法人別リリース

NOKグループ8社のコーポレートサイトを全面リニューアル

NOK — Wed, 01 Apr 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄）は、国内生産体制の再編に伴う新生産会社の始動に合わせ、グループ会社8社※のコーポレートサイトを4月1日（水）に全面リニューアルしました。NOKグループのコーポレートアイデンティティ（CI）を各社サイトに反映し、グループとしての事業価値の発信を強化するものです。

NOKグループの統一CIを反映した、各社のトップページ
（左上より、メクテック株式会社、ユニマテック株式会社、NOK東北株式会社、NOK北関東株式会社
　左下より、NOK静岡株式会社、NOK鳥取株式会社、NOK九州株式会社、株式会社エストー株式会社）

NOKグループは、「Global One NOK」としてグループ一体での事業を進めており、2024年4月に統一CIを策定し、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、共通ブランドの確立を進めています。

2025年4月のNOK株式会社のコーポレートサイト刷新に続き、今回、日本国内のグループ会社へ対象を広げました。コーポレートカラーを基調とした統一デザインとナビゲーションの採用により、視認性と操作性を高め、グローバル展開にも対応した情報発信基盤を構築しています。これにより、グループ全体の訴求力向上と認知拡大を図ります。

今後は、海外を含む各拠点のコーポレートサイトにも順次適用し、2027年度までにリニューアルを完了する予定です。

※ NOK東北株式会社、NOK北関東株式会社、NOK静岡株式会社、NOK鳥取株式会社、NOK九州株式会社（以上、生産再編による新会社）、メクテック株式会社、ユニマテック株式会社、株式会社エストーの8社。

■新サイトの特長
・NOKグループの統一したデザインとナビゲーション
　コーポレートカラーを基調に、視認性と安定感を兼ね備えたシンプルな構成を採用。グローバル展開にお
　いても、言語を問わず直感的に操作できるデザインとナビゲーションを設計。
・グループ各社が連動して価値を発揮する関係性を可視化した情報設計
　共通の価値観のもと、各社の事業や技術を体系的に整理。各社の役割や強みが一体となって価値を生み出
　す関係性を分かりやすく表現。
・各社の独自性や専門性を明確にするコンテンツの最適化
　グループ各社の事業や技術の特長を再構成し、各社の専門領域を具体的に紹介。

■グループ会社新コーポレートサイトURL一覧
・メクテック株式会社　　https://mektec.nokgrp.com/
・ユニマテック株式会社　https://www.unimatec-grp.com/
・NOK東北株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-tohoku/
・NOK北関東株式会社　　https://www.nokgrp.com/nok-kitakanto/
・NOK静岡株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-shizuoka/
・NOK鳥取株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-tottori/
・NOK九州株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-kyushu/
・株式会社エストー　　　https://www.nokgrp.com/estoh/

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、グループ初のオフサイトPPA導入

NOK — Thu, 26 Mar 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、中部電力ミライズ株式会社（本店：愛知県名古屋市東区東新町、代表取締役社長執行役員：神谷泰範）との間で再生可能エネルギーを長期契約で調達する「オフサイト型フィジカルPPAサービス※ 1契約」を締結しました。
本取り組みを活用し、2026年3月26日（木）より、静岡県掛川市内の営農型太陽光発電所で発電された電力がNOKの静岡事業場（静岡県牧之原市）へ供給されます。NOKグループにおけるオフサイトPPAの導入は今回が初めてであり、静岡事業場の年間使用電力の約5％に相当する再生可能エネルギーを調達する予定です。
また、本取り組みでは、環境負荷の低減と地域共生の両立を目指し、太陽光パネルの下で地元の生産者がレモンを栽培する「営農型」を採用しています。

環境負荷の低減と地域共生を両立する「営農型オフサイトPPA」

■営農型発電所導入の背景と目的
NOKグループは、長期環境ビジョン「NOKグループ Twin Green Plan 2030」に基づき、2050年のカーボンニュートラル達成を目指しています。これまでの工場屋根を活用した太陽光発電設備の設置などに加え、本取り組みにより新たな再生可能エネルギーの調達を開始しました。これによりエネルギーの安定調達を図り、グループ全体の脱炭素化をさらに加速させます。
また、地域と共に歩む企業として、地域経済へより貢献すべく「営農型」を選択しました。契約先となる掛川市の発電所（約8,538㎡）では、発電と農業を同じ土地で両立させています。就農者の確保や収益性の高い農業モデルの構築につなげ、地域農業の未来を支える一助となることを目指します。

■発電量およびCO₂排出削減量（見込み）
・発電量：約93万kWh（静岡事業場の年間使用量の約5%に相当）／年間
・排出量：約380t※2 削減／年間

※1　オフサイト型フィジカルPPA（Power Purchase Agreement）サービス：
エネルギーサービス事業者が、需要家（電気の使用者）の敷地外に設置された専用の太陽光発電設備などで発電した再生可能エネルギー由来の電力と環境価値をセットで供給する仕組みです。今回採用した「営農型オフサイトPPA」は、営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）を活用し、再生可能エネルギーの調達と地域農業との両立を目指すものです。

※2　中部電力ミライズの2024年度CO2排出実績（調整後排出係数）を基に算出。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

■NOK株式会社静岡事業場について
NOK静岡事業場は、牧之原市と菊川市の3拠点にて、国内トップシェアを誇るダストカバーやブーツ、ゴム焼き付け製品などを生産しています。ゴム製部品だけでなく、金属とゴムを接着する技術を強みとし、モビリティに欠かせない製品を製造しています。
所在地：静岡県牧之原市地頭方590-1

■中部電力ミライズ株式会社について
・会社名：中部電力ミライズ株式会社
・本店所在地：〒461-8680 名古屋市東区東新町1番地
・代表者：代表取締役　社長執行役員　神谷泰範
・創立：2020年4月1日
・事業内容：電気事業、ガス事業、エネルギー関連の機械器具・設備の販売、およびエネルギー利用・環境に関する
サービス提供など
・公式サイト： https://miraiz.chuden.co.jp/

NOK、「BATTERY JAPAN[国際]二次電池展」に出展　次世代エネルギーの普及に貢献するソリューションを紹介

NOK — Tue, 10 Mar 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年3月17日（火）から19日（木）まで東京ビッグサイト（東京都江東区有明）で開催される「BATTERY JAPAN [国際] 二次電池展」に出展します。
会期中は、バッテリー製造工程の超乾燥環境に対応する低露点用グリースに加え、水素用Oリング、水電解ガスケットの3製品を初めて展示します。
「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げるNOKグループは、「次世代エネルギーを支える、NOKのシーリングソリューション」をテーマに、EV関連および水素分野向け製品を紹介します。

NOKグループブース　イメージ

■低露点用グリース　※新規開発品／初展示
リチウムイオン電池および全固体電池の製造工程（露点－50℃～－70℃）の超乾燥環境に対応する新開発の製品です。超乾燥環境下で課題となっていた駆動部（軸受やボールねじ等）の摩擦抵抗増大を抑制します。これにより、装置部品の摩耗を防止して長寿命化を実現するだけでなく、装置の安定稼働を通じた生産性の向上に寄与します。また、電池特性に影響を与える特定の金属元素(Cu、Zn、Fe)を原料材に含まないため、金属元素に起因する電池特性の不良リスクを低減します。

■水素用Oリング　※初展示
水素環境下では、高圧でゴム内部に浸入した水素が減圧時に急膨張し、ゴム内部に気泡やふくれ（ブリスタ）を生じます。Oリングの密封性を保つためには、この現象を防ぐ「耐ブリスタ性」が重要です。本製品は、耐ブリスタ性と低温特性に優れた低温EPDM材と特殊VMQ材のOリングです。高圧環境下では溝の隙間からのはみ出し対策として、専用バックアップリングを併用することで使用できます。また、汎用的な高圧用Oリングより材料硬度が低く、挿入荷重を1/3に低減でき、組み付け時の作業性が向上します。
低温EPDM材は汎用EPDM材と比較して優れた低温特性を有し、特殊VMQ材は低温EPDM材と比較して、さらに優れた低温特性および耐ブリスタ性を有します。使用条件に応じて、低温EPDM材と特殊VMQ材のいずれかを提案することができます。高圧環境における使用温度の目安は、低温EPDM材が−50℃、特殊VMQ材が−60℃です。

■水電解ガスケット　※初展示
水電解装置の電極間において、気密性・絶縁性・電解液保持を担う重要部品です。ガス混合や漏れ、短絡を防ぐことで水素製造効率と装置の安定運転に貢献します。樹脂フレーム一体型のシール構造により、膜交換が容易となるだけでなく、自動組付け作業の効率化や部品点数削減にも寄与します。さらにゴムシールの採用により、高圧環境下で漏れを抑制および従来の樹脂品に対して長寿命化を実現します。国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）福島再生可能エネルギー研究所（FREA）との共同研究により材料・形状の最適化も進めており、水電解装置の効率的なエネルギー変換を支援します。

■冷却システム用シールソリューション（多流路切換弁用シール/配管継手用シール）
多流路切換弁用シールは、ゴムと低摩擦材を組み合わせ、独自の形状で設計しています。高いシール性と低トルクを両立し、円滑に流路の切り替えを実現します。周辺部品を削減し、限られた熱エネルギーを効率的に活用できます。ロータータイプとディスクタイプの2種類を紹介いたします。

配管継手用シールは、配管の位置ずれに柔軟に追随し、確実に密封するための継手用シールです。独自の構造と、ゴムと金属環の一体成形により、配管に圧入するだけで取り付けが可能です。複雑な冷却流路や樹脂構造体の採用など、多管化する配管ユニットの組立ばらつきによる位置ずれにも対応し、省スペース化と設計自由度の向上に寄与します。

　

■耐トラッキング性ゴム
独自開発配合により、高電圧環境下でのトラッキング現象を抑制するゴム材料です。JIS規格における最高値であるCTI※ （比較トラッキング指数）600 を満たしています。シール機能を付加した形状部品として加工することで、インバータやモーター周辺の省スペース化、部品点数の削減に貢献します。さらに、適用箇所に合わせて、耐水性や耐油性を有するゴムをベース材料として選定することも可能です。
※CTIは、絶縁物のトラッキングに対する耐久性を表す指数で、数値が大きいほどトラッキングが起こりにくいものであることを示します。

■アルミ腐食対策用シール「RUSTECTOR」コーティング
EVのユニットをはじめとしたアルミ筐体向けに耐塩水腐食機能を付加したガスケットです。コーティングの追加により、アルミハウジングの表面粗さを充填し、耐腐食性を向上させます。ラバーガスケットと、鋼板にゴムを接着した「ソフトメタル」ガスケットの2種類を提案します。

＜NOKグループ出展概要＞
・テーマ：「次世代エネルギーを支える、NOKのシーリングソリューション」
・ブース小間番号： S8-1（東京ビッグサイト南展示場第1ホール1階）
・展示会サイト：https://products.nokgrp.com/expo_btj2026.html

＜BATTERY JAPAN [国際] 二次電池展　開催概要＞
・主催：RX Japan株式会社
・会期：2026年3月17日（火）～19日（木）10:00～17:00
・会場：東京ビッグサイト南展示場第1ホール1階（東京都江東区有明3-11-1）
　　　　りんかい線「国際展示場駅」より徒歩約7分、ゆりかもめ「東京ビッグサイト駅」より徒歩約3分
・URL：https://www.wsew.jp/hub/ja-jp/about/bj.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOKクリューバー、超乾燥環境対応「低露点用グリース」を新開発

NOK — Mon, 09 Mar 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄）のグループ会社であるNOKクリューバー株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員：山根一郎、以下「NOKクリューバー」）は、リチウムイオン電池および全固体電池の製造工程における露点－50℃～－70℃の超乾燥環境（低露点（※2）環境）に対応する潤滑剤「低露点用グリース」を新開発しました。本製品は、電池製造装置において、従来の潤滑剤で課題となっていた駆動部（軸受やボールねじ等）の潤滑不足を防ぎ、製造装置の長寿命化に貢献します。
「低露点用グリース」は、2026年3月に開催される「BATTERY JAPAN [国際] 二次電池展」にて初公開いたします。

低露点用グリース

■開発の背景
新開発の「低露点用グリース」は、超乾燥環境下でのバッテリー製造工程で安定した潤滑性を発揮する製品です。リチウムイオン電池や全固体電池の製造工程では、水分を極限まで取り除いた超乾燥環境が必要とされますが、このような環境では一般的な潤滑剤の摩擦抵抗が増大し、潤滑性が損なわれます。 NOKクリューバーは、この課題に対し、既存試験機を改造して超乾燥環境を再現する独自の試験技術を開発するとともに、その環境下で潤滑性を評価する技術を確立しました。これにより、安定した潤滑膜を保持できる潤滑成分の選定が可能となり、電池特性に影響を与える特定金属元素を含まずに潤滑性能を発揮する独自の配合設計を実現しました。露点－50℃を再現した摩擦試験では、時間経過による摩擦抵抗の増大を抑え、安定した潤滑性能を維持することを実証しました。この低摩擦特性により、製造装置部品の摩耗を抑制して長寿命化を実現するだけでなく、装置の安定稼働を通じた生産性の向上に寄与します。

●【新開発】低露点用グリースの特長
　・低露点環境での潤滑性に優れるため、製造装置の長寿命化に貢献します。
　・特定の金属元素(Cu、Zn、Fe)を原料材に含まないため、金属元素に起因する電池特性の不良リスクを低減します。
　・大気環境での潤滑性にも優れるため、設備の省エネ化に寄与します。

NOKクリューバーでは、本製品のほかにもクリーンルーム環境に対応した潤滑製品を展開しています。
●ISOFLEX TOPAS NCA 152 (イソフレックストパス NCA 152)
・クリーンルーム用の低発塵グリースです。製造設備から発生する微細な粒子（パーティクル）による製造不良を防止します。
https://products.nokgrp.com/low-particle-grease-for-cleanroom_basicinfo.html
・グリース由来のパーティクル発生量が少ない製品です。
・ドイツのフラウンホーファー研究機構（※3）によるCleanroom Suitable Materials(CSM)認証を取得しています。
・特定の金属成分(Cu、Zn、Fe)を含まないため、電池特性の不良となる要因を低減します。

ISOFLEX TOPAS NCA 152

■ 「BATTERY JAPAN 2026」展示会情報
　・展示会名：BATTERY JAPAN 2026（第20回国際二次電池展）
　・会期：2026年3月17日（火）～19日（木）
　・会場：東京ビッグサイト（東京都江東区有明3-11-1）
　詳細は公式サイトをご参照ください。
　https://www.wsew.jp/hub/ja-jp/about/bj.html

※1　国内潤滑剤メーカー初：2026年2月時点、自社調べ。国内潤滑剤メーカーの公開情報を対象とした　
　　「低露点」のキーワード調査より。
※2 　低露点：空気中の水蒸気が冷やされて、水滴になり始める温度を「露点」と呼びます。露点温度
　　－50℃は、－50℃で水滴が発生しはじめる超乾燥状態を指します。
※3　フラウンホーファー研究機構：ドイツに本部を置く、欧州最大の応用研究機関。
　　同機構による「Cleanroom Suitable Materials（CSM）認証」は、クリーンルーム環境下における
　　材料や製品の適合性を示す客観的な指標として広く認知されています。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

■ NOKクリューバー株式会社について
NOKクリューバーは、日本の特殊潤滑剤のリーディングカンパニーとして、約50年にわたり幅広いニーズに応じた潤滑剤を提供してきました。独自の配合設計技術と分析・評価技術を駆使し、個性的な潤滑剤を開発しています。極端な環境下でも高い性能を発揮するNOKクリューバーの潤滑剤は、さまざまな産業の発展に貢献し続けています。

NOK、S&P Global社「The Sustainability Yearbook 2026」の「Yearbook Member」に２年連続選定

NOK — Fri, 27 Feb 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社(本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」)は、世界的な調査・評価機関であるS&P Global社が発行する「The Sustainability Yearbook 2026」の「自動車部品業界（Auto Components）」において、上位15%以内の評価スコアを獲得した企業として「Yearbook Member」に選定されました。NOKが「Yearbook Member」に選定されるのは、2025年に続き2度目です。

S&P Global社は、世界の企業を対象に、環境、社会、経済・ガバナンスの側面からサステナビリティの取り組みを独自の「S&P CSAスコア」にて評価しています。今年は評価対象9,200社以上のうち、848社が「Yearbook Member」に選定されました。

NOKグループでは、これまでもサステナビリティ活動を継続的に推進しており、環境・社会・ガバナンス（ESG）の各分野における取り組みの拡充を進めています。環境面では、環境パフォーマンスデータの第三者検証の取得範囲を拡大するとともに、TCFDに基づくシナリオ分析を更新しました。社会面・ガバナンス面では、人財育成プログラムの内容を充実したほか、SAQ（自己評価質問票）の実施や教育支援、人権デュー・ディリジェンスの展開など、サプライヤーエンゲージメント活動をさらに強化しています。今後も、こうした取り組みの実効性の向上と情報開示の拡充に努めます。

NOKグループは、事業活動から生じる環境への影響を抑えながら、独自の技術を追求し、環境負荷低減に資する製品をグローバルに提供しています。「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を実現し、社会における「安全」と「快適」を支えるとともに、持続可能な社会の実現に貢献しています。今後もサステナビリティ活動をさらに推進し、企業価値の向上に努めてまいります。

【参考情報】
・S&P Global社「The Sustainability Yearbook 2026」について
　https://www.spglobal.com/sustainable1/en/csa/yearbook

・NOK 統合報告書2025
　https://www.nokgrp.com/ir/integrated/

・NOK ESGデータブック2025
　https://www.nokgrp.com/assets/images/sustainability/esg_databook_2025.pdf

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、親子向けバックカントリースキー･スノーボード教室「NOK Kids Backcountry Tour 2026」を継続サポート

NOK — Wed, 25 Feb 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社永井（本社：新潟県南魚沼市、代表取締役永井拓三）が主催する親子で楽しむバックカントリースキー・スノーボード教室「NOK Kids Backcountry Tour 2026」に協賛いたします。2023年の協賛開始から4年目となる本教室は、子どもたちが自然と触れ合う体験を通じて、健全な心身の育成と環境問題への理解を深めることを目的としています。
今シーズンは新たな取り組みとして、世界を目指すジュニア選手を対象とした「フリーライドアカデミー」を新設します。2005年のハーフパイプ世界王者であるアンティ・アウティ氏をコーチに招へいし、世界基準の技術とマインドセットを直接指導する機会を提供します。

「NOK Kids Backcountry Tour」ホームページ

本教室では、経験豊富な山岳ガイドが引率による安全に配慮した運営の下、自然の雄大さを体感する滑走の時間を親子で共有します。また、スポーツ体験に留まらず、ガイドによる山岳地帯の積雪の仕組みや樹氷、雪山の生態系の説明を通じ、自然環境について学ぶ時間を設けているのが特徴です。

オフシーズンには、雪や氷を題材に環境問題について学ぶ「環境教室」を都内にて開催予定です。スノーボード板用の木の廃材を使ったワークショップなど、楽しく学びながら子どもたちの環境意識の向上を目指します。

「NOK Kids Backcountry Tour 2026」開催概要
・開催日、場所：
ツアー名
開催月日
場所
募集人数
フリーライドアカデミー
2月27日（金）
アライマウンテンリゾート
（新潟県）
ジュニア選手
30名
キッズバックカントリー
（初心者）
3月1日（日）
舞子スノーリゾート
（新潟県）
親子20名
キッズバックカントリー
（初心者）
3月7日（土）
六日町八海山スキー場
（新潟県）
親子20名
キッズエクストリーム
（雪原宿泊体験）
3月14日（土）～15日（日）
ムイカスノーリゾート
（新潟県）
親子10名
キッズバックカントリー
（初心者）
3月21日（土）～22日（日）
八甲田国際スキー場
（青森県）
親子20名
キッズバックカントリー
（初心者）
3月28日（土）～29日（日）
八甲田国際スキー場
（青森県）
親子20名
キッズバックカントリー
（初心者）
4月4日（土）
かぐらスキー場
（新潟県）
親子20名
キッズバックカントリー
（上級者）
4月18日（土）～19日（日）
黒部アルペンルート室堂周辺
（富山県）
親子10名
キッズバックカントリー
（上級者）
5月3日（日）
尾瀬・至仏山
（群馬県）
親子20名
キッズバックカントリー
（上級者）
5月16日（土）
乗鞍岳
（長野県）
親子20名
※気象状況等によりスケジュールが変更となる場合があります。

・対象：小学生・中学生とその親
　　　　※2月27日「フリーライドアカデミー」はジュニア選手のみ
・参加費：無料
　　　　　※現地までの交通費、宿泊費、装備品レンタル料、リフト代等は各自ご負担ください。
・参加申し込み：https://www.kidsbackcountry.com/　よりお申し込みください。
　　　　　　　　各教室ともに定員に達した時点で募集終了となります。

■アンティ・アウティ氏について
プロスノーボーダー。1985年、フィンランド生まれ。
2005年の「Winter X Games」スノーボード・スーパーパイプにて、アメリカ人以外で初となる金メダルを獲得。同年の世界選手権ではハーフパイプとビッグエアの2種目で優勝、2006年トリノ冬季オリンピックでは5位入賞を果たしました。
現在はプロのフリーライダー、映像作家として活動しています。北極圏の急斜面を滑走するプロジェクトを主宰するなど、スノーボードカルチャーを多角的に発信。日本への造詣も深く、国内外のスノーシーンにて大きな影響力を持つレジェンドの一人です。

■バックカントリースキー・スノーボードとは
人工的に整備されたゲレンデではなく、自然の雪山を滑る楽しみ方です。本来の山岳滑走の魅力を体験するために、専門の山岳ガイドが同行し、自然への理解と安全を最優先にツアー化されています。近年、多くのスキーヤー、スノーボーダーに親しまれており、雪山の地形を活かして自由に滑走ラインを描く「フリーライド」というスタイルとも密接に関係しています。

■2025年開催「NOK Kids Backcountry Tour 2025」の模様
　
　　　樹林帯にて水循環と植生を学ぶ　　　　　　パウダースノーを滑走する参加者

　
　　　　　八甲田ツアー集合写真　　　　　　　ガイドの先導で雪山を登る参加者たち

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

メクテック、茨城県神栖市の全中学校へバスケットボールを寄贈　茨城ロボッツと連携した地域貢献活動を継続

NOK — Mon, 16 Feb 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社のグループ会社であるメクテック株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員 CEO：伊藤太郎、以下「メクテック」）は、プロバスケットボールチーム「茨城ロボッツ」（株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント、本社：茨城県水戸市、代表取締役社長川﨑篤之）と連携し、茨城県神栖市の中学校全8校へバスケットボール80球を寄贈いたしました。寄贈式は2026年2月12日（木）に神栖市役所にて行われました。
本取り組みは、茨城ロボッツが展開する社会貢献事業「M-HOPE～みんなの希望～」※の一環として、メクテックが実施しており、2024年の牛久市の全中学校へのバスケットボール寄贈に続き2回目となります。

左より、神栖第四中学校長　多辺田弘之先生、神栖市長木内敏之氏、神栖第四中学校バスケットボール部員3名、メクテック代表取締役社長執行役員CEO 伊藤太郎、メクテック副社長執行役員柏木大祐、茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント代表取締役社長　川﨑篤之氏

「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げるNOKグループは、事業を展開する地域社会と長期的な関係を築きながら、次世代を担う子どもたちの育成支援に取り組んでいます。
メクテックは、1971年から50年以上にわたり茨城県で事業を展開しており、地域に根差した社会貢献活動を継続してきました。2024年からはパートナーシップ契約を締結している茨城ロボッツと連携し、県内各地で地域支援の活動を行っています。今回はその取り組みの一環として、神栖市中学校全8校にバスケットボールを寄贈し、同市の中学生がより良い環境でスポーツに親しめるように支援いたしました。

※茨城ロボッツ M-HOPE～みんなの希望～：https://www.ibarakirobots.win/m-hope/

■寄贈式の模様
寄贈式には、神栖市の木内敏之市長と市内中学生を代表して神栖第四中学校の男子バスケットボール部員3名が出席し、メクテックCEOの伊藤と茨城ロボッツの川﨑社長より、両社のロゴが入ったオリジナルバスケットボールを贈呈しました。

・ご挨拶／メクテック株式会社　代表取締役社長執行役員 CEO　伊藤太郎
メクテックは昨年まで47年間にわたり神栖市に工場を構え、地域の皆さまに支えられて歩んできました。現在も多くの社員がこの街で暮らしており、神栖市は私たちにとって大切な場所の一つです。
これまでの感謝を込め、茨城ロボッツ様とともに子どもたちの活動を支援できることを大変嬉しく思います。生徒の皆さんがスポーツを通じて仲間との絆を深め、挑戦する力を育み、この街から世界へ羽ばたく選手が育つことを心より願っております。

・ご挨拶／株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント　代表取締役社長　川﨑篤之様
2019年からホームゲームを開催している神栖市は、茨城ロボッツにとって大切なマザータウンの一つです。この地に深い縁を持つメクテック様と連携し、地域へ支援の『パス』をつなげられたことを大変嬉しく思います。
地元に世界を支える企業があり、プロチームがあることを、子どもたちにはぜひ誇りに感じてほしいと願っています。茨城ロボッツも諦めない姿勢で挑戦を続け、皆さんの記憶に残る存在であり続けます。このボールを通じて仲間との絆を深め、神栖市に笑顔の輪が広がることを心より願っています。

・中学生を代表してコメント／神栖第四中学校男子バスケットボール部若林朔さん
本日はこのような寄贈式に参加させていただき、ありがとうございます。今後とも、一回一回の練習を大切にし、大会等で良い成績を残せるよう日々努力していきます。本日は誠にありがとうございました。

■神栖市中学校へのバスケットボール寄贈式の概要

・開催日：2026年2月12日（木）
・会　場：神栖市役所本庁舎５階（茨城県神栖市溝口4991-5）
・参加者：メクテック株式会社　代表取締役社長執行役員 CEO　伊藤太郎
　　　　　株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント　代表取締役社長　川﨑篤之様
　　　　　神栖市長　木内敏之様
　　　　　神栖市中学生代表 3名
・寄贈品：茨城ロボッツ＆メクテックのロゴ入りバスケットボール各校10球／計80球
　　　　　6号球×各校5球、7号球×各校5球
　　　　　茨城ロボッツ公式マスコットキャラクター「ロボスケ」パネル　各校1体／計8体
・寄贈先：神栖市立の中学校全8校　
　　　　　（神栖第一中学校、神栖第二中学校、神栖第三中学校、神栖第四中学校、波崎第一中学校、
　　　　　波崎第二中学校、波崎第三中学校、波崎第四中学校）

■メクテック株式会社について
1969年にNOK株式会社のフレキシブルプリント基板製造子会社として創業。世界各地に製造・販売の拠点を置き、携帯電話やHDDなどの電子機器の小型化、軽量化、薄型化を実現する製品・技術を「MEKTEC」ブランドにて提供しています。創業55周年を迎えた2024年、グローバルで認知度の高いブランド名と企業名を統一し、7月1日に「メクテック株式会社」へ社名を変更いたしました。

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、ジュビロ磐田とパートナーシップ契約を継続

NOK — Fri, 06 Feb 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社ジュビロ（本社：静岡県磐田市、代表取締役社長：大友健寿、以下「ジュビロ磐田」）と「2026特別シーズン（明治安田J2・J3百年構想リーグ）」のクラブパートナーシップ契約を締結いたしました。2025シーズンに続く2年目の契約となり、ジュビロ磐田のホームスタジアム「ヤマハスタジアム」のバックスタンドにNOKのロゴが入った看板を掲出いたします。

　　　　　　　　　　　　　　　

NOKは、静岡県内に国内トップシェアを持つダストカバーの生産拠点である静岡事業場を含む2カ所の事業場を有し、長年にわたり地域とともにモノづくりを進めてきました。2026年4月1日には、生産会社を再編した「NOK静岡株式会社」を設立し、これまで築いてきた地域とのつながりを礎に、生産体制のさらなる強化を図ります。

静岡県に根差した事業活動を行う中で、NOKは、『夢と感動を共に』をパーパスに掲げ、静岡県西部の地域振興や課題解決に真摯に取り組むジュビロ磐田の姿勢に賛同し、今シーズンもパートナーシップ契約を継続しました。御前崎市のアカウミガメ保護活動をはじめとする地域貢献活動についても、ジュビロ磐田と共に継続して取り組み、地域のさらなる発展に貢献してまいります。

※静岡県御前崎市のウミガメ保護活動
https://www.city.omaezaki.shizuoka.jp/soshiki/shakaikyoiku/bunka/omaezakinoumigame/omaezakinoumigame.html

■ジュビロ磐田について
・所属：J2リーグ
・ホームタウン：御前崎市、菊川市、掛川市、袋井市、森町、磐田市、浜松市、湖西市
・パーパス：“夢と感動を共に”
　　　　　　この地のシンボルとして、夢と感動を共につむぎ心支える存在でありつづける
・ホームタウン活動：https://www.jubilo-iwata.co.jp/hometown/
・URL： https://www.jubilo-iwata.co.jp/

■ NOK静岡事業場概要
・所在地：静岡県牧之原市地頭方590-1
・設立：1967年
・取扱品目：ダストカバー、ブーツ、ゴム焼き付け製品、シリンダーヘッドガスケット、
　　　　　　メタルガスケット他

■ NOK静岡株式会社概要
・本店所在地：静岡県牧之原市地頭方590-1
・設立：2026年4月1日
・従業員数：649名
・統合する組織・会社：NOK株式会社ガスケット・ブーツ事業部間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　菊川シール工業株式会社、株式会社エム・ワイ・ケー

■ 2026特別シーズン契約概要
・契約カテゴリー：アドボードパートナー
・ロゴ掲出場所：ヤマハスタジアム　バックスタンドLED看板（静岡県磐田市新貝2500）

■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、ガイナーレ鳥取クラブパートナー契約継続

NOK — Wed, 04 Feb 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社SC鳥取（本社：鳥取県米子市安倍、代表取締役社長：塚野真樹、以下「ガイナーレ鳥取」)とクラブパートナー契約の継続を決定いたしました。
今年の「2026特別シーズン（明治安田J2・J3百年構想リーグ）」で8年目の協賛となり、ホームスタジアム「オールガイナーレYAJINスタジアム」への常設看板掲出およびホームゲーム全試合へのピッチサイン看板掲出を引き続き実施いたします。

　　　　　　　　　

NOKは鳥取県に防振ゴム事業の生産拠点を構え、長年にわたり地域とともにモノづくりを進めてきました。2026年4月1日には、生産会社を再編した「NOK鳥取株式会社」を設立し、これまで育んできた地域との協働関係を基盤に、生産体制のさらなる強化を図ります。

ガイナーレ鳥取は、「スポーツを通したまちづくり、人づくり」をクラブスピリッツに掲げ、鳥取県内全19市町村すべてをホームタウンとするなど、子どもから大人まで幅広い世代にサッカーの楽しさと地域のつながりを広げる活動をしています。NOKも地域との共生を大切にしながら事業を展開してきた企業として、ガイナーレ鳥取のクラブスピリッツに賛同し、今後も地域の活性化に貢献していきます。

■ガイナーレ鳥取について
・所属：J3リーグ
・ホームタウン：鳥取県
・URL： https://www.gainare.co.jp/

■ NOK鳥取事業場概要
・所在地：鳥取県西伯郡南部町原1000
・設立：1998年
・取扱品目：トーショナルバイブレーションダンパ、センターベアリングサポート他

■ NOK鳥取株式会社概要
・本店所在地：鳥取県西伯郡南部町原938 -2
・設立：2026年4月1日
・従業員数：778名
・統合する組織・会社：NOK株式会社防振ゴム事業部間接部門（一部）、TVC株式会社

■ 2026特別シーズン NOK契約概要
・契約カテゴリー：クラブパートナー
・ロゴ掲出場所：オールガイナーレYAJINスタジアム常設看板（鳥取県米子市安倍1-1）
　　　　　　　　ホームゲーム全試合ピッチサイン看板

■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、川崎フロンターレクラブパートナー契約継続

NOK — Mon, 02 Feb 2026 13:00:55 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社川崎フロンターレ（本社：神奈川県川崎市高津区、代表取締役社長吉田明宏、以下「川崎フロンターレ」)とクラブパートナー契約の継続を決定いたしました。
2026年は、川崎フロンターレがクラブ創設30周年を迎える節目の年であり、あわせてJリーグ「2026特別シーズン」が開催される、特別なシーズンとなります。NOKはパートナーシップ2年目として、ホームスタジアム「Uvanceとどろきスタジアム by Fujitsu」のメインスタンドへの看板掲出を引き続き実施いたします。

2025シーズンメインスタンドに掲出されたNOKロゴ看板

また、これまでの取り組みとして、2024年6月より展開しているクラブオフィシャルグッズのNOKヘアゴム「KKOOR（くくーる）」は、川崎フロンターレオフィシャルショップにて引き続き販売されます。

川崎フロンターレはホームタウン活動やスクール事業など、地域に根ざした幅広い取り組みを行っており、サッカーを通じて地域の活性化に大きく貢献しています。NOKはこうした地域に寄り添う姿勢に共感し、クラブ創設30周年という節目の年をパートナー企業として応援してまいります。

■川崎フロンターレについて
・所属：J1リーグ
・ホームタウン：神奈川県川崎市
・URL：https://www.frontale.co.jp/about/club_profile_jp.html

　
©KAWASAKI FRONTALE

■2026特別シーズンNOK契約概要
・契約カテゴリー：クラブパートナー
・ロゴ掲出場所：Uvanceとどろきスタジアム by Fujitsu　メインスタンド看板
　　　　　　　　（神奈川県川崎市中原区等々力1-1）

■KKOOR×川崎フロンターレ
・クラブオフィシャルグッズ「KKOOR（くくーる）」を手に紹介する川崎フロンターレ選手
　　
左から脇坂泰斗選手、山本悠樹選手、伊藤達哉選手　©KAWASAKI FRONTALE
・商品構成：キャラクターに合わせて3種類を発売
　　　　　　　ふろん太／水色・白の2本セット
　　　　　　　カブレラ／水色・クリア（半透明）の2本セット
　　　　　　　ワルンタ／紫・黒の2本セット
・発売場所：川崎フロンターレオフィシャルショップ「AZZURRO NERO」
（神奈川県川崎市中原区新丸子町1008-2／武蔵小杉駅）
　　　　　　川崎フロンターレオフィシャルWEBショップ「AZZURRO NERO」
　　 https://azzurronero.jp/
・発売価格：550円(税込)
KKOOR×川崎フロンターレパッケージイメージ

■ヘアゴム「KKOOR(くくーる)」について
「KKOOR」は、NOK初のBtoC商品として2024年2月より発売し、発売以来、スポーツチームとのコラボレーションを展開しております。
NOKが開発した新素材のシリコーンゴムを使用し、星形の特殊な断面を持つこのヘアゴムは、髪をしっかりと固定しつつ、簡単に外すことができます。日常使いやまとめ髪スタイルのベースはもちろん、汗・水に強く、耐久性に優れているため、スポーツ・サウナ・海などでのアクティビティにも最適です。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、福島ユナイテッドFC ユニフォームパートナーシップ5年目継続

NOK — Mon, 02 Feb 2026 11:30:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長鈴木勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)と「2026年特別シーズン（明治安田J2・J3百年構想リーグ）」のユニフォームパートナー継続を決定いたしました。ユニフォームパートナー契約は今シーズンで5年目となり、NOKのロゴがユニフォームの鎖骨箇所に入ります。

福島ユナイテッドFC 2026特別シーズンユニフォームデザイン画　 ©Fukushima United FC

ＮＯＫにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの重要な生産拠点であり、長年にわたり事業活動を展開してきた地域です。2026年4月1日には、生産会社を再編した「NOK東北株式会社」を設立し、これまで培ってきた地域との関係を礎に、生産体制のさらなる強化を図ります。
地域に根差した事業活動を行う中で、2018年より福島ユナイテッドFCの支援を継続し、地域振興や次世代育成に取り組んでいます。サッカーを通じて子どもたちが福島に親しみを持つ機会を創出するとともに、クラブと地域が一体となった活動を推進することで、地域の活性化に貢献していきます。

■福島ユナイテッドFCについて
・所属：J３リーグ
・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県
・URL：https://fufc.jp/

■ NOK福島事業場概要
・所在地：福島県福島市永井川字続堀8番地
・設立：1968年
・取扱品目：回転シール、往復・揺動シール他

■ NOK東北株式会社概要
・本店所在地：福島県福島市永井川続堀8
・設立：2026年4月1日
・従業員数：3,702名
・統合する組織・会社：NOK株式会社オイルシール事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、TSK株式会社、
　　　　　　　　　　　東北シール工業株式会社、三春工業株式会社、宮城NOK株式会社

■ 2026特別シーズン契約概要
・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー
・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分
・主な施策：①「NOKスペシャルマッチ」の開催　※詳細は決定次第お知らせいたします
　　　　　　②サッカー教室の開催
　　　　　　③ NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッド FCサッカースクールへ貸与
　　　　
　　　　　　　　　　2025年スポンサーマッチの模様　 ©Fukushima United FC

【リリースに関するお問い合わせ】
NOK株式会社　 CEOオフィス　コーポレートアフェアーズ　コーポレートコミュニケーション部
TEL：03‐5405‐6372 　Mail：mb_nok_corporate_affairs＠jp.nokgrp.com

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「研究営業アライアンス」に新規参画　企業連携により研究のビジネス化を目指す

NOK — Tue, 16 Dec 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2025年12月より、一般社団法人研究営業アライアンス（本社：東京都文京区向丘、共同代表：夏目哲、西野成昭、以下「研究営業アライアンス」）に参画します。今回の参画を通じ、異業種の技術や知見を融合し、研究成果を商品化・事業化へ導く体制やネットワークを整備・強化することで、新たな価値創出と社会実装につながる共創を目指します。

NOKグループは、シール技術をはじめとする独自の要素技術を基盤に、多様な産業の発展を支えてきました。「可能性を技術で『カタチ』に」をパーパスに掲げ、社会価値の創出につながるモノづくりをグローバルに展開しています。有機化学と機械工学を基盤としたこれまで培ってきた独自技術を強みに、xEV領域・グリーンエネルギー領域などの重点分野で研究開発を進めています。こうした活動をさらに発展させるために、「研究営業アライアンス」が提供するオープンイノベーションの場を活用し、異業種企業との連携や協業を通じて研究成果の社会実装を加速させていきます。

■研究営業アライアンス
研究営業アライアンスとは、一般社団法人研究営業アライアンスが事務局となり、日本の各業界を代表
する参画企業の研究開発部門同士が連携するオープンイノベーションネットワークです。企業の枠を越
えた研究シーズとニーズのマッチングによる研究の社会実装化および事業化を目指す取り組みです。
・ホームページ一般社団法人研究営業アライアンス

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

5回目の大会スポンサー　NOK、「Yoshi’s Cup 2025」にてジュニアテニス選手の世界への夢と挑戦を支援

NOK — Tue, 09 Dec 2025 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2025年12月12日（金）～14日（日）に有明テニスの森（東京都江東区）で開催される「Yoshi’s Cup 2025」の大会スポンサーを継続し、世界に挑戦するジュニアテニス選手を支援します。本大会への協賛は2021年の第1回大会から継続しており、今年で5回目となります。

Yoshi’s Cupロゴ

Yoshi’s Cupはプロテニスプレーヤーの西岡良仁選手が主催する、『世界で羽ばたける日本人テニスプレーヤーの育成』を目標とする大会です。16歳以下の有望なジュニアテニス選手が集まり、今年は初めて、日本テニスの聖地として知られる「有明テニスの森」で対戦します。大会の模様は、動画配信サービス「U-NEXT」と登録者数25万人の人気テニスYouTubeチャンネル「スターテニスアカデミー」で配信されます。

■大会スポンサー継続にあたって
「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を実現し、グローバルにモノづくりを行うNOKグループは、次世代の若者を支援し、挑戦を支え、社会に貢献したいと考えています。ジュニアテニス選手の世界への挑戦をバックアップするYoshi’s Cupの理念に賛同し、2021年の第1回大会から毎回大会スポンサーを務めています。
また、NOKグループの「Our Values（NOKの大切にする価値観）」に、西岡選手もアスリートとしても重要な価値観であると共感し、4つのバリュー（RESPECT, IGNITE, EXPLORE, EXCEED）を大会コートに掲出します。選手たちが試合を通じて価値観を意識し、競技面だけでなく精神的な成長にもつなげることを目指しています。

■Yoshi’s Cupについて
世界ランク111位のプロテニスプレーヤー西岡良仁選手が「次世代の選手が世界で活躍するための基盤を築きたい」という想いから、2021年にスタートし、今年で5回目を迎えるジュニアテニス大会です。大会には全国の16歳以下のジュニアテニス選手の中から、西岡選手が実績やプレーを評価した8名が出場します。
優勝者には遠征費用やコーチ代などに活用可能な活動支援金500万円が贈呈されるほか、国際テニス連盟（ITF）公認の世界テニスツアーにおける主催者推薦枠や西岡選手も育成を受けた世界的に有名なスポーツトレーニング施設「IMGアカデミー」での短期留学の機会が提供されます。
これらの支援を通じて、Yoshi’s Cupは将来有望な若手選手たちが世界の舞台で活躍するための大きな一歩を踏み出す機会を提供することを目指しています。

■「Yoshi’s Cup 2025」開催概要
・大会名称：Yoshi’s Cup 2025
・開催日：2025年12月12日（金）～14日（日）
　　　　　　12日（金）15:00～20:00　開会式、予選
　　　　　　13日（土）10:00～19:00　予選
　　　　　　14日（日）10:00～20:00　順位決定戦、準決勝、決勝
・会場：有明テニスの森インドアコート（東京都江東区有明2-2-22）
・配信URL：全試合　U-NEXT https://video.unext.jp/genre/tennis
　　　　　　12月12日・13日　YouTubeチャンネル「スターテニスアカデミー」
　　　　　　　　　　　　　　https://www.youtube.com/channel/UCfFBFTkvFcv8e42v4p8mpnA

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

持続的成長を支える価値創造と人的資本戦略　「NOK統合報告書2025」発行

NOK — Thu, 20 Nov 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は11月20日(木)、「NOK統合報告書2025」(日本語版)を発行いたしました。本報告書は、NOKグループの中長期的な価値創造に向けた戦略やESGへの取り組みをまとめたもので、コーポレートサイトのサステナビリティページにて閲覧いただけます。

＜NOK統合報告書2025の表紙＞

「 Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げる NOKは、人が生きていく上で不可欠な「安全」と「快適」を提供しています。本報告書では、事業戦略や中期経営計画の進捗、価値創造プロセス、 ESGに関する取り組みをまとめ、ステークホルダーの皆様に当社の現在地と未来への方向性をお伝えしています。

NOKがグローバルでの持続的な成長を実現するために推し進めているのが「人を起点とした変革」です。挑戦や変化を常態化する企業文化の醸成、リーダーシップ開発、人事制度の改定、人財育成やキャリア支援、DE&Iの推進といった取り組みについて、グループCEOのメッセージをはじめ、本報告書の各章で詳しく示しています。

　　　　　　　　
　　　　　　　　　　＜NOK統合報告書2025「グループCEOメッセージ」＞

また、2025年度は、中期経営計画（2023〜2025年度）の最終年度にあたります。本報告書では、これまでの2カ年で進めてきた「変革基盤の構築」の施策の主な進捗と成果を整理しています。
サステナビリティ・ESGに関する詳細は、2025年7月に発行した「ESG データブック2025」にまとめています。今後も、株主・投資家、お客様、お取引先様、従業員、地域社会など、ステークホルダーの皆様との対話を重視し、積極的な情報開示と質の向上に努めてまいります。

■「NOK統合報告書2025」概要
・掲載URL：https://www.nokgrp.com/ir/integrated/
　　　　　　※英語版は12月に発行予定です。
・主な内容：
➢　NOKグループの戦略
　　・グループCEOの鶴正雄による、「人」を起点とした変革や企業文化醸成への取り組み、
　　　中長期的な成長に向けた戦略
　　・グループCFOの武田睦史（2025年6月就任）による、資本効率改善と収益力強化に向けた
　　　財務戦略
　　・グループCHROの江上茂樹およびグループCCAOの古川裕子による、グローバルでの人的
　　　資本経営を加速するための人事・人財戦略や企業文化の醸成に向けた取り組み
　　・中期経営計画の基本方針「変革基盤の構築」に向けた施策の主な実績と進捗
　　・NOKグループ経営において重要となるESGの重点テーマと主要施策
➢　NOKグループの価値創造
　　・事業を通じて生み出す社会的・経済的価値
　　・各事業の概要と戦略
　　・シール事業および電子部品事業における各CEOメッセージ
➢データサマリー
　　・会社情報および主要データ
　　・ESG外部評価および主要イニシアチブ

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、2026年4月1日に新生産会社5社設立

NOK — Wed, 19 Nov 2025 13:01:13 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、日本国内の生産拠点を再編し、新たに生産会社5社を2026年4月1日付で設立いたします。経営資源の最適運用と生産体制の強化により、グローバルでの競争力向上と持続的な事業成長を目指します。

近年、自動車や一般産業機械の分野では、電動化、新エネルギーへの移行、カーボンニュートラルへの対応など、事業環境の変化が急速に進んでいます。こうした変化に迅速に対応するためNOKは、国内の生産拠点を再編し、意思決定と生産体制の柔軟性を高めます。

NOKは、1960年代から国内各地に生産拠点を展開し、地域社会とともに事業を発展させてきました。新たに設立する生産会社でも、地域の拠点を維持し、雇用創出を続けるなど、地域経済への貢献を深めていきます。今回の再編は、地域との共生を図りながら生産体制を強化し、成長基盤をより確かなものとする取り組みです。

本生産会社の設立は、2023ー2025中期経営計画に掲げる「グローバル成長への事業運営体制の整備」に向けた施策の一環です。NOKグループは、今後も世の中の「安全」と「快適」を支え、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を実現してまいります。

■概要
　・新生産会社設立日：2026年4月1日
　・新生産会社名（本店所在地）：NOK東北株式会社（福島県福島市）
　　　　　　　　　　　　　　　 NOK北関東株式会社（茨城県北茨城市）
　　　　　　　　　　　　　　　 NOK静岡株式会社（静岡県牧之原市）
　　　　　　　　　　　　　　　 NOK鳥取株式会社（鳥取県西伯郡南部町）
　　　　　　　　　　　　　　　 NOK九州株式会社（熊本県阿蘇市）
　・事業内容：シール製品・工業用機能部品などの製造、販売
　・統合再編方法：生産子会社は地域ごとに統合し、新たに5つの生産会社として再編します。
　　　　　　　　　これらの新生産会社はすべてNOKの完全子会社となります。製造設備・人員・材料・
　　　　　　　　　方法については従来通りとなり、製品の品質・納期等への影響はございません。
　・再編対象：国内生産子会社18社およびNOKの5事業部内の製造・間接部門
■新生産会社概要
新生産会社概要
新生産会社に統合する現組織・会社
会社名：NOK東北株式会社
・本店所在地：福島県福島市永井川続堀8
・資本金：900万円
・従業員数：3,750名
・主要生産品目：オイルシール

➀ NOK株式会社オイルシール事業部
　製造部門・間接部門（一部）
➁ 二本松NOK株式会社
➂ NOKメタル株式会社
➃ TSK株式会社
➄ 東北シール工業株式会社
➅ 三春工業株式会社
➆ 宮城NOK株式会社
会社名：NOK北関東株式会社
・本店所在地：茨城県北茨城市華川町臼場187-11
・資本金：1,500万円
・従業員数：717名
・主要生産品目：パッキン、樹脂製品
➀ NOK株式会社樹脂・ウレタン事業部
　製造部門・間接部門（一部）
➁ 磯原ウレタン工業株式会社
➂ イツシン工業株式会社
➃ 神奈川精機株式会社
会社名：NOK静岡株式会社
・本店所在地：静岡県牧之原市地頭方590-1
・資本金：1億円
・従業員数：649名
・主要生産品目：ガスケット
➀ NOK株式会社ガスケット・ブーツ事業部
　間接部門（一部）
➁ 菊川シール工業株式会社
➂ 株式会社エム・ワイ・ケー
会社名：NOK鳥取株式会社
・本店所在地：鳥取県西伯郡南部町原938-2
・資本金：1億円
・従業員数：778名
・主要生産品目：防振・防音製品
➀ NOK株式会社防振ゴム事業部
　間接部門（一部）
➁ TVC株式会社
会社名：NOK九州株式会社
・本店所在地：熊本県阿蘇市永草2089
・資本金：9,000万円
・従業員数：2,310名
・主要生産品目：Oリング
➀ NOK株式会社精密・Oリング事業部
　製造部門・間接部門（一部）
➁ 佐賀NOK株式会社
➂ NOKエラストマー株式会社
➃ 阿蘇NOK株式会社
➄ 玖珠NOK株式会社
➅ 熊本NOK株式会社
➆ 日南NOK株式会社

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOKとイーグル工業との共同持株会社設立による経営統合に関する契約書の締結及び株式移転計画作成について

NOK — Mon, 10 Nov 2025 15:45:17 +0900

NOK 株式会社（以下「NOK」といいます。）及びイーグル工業株式会社（以下「イーグル工業」といい、NOK とイーグル工業を総称して「両社」といいます。）は、本日開催した各社取締役会において、共同株式移転（以下「本株式移転」といいます。）の方法により 2026 年 10 月１日（予定）（以下「効力発生日」といいます。）をもって両社の完全親会社となる「NOK Group 株式会社」（以下「共同持株会社」といいます。）を設立すること（以下「本経営統合」といいます。）について決議いたしましたのでお知らせいたします。それに伴い、本日、経営統合契約書（以下「本経営統合契約」といいます。）を締結し、本株式移転に関する株式移転計画（以下「本株式移転計画」といいます。）を共同で作成いたしました。
なお、本経営統合及び本株式移転の実施は、各社の株主総会の承認及び本経営統合を行うにあたり必要な許認可等の取得を前提としております。

１．本経営統合の背景、目的及び移行方法等

（１）本経営統合の背景
NOK は、1941 年にゴム製オイルシールの製造・販売を行う日本ベアリング製造株式会社として創立され、以来、日本の自動車産業のみならず、一般産業機器全般に必要不可欠なシール製品をグローバルに供給してまいりました。また、1969 年に日本メクトロン株式会社（現在のメクテック株式会社）を設立して以来、カメラ、パソコンや携帯電話、スマートフォン、データセンター需要拡大に加え、車載二次電池の電圧監視用部品など、エレクトロニクス製品の普及や小型化に不可欠なフレキシブルプリント基板の開発・供給を継続してまいりました。
イーグル工業は、1964 年に NOK のメカニカルシール製造部門が独立し、日本シールオール株式会社として設立されました。以降、半世紀以上にわたり、メカニカルシール
をはじめとした機器製品の素材から製品までの開発と生産・販売を通じ、各産業並びに社会の発展に貢献すべく事業を拡大し、自動車・建設機械、一般産業機械、半導体、舶用、航空宇宙の５つの事業分野における、メカニカルシールの総合メーカーとしての地位を確固たるものとしております。
両社の事業上の関係においては、日本国内の自動車向け製品の販売において、NOK がイーグル工業の自動車向け製品の販売代理店を担う営業上の取引や、原材料購入並びに人事交流と一定の関係性を継続してまいりましたが、取り巻く事業環境は、両社の主要なマーケットである自動車業界をはじめ、気候変動対策としてのカーボンニュートラル実現に向けた各分野での取り組みが進むなど、両社は、次世代モビリティ・次世代エネルギー市場に向けた環境・省エネに資する新製品の開発や海外へのさらなる販路拡大といった重要な課題を共有しております。
また、NOK の主力製品であるオイルシール、イーグル工業の主力製品であるメカニカルシールは、その材質等、製品機能の観点から、両社独自の研究開発、生産、販売等のビジネス活動を進めてまいりましたが、これらの事業環境の変化を踏まえ、両社の将来の在り方を真摯に協議した結果、回転機械の軸封部の「封じる＝シール」機能に関しては、総合的な観点において「シーリング・ソリューション」という点で共通しており、これらを統合することで更なる顧客満足度の向上と両社の各事業分野における課題解決へ繋がる製品・サービスの提供が期待できるとの結論に至りました。そして、そのためには、これまで以上の事業上の関係を深めるべく、グループ一体となった経営体制を構築することこそが両社の企業価値向上に資するとの認識が一致し、共同持株会社の設立による本経営統合について最終的な合意に至りました。

（２）本経営統合の目的及びシナジー
本経営統合は、両社の経営資源の効率的・効果的な相互利用を通じた企業価値のさらなる向上を目的としております。統合のシナジーについては今後の統合準備プロセスの中でさらに精査してまいりますが、現時点では、以下のような効果が実現できることを期待しております。

① グループ資源の最適化によるさらなる事業成長
両社ともにシール製品を事業の軸としていますが、NOK はオイルシール、イーグル工業はメカニカルシールと、両社の主力製品の適用領域、基盤技術や製品特性は異なっており、顧客基盤や、営業、技術、生産の各分野における強みやノウハウもそれぞれ独自の特徴を持っております。本経営統合を通じ、両社の経営資源の効率的な活用が可能となり、それぞれの顧客基盤に対してさらなる拡販の余地が期待できるほか、技術面では NOK のゴムを中心とする有機材から、イーグル工業の金
属・セラミックを中心とする無機材まで、両社の強みである素材技術を幅広く有することで、将来的な製品ラインアップの拡充による成長機会を期待しております。

② 効率的事業運営による収益力の強化
両社の事業領域が徐々に拡張する中で一部に生じている重複も含め、統合を通じて
一層の効率的な事業運営を進めてまいります。営業面では、物流の効率化や営業拠点の効率的な運用を期待しております。また、生産面においては両社が保有するグローバル拠点の有効活用に加え、重要な生産財である治工具・金型の内製化の拡大、規模の拡大に伴う購買力の向上など、収益性の向上につながる効率化を見込んでおります。

③ より効果的な経営資源の配分
本経営統合後に設立する持株会社に必要とされる機能に関して、間接部門を集約・統合し、グループ経営資源の最適配分と効率化を図ってまいります。
また、持株会社に統合された戦略機能が、両社の有するシール事業全体、ひいては、グループ全体を俯瞰した投資戦略を立案・実行することで、M&A を含めた事業投資、キャッシュ・フローの配分をより戦略的に推進し、企業価値の向上につなげることを目指します。

（３）持株会社体制への移行方法
NOK 及びイーグル工業は、共同株式移転の方法により共同持株会社を設立し、持株会社体制へ移行いたします。この結果、両社は設立される共同持株会社の完全子会社となり、上場廃止となります。両社の株主の皆様に新たに交付される共同持株会社の株式につきましては、東京証券取引所にテクニカル上場が申請され、東京証券取引所プライム市場に上場される予定であるため、実質的に株式の上場を維持する方針です。

［移行後］共同持株会社

（４）共同持株会社の機関設計について
共同持株会社の機関設計は、監査等委員会設置会社といたします。

２．本株式移転の要旨

（１）本株式移転のスケジュール
本経営統合契約及び本株式移転計画承認取締役会決議
（両社）
2025 年 11 月 10 日（月）（本日）
本経営統合契約締結及び本株式移転計画作成（両社）
2025 年 11 月 10 日（月）（本日）
定時株主総会基準日（両社）
2026 年３月 31 日（火）（予定）
本株式移転計画承認定時株主総会（両社）
2026 年６月下旬（予定）
東京証券取引所最終売買日（両社）
2026 年９月 28 日（月）（予定）
東京証券取引所上場廃止日（両社）
2026 年９月 29 日（火）（予定）
効力発生日（共同持株会社設立登記日）
2026 年 10 月１日（木）（予定）
共同持株会社株式上場日
2026 年 10 月１日（木）（予定）
（注）上記は現時点での予定であり、本経営統合及び本株式移転の手続きの進行上の必要性その他の事由により必要な場合は、両社協議の上、日程を変更することがあります。

（２）本株式移転の方式
両社を株式移転完全子会社、新たに設立する共同持株会社を株式移転設立完全親会社とする共同株式移転となります。

（３）本株式移転に係る割当ての内容（株式移転比率）

NOK イーグル工業株式移転比率
1.00 1.00 （注１）本株式移転に係る株式の割当ての詳細
NOK の普通株式１株に対して共同持株会社の普通株式１株を、イーグル工業の普通株式１株に対して共同持株会社の普通株式１株をそれぞれ割当て交付いたします。なお、本株式移転により、両社の株主に交付しなければならない共同持株会社の普通株式の数に１株に満たない端数が生じた場合には、会社法第 234 条その他関連法令の規定に従い、当該株主に対し１株に満たない端数部分に応じた金額をお支払いいたします。ただし、上記株式移転比率は、算定の基礎となる諸条件に重大な変更が生じた場合には、両社協議の上、変更することがあります。
（注２）共同持株会社の単元株式数及び単元未満株式の取扱いについて共同持株会社の単元株式数は、100 株といたします。
なお、本株式移転により１単元（100 株）未満の共同持株会社の株式（以下「単元未満株式」といいます。）の割当てを受ける両社の株主の皆様につきましては、かかる割当てを受けた単元未満株式を東京証券取引所その他の金融商品取引所において売却することはできませんが、そのような単元未満株式を保有することとなる株主の皆様は、会社法第 192 条第１項の規定に基づき、共同持株会社に対し、自己の保有する単元未満株式を買い取ることを請求することが可能です。
（注３）共同持株会社が交付する新株式数（予定）
普通株式 211,955,258 株
上記は、NOK の発行済株式総数 173,138,537 株（2025 年９月 30 日時点）、イーグル工業の発行済株式総数 49,757,821 株（2025 年９月 30 日時点）に基づいて算出しております。なお、両社は、それぞれ、本株式移転の効力発生までに、現時点で保有し又は今後新たに取得する自己株式のうち実務上消却可能な範囲（本株式移転の効力発生の直前時）の株式を消却することを予定しているため、両社が 2025 年９月 30 日時点でそれぞれ保有する自己株式（NOK：7,435,847 株、イーグル工業：3,505,253 株）については共同持株会社の株式の割当てがなされることは予定しておりません。また、統合契約において、NOKが、効力発生日までに NOK の普通株式につき総額 30,000 百万円を上限とした自己株式の取得を行う可能性があることが合意されておりますが、これによって取得する自己株式についても消却することを予定しており、共同持株会社の株式の割当てがなされることは予定しておりません。ただし、効力発生日までに実際に消却される自己株式数は現状において未確定であるため、共同持株会社が発行する上記新株式数は変動することがあります。

（４）完全子会社となる会社の新株予約権及び新株予約権付社債に関する取り扱い両社は、新株予約権及び新株予約権付社債を発行しておりません。

（５）共同持株会社設立前の基準日に基づく両社の配当について
NOK は、2026 年３月 31 日の最終の株主名簿に記載又は記録された NOK の普通株式を有する株主又は登録株式質権者に対して１株当たり 65 円を限度として、また、2026 年９月 30 日の最終の株主名簿に記載又は記録された NOK の普通株式を有する株主又は登録株式質権者に対して１株当たり 70 円を限度として、それぞれ剰余金の配当を行うことができる旨合意されております。
イーグル工業は、2026 年３月 31 日の最終の株主名簿に記載又は記録されたイーグル工業の普通株式を有する株主又は登録株式質権者に対して１株当たり 65 円を限度として、また、2026 年９月 30 日の最終の株主名簿に記載又は記録されたイーグル工業の普通株式を有する株主又は登録株式質権者に対して１株当たり 70 円を限度として、それぞれ剰余金の配当を行うことができる旨合意されております。

（６）自己株式並びに両社に割り当てられる共同持株会社の株式の取り扱い
両社は、それぞれ、本株式移転の効力発生までに、現時点で保有し又は今後新たに取得する自己株式のうち実務上消却可能な範囲（本株式移転の効力発生の直前時）の株式を消却することを予定しているため、各社の自己株式につき共同持株会社の株式の割当てがなされることは予定しておりません。ただし、効力発生日までに実際に消却される自己株式数は現状において未確定であるため、共同持株会社が発行する上記新株式数は変動することがあります。
本株式移転に際し、NOK が保有するイーグル工業株式（2025 年９月 30 日現在 14,812,559株）に対しては、株式移転比率に応じて、共同持株会社の株式が割り当てられる結果、NOKは完全親会社である共同持株会社の株式を保有することとなりますが、当該共同持株会社の株式については、効力発生日以降、共同持株会社への現物配当も含めて、会社法の規定に従い相当の時期に処分する予定です。当該処分の方法については、確定次第必要に応じてお知らせいたします。

3．本株式移転により新たに設立する共同持株会社の状況
（１）名称
NOK Group 株式会社
（２）本店所在地
東京都港区芝大門一丁目 12 番 15 号
（３）本社所在地
東京都港区芝大門一丁目 12 番 15 号
（４）機関設計
監査等委員会設置会社
（５）代表者及び役員の就任予定
鶴正雄（代表取締役グループ CEO）
武田睦史（取締役グループ CFO）
佐藤祐樹（取締役グループ CTO）
鶴鉄二（取締役）
林一茂（取締役常勤監査等委員）
藤岡誠（社外取締役監査等委員）
島田直樹（社外取締役監査等委員）
今田素子（社外取締役監査等委員）
梶谷篤（社外取締役監査等委員）
（６）事業内容
次の各号に掲げる事業を営むこと、及びこれらの事業を営む会社（外国会社を含む。）、組合（外国における組合に相当するものを含む。）その他これらに準ずる事業体の株式又は持分を保有することにより、当該会社等の事業活動を支配又は管理すること。
１．密封装置類並びにその関連製品、及び工業用ゴム製品の製造・販売
２．合成樹脂、合成ゴム、潤滑剤及び化学合成品の製造・加工・販売
３．輸送用、建設用、農業用、鉄鋼用、製紙用、公害防止用、化学工業用、鉱業用等の機械・機器及び装置並びに部品の製造・販売
４．油圧・空圧機器及び部品並びにシステムの設計・製作・販売
５．粉末冶金、鋳造、炭素、特殊窯業製品の製造・販売６．電気・通信・電子・計測・音響機器及び部品の製造・販売
７．医薬品及び医療用機械・機器・装置・用具並びに部品の製造・加工・販売
８．密封装置類、製紙機械、原子力発電機器、油圧・空圧機器及び公害防止機器等の設置工事並びにその附帯工事の請負
９．各種弁、継手、保温材及び管、動力伝達装置の製造、販売
10．前各号に附帯又は関連する一切の業務
（７）資本金
50 億円
（８）決算期
３月
（９）純資産
現時点では確定しておりません。
（１０）総資産
現時点では確定しておりません。

詳細はPDFをご覧ください。

NOK、ヘアゴム「KKOOR」×広島サンダーズコラボモデル 11月8日（土）より発売！

NOK — Fri, 07 Nov 2025 11:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループ CEO：鶴正雄、以下「 NOK」）は、大同生命 SV.LEAGUE MENに所属する広島サンダーズ（日本たばこ産業株式会社、広島県広島市）とコラボレーションし、ヘアゴム「 KKOOR（くくーる）」を広島サンダーズのオフィシャルグッズとして、 2025-26シーズンホームゲーム開幕戦となる 11月 8日（土）より発売いたします。

「KKOOR×広島サンダーズ」パッケージイメージ

「KKOOR」は、NOK初のBtoC商品として2024年2月より発売しています。汗・水に強く、耐久性に優れており、また、髪をしっかり固定しつつ、簡単に外すことができる点が特徴です。発売以来スポーツチームとのコラボレーションを展開しています。オリジナルの「KKOOR」の機能や性能はそのままに、広島サンダーズのチームカラーをイメージした緑と黒の2色2本を1セットにして発売いたします。

■「KKOOR×広島サンダーズ」発売概要
・商品構成：チームカラーに合わせた緑・黒のKKOOR 2本セット
・発売日：2025年11月8日（土）
・発売価格：500円（税込）
・発売場所：2025-26大同生命SV.LEAGUE MEN 広島サンダーズホームゲーム
　　　　　　エフピコアリーナふくやま（広島県福山市）　オフィシャルグッズショップ

■ヘアゴム「KKOOR（くくーる）」について
「KKOOR」は、NOKが開発した新素材のシリコーンゴムと星形の特殊な断面を持ち、髪をしっかり固定しつつ、簡単に外すことができるヘアゴムです。日常使いやまとめ髪スタイルのベースはもちろん、汗・水に強く、耐久性に優れているため、スポーツ・サウナ・海などでのアクティビティにも最適です。

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、令和7年度関東地方発明表彰「静岡県発明協会会長賞」「発明奨励賞」受賞！

NOK — Thu, 06 Nov 2025 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、公益社団法人発明協会が主催する「令和7年度関東地方発明表彰」において、「静岡県発明協会賞」と「発明奨励賞」の表彰を受けました。今回、初めて「静岡県発明協会賞」を船外機の冷却水をエンジンに循環させるポンプ内に入る「インペラー」が受賞、「発明奨励賞」を自動変速機などの油圧保持に使用される「シールリング」が受賞しました。本表彰は、科学技術の向上と地域産業の振興に寄与する優れた発明を生み出した技術者・研究開発者を顕彰するものです。

インペラー
　
NOKグループは、界面制御技術をはじめ、製品の根幹に関わる技術を磨くために積極的な研究・開発活動を展開しており、国内外の特許を4,601件（2024年度末時点）保有しています。今回の受賞は、2024年度地方発明表彰の「日本弁理士会会長賞」および「発明奨励賞」5件に続くものです。

NOKグループは、今後も独自の技術を追求し、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を実現してまいります。

■令和7年度関東地方発明表彰「静岡県発明協会会長賞」
・インペラー（特許第6445225号）
　発明者：ガスケット・ブーツ事業部製造技術部製造技術課塚本浩司

船外機の冷却水をエンジンに循環させるポンプ内に設置され、冷却水の流れをスムーズにする部品「インペラー」の形状設計に関する発明です。インペラーの羽根を回転方向に湾曲させた形状にするとともに、羽根の根元部分のカーブを回転方向側と逆側とで非対称に設計しました。これにより、羽根が滑らかに動きやすくなり、特に破損しやすい根元部分へひずみが集中することを抑制しています。本形状を用いることで、インペラーの耐久性が向上し、ポンプ性能を安定的に維持することが可能になりました。
本技術は、小型インペラーにも適用可能で、幅広いポンプ装置に活用されています。
　

■令和7年度関東地方発明表彰「発明奨励賞」
・シールリング（特許第6999068号）
　発明者：樹脂・ウレタン事業部設計部量産設計課　渡辺英也
　　　　　樹脂・ウレタン事業部設計部製品開発課　吉田勇介

自動車のオートマチックトランスミッション（AT）や無段変速機（CVT）において、油圧を保持するために使用される回転用シールリングの形状設計に関する発明です。オイル漏れを低減するために、非対称（三日月）の形状に設計しています。シールリングの接合部周辺は厚みを薄くして剛性を抑え、反対側は厚みを持たせることで拡張力を高めています。この形状により、シールリング外周面に生じる隙間を低減し、ハウジングとの密着性が向上することで、最大80％のオイル漏れを低減します。高い密封性と耐久性を活かし、油圧の安定性を向上させ、異物の噛み込み防止にも効果を発揮します。

■地方発明表彰とは
1921年（大正10年）に公益社団法人発明協会によって創設された、優れた発明、考案または意匠を生み出した技術者・研究開発者を顕彰するものです。全国を8つの地方に分け、各地方における発明の奨励・育成を図り、科学技術の向上と地域産業の振興に寄与することを目的としています。
・公益社団法人発明協会 URL：https://koueki.jiii.or.jp/

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK福島事業場「NOKこども食堂～まんまるひろば～」10/20（月）から毎月開催

NOK — Mon, 20 Oct 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄）の福島事業場（福島県福島市）は、地域の子どもたちの健やかな成長を支援し、地域交流を育むことを目的に事業場の社員食堂・体育館などを地域の子どもに開放する「NOKこども食堂～まんまるひろば～」を10月20日（月）から毎月開催いたします。

本活動は、福島市で子どもの居場所づくりを支援する福島市子ども食堂NET（受託運営者：NPO法人ビーンズふくしま）と一般社団法人CARNIVAL WORKS（カーニバルワークス）の協力のもとに実施し、NOK福島事業場の社員がボランティアとして運営を担います。小中学生を対象に無料の食事や勉強サポート、体育館での遊びや体を動かす時間を設けるほか、モノづくりへの興味を醸成するためにNOKの製品・技術に触れる機会も設けます。

NOK福島事業場 8月にリニューアルした社員食堂

NOK福島事業場は、2025年8月に社員食堂をリニューアルしたことを契機に、地域の方々と交流できる場づくりを構想し、準備を進めてきました。その一環として開始する「NOKこども食堂～まんまるひろば～」は、子どもたちや地域の方々が「食べる・学ぶ・遊ぶ」を通じて自然にふれあい、つながることを目指す活動です。自社の社員食堂を活用した定期的な子ども食堂の運営は、福島県内企業として初めての試み（福島市子ども食堂NET調べ）となります。

「NOKこども食堂～まんまるひろば～」について
「NOKこども食堂～まんまるひろば～」は社員の投票により、地域の輪が丸くつながる広場のような場所になることを願って命名しました。「みんなで育てるみんなの居場所を目指し、人と地域にひらかれた出会いとつながりの場」をコンセプトに活動いたします。
会場となる社員食堂と体育館では、毎月1回、約2.5時間のプログラムを実施します。小中学生には、無料の食事提供や、学生ボランティアによる宿題や勉強のサポートのほか、ゲームなどを楽しむ自由時間、体育館を使った遊びの時間を設けます。また、独自のプログラムとして、オイルシールをはじめとするNOKの製品や技術に触れ、親しむ機会も提供します。ボランティア社員が企画した装置を使った実験、NOK製品を使ったゲームなど、子どもたちのモノづくりへの興味や好奇心を育むことを目指します。

「NOKこども食堂～まんまるひろば～」初回開催概要
・開催日：2025年10月20日（月） 16:00～18:30
　　　　　　※今後、毎月1回を目安に開催予定
・会　場：NOK福島事業場（福島県福島市永井川字続堀8）
　　　　　社員食堂、体育館他
・参加者：近隣の小学生とその家族など、30名を想定（小中学生の食事は無料）
・スタッフ：当社社員／CARNIVAL WORKSのボランティア学生（高校生・大学生）
・内　容：勉強・自由時間（オセロ・ジェンガ・折り紙など）／NOK製品・技術触れ合い体験／
　　　　　食事／体育館での遊び（輪投げ、ストラックアウト、ボウリングなど）

NOK福島事業場食堂リニューアルについて
NOK福島事業場では、「つどう・つながる・かえていく」をコンセプトに、2025年8月、社員食堂をリニューアルしました。社員食堂を大切な交流の場として、食事の場にとどまらず、簡単な打ち合わせやPC業務、歓談にも対応できるよう、生まれ変わりました。社員同士の交流を促し、自由なコミュニケーションから新しい発想が生まれる環境作りを目指しています。

福島市子ども食堂NETについて
「福島市子ども食堂NET」は、福島市内の子ども食堂で構成されたネットワークです。様々な課題解決や人材育成を実施し、ネットワークの強化を行うことで、横のつながりで子ども食堂を支えています。さまざまな支援をつなげる仕組みを構築し、持続可能な子ども食堂を生み出していく活動を行っています。福島市を拠点として子どもや若者を支援する「NPO法人ビーンズふくしま（理事長：中鉢博之）」は、本ネットワークの運営を福島市より受託しています。

一般社団法人 CARNIVAL WORKSについて
　「一般社団法人 CARNIVAL WORKS（代表理事：江藤大裕）」は、福島県郡山市を拠点に、子どもや若者、高齢者などを地域全体で支えるまちづくりに取り組む非営利団体です。無料塾や子ども食堂、学生によるチャリティカフェ、アップサイクルを通じた地域循環プロジェクトなど、多様な活動を福島県内で展開しています。「ただ、オモシロイ未来をみんなで創る。」をパーパスとして、若者が社会課題に向き合い、地域の担い手として育つ機会を創出し続けます。

NOK福島事業場によるその他の地域貢献活動　　
NOKグループは、良き企業市民として地域社会に愛され信頼され、誇りに感じてもらいながら共に発展していけるよう、地域社会とのコミュニケーションを大事にしています。事業所が所在する各国・各地域のコミュニティの持続可能な発展に貢献できる活動や、未来を担う次世代の育成・支援活動に注力しており、NOK福島事業場では自治体や地域の企業・団体と連携した以下の活動に取り組んでいます。

・福島市をホームタウンとする「福島ユナイテッドフットボールクラブ」をオフィシャルクラブパートナーとして支援（2018年～）し、「NOKスペシャルマッチ」やサッカー教室を開催。福島事業場の体育館を練習場所として提供（2025年）
・「ふくしまシティハーフマラソン2025」への協賛。社員が出走するほか、ボランティアで給水所の運営を担いランナーを応援（2025年より）
・福島市の減塩推進活動「適しお」に取り組む「適しおサポーター」に登録。社員食堂にて減塩メニューを提供（2025年より）
・猪苗代湖周辺の清掃活動を行う「猪苗代湖クリーンアクション」（主催：福島県など）に参加（2024年）

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

■NOK株式会社福島事業場について
NOK福島事業場では、NOKの祖業であり、国内の自動車向けシェア70%を誇るシール製品「オイルシール」を生産しています。オイルシールは、密封と潤滑を両立する機能部品で、自動車だけではなく、建設機械、農業機械、鉄道車両や産業用ロボットまで幅広く活躍しています。
・所在地：福島県福島市永井川字続堀8

メクテック、「嚥下機能評価用伸縮FPC」を岩手大学と共同開発

NOK — Wed, 15 Oct 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄）のグループ会社であるメクテック株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員 CEO：伊藤太郎、以下「メクテック」）は、首周辺に貼るだけで微弱な生体電気信号（表面筋電位信号）を検出し、嚥下時の筋肉の動きを非侵襲的にとらえる薄膜センサーシート「嚥下機能評価用伸縮FPC（フレキシブルプリント基板）」を岩手大学理工学部理工学科機械知能航空コース生体工学研究室（佐々木誠教授、以下「岩手大学生体工学研究室」）と共同で開発いたしました。岩手大学生体工学研究室では、本製品に筋肉の動きを解析する独自技術（特許第7533919号）を実装し、さらに、超音波エコー装置を組み合わせることで、嚥下関連器官と食塊の動きを同時にとらえ、誤嚥・窒息リスクや嚥下機能の低下を評価できる新しい手法を開発しました。

新評価手法は、2025年8月27日（水）～29日（金）に開催された「LIFE2025（第24回日本生活支援工学会大会・日本機械学会福祉工学シンポジウム2025・第40回ライフサポート学会大会）」で発表され、発表者である岩手大学生体工学研究室修士1年の清水咲織さんが「ライフサポート学会バリアフリーシステム開発財団奨励賞ファイナリスト」を受賞するなど、学術的にも高い評価を得ています。

嚥下機能評価用伸縮FPC嚥下機能評価用伸縮FPC 使用例

日本では高齢化の進展に伴い、嚥下障害に起因する誤嚥性肺炎が死因の第6位※1を占め、年間約6万人が亡くなっています。医療機関では、X線透視下で行う嚥下造影検査が精密検査のゴールドスタンダードとして広く用いられますが、検査時の負担も伴うことから、対象は既に重症化している人か嚥下障害が強く疑われる人に限られています。また、装置が大型で持ち運びが困難なため、要介護高齢者の主たる生活の場である自宅や介護施設では、精密検査を実施できない課題があります。2024年6月、厚生労働省介護テクノロジー利用の重点分野※2に食事・栄養管理支援が追加されたように、医療機関以外での嚥下機能の把握や食事の見守り等の重要性は年々増しており、嚥下に焦点を当てた新たな技術開発が求められています。

このような社会的背景に対して、岩手大学生体工学研究室では誤嚥性肺炎の要因であり、生活の質（QOL）に直結する嚥下機能を簡便かつ多面的に評価できる手法の開発に挑戦しています。本手法の社会実装にあたり、メクテックの伸縮FPCは、要介護高齢者や高齢障がい者が生活する自宅・介護施設に必要な評価装置を届け、安全・安心な食の場を創生するための欠かせない技術となっています。メクテックは、今後も引き続き嚥下研究を支援し、高齢化社会の課題解決に貢献してまいります。
※1 厚生労働省「令和６年(2024)人口動態統計」より
※2 厚生労働省「介護テクノロジー利用の重点分野」より
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000209634_00013.html

「嚥下機能評価用伸縮FPC」について
メクテックの「伸縮FPC」は、複雑な曲面に自然にフィットする薄さと柔軟性に優れ、生体に安全な粘着剤を使用しています。全方位に150％伸長しても通電可能で、簡便かつ快適に装着できます。岩手大学生体工学研究室と共同開発した「嚥下機能評価用伸縮FPC」は、嚥下に重要な筋肉の上に複数のセンサを配置し、その活動を高精度かつ多点で同時取得できるため、詳細な嚥下機能評価に加え、評価時間の短縮と被験者の大幅な負担軽減が期待できます。さらに、超音波浸透性を有し、「嚥下機能評価用伸縮FPC」と「超音波プローブ」を重ねても超音波動画像の取得を妨げないため、より多くの生体情報に基づく多面的な評価を実現できます。

岩手大学理工学部理工学科　機械知能航空コース生体工学研究室概要
岩手大学生体工学研究室は、生体工学、ロボット工学、リハビリテーション工学を専門とし、医療・福祉分野の課題に対し、最先端の工学的アプローチで解決を目指す研究を行っています。医療機関や企業との共同研究を通して、異なる分野の知識・技術を高度につなぎ合わせ、独自に発展させることを得意とし、これまでに数多くの特許技術を生み出しています。また、学術大会での学生の受賞件数が多いなど、医療・福祉分野の未来を担う若手育成に力を入れた研究室です。嚥下研究では、日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）（研究課題：25K03503，課題名：咀嚼・嚥下能力と食事摂取状況のミスマッチを検出し解消する施設在宅用システムの開発）や経済産業省成長型中小企業等研究開発支援事業（事業番号：JPJ005698，課題名：放射線被曝や痛みを伴わない摂食嚥下機能検査システムの研究開発）などのプロジェクトを通して、口から食べる喜びを支える様々な技術開発に挑戦しています。
・教授：佐々木誠
・研究室URL：https://www.mech.iwate-u.ac.jp/~makotosa/index.html

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在するグループ約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

■メクテック株式会社
1969年にNOK株式会社のフレキシブルプリント基板製造子会社として創業。世界各地に製造・販売の拠点を置き、携帯電話やHDDなどの電子機器の小型化、軽量化、薄型化を実現する製品・技術を「MEKTEC」ブランドにて提供しています。創業55周年を迎えた2024年、グローバルで認知度の高いブランド名と企業名を統一し、「メクテック株式会社」へ社名を変更いたしました。

NOK、「水田オーナー制度」に協賛し熊本事業場社員ら50人が「地下水を育む水田」の稲刈りに参加

NOK — Tue, 14 Oct 2025 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、地域の地下水の保全活動の一環として、公益財団法人くまもと地下水財団が実施する「水田オーナー制度」に2019年から7年連続で協賛し、参画しています。10月11日（土）にNOK熊本事業場（熊本県阿蘇市）の社員とその家族計50人が、オーナーである熊本県菊池郡大津町の水田で、地域の生産者の皆様と共に稲刈りを行い、6月に植えた稲からお米を収穫しました。

2025年度「水田オーナー制度」稲刈りの参加者

くまもと地下水財団による「水田オーナー制度」は、地下水かん養域※に水田を持つ生産者と、オーナー協定を結ぶ企業・団体が共に米作りをすることで、水田に貯めた水が地下に浸透し、地下水のかん養を促進する活動です。NOK熊本事業場は毎年、菊池郡大津町にある737㎡の水田のオーナーとなり、農作業の一部をお手伝いしています。今年収穫されたお米の一部は、熊本市のフードバンクや、オフィシャルパートナー契約を結ぶプロバスケットボールチーム「熊本ヴォルターズ」が運営する子ども食堂に寄付する予定です。また、11月頃には、米作りによって育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」が交付されます。水田面積に応じて算出される本年のかん養量は、昨年の実績に相当する約4,500トン（4,500㎥）が見込まれています。
※　かん養：雨水などが土中に浸透し、帯水層に地下水として蓄えられること。
　　かん養域：田畑や森林などの水が浸透しやすい土地のこと。

「水田オーナー制度」の稲刈りに参加
米作り体験の希望者は、毎回、社員とその家族から募っており、今年6月に実施された田植えには55人、稲刈りには50人が参加しました。
稲刈りの当日は秋晴れの日で、開会式では、くまもと地下水財団事業課　課長補佐　古閑仁美氏が挨拶を行い、地下水保全の大切さや水田が果たす役割を説明しました。6年連続で参加するNOK社員らに向けて感謝の言葉を述べ、「田植えから稲刈りまでを通して、一年をかけて水田の営みを体験いただくことは、熊本の地下水を守る意義や農の営みの豊かさを理解する大切な機会になります。こうした継続的な取り組みが、地域の水と土を守る力につながることを実感しています」と話しました。
参加者たちは生産者の皆様から鎌の扱い方や刈り方を習った後、約1時間にわたって収穫し、脱穀までの工程を経験しました。参加者の中には、田植えにも参加して今日の収穫を心待ちにしていた人も多く、豊かに実った稲穂を感慨深く眺める姿が見られました。また、家族で参加する社員も多く、子どもたちが地域の自然の豊かさを体感する機会にもなりました。稲刈りの後は、田園風景をのんびりと眺め、生産者の方々と交流を楽しむなど、充実した秋の一日を過ごしました。稲刈りの様子

今年6月に行われた田植えの様子
「かん養量証明書」（2024年度）
参加者のコメント
・NOK熊本事業場　精密・Oリング事業部グローバル事業戦略部生産企画課　堀江聡
小学1年生の子どもと毎年参加しています。鎌を使って稲を刈り取るのを田植えの時から楽しみにしていたこの日、去年よりも手際よく鎌で刈り取っていく姿に、子どもの成長を感じる一日となりました。田植え、稲刈りを通じて、水田が育む地下水と食べ物のありがたさを学べる我が家の恒例行事になっています。来年も参加したいと思います。

・NOK熊本事業場　精密・Oリング事業部グローバル事業戦略部生産管理課　内柳成道
親子ともに初めての稲刈り体験でした。とても貴重な体験となり、5歳の息子は無我夢中で、稲を刈り続けていました。熊本の豊かな地下水が育む自然との触れ合いや稲刈りの体験を通して地下水やお米への興味・関心や達成感など学ぶことも多く、成長できたと思います。息子は、次はいつあるの？と次回開催をすでに楽しみにしています。

・NOK熊本事業場　精密・Oリング事業部業務部業務課　室屋聡太
初めて稲刈りに参加し、これまで何度も経験されている社員の手際の良さに驚かされました。自分の何倍もの速さで稲を刈っていく姿に感心すると同時に、農業の大変さを実感しました。今回の体験を通じて、水田が地下水の保全に役立っていることを学び、自然や農業の大切さを改めて感じる貴重な機会となりました。

「水田オーナー制度」への協賛を通じたサステナビリティ活動について
NOKグループでは、製品の製造過程において良質な水を使用しています。熊本県阿蘇市に位置するNOK熊本事業場は、水資源に恵まれた地域に立地しており、シール製品の製造に欠かせない水は、地下水をくみ上げて工業用水として使用しています。
熊本県の水道水の80％が地下水であるなど、地域の暮らしや産業を支えている水資源を保全するために、NOK熊本事業場は湖沼の清掃などの地下水の保全につながる地域活動を続けてまいりました。しかし近年は、水資源を消費する工場が集積しており、また人口の増加に伴う生活用水の消費量増を受け、地下水をより積極的に保全することが地域の重要な課題になってきています。
そこで、地下水保全の一助となるよう2019年から「水田オーナー制度」に協賛しています。水の恵みを共有する生産者と協働して、休耕田を有効活用し、地下水を生み出す装置でもある水田を維持するとともに、地域の産業でもある米作りを支援し、農業の担い手不足などの地域課題の解決にも貢献していきます。また、素晴らしい阿蘇の里山の景観の保全にも努めてまいります。
NOK熊本事業場は今後も、行政や地域の環境保全団体、市民の皆様と連携し、地域の資産である地下水の保全に取り組んでまいります。

くまもと地下水財団「水田オーナー制度」　NOK熊本事業場が参加した稲刈りの概要
・開催日　：2025年10月11日（土）
・場　所　：熊本県菊池郡大津町真木地区の水田
・参加者　：NOK熊本事業場の社員とその家族、計50人

くまもと地下水財団「水田オーナー制度」について
・事業主体：公益財団法人くまもと地下水財団
・内容：
　米作りを通じて水田と地下水の保全に参加する取り組みです。企業や団体がオーナーとして協賛し、田植えや収穫に参加します。収穫後は、栽培面積に応じた米と、米作りにより育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」が渡されます。

NOK熊本事業場によるその他の環境保全および地域貢献活動
NOK熊本事業場は、地域の環境保全活動に積極的に取り組んでおり、水質保全活動としては熊本県環境保全協議会による江津湖の清掃などに参加しています。来年3月には「熊本ヴォルターズ」と協働した啓発活動に参加する予定です。また、水を育む森林や草原の保全にも取り組み、原野組合が実施する野焼きに社員がボランティア参加しています。このほか、熊本県阿蘇草原応援企業サポーターや、公益財団法人阿蘇グリーンストック、環境省自然再生プロジェクトといった団体や制度の賛助会員となり、行政や市民による環境保全活動を支援しています。

・熊本県環境保全協議会に協賛し、地下水資源保護のための江津湖の清掃活動（毎年11月頃）
・フードバンク熊本を通じて、くまもと地下水財団の水田オーナー制度で収穫したお米を必要とされる方に寄付（毎年11月頃）
・プロバスケットボールチーム「熊本ヴォルターズ」が運営する子ども食堂に、くまもと地下水財団の水田オーナー制度で収穫したお米を寄付（2024年より毎年11月頃）
・地下水の大切さを伝え、保全への意識を高めることを目的とした「熊本ヴォルターズ」のホームゲーム「水フェス」に参加（2026年3月予定）
・阿蘇の草原維持、生物多様性維持・継続のための阿蘇市原野組合主催の野焼きに参加（毎年2月または3月）、
・「阿蘇草原応援企業サポーター制度」の認定事業者として、阿蘇の草原維持活動を推進（2022年より）
・公益財団法人阿蘇グリーンストック、環境省自然再生プロジェクト　賛助会員

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

■NOK株式会社熊本事業場について
NOK熊本事業場では、NOKの主力製品の一つである、気体や液体を密封するシール製品「Oリング」などを生産。これらのシール製品は、自動車、建設機械、農業機械、住宅設備関連機器など、様々な場所で活躍しています。
・所在地：熊本県阿蘇市永草2089

NOK、ヘアゴム「KKOOR」×大阪マーヴェラスコラボモデル 10月10日（金）より発売！

NOK — Wed, 08 Oct 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、大同生命SV.LEAGUE WOMENに所属する大阪マーヴェラス（日本たばこ産業株式会社、兵庫県・大阪府）とコラボレーションし、ヘアゴム「KKOOR（くくーる）」を大阪マーヴェラスのオフィシャルグッズとして、2025-26シーズン開幕となる10月10日（金）より発売いたします。

「KKOOR×大阪マーヴェラス」パッケージイメージ

「KKOOR」は、NOK初のBtoC商品として2024年2月より発売しています。汗・水に強く、耐久性に優れており、また、髪をしっかり固定しつつ、簡単に外すことができる点が特徴です。発売以来スポーツチームとのコラボレーションを展開しています。オリジナルの「KKOOR」の機能や性能はそのままに、大阪マーヴェラスのチームカラーをイメージした緑と黒の2色2本を1セットにして発売いたします。

■「KKOOR×大阪マーヴェラス」発売概要
・商品構成：チームカラーに合わせた緑・黒のKKOOR 2本セット
・発売日：2025年10月10日（金）
・発売価格：500円（税込）
・発売場所：2025-26大同生命SV.LEAGUE WOMEN 大阪マーヴェラスホームゲーム
　　　　　　おおきにアリーナ舞洲（大阪府大阪市此花区）　オフィシャルグッズショップ
　　　　　　※10月30日（木）より、下記でも発売いたします。
　　　　　　　JT VOLLEYBALL ONLINE SHOP
　　　　　　　URL：https://www.store.jt-volleyball.com/

■ヘアゴム「KKOOR（くくーる）」について
「KKOOR」は、NOKが開発した新素材のシリコーンゴムと星形の特殊な断面を持ち、髪をしっかり固定しつつ、簡単に外すことができるヘアゴムです。日常使いやまとめ髪スタイルのベースはもちろん、汗・水に強く、耐久性に優れているため、スポーツ・サウナ・海などでのアクティビティにも最適です。

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

「KyoHA」日本発・純国産ヒューマノイドロボット開発に向けたモノづくり体制と製作ロボット内容を発表

NOK — Thu, 02 Oct 2025 12:00:00 +0900

早稲田大学、株式会社テムザック、株式会社村田製作所、SREホールディングス株式会社が、日本のヒューマノイドロボット産業の再興を目指す新団体として設立した一般社団法人「KyoHA（京都ヒューマノイドアソシエーション）」における進捗状況として、モノづくりの体制、製作するロボットの概要、今後のスケジュールを中心に最新情報を発表します。
また上記企業・団体に加え、今回新たに沖縄科学技術大学院大学（OIST）、マブチモーター株式会社、カヤバ株式会社、NOK株式会社、ヒーハイスト株式会社が参画いたします。

■設立の背景
近年、米国の巨大テック企業や、中国のIT・EV・ロボット企業を中心に、ヒューマノイドロボット開発が急速に進展しています。日本はかつてのロボット先進国としての存在感を示していかなければなりません。
加えて、日本国内では自然災害や労働力不足といった社会課題が深刻化しており、ロボティクス技術への期待が高まっています。特に、人間に近い動作性能を持ち、極限環境下でも活動可能な「ヒューマノイドロボット」は、次世代の機械システムとして注目されています。
しかし、AIやソフトウェアの進化が進む中で、ハードウェア領域における国産開発体制や産業としての統合的な取り組みは未整備の状況です。こうした課題を打破すべく、モノづくりの都・京都にて、日本の技術力を結集する新たな産業連携の枠組みとして「KyoHA」を設立致しました。

1．モノづくりの体制
現在、以下の企業・機関がメンバーとして参画しており、加えて、多数の企業・団体との連携に向けた対話が進行中です。産業界・学術界を横断する“ヒューマノイドのための日本連合”として、今後も広く参画を募ってまいります。

2．製作するロボットの内容
実用性の高いヒューマノイドの実現に向けて初期プロトタイプを製作します。
その後、パワーを発揮できるモデルと俊敏性／機能性を備えたモデルの2系統のヒューマノイドを製作します。

1stStep
●初期プロトタイプ
・汎用部品を活用し、ヒューマノイドモデルの基礎構築と技術課題の把握を目的とした初期型

2ndStep
●パワー重視モデル
・災害現場や建築・土木など、過酷環境下での活動を想定した高出力型
●俊敏性／機能性重視モデル
・国内研究者が使える日本製モデルにする
・成人サイズにて俊敏性や機能的な動作を行う
・将来的にロボカップへの提供を行う

3．今後のスケジュール
本団体は、2025年８月に一般社団法人として設立を終え、2026年度内には第1弾の開発・実装に向けた具体的施策を発表予定です。
・2025年末：製作するロボットのスペック確定
・2026年3月：初期プロトタイプ製作予定
・2026年末：2ndプロトタイプ製作予定

■理事および会員紹介
●理事長：早稲田大学
・創造理工学部総合機械工学科教授　高西淳夫（たかにしあつお）
早稲田大学ヒューマノイド研究所所長／IEEEフェロー／日本ロボット学会フェロー／日本機械学会フェロー
早稲田大学機械工学科卒業・同理工学研究科修士・博士課程を経て同工学博士取得、助手・専任講師・助教授を経て現職。2足歩行ヒューマノイドをはじめ多くのヒューマノイドの研究開発に従事、国内外の大学や企業との共同研究も多く、社会実装例も多数。元日本ロボット学会会長。

・大学院情報生産システム研究科教授　橋本健二（はしもとけんじ）
早稲田大学機械工学科卒業、同理工学研究科修士課程・博士後期課程修了、博士（工学）。仏・College de France-CNRS博士研究員，明治大学准教授を経て、2022年9月より現職．人間搭乗型2足ロボット，2足ヒューマノイド、災害対応4肢ロボットなどの脚型ロボットの研究開発に従事。近年はAIを活用したロボットの運動制御や複数ロボットの協調制御へと研究領域を広げている。

●株式会社テムザック
・代表取締役議長　髙本陽一（たかもとよういち）
神奈川大学法学部卒業後、産業機械製造会社に入社。1993年からロボット開発をはじめ、2000年、テムザック設立。2020年から現職。人と共存して現場で働くロボット“ワークロイド”の開発をミッションとし、実証実験に終わらせない産業としての構築に尽力している。

・代表取締役社長　川久保勇次（かわくぼ　ゆうじ）
2005年、九州工業大学大学院博士後期課程を中退し、株式会社テムザックに入社。台湾現地法人テムザックフォルモサの代表（董事長）、テムザック執行役員などを経て、2020年に代表取締役社長に就任。

●株式会社村田製作所
・執行役員　川島誠（かわしま　まこと）
1987年金沢大学を卒業後、村田製作所に入社。高周波部品を担当後、２０１７年より機能デバイス事業部長。２０２２年より技術企画、新規事業推進統括部長、２０２３年より執行役員となり現在に至る。

●SREホールディングス株式会社
・コンサルティング＆テクノロジーソリューション事業本部　佐々木啓文（ささき　ひろふみ）
コンサルティング＆テクノロジーソリューション事業と新規事業の立ち上げを推進。製造業を中心に、AI・Robotics分野において新規事業立ち上げや各種改革に従事。

●沖縄科学技術大学院大学（OIST）
・沖縄科学技術大学院大学教授（アジャンクト）北野宏明(きたのひろあき)
国際基督教大学教養学部理学科（物理学専攻）を卒業後、京都大学にて工学博士号を取得。生物学とシステム科学を融合させたシステムバイオロジーという新分野を創出。RoboCupを創設し、自律型ロボットによる競技会を通じてロボット研究の発展に大きく貢献。IJCAIの会長、米国人工知能学会 (AAAI)のフェロー、国連のAIハイレベル諮問委員会メンバーを務めるなど、その活動は産学を通じて多岐にわたる。

●マブチモーター株式会社
・取締役常務執行役員　事業統括　中村　剛（なかむら　つよし）
1988年入社。香港支社勤務の後、本社パワーユニットモーター事業部長、ヨーロッパマブチ社長等を歴任。その後、執行役員営業本部長などを経て、2025年3月より取締役常務執行役員事業統括を担う。

●カヤバ株式会社
・技術本部　基盤技術研究所　所長　伊藤　隆（いとう　たかし）
1994年入社。油圧機器に関するシミュレーション開発、最適設計技術の開発等に従事。
2025年4月より現職。

●NOK株式会社
・上席理事　NOK Sealing Solution CTO　庄島　大八（しょうじま　だいはち）
1991年入社。精密・Oリング事業部副事業部長、技術本部副本部長、NOKグループR&D Technical Director等を歴任。その後、2025年4月よりNOK Sealing Solution CTOを担う。

●ヒーハイスト株式会社
・専務取締役　営業部担当　尾崎　文彦（おざき　ふみひこ）
1997年入社。製造部長を歴任後、取締役製造部長、取締役営業部長を歴任。
その後、専務取締役営業部長を経て、専務取締役執行役員営業部を担当。

■株式会社テムザックについて
人とロボットの共存社会を目指すサービスロボットメーカーです。医療、建築、パーソナルモビリティ、災害レスキューなど重労働や人手が足りない現場で、人に代わって活躍する多様な実用ロボット"WORKROID"（ワークロイド）を開発しつづけています。

■株式会社村田製作所について
ファンクショナルセラミックスをベースとした電子デバイスの研究開発・生産・販売。「中期方針2027」において、ロボティクス分野を含む先端技術領域への積極的な取り組みを掲げており、社会的課題の解決に資する技術の開発を通じて、持続可能な社会の構築に貢献していきます。

■SREホールディングス株式会社について
SREホールディングス株式会社はリアルビジネスのAIテクノロジー実装を通じ、蓄積した知見やデータを商品開発に活用しており、そこで実務有用性を磨き上げたプロダクト・DXソリューションをヘルスケア・IT・不動産領域のお客様に提供しております。また、テクノロジーを保有している強みを活かしてM&Aや外部アライアンスも活用して他業種へ進出しております。今年度においては、「テクノロジーを用いて暮らしと医療をアップデートする」をスローガンに、少子高齢化という大きな社会課題を解決する、唯一無二のライフテックカンパニーとしてのポジション確立を目指します。

■マブチモーター株式会社について
小型直流モーターのリーディングカンパニーとして、高性能・小型・軽量・高効率な製品をリーズナブルな価格で提供し、標準化戦略で高品質と安定供給を実現。自動車電装、家電・工具など、様々な用途に対応するモーターを展開しています。現在は、「モビリティ」「マシーナリー」「メディカル」分野に注力し、多様な「動き」のソリューションの提供を通じて事業拡大と持続可能な社会への貢献を目指しています。

■カヤバ株式会社について
振動制御とパワー制御をコア技術とし、「人々の暮らしを安全・快適にする技術や製品を提供し、社会に貢献する」という理念のもと、主に自動車用緩衝器や産業用油圧機器の製造・販売を行っています。これまでの歴史の中で築き上げた、精緻な品質と確かな技術を基盤に、豊かで多様化する未来社会において求められる安全性や快適性を追求し続けることで、より高い品質・性能はもちろん、ユーザの感性や嗜好にまで寄り添った価値の提供を目指しています。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を通じて、長年培った界面制御技術を活かし、シール製品やフレキシブルプリント基板（FPC）を核に事業を展開しています。モビリティ、電子機器、医療・ヘルスケア、産業用ロボットなど多様な分野に技術・製品を提供し、社会の「安全」と「安心」を支えながら、新たな可能性を広げるソリューションを創出し続けています。ロボティクス技術の進化にも寄与し、より豊かな未来の実現を目指しています。

■ヒーハイスト株式会社について
直動機器、精密部品加工、ユニット製品の３つの事業領域により、社会を支える基盤を創出しています。システム製品においては、世界初の転がり案内による球面軸受を開発。ロボット関節への採用実績もあり、今後さらに求められる機能を高めて参ります。

NOK静岡事業場「御前崎小学校へのアカウミガメ飼育備品寄贈式」を9月29日（月）に実施

NOK — Tue, 30 Sep 2025 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、国内外の事業拠点において地域社会の一員として環境保護活動に取り組んでいます。その一環として、NOK静岡事業場（静岡県牧之原市）では、近隣の静岡県御前崎市におけるアカウミガメ保護活動を支援しています。
このたび、NOKは、アカウミガメの飼育環境を整備するため、水槽用ろ過装置の一種である「プロテインスキマー」を御前崎小学校へ寄付することを決定し、2025年9月29日（月）に同校にて寄贈式を実施しました。

御前崎市立御前崎小学校4・5年生児童、御前崎市立御前崎小学校　田代久美子校長、NOK株式会社清水直巳、御前崎市吉村紳治郎教育長

御前崎市は、国際的な絶滅危惧種であるアカウミガメの日本有数の産卵地であり、約50年にわたり保護活動を継続しています。その活動の中、御前崎小学校では毎年、御前崎市の海岸で産卵され、ふ化した子亀を預かって飼育し、児童の手で海へ放流する取り組みを、環境教育の一環として行っています。

御前崎市のアカウミガメ産卵地まで約5キロメートルの地域に構えるNOK静岡事業場では、アカウミガメが産卵できる自然環境の保全と生物多様性の維持に貢献したいと考え、御前崎市をホームタウンの一つとしているプロサッカークラブ・ジュビロ磐田と共に本活動を支援しています。本活動を通じて、御前崎小学校児童との交流を進めるうちに、同校にある飼育施設でろ過装置「プロテインスキマー」を必要としていることを知り、今回の寄贈が決定しました。この装置を取り付けることで水槽内の水を効率的にろ過することが可能になり、アカウミガメの衛生的な環境での飼育と病気予防に寄与します。

■「御前崎小学校へのアカウミガメ飼育備品寄贈式」の様子
寄贈式では、NOK株式会社執行役員ガスケット・ブーツ事業部長の清水が登壇して挨拶を行いました。アカウミガメの保護活動に対する賛意を示し、アカウミガメの生命を守るために、その生態を学び日々の世話を行う御前崎小学校の児童たちを称え、寄贈活動に込めた想いを述べました。
寄贈式には、4年生と５年生の児童54人が参加。寄贈式の後には、アカウミガメの飼育室で、水槽に設置されたプロテインスキマーの見学会が実施されました。プロテインスキマーによって水がきれいになる様子や、手入れ方法の説明を受け、「大切にプロテインスキマーを使って、元気な亀に育てたい」といった声があがりました。
プロテインスキマーの手入れ方法の説明を聞く児童たち
寄贈したプロテインスキマー

■「御前崎小学校へのアカウミガメ飼育備品寄贈式」の概要
・開催日：2025年9月29日（月）
・会　場：御前崎市立御前崎小学校音楽室他（静岡県御前崎市御前崎3556）
・参加者：NOK株式会社執行役員ガスケット・ブーツ事業部長　清水直巳
　　　　　御前崎市立御前崎小学校　田代久美子校長、小学4・５年生児童54人
　　　　　御前崎市吉村紳治郎教育長
・寄贈品：プロテインスキマー（ろ過装置の一種）　１台
・寄贈先：御前崎市立御前崎小学校

■寄贈式でのごあいさつ
・NOK株式会社執行役員ガスケット・ブーツ事業部長　清水直巳

本日は、アカウミガメの飼育に使うプロテインスキマーを皆さんの学校にお届けできて、大変嬉しく思っています。皆さんが、毎年アカウミガメの赤ちゃんを大切に育て、海へ放流していることを知り、私たちもその素晴らしい活動を応援したいと考えました。この装置が、アカウミガメたちの健康な成長に役立つことを願っています。
これからも、御前崎市の豊かな自然や生きものを守る活動をみなさんと一緒に続けていけたらと思います。そして、静岡のことをもっと好きになっていただけたら、何よりの喜びです。

■御前崎市と御前崎小学校のアカウミガメ保護について
御前崎市は多くのアカウミガメが産卵のために上陸する日本の北限地として、市内一部海岸が国の天然記念物として登録されています。貴重なアカウミガメを保護するため、昭和40年代から御前崎小学校をはじめとする地域全体で保護活動を開始しました。御前崎小学校では次世代の子どもたちに保護活動の意義を伝え、地域の自然環境を学ぶ機会として、1977年から約50年に渡ってアカウミガメの観察や飼育活動を行っており、現在では5年生を中心に取り組んでいます。誕生した子亀の一部を預かり、児童の手で飼育し、放流に適した大きさまで成長させて海に返します。本年は9月から飼育活動が開始され、来年の初夏まで約10カ月にわたり、4・5年生が餌やりや水の取り換え、成長状況の観察などを行っています。アカウミガメの飼育を通じて、環境問題への関心や命の大切さ、思いやりの心を育んでいます。
　　

■NOK静岡事業場における御前崎市のアカウミガメ保護支援活動について
NOK静岡事業場は、地域社会の一員として環境保護活動に積極的に取り組んでおり、地域に根差した活動を行うジュビロ磐田と共に、この活動を支援しています。NOK、ジュビロ磐田、御前崎市の3者が連携し、アカウミガメ保護活動の啓発に努めています。

＜3者による取り組み：ジュビロ磐田の試合会場への活動啓発ブース出展＞
・ヤマハスタジアムで2025年5月11日（日）に開催された試合で、アカウミガメの保護に関するブースを御前崎市との連携により出展。アカウミガメの生態や保護活動を紹介する展示、イラスト塗り絵体験、募金などを実施。
・ヤマハスタジアムで2025年8月2日（土）に開催された「NOKスペシャルマッチ」で、御前崎小学校の児童たちが運営する特設ブース「御前崎小学校のアカウミガメ応援ブース with NOK」を開設。児童たちが考案したクイズや手作りの模型、パンフレットなどを通じてアカウミガメの生態や保護の大切さについて発信。
　　　　

■NOK静岡事業場について
NOK静岡事業場は、牧之原市と菊川市の3拠点にて、国内トップシェアを誇るダストカバーやブーツ、ゴム焼き付け製品などを生産しています。ゴム製部品だけでなく、金属とゴムを接着する技術を強みとし、モビリティに欠かせない製品を製造しています。
所在地：静岡県牧之原市地頭方590-1

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

法人別リリース

NOKグループ8社のコーポレートサイトを全面リニューアル

NOK、グループ初のオフサイトPPA導入

NOK、「BATTERY JAPAN[国際]二次電池展」に出展 次世代エネルギーの普及に貢献するソリューションを紹介

NOKクリューバー、超乾燥環境対応「低露点用グリース」を新開発

NOK、S&P Global社「The Sustainability Yearbook 2026」の「Yearbook Member」に２年連続選定

NOK、親子向けバックカントリースキー･スノーボード教室「NOK Kids Backcountry Tour 2026」を継続サポート

メクテック、茨城県神栖市の全中学校へバスケットボールを寄贈 茨城ロボッツと連携した地域貢献活動を継続

NOK、ジュビロ磐田とパートナーシップ契約を継続

NOK、ガイナーレ鳥取 クラブパートナー契約継続

NOK、川崎フロンターレ クラブパートナー契約継続

NOK、福島ユナイテッドFC ユニフォームパートナーシップ5年目継続

NOK、「研究営業アライアンス」に新規参画 企業連携により研究のビジネス化を目指す

5回目の大会スポンサー NOK、「Yoshi’s Cup 2025」にてジュニアテニス選手の 世界への夢と挑戦を支援

持続的成長を支える価値創造と人的資本戦略 「NOK統合報告書2025」発行