。

（注5）「FOXP1（フォックスピー・ワン）遺伝子」は、脳や心の発達にとても大切な役割を持つ遺伝子の一つです。特に、言葉の発達、学習、感情のコントロール、自閉スペクトラム症に関わることがわかっています。つまり、FOXP1遺伝子は、子どもの脳が「考える・話す・人と関わる」力を育てるための大事なスイッチのような存在です。

（注6）「眼窩前頭皮質（がんかぜんとうひしつ）」は、脳の前のほうにある部分です。感情や欲求を調整して、「その場にふさわしい行動を選ぶ」ことに関わります。簡単にいうと、心のブレーキ役や、人付き合いのバランスをとる司令塔のような場所です。「帯状回（たいじょうかい）」は、脳の真ん中あたりに帯のように広がっている部分です。気持ちの切り替えや集中力、痛みやストレスの感じ方に深く関わっていて、簡単にいうと、感情と注意力をつなぎ、心と体を調整するハブのような場所です。つまり、両方とも子どもが感情や行動を上手にコントロールする力に深く関わっています。

（注7）「灰白質（かいはくしつ）」は、脳の外側部分に多く存在する神経細胞の本体が集まった領域です。

（注8）「紡錘状回（ぼうすいじょうかい）」は、後頭葉から側頭葉にかけてある脳の一部で、「見たものを理解する」ためにとても大事な働きをしています。紡錘状回は、カメラで撮った「画像データ」を、人が理解できる「顔」「文字」「もの」に変えてくれる脳のしくみです。子どもの学習や社会生活にとても大切な場所なので、発達支援や学習サポートの観点からも注目されています。

（注9）「AUC（エーユーシー）」は Area Under the Curve（曲線下面積）の略です。医療や統計の分野でよく使われる指標で、特に検査や診断の正確さを表すときに用いられます。ある検査や予測方法がどれくらい正確かを数字で分かりやすく示す指標です。1.0に近いほど優秀で、0.5に近いと役に立たない検査ということになります。

〈論文タイトル〉英語タイトル
Multi-epigenome-wide analyses and meta-analysis of child maltreatment in judicial autopsies and intervened children and adolescents.
（日本語タイトル：司法解剖例および支援介入を受けた子ども・思春期における小児マルトリートメントの包括的エピゲノム解析とメタ解析）

〈発表雑誌〉本研究成果は、2025年9月16日に英国科学誌Nature系「Molecular Psychiatry（モレキュラー・サイキアトリー）」に掲載されました。

アブストラクトURL：https://www.nature.com/articles/s41380-025-03236-1
DOI番号：10.1038/s41380-025-03236-1

〈著者〉 Nishitani S, Fujisawa TX, Takiguchi S, Yao A, Murata K, Hiraoka D, Mizuno Y, Ochiai K, Kawata NYS, Makita K, Saito D, Mizushima S, Suzuki S, Kurata S, Ishiuchi N, Taniyama D, Nakao N, Namera A, Okazawa H, Nagao M, Tomoda A.

西谷正太　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命講師
藤澤隆史　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター准教授
滝口慎一郎　　福井大学医学部附属病院子どものこころ診療部特命助教
矢尾明子　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター学術研究
村田　和大　　広島大学大学院医系科学研究科法医学研究室助教
平岡大樹　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
水野賀史　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター准教授
落合恵子　　　大阪大学大学院連合小児発達研究科博士後期課程大学院生
Natasha Kawata　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
牧田快　　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
齋藤大輔　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命准教授
水島栄　　　　福井大学医学部附属病院子どものこころ診療部特命職員
鈴木静香　　　大阪大学大学院連合小児発達研究科博士後期課程大学院生
倉田佐和　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
石内直樹　　広島大学大学院医系科学研究科附属死因究明教育研究センター臨床法医学門特任助教
谷山大樹　　広島大学大学院医系科学研究科分子病理学研究室助教
中尾直己　　広島大学大学院医系科学研究科法医学研究室博士課程大学院生(MD-PhDコース)
奈女良昭　　　広島大学大学院医系科学研究科法医学研究室教授
岡沢秀彦　　　福井大学先進部門高エネルギー医学研究センター教授
長尾正崇　　　広島大学大学院医系科学研究科法医学研究室教授
友田明美　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター教授

Multi-epigenome-wide analyses and meta-analysis of child maltreatment in judicial autopsies and intervened children and adolescents, Molecular Psychiatry, 1-12, Sep 16 (2025).
https://doi.org/10.1038/s41380-025-03236-1

トラベリングサブジェクト法を用いて注意欠如多動症児における脳構造の特徴を明らかに

福井大学 — Fri, 05 Sep 2025 10:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和7年9月5日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立大学法人福井大学
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立大学法人千葉大学
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国立大学法人大阪大学
　　　　　　
本研究成果のポイント ◆注意欠如多動症(ADHD)注1の子どもを含む発達障がいの脳画像データを多数集めた脳画像データベース（「子ども脳」データベース）を構築しました。
◆「トラベリングサブジェクト（TS）法」注2という新しい手法を用いることで、分析結果の信頼性が向上しました。
◆TS法を用いて、ADHDの子どもと、定型発達児（発達に問題のない子ども）の脳構造を比較したところ、ADHDの子どもは前頭側頭領域を中心に脳の体積が小さくなっていることが明らかになりました。この差異は、従来の方法とは異なる部位で観察され、TS法によってより明瞭に捉えられた可能性があります。

〈概要〉　注意欠如多動症（ADHD）は、「集中が続かない」「落ち着きがない」「我慢が苦手」などの特徴をもつ発達障がいで、子どもの約7％にみられます。これまでにも、ADHDの子どもの脳構造を調べるMRI注3研究は数多く行われてきましたが、施設によって使われるMRI機器の種類や性能の違いによる測定誤差があるという課題がありました。
　こうした背景を受けて、福井大学子どものこころの発達研究センターの寿秋露特命助教、水野賀史准教授、千葉大学子どものこころの発達教育研究センターの平野好幸教授、大阪大学大学院連合小児発達学研究科の下野九理子教授らの研究グループは、ADHDの子どもを含むMRIデータを多数集めた「子ども脳」データベース（図A）を構築し、さらに、MRI機器ごとの差を補正する新たな手法である「トラベリングサブジェクト（TS）法」（図B）を導入しました。このTS法を用いて、定型発達児178名とADHD児116名の脳画像を比較したところ、ADHDの子どもでは前頭側頭領域、とくに右の中側頭回で、脳の体積が小さいことが明らかになりました（図C）。
　この差異は、従来の補正方法では必ずしも明確に見られなかった部位であり、TS法を用いることでより信頼性の高い検出が可能になったと考えられます。この成果は、将来的にADHDの早期診断の実現、脳の画像にもとづく客観的な指標（バイオマーカー）の開発、一人ひとりの特性に合わせた個別化医療の推進につながる可能性を持っています。さらに、発達障がいの分野における日本発の研究として、国際的な発信力を高める成果ともいえます。

〈研究の背景と経緯〉　注意欠如多動症（ADHD）は、学校や家庭での生活に困難を抱えることが多く、その結果としてうつ病や不安症などのこころの病気を発症しやすいことが知られています。
　ADHDの脳の特徴を明らかにするため、MRIを用いた大規模な研究が進んでいます。しかし、複数の病院や研究機関で行う場合、使用されているMRI機器の種類や性能が異なるため、「機種ごとの差（測定バイアス）」が研究結果に影響を与えるという課題がありました。
　そこで私たちは、福井大学を中心に、千葉大学・大阪大学大学院連合小児発達学研究科と連携し、「子ども脳」データベース（図）を構築しました。このデータベースには、ADHDの子どもを含む多くのMRIデータが集められています。
　さらに、「トラベリングサブジェクト（TS）法」（図）という新しい技術を用いることで、機種による違いを補正し、より正確なデータを得ることに成功しました。

〈研究の内容〉　本研究では、福井大学・千葉大学・大阪大学大学院連合小児発達学研究科において、14名の方にそれぞれの施設でMRI撮影をお願いし、TS法に必要な基礎データを収集しました。また、「子ども脳」データベースに登録された、定型発達児178名と、ADHDの子ども116名のMRIデータも分析に使用しました。
　脳の灰白質注4の体積を測るため、「FreeSurfer（フリーサーファー）」注5という解析ソフトを使用。そして、TS法のほか、従来の補正方法である「ComBat（コンバット）法」注6でもデータ補正を行い、それぞれの効果を比較しました。
　その結果、TS法は機種ごとの差を抑えつつ、対象者の脳の特徴を正確に捉えられることが明らかになりました。一方、ComBat法は機種差を補正できるものの、対象者の脳の特徴までも過剰に補正してしまう傾向がみられました。
　さらに、TS法で補正したデータでは、ADHDの子どもの前頭側頭領域、とくに右の中側頭回（ちゅうそくとうかい）で、脳の体積が有意に小さいことが明らかになりました（図）。

〈今後の展開〉　この研究成果は、ADHDの診断や治療に新たな可能性を示すものです。現在、ADHDの診断は主に問診や行動観察といった主観的な方法に頼っており、見落としや誤診につながるリスクもあります。
　今後は、本研究のようにMRIを用いて得られた「脳の客観的な指標（バイオマーカー）」が、ADHDの早期診断や、一人ひとりの特性に合わせた治療（個別化医療）を実現する鍵になることが期待されます。
　また、研究グループが構築した大規模で質の高い脳画像データベース「子ども脳データベース」は、将来的にさまざまな研究の土台となり、子どものこころの研究の発展にも大きく貢献すると考えられます。

〈参考図〉
図A：子ども脳データベース
図B：トラベリングサブジェクト（TS）法のイメージ
図C：ADHDにおける脳構造の特徴（各補正法による）

〈用語解説〉（注1）注意欠如多動症（ADHD）：集中力が続かない（不注意）、じっとしていられない（多動性）、思いついた行動をすぐにしてしまう（衝動性）などの特性がみられる発達障がい。

（注2）トラベリングサブジェクト（TS）法：同じ対象者が複数の施設のMRIで撮影されることで、機種による違い（測定バイアス）を統計的に取り除くことができる補正手法。

（注3）MRI（磁気共鳴画像法）：磁気を使って体の内部構造を詳しく調べる画像検査装置。脳の構造や機能を非侵襲的に測定できる。

（注4）灰白質：脳の外側部分に多く存在する神経細胞の本体が集まった領域。

（注5）FreeSurfer：MRI画像から脳の構造を自動的に解析するためのソフトウェア。世界中の脳研究で広く用いられている。

（注6）ComBat法：年齢や性別などの違いを統計的に調整しながら、施設間で生じるデータのばらつきを補正する手法。

〈論文タイトル〉英語タイトル
Brain structure characteristics in children with attention-deficit/hyperactivity disorder elucidated using traveling-subject harmonization
（日本語タイトル：トラベリングサブジェクト法を用いた注意欠如多動症児における脳構造の特徴）

〈著者〉 Qiulu Shou, Masatoshi Yamashita, Yoshiyuki Hirano, Akiko Yao, Min Li, Yide Wang, Yoko Kato, Tokiko Yoshida, Koji Matsumoto, Tetsuya Tsujikawa, Hidehiko Okazawa, Akemi Tomoda, Kuriko Kagitani-Shimono, Yoshifumi Mizuno

寿秋露　　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
山下雅俊　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター特命助教
平野好幸　　千葉大学子どものこころの発達教育研究センター教授
矢尾明子　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター学術研究員
李敏　　　　大阪大学大学院連合小児発達研究科博士後期課程大学院生
王熠得　　　大阪大学大学院連合小児発達研究科博士後期課程大学院生
加藤陽子　　大阪大学大学院連合小児発達研究科招へい教員
　　　　　　　　　　　　　　　　（論文発表時：特任研究員）
吉田斎子　　千葉大学医学部附属病院特任助教
松本浩史　　千葉大学医学部附属病院主任診療放射線技師
辻川哲也　　福井大学医学系部門医学領域病態解析医学講座放射線医学教授
岡沢秀彦　　福井大学先進部門高エネルギー医学研究センター教授
友田明美　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター教授
下野九理子　大阪大学大学院連合小児発達研究科教授
水野賀史　　福井大学先進部門子どものこころの発達研究センター准教授

〈発表雑誌〉「Molecular Psychiatry」（モレキュラー・サイキアトリー）（Impact Factor 10.1）
（2025年8月8日に掲載）
アブストラクトURL： https://www.nature.com/articles/s41380-025-03142-6?utm_source=rct_congratemailt&utm_medium=email&utm_campaign=oa_20250808&utm_content=10.1038/s41380-025-03142-6
DOI番号： 10.1038/s41380-025-03142-6

神経性過食症女性に治療者誘導型オンライン認知行動療法を提供して過食と代償行動エピソードの減少に成功

福井大学 — Mon, 25 Aug 2025 14:00:00 +0900

令和7年8月25日

国立大学法人　福井大学
国立大学法人　鹿児島大学
国立大学法人　東北大学
国立大学法人　千葉大学
国立大学法人　徳島大学
獨協医科大学埼玉医療センター
国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター
リンショーピング大学

神経性過食症女性に治療者誘導型オンライン認知行動療法を提供して過食と代償行動エピソードを減らすことに成功〜アセスメント盲検・多施設ランダム化比較試験〜

本研究成果のポイント
神経性過食症注1の女性患者を対象に、全国６つの大学病院1ナショナルセンターによる多施設共同ランダム化比較試験注2を行い、治療者誘導型オンライン認知行動療法注3の有効性をアジアで初めて、また世界で2例目として実証しました。
過食や代償行動のエピソードを減少させ、寛解率注4も高める効果があることを明らかにしました。
病院に通う負担を軽減し、自宅で専門的な治療を受けることができる新しい選択肢として、今後の広い活用が期待されます。
〈概　要〉
神経性過食症は、深刻な健康被害を伴う精神疾患ですが、科学的根拠のある認知行動療法を提供可能な施設は都市部に偏在しており、専門家も少ないため、非常にたくさんの方が専門的な治療を受ける機会がありません。このような問題を解決するために本研究では、日本文化に合わせた治療者誘導型オンライン認知行動療法を開発し、その有効性を全国6つの大学病院1ナショナルセンターによる多施設共同ランダム化比較試験で検証しました。福井大学子どものこころの発達研究センターの濱谷沙世助教と水野賀史准教授、同大学医学系部門医学領域病態制御医学講座精神医学の小坂浩隆教授、鹿児島大学病院の松本一記研究准教授、スウェーデン・リンショーピング大学のGerhard Andersson教授らの研究グループは、外来診療中の神経性過食症と診断された女性61人を対象に本試験を実施しました。その結果、通常治療のみのグループ（外来診療のみ）に比べて、治療者誘導型オンライン認知行動療法グループは過食と代償行動（嘔吐・下剤乱用など）の回数が顕著に減少したことを、アジア圏で初めて実証しました。また、これは2024年7月ドイツの研究チームの報告に次いで（Hartmann et al., 2024）、世界で2番目の報告です。これにより、外来通院の負担を減らし、自宅で専門的な治療を受けられる新たな選択肢として、治療者誘導型オンライン認知行動療法の普及が期待されます。本研究成果は、米国医師会が発行する世界トップクラスの医学系学術誌「JAMA Network Open（Impact Factor=10.5）」に現地時間2025年8月5日（電子版）に掲載されました。
〈研究の背景と経緯〉
神経性過食症は、有病率が増加しつつあり、慢性化や深刻な身体的・心理的な健康被害を引き起こすリスクを伴います。しかし、効果的な治療を受けられる機会は依然として限られています。特に日本を含むアジア圏では、神経性過食症の女性を対象とした治療者誘導型オンライン認知行動療法の有効性や受容性が十分に検証されていませんでした。
そこで本研究では、日本文化に適応させた治療者誘導型オンライン認知行動療法の有効性と受容性を、日本全国の多施設共同で科学的に評価しました。

〈研究の内容〉
本ランダム化比較試験は、スウェーデンのリンショーピング大学の協力を得て、2022年8月から2024年10月まで、日本国内の６つの大学病院1ナショナルセンター（福井大学、鹿児島大学、東北大学、千葉大学、徳島大学、獨協医科大学埼玉医療センター、国立精神・神経医療研究センター）で実施しました。対象は、DSM-5注5で神経性過食症と診断され、Body Mass Indexが17.5以上、インターネット環境があり、過去2年間に同様の治療を受けていない13〜65歳の女性です。合計61人が本臨床試験に参加し、治療者誘導型オンライン認知行動療法を加えたグループ（31人）と、通常治療のみのグループ（30人）に分かれました。平均年齢は27.8歳、平均BMIは21.1、平均病歴は9.3年で、約半数が就業者です。
治療者誘導型オンライン認知行動療法を受けたグループでは、通常治療のみのグループに比べ、過食や代償行動の合計頻度の減少が統計的に有意に大きく（平均約10回減少）、重症度の改善が確認されました（図1）。さらに、寛解率も統計的に有意に高くなりました（約45〜55％ vs. 約13%）（図2）。

図1 過食および代償行動エピソード数の12週間後の変化
治療者誘導型オンライン認知行動療法群（Guided ICBT group、左）では、治療前と比べて12週後に過食・代償行動の合計頻度が約10回減少し、重症度の有意な改善が認められた。通常治療群（Usual care group、右）では明確な変化は見られなかった。

図2 各グループにおける寛解した患者の割合
この図は、摂食障害評価質問票（EDE-Q）の基準値（<2.34 および <2.80）に基づき、寛解した患者の割合を示している。治療者誘導型オンライン認知行動療法（ICBT）群では、いずれのカットオフでも寛解率が約45〜55％と高く、通常治療群（Usual care）の約13％に比べて統計的に有意な差が認められた。

〈今後の展開〉
本研究の結果から、外来診療中の神経性過食症の女性に治療者誘導型オンライン認知行動療法を提供することで、重症度が改善すること、そして寛解者が増えることが示唆されました。この治療法は自宅で専門的な治療を受けることができる新しい選択肢として、今後の活用が期待されます。また、より幅広い患者さんへの対応や長期的な効果の確認を進めていき、地域による専門治療提供の障壁を取り除き、誰もが適切な治療を受けることのできる社会を目指していきます。本研究の一部は、日本学術振興会（JSPS）の科研費（課題番号 22H00985）、公益財団法人ロッテ財団の助成からの支援を受けて行われました。

〈用語解説〉
（注1）神経性過食症
神経性過食症は、食行動をコントロールできずに短時間に大量の食べ物を食べてしまう症状で、過食と代償行動(嘔吐や下剤乱用など)を繰り返します。また、体重に対する過度のこだわり、自己評価への体重・体型の過剰な影響があり、日常生活機能に重大な障害を引き起こす精神疾患です。男女比はおおむね1対10と、女性に多い病気です。

（注2）ランダム化比較試験
研究の対象者を2つ以上のグループに無作為に分け（ランダム化）、治療法などの効果を検証する方法です。

（注3）治療者誘導型オンライン認知行動療法
文章、写真、動画形式等のセルフヘルプのプログラムをWeb上で公開し、患者がその治療（認知行動療法）プログラムを治療者のガイドを受けながら取り組むという治療アプローチです。予約の必要性はなく、患者のタイミングでログインできます。治療者と患者とのやり取りは、チャットやメールで行います。

（注4）寛解率
寛解とは、病気の症状が落ち着いて安定し、日常生活に支障のないレベルまで回復した状態を指します。病気が完全に治ったかどうかは、長期的な経過観察が必要なため現時点では判断できませんが、現在の時点で社会生活を問題なく送れる程度に改善していることを意味します。寛解率は、こうした寛解状態に達した患者の割合を示す指標です。

（注5）DSM-5：精神疾患の診断・統計マニュアル第5版（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders fifth edition）
アメリカ精神医学会によって出版され、精神疾患の分類のための共通言語と標準的な基準を提示するものです。2013 年に第5版が出版され、診断名やその基準に変更が見られました。

〈参考文献〉
濱谷沙世・松本一記. 神経性過食症の認知行動療法マニュアル（治療者用）.2022.
https://www.hopeproject.site/

Hamatani S, Matsumoto K, Ishibashi T, Shibukawa R, Honda Y, Kosaka H, Mizuno Y, Andersson G. Development of a culturally adaptable internet-based cognitive behavioral therapy for Japanese women with bulimia nervosa. Frontiers in Psychiatry. 2022. 23;13:942936. doi: 10.3389/fpsyt.2022.942936.

Hamatani S, Matsumoto K, Andersson G, et al. Guided Internet-Based Cognitive Behavioral Therapy for Women With Bulimia Nervosa: Protocol for a Multicenter Randomized Controlled Trial. JMIR Res Protoc. 2023;12:e49828. Published 2023 Sep 19. doi:10.2196/49828

〈論文タイトル〉
“Guided Internet-Based Cognitive Behavior Therapy for Women with Bulimia Nervosa: A Randomised Controlled Trial”
（日本語タイトル：「神経性過食症の女性に対するガイド付きインターネット認知行動療法：
　　ランダム化比較試験」）

〈著　者〉
濱谷沙世 Sayo Hamatani 福井大学　子どものこころの発達研究センター（筆頭著者、責任著者）
松本一記 Kazuki Matsumoto 鹿児島大学病院　臨床心理室
Gerhard Andersson
Department of behavioural Sciences and Learning (IBL), Linköping University
佐藤康弘 Yasuhiro Sato 東北大学病院　心療内科
福土審 Shin Fukudo 東北大学病院　心療内科
須藤佑輔 Yusuke Sudo 千葉大学　社会精神保健教育研究センター
平野好幸 Yoshiyuki Hirano 千葉大学　子どものこころの発達教育研究センター
井野敬子Keiko Ino 国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所
石橋知明 Tomoaki Ishibashi 福井大学　医学系部門医学領域病態制御医学講座精神医学
富岡有紀子 Yukiko Tomioka 徳島大学大学院医歯薬学研究部精神医学分野
梅原英裕 Hidehiro Umehara 徳島大学キャンパスライフ健康支援センターアクセシビリティ支援部門
沼田周助 Shusuke Numata 徳島大学大学院医歯薬学研究部精神医学分野
中村雅之 Masayuki Nakamura 鹿児島大学大学院医歯学総合研究科健康科学専攻社会・行動医
学講座精神機能病学
大谷良子 Ryoko Otani 獨協医科大学埼玉医療センター　子どものこころ診療センター
作田亮一 Ryoichi Sakuta 獨協医科大学埼玉医療センター子どものこころ診療センター
関口敦 Atsushi Sekiguchi 国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所
小坂浩隆 Hirotaka Kosaka 福井大学　医学系部門医学領域病態制御医学講座精神医学
水野賀史 Yoshifumi Mizuno福井大学　子どものこころの発達研究センター（最終著者）

HOPE Project Consortium
鎌下莉緒 Rio Kamashita 千葉大学　子どものこころの発達教育研究センター
吉田斎子 Tokiko Yoshida 千葉大学　子どものこころの発達教育研究センター
松浦可苗 Kanae Matsuura 徳島大学病院事務部医事課患者支援係
渡真利眞治 Shinji Tomari 福井大学医学系部門医学領域（附属病院部）神経科精神科　
船場美佐子 Misako Funaba 国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所
佐々木なつき Natsuki Sasaki 鹿児島大学大学院医歯学総合研究科健康科学専攻社会・行動医
学講座精神機能病学
迫はるか Haruka Sako 鹿児島大学病院　神経科精神科
島田尚子 Shoko Shimada 鹿児島大学大学院医歯学総合研究科健康科学専攻社会・行動医
学講座精神機能病学
井上建 Takeshi Inoue 獨協医科大学埼玉医療センター　子どものこころ診療センター

〈掲載雑誌〉
「JAMA Network Open」日本時間：2025年8月６日に掲載）
DOI番号: 10.1001/jamanetworkopen.2025.25165

大阪・関西万博イベントに出展～超臨界流体技術で「描き変えて楽しむ」未来のファッション体験～

福井大学 — Thu, 07 Aug 2025 15:00:00 +0900

2025年8月7日
国立大学法人福井大学
　福井大学は、繊維産地・福井から、「フクのミライを創る」プロジェクト「フクミラ」を推進しています。フクミラには「服の未来」「繊維産地・福井の未来」「幸福な世界」の3つのフクへの思いが込められています。「繊維産地・福井」は環境負荷を低減する「服の未来」である服の完全循環型モデルを創出することで、「幸福な世界」の実現を目指しています。

　本プロジェクトは、水を使わずに染色・脱色が可能な「超臨界流体技術」を核に、“服を使い捨てる”から、“何度でも生まれ変わらせる”循環型モデルの実現を目指しており、水も製品も“捨てない”環境にやさしい社会を技術革新と行動変容の両面からつくります。

　本学は2025年8月14日～19日に開催される大阪・関西万博「わたしとみらい、つながるサイエンス展（文部科学省主催)」にて、本プロジェクトを体感してもらう、超臨界流体技術による、服を「描き変えて楽しむ」ファッション体験ブース「ＦＵＫＵＭＩＲＡＤＥＳＩＧＮＦＡＣＴＯＲＹ（フクミラデザインファクトリー）」を出展します。ブースでは、来場者が着ている服が超臨界流体技術で“脱色”され、新たなデザインに“描き変わる”様子を映像で体感できます。この映像体験はデジタル技術を駆使して多彩な体験を創出する博報堂アイ・スタジオと作り上げます。見るだけではなく「服の未来を自分事として体験する」新感覚の展示です。このほか、繊維製品の生産過程で生じる環境負荷の課題を知るパネル展示や、超臨界流体技術で実際に染色を行った物品の展示を行います。

　この体感に、服の未来についてみなさんのアイデアを加えることで、服は何度でも生まれ変わることができます。ともに「フクミラ」のアクションを考えていければと思います。

　“買い替える”から“描き変えて楽しむ”ファッションへ。超臨界流体技術が描く未来「ＦＵＫＵＭＩＲＡＤＥＳＩＧＮＦＡＣＴＯＲＹ」を万博でぜひご体験ください。

・イベント概要
　　展示会名称：わたしとみらい、つながるサイエンス展～あなたは、未来をつくれる人～
　開催期間　：令和7年8月14日（木）～8月19日（火）
　開催場所　：大阪・関西万博会場（夢洲）EXPO メッセ「WASSE」North
　アクセス等：https://www.expo2025.or.jp/expo-map-index/access/
　わたしとみらい、つながるサイエンス展～あなたは、未来をつくれる人～
　イベントＵＲＬ： https://www.mext.go.jp/a_menu/expo_watashitomirai/index.html

【展示ブースイメージ】自分が着ている服を超臨界流体技術で「描き変えられる」体験をすることができる。繊維産地・福井や繊維・アパレル産業の今に触れる展示を行う。

【プロジェクトの背景】
　繊維・ファッション産業では、原材料の調達から生地・衣服の製造、さらには廃棄に至るまで、環境に大きな負荷を与えています。具体的には水資源の大量消費や、エネルギー使用による多量のCO2排出問題に加え、原料生産や染色加工・縫製過程で発生する残糸・残反・残布・不良品等の大量の廃棄物も問題になっています。さらに、環境省の調査によると、2022年に国内で新たに供給された衣類は79.8万トンですが、そのうち約6割にあたる48.5万トンは再利用されず、家庭や事業所・店頭の売り残りから廃棄されると推計されています。このように小売・消費者側でも大量の廃棄物が課題となっています。
　そこで、本学では科学技術振興機構(JST)共創の場形成支援プログラム「環境・デザインを突破口とする未来創造テキスタイル共創拠点」の採択を受け、前記の課題解決のため、フクの未来を作るプロジェクト「フクミラ」を推進してきました。(採択期間：2023年11月～2025年3月31日)

フクミラについて
参考：https://fukumira.hisac.u-fukui.ac.jp/

【フクミラとは】

　福井大学産学官連携本部は、福井の豊かな産業とくらしを支えてきた繊維産業を未来に続くものとするため、フク（繊維製品）の未来を創るプロジェクト「フクミラ」を推進しています。フクミラには3つのフク「服の未来、繊維産地・福井の未来、幸福な世界」を込めています。
　福井大学の水を使わない染色「超臨界二酸化炭素利用染色整理技術」をコアテクノロジーとし、服の“使い捨て”から脱却し「服の未来」をともに考えるアクションを推進しています。ムダを出さない完全循環型の繊維産地の創出を目指し、技術革新と人々の行動変容の両面から取り組む事業です。このプロジェクトは「繊維産地・福井」が循環型モデルを創出することを使命とし、持続可能な繊維産地の未来を描きながら、みんなで工夫を重ね実現に向かうことで、繊維産地・福井から「幸福な世界」の創造へとつなげていきます。

【博報堂アイ・スタジオについて】

HAKUHODO I-STUDIO Inc.

　博報堂アイ・スタジオは、オウンドメディアを中心に、データを起点としたマルチタッチポイントでの顧客体験（CX）設計とUIデザイン、企画制作、テック活用、システム開発、PDCAマネジメント運用までをクロスボーダーで提供することで、クライアント企業の「ブランド創造」と「顧客創造」に貢献するデジタル領域のスペシャリスト集団です。
　また、蓄積したノウハウからイノベーションを吹き込み最適なクリエイティブを提供する研究開発と新たなビジネスを生む自社事業にも積極的に取り組んでいます。
参考：https://www.i-studio.co.jp/

著書『子どものトラウマ治療〜傷ついた脳を回復する〜』

福井大学 — Tue, 24 Jun 2025 10:00:00 +0900

2025年6月24日
国立大学法人福井大学
広報センター
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

著書『子どものトラウマ治療〜傷ついた脳を回復する〜』

　虐待、DV、ネグレクト、いじめ、過度な体罰──。これらの体験は、子どもの脳に「トラウマ」として深く刻まれます。
　福井大学子どものこころの発達研究センターでは、トラウマを抱えた子どもたちに早期の医療的介入を行い、子どもと養育者への臨床支援と、MRIなどの脳画像解析を組み合わせながら、トラウマから脳が“癒える過程”を明らかにしてきました。さらに、現場で実践されている治療法をもとに、トラウマ治療に関する簡易技法を開発してきました。
　本書は、子どもが発するサインを的確に捉え、その回復に寄り添った支援や治療の重要性を問いかけます。トラウマに向き合う際には「正しい理解」が欠かせません。理解が不足していると、誤解や偏見を生み出し、トラウマを抱える子どもやその家族が社会から孤立してしまう恐れがあります。だからこそ、私たち一人ひとりが子どもの心の痛みに目を向け、理解を深め、支え合う姿勢を持つことが大切です。親世代から子世代、さらに孫世代へと繰り返されがちなマルトリートメント（不適切な養育）やいじめによる“トラウマの連鎖”を断ち切るための重要な一歩となります。
医療・教育・福祉の現場で子どもと関わるすべての方々、そして全ての大人にぜひ手に取っていただきたい一冊です。

■編集者メッセージ　
子どものトラウマ治療は、子どもたちが再び安心して自己を表現できる環境を取り戻し、家族や社会の中でつながりを実感できる状態を目指すものです。治療や支援の道のりは時に困難を伴うこともありますが、その先には、希望があります。私たちは、この希望こそが共に目指すべきゴールであると信じています。
──福井大学子どものこころの発達研究センター　教授　友田　明美

執筆者一覧（下線は本学関係者）
はじめに　～子どものトラウマ治療のいま～　　杉山登志郎

第1章いわゆる子どものトラウマとは何か？
　A　傷ついた脳も回復する─マルトリとトラウマの関係と支援─　　友田明美
　B　神経発達症（発達障害）とトラウマとの関係　　水野賀史
　C　いじめの影響は深刻で，長期にわたっている　　和久田　学
　D　社会の価値感が生む教育虐待　　武田信子
　E　トラウマとPTSDの違い　　倉田佐和
　F　マルトリの生物学
　　1　エピジェネティクス　　藤澤隆史
　　2　脳機能画像　マルトリによる脳の変化　　滝口慎一郎
　　3　脳形態画像　マルトリによる脳の変化　　牧田　快

第2章マルトリの臨床的アセスメント
　A　マルトリによって起こる多彩な症状─子どもの場合─　　藤澤玲子
　B　マルトリによって起こる多彩な症状─大人の場合─　　若山和樹
　C　複雑性PTSDの診断　　鈴木　太
　D　臨床に役に立つアセスメント，心理テストの活用法　　篠崎志美

第3章子どものトラウマにおける治療と最新情報を知る
　A　治療総論　　杉山登志郎
　B　インターネット認知行動療法　　濱谷沙世
　C　TF-CBT（トラウマフォーカスト認知行動療法）　　石島洋輔
　D　TSプロトコール　　杉山登志郎
　E　自我状態療法　　杉山登志郎
　F　TFT（思考場療法）　　森川綾女
　G　ホログラフィートーク　　嶺　輝子
　H　入院による治療　　古橋功一
　I　子どものトラウマに対するナラティブ・プレイセラピー　　水島　栄

第4章共同子育てという視点
　A　施設養育のいま　　明石秀美
　B　ペアレント・トレーニングによる子どもの実行機能改善　　矢尾明子
　C　子どもたちへの社会的スキル促進のための介入　　山本知加

おわりに　　友田明美

基本チェックリストを用いたサルコペニアのスクリーニング法を開発（研究成果）

福井大学 — Fri, 25 Apr 2025 14:00:00 +0900

令和7年4月25日
国立大学法人福井大学
〈本研究成果のポイント〉 ◆サルコペニアのスクリーニング法を開発
◆行政が使用する基本チェックリストでサルコペニア判定の可能性

〈概要〉　高齢化が進む日本において、サルコペニア（注1）の早期発見は重要な課題です。福井大学医学部地域医療推進講座の大西秀典助教らの研究チームは、全国的に活用されている基本チェックリスト（KCL）（注2）が、サルコペニアのスクリーニング（注3）に有効かどうかを検討しました。福井県若狭町の地域住民442名を対象に調査を行い、KCLと年齢を組み合わせることで高い診断精度でスクリーニングできることを示しました。
　本研究により、体組成計など特別な機器を用いずに、従来業務で使用している質問票と年齢情報のみでサルコペニアを効果的にスクリーニングできる可能性が示されました。今後の地域高齢者支援や介護予防策への活用が期待されます。

〈研究の背景と経緯〉　サルコペニアは疾患の治療成績にも影響を与え、総死亡リスクや要介護リスクが有意に上昇すると近年報告されています。日本のように高齢化が進んでいる国では、サルコペニアの早期診断や予防は重要です。サルコペニアの診断は、Asian Working Group for Sarcopenia 2019(AWGS2019)（注4）の診断基準に基づき握力の測定、体組成計などを用いた筋肉量の評価、歩行速度などの身体機能の 3 指標により判定されています。また、AWGS2019ではサルコペニアのスクリーニングとしてSARC-F（注5）の質問方式が推奨されていますが、精度に課題があります。
　日本では、将来介護が必要となる高齢者を早期に発見するためにKCLが開発され、介護予防把握事業の一環として導入されています。KCLは、生活状態や心身の機能に関する25の質問に対して、「はい」か「いいえ」で回答する自記式質問票で、日常生活関連動作、運動器の機能、低栄養状態、口腔機能、閉じこもり、認知機能、抑うつ気分の7領域を評価します。
　自治体で活用されているKCLを用いてサルコペニアを早期に把握できるようになれば、体組成計などを用いずに従来業務の範囲内で自治体に新たな負担をかけることなく、地域に暮らす多くの住民を対象としたサルコペニアの予防的な支援が可能となります。KCLを用いてサルコペニアを把握する取り組みは、高齢期の健康維持や介護予防につながり、地域全体の健康づくりに大きく貢献すると期待されます。

〈研究の内容〉　本研究は2020年から2022年にかけて福井県若狭町の地域住民442名（平均年齢76.7歳、女性72.1%）を対象とした横断研究（注6）です。参加者にはKCLと握力測定、歩行速度、体組成の測定を行い、AWGS2019に基づいてサルコペニアの判定を行いました。また、ROC解析（注7）を用いて、KCLによるサルコペニアの有無の判定精度を評価しました。KCLのみの判定以外に、年齢因子（70～74歳：5点加点、75～79歳は10点加点、80歳以上：15点加点）を組み合わせ、統計学的にKCLとサルコペニアに関連がみられたKCL5項目などの４パターンの判定を行いました。（①KCLのみ、②KCLと年齢、③統計学的に選択したKCLの5項目、④統計学的に選択したKCLの5項目と年齢）。

〈解析結果〉　全体のうち34名（7.6%）がサルコペニアと診断されました。以下の診断精度（表1）が得られました。

表１．ROC解析による結果

　統計学的手法により選択されたKCLの5項目と年齢の組み合わせは、最も高い診断精度を示しました。しかし、これは横断研究に基づく統計解析によって導き出された結果であるため、今後、項目の選定にはさらなる検討が必要です。一方、KCLのみでもAUCが0.805であり、とても良い診断精度で、KCLと年齢因子を加えたAUCでは0.892 と、より精度が高まります。
　本研究の成果により、既存のKCLは、サルコペニアの判定に有用で、年齢を加えることでさらに診断精度が向上する可能性があります。追加の機器やコストをかけずに、サルコペニアの早期スクリーニングが可能となる実用的な方法が示されました。

〈今後の展開〉　本研究により、基本チェックリスト（KCL）と年齢を組み合わせることで、従来業務に追加の測定器や費用をかけることなく、地域住民に対してサルコペニアの早期発見ができる可能性を示唆しています。今後は、縦断研究（注13）を通じてKCLとサルコペニアの関連項目をさらに検証し、より簡便で効率的なスクリーニングツールの開発を目指します。また、本研究で得られた知見をもとに、サルコペニアのリスク判定をKCLと組み合わせて行えるアプリケーションの開発も視野に入れています。アプリを開発できれば、より自治体や介護現場での活用を促進し、行政の負担を最小限に抑えつつ、多くの住民を対象としたサルコペニア予防支援が可能となることが期待されます。

〈参考図〉図1. KCLによるサルコペニアの診断精度-ROC解析におけるAUC-

〈用語解説〉（注1）サルコペニア：加齢、生活習慣、疾患などを原因として筋肉量が減少し、それに伴って筋力や身体機能が低下する状態を指します。診断には、握力の測定、体組成計などを用いた筋肉量の評価、歩行速度などの身体機能の測定が用いられます。
（注2）基本チェックリスト：高齢者の生活や健康状態を確認するための25項目の質問票です。平成18年頃に厚生労働省が示し、地域包括支援センターなどで活用されています。日常動作や体力、栄養状態、口の機能、外出の頻度や気分の落ち込みなどを幅広くチェックすることで、介護予防や支援の必要性を早めに見つけることができます。自立した暮らしを続けるための大切な目安となるツールです。
（注3）スクリーニング：疾患などの目的とする条件を選別、ふるい分けることです。
（注4）Asian Working Group for Sarcopenia 2019 (AWGS2019)：アジア各国のサルコペニアの研究者が集まり、2019年に話し合ってサルコペニアの診断基準が報告されています。日本では、この AWGS2019 を用いてサルコペニアを判定することが推奨されています。
（注5）SARC-F：5つの質問（S:力の弱さ、A:歩行補助具の有無、R:椅子からの立ち上がり、C:階段を登る、F:転倒）から構成されたサルコペニアのスクリーニングツールです。
（注6）横断研究：ある1時点の参加者を対象に行った調査です。
（注7）ROC解析：ある検査や質問票（たとえばKCL）などにより疾患の有無をどれだけ正確に区別できるか（診断精度）を評価するための統計的手法です。
（注8）AUC（曲線下面積）：ROC曲線の精度は、AUCの面積で数値的に評価します。1.0に近いほど検査を正しく判定でき診断能力が高いといえます。
（注9）95％信頼区間：同じ検査を繰り返したときに、その結果が95%の確率で含まれる範囲のことです。
(注10) 感度：疾患（サルコペニア）などを正しく「ある」と判定できる割合です。
(注11）特異度：疾患（サルコペニア）を正しく「ない」と判定できる割合です。
(注12）カットオフ値：検査や問診の結果から、疾患や異常があるかどうか判断するための境目になる数値です。
(注13)縦断研究：同じ参加者を長期間にわたって繰り返し調べることで、変化や経過を追いかける研究方法です。

〈論文タイトル〉 The Kihon Checklist is a useful screening tool for predicting sarcopenia:A retrospective cross-sectional pilot stud
日本語タイトル：基本チェックリストは、サルコペニアの予測に役立つスクリーニングツールである：後方視的横断面パイロット研究

〈著　者〉大西　秀典　福井大学医学部地域医療推進講座　助教（責任著者）
岡本　智子　福井大学医学部看護学科コミュニティ看護学　助教
新井田裕樹　仁愛大学人間生活部健康栄養学科　講師
山村　修　　福井大学医学部地域医療推進講座　教授

〈掲載雑誌〉 The Journal of Medical Investigation（2025月3月31日採択）
http://medical.med.tokushima-u.ac.jp/jmi/index.html

繊維産業を完全循環型へ未来共創テキスタイルセンター開所

福井大学 — Thu, 27 Mar 2025 08:56:33 +0900

令和７年３月２７日
福井大学

　福井大学産学官連携本部は、未来共創テキスタイルセンターを令和5年度に経済産業省の産学連携推進事業費補助金「地域の中核大学等のインキュベーション・産学融合拠点の整備」の採択を受け、令和6年に竣工しました。
　今後は繊維産地・福井から超臨界流体を用いた染色・脱色技術を創出するための研究環境を充実させるとともに、福井県が強みとする次世代テキスタイル技術や宇宙分野の研究開発などの産学融合機能を担うプラットフォームとしての活動も推進していきます。
　本センターはオープンイノベーションを進めるために「IF-STUDIO」を中心に多様な人々のアイデアやテクノロジーを融合させ、さまざまなイノベーションを創出するため、広く地域に開かれた対話の場を設置しました。
　地域に広く開かれた拠点として、さまざまな対話や技術交流の機会を設け、イノベーションの創出をしていきますので、ぜひ、お気軽にアクセスしてください。
https://hisac.u-fukui.ac.jp/textile-center/

未来共創テキスタイルセンター　開所までの流れ　令和2年度に経済産業省の「J-Innovation HUB 地域オープンイノベーション拠点産学融合拠点（Jイノベ）」に採択。
　令和５年４月に経済産業省の「産学連携推進事業費補助金（地域の中核大学等のインキュベーション・産学融合拠点の整備）（地域貢献型）」の交付を受け整備を行いました。
　本補助金は、地域の中核大学などが、大学を中心とした研究機関や企業、自治体などとの連携を深め、スタートアップの創出や産学連携の推進などを通じて地域の産業振興を支援し、持続的な経済成長に貢献することを目的としています。本学は、地域の産学融合拠点として「未来共創テキスタイルセンター」を整備しました。本センターは、大学や研究機関、企業が共同で研究開発を推進し、技術革新を行う場として「共同研究推進フロア（１階（テキスタイル研究、超臨界流体染色・脱色研究）・２階（人工衛星などの精密試作）」、技術交流や対話の場としての「オープンイノベーションフロア３階（IF-STUDIO）」からなります。

共同研究推進フロア1階（テキスタイル研究、超臨界流体(CO2)染色・脱色研究）　繊維産業における環境負荷を低減するキーテクノロジーとして、超臨界流体染色・脱色技術の研究開発を行い「循環型繊維産業」を目指しています。本研究はこれまでNEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の先導研究プログラムで得られた成果を基に、JST（国立研究開発法人科学技術振興機構）の共創の場形成支援プログラムにより推進してきました。本フロアには、超臨界流体の中間プラント250L～350Lの装置を設置し、効率的かつコスト効果の高い染色・脱色方法の開発を進める予定です。
　また、国内でも導入が少ない大型分析装置を備え、学内外での共同利用が可能であるため、各種分析などを通じて新たな共同研究の推進が見込まれています。

共同研究推進フロア2階（人工衛星などの精密試作）　さまざまな試作開発やスマートグラスなどの光学エンジンの開発、産総研（国立研究開発法人産業技術総合研究所）を中心にしたi-テキスタイル研究など、県内企業、公設試験機関と大学の強みを融合しやすい環境を整えました。
　福井県は、2015年から宇宙産業に参入する県内企業を対象として「ふくい宇宙産業創出研究会」を設立し、人工衛星の製作などの演習・実習などを重ねてきました。2020年には本学とセーレン株式会社が人工衛星製作のトレーニングを目的とした衛星教育用教材「EDIT」を開発しました。この教材をベースに人工衛星の製作を習得した関西大学などが2024年には「DENDEN-01」の実機を製作し、「きぼう」日本実験棟/国際宇宙ステーション（ISS）から軌道投入を実現しました。このフロアでは引き続き、福井県内企業の特徴をいかした、人工衛星の設計・開発や運用について検討していきます。

IF-STUDIO3階（オープンイノベーションフロア）　産学官金が連携し、対話を通してイノベーションを創出する場として整備しました。「IF-STUDIO」は、新たなビジネスアイデアや製品・サービスの立案など、多様な人との対話によって、新たな価値が創造される工房（作業場）をイメージしています。
　このスタジオで、人が集い、皆で想像力（Imagination）をはたらかせ、多様な仮定（if）から福井発の新たな価値の創造（Innovation）を目指す、という意味が込められています。　
　フロア内にはベンチャー創出のための「アントレ戦略研究室」のほか、「コワーキングスペース」や「シェアオフィス」、対話やイベントなどを実施する「デザイン思考実践室」からなり、大学院生の授業の一環で学生が考案した繊維端材を再利用したブラインドやジーンズ端材を再利用した壁などがスタジオのアクセントとしてあしらわれています。オープンイノベーションを創出する開かれた場として開放し、枠に捉われない活用を行っていきます。

大阪・関西万博2025プレイベントに出展〜超臨界流体技術で「描き変えて楽しむ」未来のファッション体験〜

福井大学 — Mon, 10 Feb 2025 14:00:00 +0900

令和7年2月10日
国立大学法人福井大学
　

　福井大学は、繊維産地・福井から、服の未来を創るプロジェクト「フクミラ」を推進しています。
　フクミラには3つのフク「服の未来、繊維産地・福井の未来、幸福な世界」を込めています。「繊維産地・福井」は環境負荷を低減する繊維産業が求められ、「服の未来」である服の完全循環型モデルを創出することで、「幸福な世界」を実現することを使命としています。
　このプロジェクトは、本学の水を使わない染色「超臨界流体染色・脱色技術」をコアテクノロジーとして、服を捨ててしまう今から、何度でも生まれ変われる「フクの未来」をみんなで考え、「幸福な世界」を追求するために技術革新と人の行動変容に取り組んでいます。
　
　本学は文部科学省が主催する大阪・関西万博2025「わたしとみらい、つながるサイエンス展（8月14日から19日の6日間開催)」に向けて、本プロジェクトを体感してもらう、超臨界流体脱色・染色による「描き変えて楽しむ」ファッション体験ブース「ＦＵＫＵＭＩＲＡＤＥＳＩＧＮＦＡＣＴＯＲＹ（フクミラデザインファクトリー）」を出展します。この展示の中心になる超臨界流体技術による脱色・染色体験は、デジタル技術を駆使してさまざまな体験を生み出すことを得意とする博報堂アイ・スタジオと作り上げています。
　来場者のみなさまには、自分が着ている服が超臨界流体技術により脱色され、新しい服に生まれ変わる瞬間を体感してもらいます。
　この体感にみなさまの服の未来を活かすアイデアをプラスすることにより、服は何度でも生まれ変わることができるのです。万博という世界からの叡智が結集する場所で、服が何度でも生まれ変われる未来に向けて、ともに「フクミラ」のアクションを考えていければと思います。
　一足早く、「ＦＵＫＵＭＩＲＡＤＥＳＩＧＮＦＡＣＴＯＲＹ（フクミラデザインファクトリー）」を万博のプレイベントでぜひご体感ください。

イベント概要　　　展示会名称：わたしとみらい、つながるサイエンス展
　　　～あなたは、未来をつくれる人～プレイベント

　　　開催期間：令和7年2月13日（木）～2月16日（日）
　　　開催場所：TIB（Tokyo Innovation Base）
　　　　　　　　〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-8-3
　　　　　　　　アクセス等：https://tib.metro.tokyo.lg.jp/
　　　わたしとみらい、つながるサイエンス展～あなたは、未来をつくれる人～
　　　イベントＵＲＬ
　　　https://www.mext.go.jp/a_menu/expo_watashitomirai/index.html
　　　※上記HPはプレイベントのみではなく、万博催事本番期間を通して運用いたします。
　

　
【展示ブースイメージ】自分が着ている服を超臨界流体技術で「描き変えられる」体験をすることができる。繊維産地・福井や繊維・アパレル産業の今に触れる展示を行う。

【プロジェクトの背景】
　ファッション産業では、原材料の調達、生地・衣服の製造、そして製造から廃棄に至るまで、水資源の大量消費や、エネルギー使用による大量のCO2排出問題に加え、原料生産時及び染色加工・縫製時に排出される残糸・残反・残布・不良品等の大量の廃棄物が排出されるなど、環境にさまざまな影響を与えています。また、環境省の調査によると、2022年に国内で衣類が新規に79.8万トン供給された一方で、約6割の48.5万トンは再利用されずに、家庭・事業所・店頭（売り残り）から廃棄されると推計されており、小売・消費者側においても大量の廃棄物が課題となっています。
　そこで、本学では科学技術振興機構(JST)共創の場形成支援プログラム「環境・デザインを突破口とする未来創造テキスタイル共創拠点」の採択を受け、前記の課題解決のため、フクの未来を作るプロジェクト「フクミラ」を推進しています。
　　フクミラについて
　　参考：https://fukumira.hisac.u-fukui.ac.jp/
　　　　

【フクミラとは】

　
　福井大学産学官連携本部は、福井の豊かな産業とくらしを支えてきた繊維産業を未来に続くものとするため、フク（繊維製品）の未来を創るプロジェクト「フクミラ」を推進しています。フクミラには3つのフク「服の未来、繊維産地・福井の未来、幸福な世界」を込めています。
　福井大学の水を使わない染色「超臨界二酸化炭素利用染色整理技術」をコアテクノロジーに、服の最後は捨てる今から「服の未来」をつくるアクションをみんなで考え、ムダを出さない完全循環型の繊維産地の創出を目指しています。「幸福な世界」を追求するために技術革新と人の行動変容に取り組んでいる事業です。「繊維産地・福井」がその循環型モデルを創出することを使命としています。持続可能な繊維産地の未来を描き、みんなで工夫してその実現に向かうことで、繊維産地・福井から幸福な世界の創造へとつなげていきます。

【博報堂アイ・スタジオについて】

　　
　
　HAKUHODO I-STUDIO Inc.
　博報堂アイ・スタジオは、オウンドメディアを中心に、データを起点としたマルチタッチポイントでの顧客体験（CX）設計とUIデザイン、企画制作、テック活用、システム開発、PDCAマネジメント運用までをクロスボーダーで提供することで、クライアント企業の「ブランド創造」と「顧客創造」に貢献するデジタル領域のスペシャリスト集団です。
　また、蓄積したノウハウからイノベーションを吹き込み最適なクリエイティブを提供する研究開発と新たなビジネスを生む自社事業にも積極的に取り組んでいます。
　参考：https://www.i-studio.co.jp/

凍み豆腐に学ぶ～培養肉の大量生産のために可食材料から細胞培養足場材料を開発～

福井大学 — Fri, 07 Feb 2025 14:00:00 +0900

令和7年2月7日
国立大学法人福井大学
本研究成果のポイント ◆可食性と安全性：食品グレードの材料のみを使用した可食性足場材料を開発し、培養肉の実用化に貢献。
◆高い多孔性：凍み豆腐の構造を模倣することで、細胞の浸潤性や栄養分の浸透性の促進と、筋線維に類似した構造を再現。
◆持続可能な培養肉生産：化学的架橋剤を一切使用せず、環境負荷の低い培養肉生産技術の確立に貢献。

概要　世界的な人口増加と食肉需要の拡大に伴い、持続可能な代替タンパク質として培養肉の研究が進められている。しかし、培養肉の大量生産には、細胞が効率よく増殖・組織化できる細胞培養足場材料の開発が不可欠である。これまでの足場材料は、化学的架橋剤を用いたものが多く、可食性や安全性に課題があった。
　今回、福井大学工学研究科繊維先端工学講座の藤田聡教授らは、日本の伝統食品である「凍み豆腐」の製造プロセスに着想を得た可食性の多孔質足場を開発した。本足場は、大豆分離タンパク質、海藻由来の多糖で食品用の増粘剤・ゲル化剤としても広く用いられているカラギーナンおよびアルギン酸のみを用い、化学的架橋剤を一切使用していない。また、凍み豆腐の凍結融解を繰り返す製造プロセスをヒントに加工法を工夫することで、細胞の浸透性や栄養・酸素供給の向上を可能とする多孔性と、筋線維の繊維化を促進する機能性を実現した。
　本研究の成果は、培養肉の大量生産に向けた技術革新となる可能性を秘めており、将来的には、持続可能なタンパク質供給の実現や、環境負荷の低減に貢献することが期待される画期的な成果である。

〈研究の背景と経緯〉
　世界的な食肉需要の増加に伴い、持続可能なタンパク質供給の確保が課題となっている。畜産業は広大な土地と多量の水資源を必要とし、温室効果ガスの排出量も多い。また、動物倫理や宗教的制約といった観点から、従来の食肉生産に代わる選択肢が求められている。このため、植物由来の代替肉、昆虫食、培養肉などの代替タンパク源の開発が進められている。
　培養肉は動物細胞を培養し、肉の組織構造を再現する技術であり、従来の畜産に比べて環境負荷を低減できる可能性があることから、持続可能な食糧供給手段として期待されている。しかし、培養肉の生産には、細胞が増殖・分化しやすい細胞培養足場材料の開発が不可欠である。医療用の組織工学では、足場材料としてコラーゲンやゼラチンなどの動物由来タンパク質が使用されてきたが、培養肉の食用化を考えると、非動物由来の可食性材料を用いることが望ましい。
　本研究では、食品原料として広く利用される大豆タンパク分離物（SPI）に着目し、培養肉向けの可食性かつ細胞培養に適した足場材料の開発を目指した。SPIは粉末状で流通しており、食品への応用が進んでいるが、細胞培養に適した形状に加工するには、ハイドロゲル化などの処理が必要である。本研究では、食品添加物として安全性が確立されており、海藻由来の多糖であるカラギーナン（CA）およびアルギン酸ナトリウム（SA）を組み合わせ、多孔性の足場を作製した。さらに、日本の伝統食品である凍み豆腐の製造プロセスを応用し、多孔質構造（注１）を付与することで細胞浸潤性を向上させた。

〈研究の内容〉
　本研究は、SPI、CA、SAを主成分とするハイドロゲルを調製し、凍結・融解を繰り返し、最後に乾燥することでクライオゲル（注２）を作製した。このプロセスは凍み豆腐の製造に基づいており、高い吸水性を持つとともに、細胞の浸潤性を向上させることを目的としている。
　まず、各成分の水溶液を加熱し、均一に混合した後、室温で冷却・ゲル化させた。次に、このゲルを-30℃で凍結し、融解・再凍結を繰り返すことで内部にタンパク質の凝集と氷晶を形成させ、最終的に凍結乾燥によって多孔質構造を得た。この手法により、孔径や多孔度は調整可能であり、細胞の足場材料として適した環境を提供できる。
　作製したクライオゲルの多孔質構造を評価するため、走査電子顕微鏡（SEM）により断面の構造を観察し、平均孔径を測定した。その結果、直径200～300 µmの連結した孔を持ち、高い多孔度を有することが確認された。次に、圧縮試験および引張試験を実施し、機械的強度を評価した。化学的な架橋剤（注３）を利用せずに、イオン架橋によって強度を向上させることが可能であり、特にカルシウムイオンやカリウムイオンを利用したサンプルでは強度が向上することが示された。また、水中での膨潤挙動を評価したところ、12時間以内に2000%以上の膨潤率を示し、細胞培養環境下でも適切な水分保持が可能であることが確認された。
　続いて、マウス筋芽細胞（C2C12細胞）を用いて、クライオゲルの細胞培養足場材料としての適性を評価した。Live/Dead染色による細胞数および生存率の解析を行い、生細胞が足場材料内で効率よく増殖していることを確認した。また、クライオゲル上では、細胞の伸長と分化が観察され、筋線維形成を促進する可能性が示された。

〈今後の展開〉
　本研究で開発した可食性クライオゲルは、培養肉の実用化に向けた新たな足場材料として期待される。以下の点で社会的意義が大きい。
（１）可食性と安全性の確保：すべて食品グレードの材料で構成されており、培養肉製品としての実用化に適している。
（２）持続可能な培養肉生産への貢献：化学的架橋剤を使用せず、植物由来の原料を活用することで、持続可能な生産が可能である。
（３）細胞培養に適した足場材料の提供：多孔性の足場材料により、細胞の浸潤性や筋線維形成を促進する可能性がある。

　今後は、以下の点に取り組む予定である。
・細胞培養環境の最適化：培養条件の最適化や細胞種に応じた足場材料の設計を行う。
・スケールアップの検討：産業レベルでの応用を視野に入れ、大量生産プロセスの確立に向けた研究を進める。

　本研究の成果は、培養肉の実用化に向けた技術開発を加速させ、持続可能なタンパク質供給に貢献することにつながる。

　本研究は、公益財団法人浦上食品・食文化振興財団の研究助成金（助成金番号R04102）によって行われました。

〈参考図〉

図1：

今回の材料の製造スキーム。大豆タンパク質分離物（SPI）と、海藻由来の増粘剤としても用いられている、カラギーナン（CA）およびアルギン酸ナトリウム（SA）を混合し、ゲルを作る。このゲルを凍み豆腐の製造プロセスに倣って、凍結・融解をおこなって多孔質の材料を作製した。

この多孔質の材料は、細胞の浸潤性にすぐれ、可食性でもあることから、培養肉の細胞足場材料として適している。

〈用語解説〉
（注１）
多孔質構造とは、空隙の大きなスポンジ状の構造のことである。細胞培養の足場材料として利用するためには、細胞が接着する場所だけでなく、伸展したり増殖したりするための十分な空間が必要である。さらにそれらの空間は、細胞への酸素や栄養分の供給のための通路ともなるため、互いに連結している必要がある（これを連通性という）。このため、細胞を厚みのある材料のなかで培養するためには、連通性をもった多孔質構造は不可欠であり、本材料はそうした構造を実現している。

（注2）
クライオゲル（Cryogel）とは、凍結（クライオ：cryo）とゲル化（ゲル：gel）のプロセスを組み合わせて作製される多孔質材料である。ゲルを一度凍結し、その後融解または凍結乾燥を行うことで、内部に多数の空隙が形成される。凍結時に水分が氷晶となり、それが融解または除去されることで、スポンジ状の多孔質構造が生じる。

（注３）
架橋剤とは、分子同士を連結するために使われる試薬のことである。粘性のあるポリマー溶液（ゾル）に架橋剤を添加することで、互いに結合した網目状のポリマー（ゲル）が得られる。架橋剤としては、化学反応を利用して共有結合を形成させるものが多いが、未反応の架橋剤や、反応性の官能基が残存すると、安全上懸念される。本材料では、イオンの持つ静電的な相互作用で分子同士を結合させるため、化学的架橋剤に対する安全上の懸念はない。

〈論文タイトル〉
“Porous edible cryogel inspired by the production of shimitofu (freeze-dried tofu) for high-density cell culture in cultured meat”
（日本語訳：「培養肉の高密度細胞培養のための、凍み豆腐の製造プロセスに着想を得た多孔質可食性クライオゲル」）

〈著者〉
　Ping Xia、 Hiroki Miyajima、 Satoshi Fujita

　シア　ピン（福井大学工学研究科博士後期課程　総合創成工学専攻3年）
　宮島　浩樹（福井大学学術研究院工学系部門繊維先端工学講座助教）
　藤田　聡　（福井大学学術研究院工学系部門繊維先端工学講座教授）

〈発表雑誌〉
　「Food Hydrocolloids」（フード・ハイドロコロイド）163巻、文献番号111155
　（2025年1月30日に掲載）
　DOI番号：10.1016/j.foodhyd.2025.111155
　（ https://doi.org/10.1016/j.foodhyd.2025.111155 ）

自治体連合制度「健康のまちづくり友好都市連盟」を主宰。健康課題解決に寄与（取り組み報告）

福井大学 — Wed, 05 Feb 2025 12:00:00 +0900

令和7年2月５日
福井大学広報センター
〈本取り組みのポイント〉　人口構成や生活様式等の急速な変化により、全国各地でさまざまな健康課題が生まれています。高齢化に伴う認知症、独居、老々世帯、生活困窮者の増加。食文化の欧米化に伴う生活習慣病や一部がんの罹患者数の増加など・・・。その課題は多種多様であり、地域毎に抱える課題も異なります。それぞれの自治体は対策を講じていますが、人材不足や業務過多の課題がある中、なかなか思うように進みません。「このようにすれば解決」という模範回答はなく、一つの課題が解決しても他の問題が次々と出てくるため、手を休めることはできません。しかも、あまた存在する課題に十分な人材をあてがうことは叶わず、健康関係部署の自治体職員が疲弊してしまう事例も多発しています。
　そこで、本学医学部地域プライマリケア講座は、「健康のまちづくり友好都市連盟」を主宰し、全国の自治体で「健康のまちづくり」に奮闘する人材や部署、組織が、顔と心の見える関係づくりを行うため、日々の情報・意見交換や取り組みの共有を負担なく行える仕組みをつくり、平成28年度から活動を始めました。設立当初は15自治体でのスタートでしたが、令和7年1月現在、北海道から鹿児島県まで35の自治体が加盟しています。
　本連盟は、加盟自治体が持ち回りで年1回開催する8回目の「健康のまちづくりサミット」を令和7年10月25日（土曜日）～26日（日曜日）に福井県鯖江市の主幹で実施します。

〈概要〉　本学は、“無理なく”“負担なく”でも“楽しく”“役立つ”自治体連合制度が実現しないかと考え、本取り組み「健康のまちづくり友好都市連盟」を主宰し、活動を続けています。本連盟の加盟には一切の条件がなく、入会・年会費もありません。活動内容は非常にシンプルで、①年1回の活動録共有、②SNSでの情報交換、③年1回のサミット開催です。加盟自治体の唯一の義務は年1回の活動録共有で、負担にならないようA4で1～5枚の簡易活動録としています。活動録は加盟自治体専用のホームページ上で閲覧可能です。
　Facebookを利用し、常に関係者同士の情報交換や相談ができるように加盟自治体関係者のグループを用意しています（自由参加）。年1回の「健康のまちづくりサミット」は、加盟自治体が立候補式の持ち回りで主幹を担当し、自治体対抗プレゼンテーション大会やワークショップ、意見交換会、現地視察ツアーを通じて、互いの取り組みを参照するとともに、顔と心の見える関係づくりを推進します（自由参加）。

図　令和7年1月時点での健康のまちづくり友好都市連盟加盟自治体

〈本取り組みの事例〉　長野県飯山市で行われた地域を考えるシンポジウムでは、同市の地域医療と市民の体制づくりに課題がありましたが、本連盟加盟を機に加盟自治体である北海道稚内市、宮崎県延岡市の地域医療対策に知ることができ、その対策をもとに市民とともに考える機会を得ることができました。

写真　長野県飯山市で北海道稚内市・宮崎県延岡市の支援のもと開催された、地域医療を考えるシンポジウム

<今後の展開> 本連盟主宰者の本学医学部地域プライマリケア講座の井階友貴教授は、令和6年度より総務省・地域力創造アドバイザーに就任しました。本取り組み以外にも、地域同士でワークショップを互いにファシリテートして交流する取り組み「コラボ☆ラボ」や、健康のまちづくりの理論と実践を学ぶセミナー事業「健康のまちづくりアカデミー」など、今後、多彩な取り組みを行い、全国各地の地域づくりに貢献、新たな自治体につながりをもたらし、国内の「健康のまちづくり」を振興していきます。

〈参考URL〉健康のまちづくり友好都市連盟
http://kenko-machizukuri.net/friendship/index.html
総務省「地域力創造アドバイザー制度」
https://www.soumu.go.jp/ganbaru/jinzai/
協働創出ワークショップ「コラボ☆ラボ」
http://kenko-machizukuri.net/collabolabo/index.html
健康のまちづくりアカデミー
http://kenko-machizukuri.net/academy/index.html

〈協力〉高浜町役場保健福祉課地域医療推進室

注意欠如多動症（ADHD）中核症状の緩和に効果的な認知行動療法の技法を発見

福井大学 — Mon, 03 Feb 2025 15:00:00 +0900

令和7年2月3日
国立大学法人福井大学
国立大学法人鹿児島大学　鹿児島大学病院
専修大学
〈概要〉　福井⼤学⼦どものこころの発達研究センター情動認知発達研究部⾨濱⾕沙世助教、⽔野賀史准教授、鹿児島大学病院松本一記研究准教授、専修大学人間科学部国里愛彦教授らの研究チームは、システマティック・レビュー注１）により検出された全世界43件のランダム化比較試験注2）から抽出したデータを、コンポーネント・ネットワーク・メタアナリシス注3）と呼ぶエビデンス統合のための統計解析手法を用いて、注意欠如多動症（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder, ADHD）注4）の中核症状である不注意症状と多動性/衝動性症状を緩和させる認知行動療法注5）の技法を、世界で初めて明らかにしました。
本研究成果により、ADHDを持つ方に最適な治療法の提案と、新規治療開発が進むことが期待できます。この研究は、2024年12月27日に国際学術誌BMJ Mental Health（formerly Evidence-Based Metal Health）（Impact Factor 6.6, SciMago Journal Rank 1.912）に公開されました。

〈本研究成果のポイント〉 ◆ 注意欠如多動症（ADHD）に対する認知行動療法の有効性を調べたランダム化比較試験について５つのデータベースで検索を行い、2024年2月29日までに公開された43試験に登録された3,817症例の結果をネットワーク・メタアナリシスで統合しました。
◆ 治療レベルでは、第3世代療法（マインドフルネス認知療法、弁証的行動療法、アクセプタンス・コミットメント・セラピー）、行動療法、認知行動療法の順にプラセボよりも、ADHDの中核症状を緩和させることがわかりました。
◆ コンポーネントレベルでは、「組織化戦略」と「第3世代技法」が認知行動療法への治療反応性を高めることに関連しており、「問題解決技法」が不注意症状の緩和に関連することがわかりました。
◆ 認知行動療法は、さまざまな技法が組み合わせて提供される複雑な精神療法です。本研究によりADHDに有効な認知行動療法の技法が発見されたことで、支援ニーズに応じた最適な治療の提案や新規治療プロダクトの開発が期待できます。

〈研究の背景と経緯〉　ADHDの治療として薬物療法が有効とされています。しかしながら、薬物療法による寛解は稀であり、ほとんどの症例でADHDの中核症状は残存します。他方で、精神療法―特に認知行動療法―は、ADHDの中核症状の緩和に効果があるとされています。ただし、非常に多くの認知的・行動的技法が存在する認知行動療法で、どのような構成要素（コンポーネント）がADHD中核症状の緩和に有益であるのかは未知でした。そこで、この研究ではADHDに対する認知行動療法の有効性を評価したランダム化比較試験を体系的に調べて、治療レベルとコンポーネントレベルのネットワーク・メタアナリシスを行いました。

〈研究の内容〉　5つのデータベースで検索を行い、2024年2月29日までに英語で公開された43試験3,817症例のエビデンスを統合しました。治療レベルの解析から、第3世代療法注6）（マインドフルネス認知療法注7）、弁証法的行動療法注8）、アクセプタンス・コミットメント・セラピー注9））、行動療法、認知行動療法の順にプラセボよりも、ADHD中核症状の緩和に効果的であることがわかりました。図１は治療レベルのネットワークです。コンポーネントレベルの解析からは、「組織化戦略」と「第3世代技法」が治療反応性を高めることに関連しており、「問題解決技法」が不注意症状の緩和に関連していることがわかりました。

〈今後の展開〉　今回の研究で、ADHDの中核症状を緩和に効果的な認知行動療法の構成要素が特定されました。この成果がADHD支援に関わるすべての人にとって、治療方針を決定する上での有益な情報となること願っています。今後は、これらの構成要素が含まれた認知行動療法プログラムの効果検証や、インターネットを介して効果的な治療へのアクセスを高める研究の実施が期待されます。本研究を遂行した研究チームは、すでに今回特定された認知行動療法の構成要素を含む治療者用マニュアル（濱谷・松本, 未公開）の作成と、子どもと保護者のためのインターネット治療プログラムの開発を完了しています（CARP, Children with ADHD Rescue Project: 図２を参照）。将来的には、これらを活用した臨床試験を行い、得られた治験を学術成果としてまとめて、関連学会や学術誌に報告していく予定です。

　本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）（JP22H00985）、公益財団法人母子健康協会小児医学研究助成、公益財団法人武田科学振興財団2022年度医学系研究助成、鹿児島大学若手研究者支援事業及び鹿児島大学研究教授・研究准教授制度に基づく⽀援を受けて⾏われました。

〈参考図〉
図１. 治療レベルのネットワークグラフ

図2. ADHDの中核症状緩和に効果的な認知行動療法の構成要素を組み込んだ、
子どもと保護者のためのインターネット治療プログラムのユーザーインターフェース

〈用語解説〉注１）システマティック・レビュー：公表されている全研究を網羅的に探し出し、それらを客観的な基準で評価し、総合的にまとめる研究方法。複数の研究によるエビデンスを統合することで、より信頼性の高い結論を得ることができる。

注２）ランダム化比較試験：新しい治療法の効果を調べるために、参加者をいくつかのグループに無作為に割り付けて行う臨床試験。参加者の年齢、性別、病気の進行具合などを、グループ間で条件を揃えることで、新しい治療法の効果を他の要因の影響を受けずに純粋に評価できる。

注３）コンポーネント・ネットワーク・メタアナリシス：複数の研究結果を組み合わせて、より多くの情報を得るための高度な統計手法。認知行動療法は、心理教育、認知再構成、組織化戦略、マインドフルネス、問題解決技法など多様な技術が含まれた複雑な治療である。この手法を使うと、複数の研究結果を一つの枠組みで分析し、認知行動療法全体の効果だけでなく、認知行動療法を構成する技法の効果まで正確に評価できる。

注４）注意欠如多動症（Attention-Defect/Hyperactivity Disorder, ADHD）：不注意、多動性、衝動性といった特徴が、日常生活に支障をきたす神経発達症（発達障害）。

注５）認知行動療法：問題を維持している「認知（知覚・注意・意識・思考・イメージ・記憶）」や「行動」に注目し、それらを改善することで、心の病や問題を解決していく精神療法。治療者と患者が対面で実施する個人認知行動療法は、うつ病、強迫症、パニック症、社交不安症、摂食障害、PTSDなどの精神疾患に対して有効性が確立している。

注６）第３世代療法：認知行動療法の一種。従来の認知行動療法は、ネガティブな思考や行動パターンを修正することに焦点を当てていた。一方で、メタ認知を扱うことで、ネガティブな思考や感情を「あるがまま」に受け入れ、自分の価値観や目標に沿った行動を妨げないようにより適切な行動を選択できるように訓練する。代表的ものには、マインドフルネス認知療法、弁証法的行動療法、アクセプタンス・コミットメント・セラピーなどがある。

注７）マインドフルネス認知療法：瞑想を通じて現在の瞬間に意識を向けることで、ネガティブな思考や感情のループに気づき、心の安定を促す精神療法。

注８）弁証法的行動療法：感情の調整とストレスへの対処を目的とした精神療法。具体的には、不健康な思考パターンを修正し、より適応的な行動を身につけることを目指す。同時に、変えられない現状や過去の出来事を受け入れる方法を学び、感情の安定を図る。

注９）アクセプタンス・コミットメント・セラピー：避けたい感情や思考を受け入れ、それを妨げとせず、自分にとって価値のある行動につなげることで、より充実した人生を目指す精神療法。

〈論文タイトル〉 “COMPONENTS OF COGNITIVE BEHAVIOURAL THERAPY FOR MITIGATING CORE SYMPTOMS IN ATTENTION-DEFICIT HYPERACTIVITY DISORDER: A SYSTEMATIC REVIEW AND NETWORK-META-ANALYSIS”
日本語タイトル：「注意欠如多動症の中核症状を緩和するための認知行動療法の構成要素：システマティック・レビューとネットワークメタ解析」

〈著者〉 Kazuki Matsumoto,† Sayo Hamatani,† Yoshihiko Kunisato, Yoshifumi Mizuno.
†Co-First Author（共同第一著者）

〈掲載雑誌〉「BMJ Mental Health」（⽇本時間：2024年12⽉27⽇に掲載）
DOI番号: 10.1136/bmjment-2024-301303

〈文献情報〉 Matsumoto K, Hamatani S, Kunisato Y, Mizuno Y. Components of cognitive–behavioural therapy for mitigating core symptoms in attention-deficit hyperactivity disorder: a systematic review and network meta-analysis. BMJ Ment Health 2024;27:e301303.

福井大学記者発表の案内

福井大学 — Wed, 16 Feb 2022 11:46:25 +0900

令和4年2月16日

　　
　　　　　
記者発表案内
コロナ禍のマスク着用により新たにスギ花粉症になる
小学生は3分の1に減少した

本学医学部の坂下雅文講師らをはじめとする医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科学らの研究グループは、2021年6月から福井県、福井県教育委員会、福井県小学校長会、福井県養護教諭研究会の協力の下、福井県の小学生を対象にスギ花粉症に関する調査しました。（2021年度実施）
つきましては、本研究成果の記者発表を2月17日（木）10時に下記のとおり行います。Zoomでの参加をお待ちしております。
詳細の調査、成果については、当日の資料配布になります。ご了承ください。

【日　時】　令和4年2月17日　10時 ※記者発表後解禁

【場　所】　本部棟２階　第二会議室（文京キャンパス）
　　　　　※一般参加不可メディア関係者のみZoom参加可

【説明者】　坂下　雅文　　医学部　耳鼻咽喉科・頭頸部外科学

Zoom参加を希望される方は所属、御名前、連絡先等のご記入のうえ、
下記アドレスまでご連絡ください。折って、Zoomアドレスをお送りいたします。
2月17日（木）ＡＭ9：00までに問合せください。