法人別リリース

日本のIT担当者の75%が「一般社員よりも経営層がサイバー攻撃に遭いやすい」と指摘

キャプテラ — Wed, 16 Oct 2024 10:00:00 +0900

SaaSレビュープラットフォームのキャプテラはこの度、世界11カ国の2,648名 (日本からは242名) の、IT・セキュリティ担当者に調査を行い、経営層が直面するサイバー攻撃の現状とその対策をまとめました。

キャプテラ「経営層のサイバーセキュリティに関する調査」

本記事は、キャプテラ(Capterra)のWebサイトに掲載されている「経営層はサイバー攻撃に遭いやすい？IT担当者75%が指摘」の一部を抜粋したものです。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、日本のIT担当者の75%が、「一般社員よりも経営層がサイバー攻撃に遭いやすい」と指摘
２、半数以上が「過去18ヶ月に経営幹部がサイバー攻撃の標的となった」
３、日本の経営幹部が狙われるサイバー攻撃、最も多いのは「マルウェア攻撃」
４、経営幹部に特別なセキュリティ研修を実施する企業の割合、日本は26％で最下位

１、日本のIT担当者の75%が、「一般社員よりも経営層がサイバー攻撃に遭いやすい」と指摘
経営層は一般社員よりサイバー攻撃を受けやすい？

Q.「以下の文章についてどの程度同意しますか？」経営幹部は、一般社員よりもサイバー攻撃の被害に遭う頻度が高い
注）「そう思う」は、「強くそう思う」及び「ある程度そう思う」の回答を合計したもの。また、「そう思わない」は、「あまりそう思わない」及び「全くそう思わない」の回答を合計したもの。

「そう思う」（75％）
「そう思わない」（25％）

日本のIT・セキュリティ担当者の大多数が、経営層は一般社員よりもサイバー攻撃に遭いやすいと指摘しています。一般社員だけではなく、企業経営陣に対しても適切なサイバーセキュリティトレーニングや効果的な対策が講じる必要性が見えました。

２、半数以上が「過去18ヶ月に経営幹部がサイバー攻撃の標的となった」続いて、過去18ヶ月間に経営幹部がサイバー攻撃の標的になったかどうかを尋ねました。

サイバー攻撃の標的となった経営幹部　日本と世界平均の比較（過去18ヶ月）

Q.「過去18ヶ月間で、貴社の経営幹部がサイバーセキュリティの脅威の標的となったことがありますか？」

11カ国平均
一回だけある（34％）
複数回ある（29％）
ない（34％）
わからない（3%）

日本
一回だけある（15％）
複数回ある（35％）
ない（45％）
わからない（5%）

世界平均では、経営層がサイバー攻撃の対象に「一度だけ」または「複数回」なった回答を合わせると63%と半数を大きく超え、日本では50％となりました。

世界平均と比較して数字が低いとはいえ、過去18ヶ月の間に半数の経営層がサイバー攻撃の標的となった事実は決して安心できません。また、一度被害に遭うとサイバー犯罪者間で攻撃の詳細が共有され、同じ脆弱性を狙われるリスクが高まることも念頭に置いておく必要があります。

３、日本の経営幹部が狙われるサイバー攻撃、最も多いのは「マルウェア攻撃」
続いて、自社の経営幹部がサイバー攻撃を受けたことがあると答えた人に対して、具体的なサイバー攻撃の内容を質問しました。

経営幹部が標的となったサイバー攻撃の種類

Q.「過去18ヶ月間に、経営幹部はどのようなサイバー攻撃の標的になりましたか？」
注）アンケート対象者のうち、自社の経営幹部がサイバーセキュリティの脅威の標的になったことがある、と回答したIT・セキュリティ担当者を対象に質問。複数回答のため、合計は100％　にならない。回答数の多かった上位5項目のみを抜粋して掲載。

⚫️マルウェア攻撃
日本（59％）、11カ国平均（49％）
⚫️ランサムウェア攻撃
日本（59％）、11カ国平均（49％）
⚫️フィッシング
日本（59％）、11カ国平均（49％）
⚫️なりすまし
日本（59％）、11カ国平均（49％）
⚫️パスワード攻撃
日本（59％）、11カ国平均（49％）

日本の場合、最も多かった回答は「マルウェア攻撃」(59%) でした。次に多かったのが、企業の重要なデータやシステムを人質に取り、身代金を要求する「ランサムウェア攻撃」 (50%)、そして詐欺メールや偽サイトを使って情報を盗む「フィッシング」(48%) の順となりました。このように、経営層を狙った攻撃は、企業の中枢機能や意思決定プロセスに対して深刻なリスクをもたらすことがわかります。

４、経営幹部に特別なセキュリティ研修を実施する企業の割合、日本は26％で最下位
一般社員よりも経営幹部の方がサイバー攻撃にあいやすいことが明らかになりましたが、日本を含む世界ではどのような対策を講じているのでしょうか。経営幹部に対して、特別なセキュリティ研修を実施しているか質問しました。

経営幹部に特別なセキュリティ研修を実施する企業の割合

Q.「通常のセキュリティ研修以外に、経営幹部向けに追加のサイバーセキュリティトレーニングを別途実施していますか？」
注）「経営幹部には、追加のトレーニングを実施している」と回答した割合のみ掲載

・オーストラリア（69％）
・米国（69％）
・英国（67％）
・ブラジル（67％）
・メキシコ（62％）
・ドイツ（58％）
・フランス（55％）
・スペイン（52％）
・カナダ（50％）
・イタリア（49％）
・日本（26％）

日本の回答者で、経営陣に対して追加トレーニングが提供されていると答えたのは26%にとどまりました。これは今回同じ調査を行った11カ国の中で最下位であり、他国と比べて大きく遅れをとっていると言えます。

【まとめ】今回の記事では、世界11カ国のIT・セキュリティ担当者に調査を行い、経営層が直面するサイバー攻撃の現状についてまとめました。

経営層がサイバー攻撃の標的となりやすいことが明らかになり、特に日本企業では経営層が複数回攻撃を受ける割合が多く、サイバーセキュリティ上の課題が浮き彫りになりました。さらに、経営層がサイバー攻撃の標的となりやすいことがわかっていながらも、日本では特別な経営層向けのサイバーセキュリティトレーニングが十分に行われていないことも明らかになりました。

経営層自身がまずそのセキュリティ意識を高めて、サイバー対策を講じる取り組みが求められると言えます。

♦︎キャプテラ「経営層のサイバーセキュリティに関する調査」：
経営層はサイバー攻撃に遭いやすい？IT担当者75%が指摘
https://www.capterra.jp/blog/6913/ai-in-project-management-efficiency　
【最新IT市場の動向やマーケティングリサーチ調査一覧はこちら】

キャプテラの「経営層のサイバーセキュリティに関する調査」は2024年5月に回答者2,648名 (米国 (n=238), カナダ (n=235), ブラジル (n=246), メキシコ (n=238), 英国. (n=254), フランス (n=235), イタリア (n=233), ドイツ (n=243), スペイン (n=243), オーストラリア (n=241), 日本 (n=242)) に対してオンラインで実施されました。以下の条件に合致する方を対象としました。
・組織の規模を問わず、自社のIT業務またはセキュリティ業務に携わっている
・現在、会社でセキュリティソフトウェアを使用している
・自社のサイバーセキュリティ対策に関わっている、または把握している

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの企業をサポートしてきました。900以上のカテゴリー、95,000以上のIT選択肢、95万件以上の検証済みレビューを元に、最適なSaaSを見つけて生産性を高め、更なるビジネスの成長にお役立てください。
詳しくは、当社ウェブサイト、またはX、YouTubeをご覧ください。

【プロジェクト管理におけるAI導入の効果】 63％のプロジェクトマネージャーが効率性と生産性の向上を実感

キャプテラ — Thu, 26 Sep 2024 09:00:00 +0900

SaaSレビュープラットフォームのキャプテラはこの度、世界12カ国の2,500名 (日本からは200名) のプロジェクトマネージャーに調査を行い、プロジェクト管理におけるAI導入の効果をまとめました。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるAI導入の効果」

本記事は、キャプテラ(Capterra)のWebサイトに掲載されている「AI導入でプロジェクト管理が変わる！63%のPMが実感する効率性と生産性の向上」の一部を抜粋したものです。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、プロジェクト管理におけるAI導入のメリット第１位は「生産性と効率性の向上」
２、日本のプロジェクトマネージャーはAI導入における「限界の理解」に改善の余地あり
３、プロジェクト管理におけるAI導入のデメリット第１位は「AIの限界やバイアスに関する不安」

本調査内で「プロジェクト管理業務においてAI対応のツールを使用している」と答えた回答者グループ（12カ国平均で46％）に焦点を当て、結果を見ていきます。

１、プロジェクト管理におけるAI導入のメリット第１位は「生産性と効率性の向上」（63％）
本調査で、過去12ヶ月間でAI搭載のプロジェクト管理テクノロジーへの投資収益率（ROI）が「プラスになった」と答えた人が12カ国平均で90%に達しました。具体的にどのようなメリットがあるのか質問しました。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるAI導入の効果」：プロジェクト管理におけるAIのメリット

Q.「プロジェクト管理において、AIが最もメリットになるのはどのような点ですか？」
注）アンケート対象者のうち、プロジェクト管理業務においてAI対応ツールを使用している、と回答した人を対象に質問。複数回答のため、合計が100％にならない。

・生産性と効率性の向上（63％）
・タスク／ワークフローの自動化（54％）
・計画／スケジューリングの向上（54％）

AIを使用しているプロジェクトマネージャーの63％が、AIの導入により特に効率性と生産性が向上したと答えました。これは、プロジェクト管理に使用しているITツールの既存の機能をAIがさらに強化することで、プロジェクト全体の進行が早くなっていることを表しています。

２、日本のプロジェクトマネージャーはAI導入における「限界の理解」に改善の余地あり
次に、日本のプロジェクトマネージャーがAIに対してどのように向き合っているのか、世界平均と比較して見ていきます。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるAI導入の効果」：プロジェクトマネージャーのAIとの向き合い方

Q.「以下の文章についてどの程度同意しますか？」
注）アンケート対象者のうち、プロジェクト管理業務においてAI対応ツールを使用している、と回答した人を対象に質問。

「AIの導入を成功させる自信がある」
12カ国平均
・そう思う（強くそう思う＋ある程度そう思う）94%
・そう思わない（あまりそう思わない＋全くそう思わない）6%
日本
・そう思う（強くそう思う＋ある程度そう思う）85%
・そう思わない（あまりそう思わない＋全くそう思わない）15%

「プロジェクト管理におけるAIの限界を理解している」
12カ国平均
・そう思う（強くそう思う＋ある程度そう思う）91%
・そう思わない（あまりそう思わない＋全くそう思わない）9%
日本
・そう思う（強くそう思う＋ある程度そう思う）80%
・そう思わない（あまりそう思わない＋全くそう思わない）20%

誤りやバイアスのある出力など、AIの「限界を理解している」と答えた日本のPMは80%に上ります。しかし、「限界を理解していない」と回答したのは20%であり、12カ国平均の9%と比較して大幅に高い割合です。さらに、「AIの導入を成功させる自信がある」と述べた日本の回答者は85%と決して低い割合ではないものの、本調査の中では最も低い水準の国となっています。

日本のPMはAI技術に対して前向きですが、その限界を認識し、導入に自信を持つという点では、改善の余地があるようです。

３、プロジェクト管理におけるAI導入のデメリット第１位は「AIの限界やバイアスに関する不安」
続いて、プロジェクトマネージャーが感じる、プロジェクト管理におけるAI導入のデメリットを見ていきます。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるAI導入の効果」：プロジェクト管理におけるAI導入のデメリット

Q.「プロジェクト管理において、AIが最もデメリットになるのはどのような点ですか？」
注）アンケート対象者のうち、プロジェクト管理業務においてAI対応ツールを使用している、と回答した人を対象に質問。複数回答のため、合計は100％にならない。「その他」は1％未満のため除外。

・AIの限界やバイアスに関する不安（51％）
・AIの精度に対する誤った信頼（43％）
・ステークホルダーのAIへの恐怖や懐疑的な見方（42％）
・AIのアウトプットに対する説明責任の欠如（40％）
・アウトプット・出力結果の質の低さ（30％）

プロジェクト管理分野だけでなく、生成AIを使う際の一般的な課題としてデータの正確さやその質が挙げられます。
本質問の中で多く挙がった回答を見てみると、AIの技術的な性能に付随するデメリットだけでなく、心理的な要因や認識の問題も多くあることが明らかになりました。

【まとめ】今回の記事では、世界12カ国のプロジェクトマネージャーに調査を行い、プロジェクト管理におけるAI導入の効果についてまとめました。

AIがプロジェクト管理において生産性と効率性の向上に大きく寄与していることが明らかになった一方、特に日本ではバイアスに対する不安や、AI技術への理解不足が課題となっていることがわかりました。これらの課題を解決するために、企業は適切な社内トレーニングの提供やポリシーの確立が重要だと言えます。

♦︎キャプテラ「2024年プロジェクト管理ツールの効果に関する調査」：
AI導入でプロジェクト管理が変わる！63%のPMが実感する効率性と生産性の向上
https://www.capterra.jp/blog/6913/ai-in-project-management-efficiency　
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キャプテラの「2024年プロジェクト管理ツールの効果に関する調査」は2024年5月にオンラインで実施され、世界12カ国2,500 名 (うち、日本からは200名) が回答しました。調査の目的は、プロジェクト遂行においてプロジェクトマネージャーに必要なリーダーシップ能力や感情的知性、そしてAIの活用方法を明らかにすることです。以下の条件に合致する方を対象としました。
・組織の規模を問わず、自社のプロジェクト管理業務に携わっている
・現在、会社でプロジェクト管理のソフトウェアを使用している

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの企業をサポートしてきました。900以上のカテゴリー、95,000以上のIT選択肢、95万件以上の検証済みレビューを元に、最適なSaaSを見つけて生産性を高め、更なるビジネスの成長にお役立てください。
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【プロジェクト管理におけるEQ (感情的知性)】日本のプロジェクトマネージャーの80%が導入、世界平均は95%

キャプテラ — Mon, 09 Sep 2024 09:00:00 +0900

キャプテラ「プロジェクト管理におけるEQ調査」

本記事は、キャプテラ(Capterra)のWebサイトに掲載されている「プロマネの66%が人間関係の管理に苦労！？感情的知性 (EQ) を取り入れて社内コミュニケーションの向上を図ろう」の一部を抜粋したものです。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、日本のプロジェクトマネージャーの80%がEQを取り入れており、世界12カ国平均ではその割合が95%
２、プロジェクトマネージャーの96%が、チームのEQの高さが目標達成能力にプラスの影響を与えると考える
３、EQスキルが最も効果的に活用される場面は、問題解決、リスク管理、チーム管理

「Emotional Intelligence Quotient」の頭文字であるEQは、日本語では「感情的知性」または「心の知能指数」のように訳され、感情を認識して活用し、理解、管理する能力のことを指します。

ビジネスの分野では、プロジェクト進行においてPMがいかに効果的にプロジェクトを管理しながら、プロジェクト関係者とのコミュニケーションや信頼性を構築できるかが重要であり、そこで鍵を握るのがEQです。本調査では、日本のプロジェクト管理においてEQがどのように使われているのかを世界12ヵ国と比較しながら見ていきます。

１、日本のプロジェクトマネージャーの80%がEQを取り入れており、世界12カ国平均ではその割合が95% キャプテラ「プロジェクト管理におけるEQ調査」：プロジェクト管理におけるEQ（感情的知性）の導入
日本は世界平均に遅れをとる

Q.「あなたの担当するプロジェクト管理業務に、EQに基づく手法をどのくらいの頻度で取り入れていますか？」注）端数処理により、合計が100％にならない場合がある

１２カ国平均
常に取り入れている（42％）
多く取り入れている（53％）
あまり取り入れていない（4％）
全く取り入れていない（1％）

日本
常に取り入れている（30％）
多く取り入れている（50％）
あまり取り入れていない（15％）
全く取り入れていない（6％）

日本のプロジェクトマネージャーの80%が「頻繁に」または「常に」EQを取り入れていると回答しており、日本でもその重要性が高いことがわかります。しかし、世界12カ国平均ではその割合が95%に達しており、日本は調査対象国の中で最下位となりました。

次に、プロジェクト管理におけるEQ活用の近年の進化について質問しました。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるEQ調査」：プロジェクト管理におけるEQ活用の変化

Q.「過去2年間で、仕事でEQを用いることが増えたと感じますか、それとも減ったと感じますか？」注）「増加した」は、「大幅に増加した」及び「ある程度増加した」の回答を合計したもの。また、「減少した」は、「大幅に減少した」及び「ある程度減少した」の回答を合計したもの。端数処理により、合計が100％にならない場合がある

１２カ国平均
増加した（85％）
変わらない（12％）
減少した（3％）

日本
増加した（72％）
変わらない（26％）
減少した（3％）

日本のプロジェクトマネージャーの26%が「変化がない」と回答しており、12カ国平均の12%よりも高い割合となっています。つまり、世界ではEQの利用が増加している一方で、日本では普及がやや遅れていることが明らかになりました。

２、プロジェクトマネージャーの96%が、チームのEQの高さが目標達成能力にプラスの影響を与えると考える続いて、本調査の回答者である日本を含む世界12カ国でプロジェクトマネージャーにEQの影響度を尋ねたところ、96％もの回答者が、「プロジェクトチームのEQの高さが目標達成能力にプラスの影響を与える」としました。

日本のプロジェクトマネージャーに絞った場合も同様の割合であり、日本を含む世界中で、感情的知性 (EQ) が社内コミュニケーションに良い影響を与え、プロジェクトの目標達成につながると実感していることがわかりました。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるEQ調査」：EQの高さが目標達成能力にプラスの影響

Q.「あなたの経験から、プロジェクトチームのEQの高さは、チームの目標達成能力にどの程度のプラスの影響を与えると思いますか？」
注）「大いに影響を与える」及び「ある程度の影響を与える」の回答を合計したもの

３、EQスキルが最も効果的に活用される場面は、問題解決、リスク管理、チーム管理続いて、日本のプロジェクトマネージャーに具体的にどの場面でEQ能力が役に立つのか質問したところ、問題解決、リスク管理、チーム管理の各場面で特に効果を発揮するという結果になりました。

キャプテラ「プロジェクト管理におけるEQ調査」：プロジェクトマネジメントにおいてEQ能力が役立つ場面

Q.「プロジェクト管理を担当する上で、自分のEQスキルが最も活かされるのはどのような場面ですか？」注）日本の回答者のみ。複数回答のため、合計は100％にならない。回答数の多かった上位3項目のみを抜粋して掲載

・問題解決（54％）
・リスク管理（50％）
・チーム管理（49％）

まとめ今回の記事では、世界12カ国のプロジェクトマネージャーに調査を行い、プロジェクト管理におけるEQ活用の現状についてまとめました。

調査の結果から、プロジェクト進行においてチームのEQの高さが目標達成能力に直結していると言えるでしょう。また、日本を含む世界各国のプロジェクトマネージャーが近年感じてきた通り、その重要性は今後ますます高まっていくことが予想されます。
EQスキルを高めることでチームの協力体制が強化され、プロジェクトの成功率向上が期待できます。

その他の知見：
・日本のプロジェクトマネージャーの66%が人間関係の管理に苦労している。他には、他者への働きかけ (48%) やコンフリクト解消 (47%) に課題を感じている。
・経営幹部がEQの重要性を理解している組織では、プロジェクトのパフォーマンスが向上している

♦︎キャプテラ「2024年プロジェクト管理ツールの効果に関する調査」：
プロマネの66%が人間関係の管理に苦労！？社内コミュニケーションに感情的知性 (EQ) を取り入れて効果を高めよう
※ 職場での実践的なEQ活用方法もご紹介！
https://www.capterra.jp/blog/6505/customer-service-ai
【最新IT市場の動向やマーケティングリサーチ調査一覧はこちら】

キャプテラの「2024年プロジェクト管理ツールの効果に関する調査」は2024年5月にオンラインで実施され、世界12カ国2,500 名 (うち、日本からは200名) が回答しました。調査の目的は、プロジェクト遂行においてプロジェクトマネージャーに必要なリーダーシップ能力や感情的知性、そしてAIの活用方法を明らかにすることです。以下の条件に合致する方を対象としました。
・組織の規模を問わず、自社のプロジェクト管理業務に携わっている
・現在、会社でプロジェクト管理のソフトウェアを使用している

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
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【カスタマーサービスにおけるAI導入】「５年後には約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応される」予想

キャプテラ — Mon, 22 Jul 2024 11:00:00 +0900

本記事は、キャプテラ(Capterra)のWebサイトに掲載されている「AI技術でカスタマーサービスの「生産性」と「顧客満足度」が向上【現場の人に聞いた】」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

キャプテラ「2024年カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」1

本調査は、カスタマーサービスへのAI導入がどのくらい日本で進んでいるか、現状を明らかにする目的で行われました。カスタマーサービス担当者が感じる、そのメリットやデメリットについてもまとめています。

本記事のポイント：１、日本のカスタマーサービスのAI導入率は32%と世界最低レベル
２、カスタマーサービスにおけるAI導入のメリット・デメリット
３、「５年後には、約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応される」と予想

１、日本のカスタマーサービスのAI導入率は32%と世界最低レベルキャプテラ「カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」：
利用中のカスタマーサービスツールにAI機能が搭載されているか

Q.「あなたの知る限りで、現在利用しているカスタマーサービスソフトウェアにAIの機能や処理能力が組み込まれていますか？」注）「わからない」の回答を除外して集計

１２カ国平均
はい（57％）、いいえ（43％）
日本
はい（32％）、いいえ（68％）

日本のDXは世界に遅れをとっていると言われていますが、カスタマーサービスにおいてもAI導入は他国に大きく遅れをとっているようです。

２、カスタマーサービスにおけるAI導入のメリット・デメリット日本の全回答者に、カスタマーサービスソフトウェアにAI機能を組み込むことで一般的に顧客にどのような影響を与えているか尋ねたところ、８割がAIによって顧客体験が向上していると回答しました。

では実際にどのようなメリットとデメリットを感じているのか見てみましょう。

キャプテラ「カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」：
AI搭載のカスタマーサービスツールを導入する利点と課題の認識

Q.「AIを活用するカスタマーサービスソフトウェアを導入する最大の利点は何だとお考えですか？」注）複数回答のため、合計は100％にならない。回答数の多かった上位３項目のみを抜粋して掲載

・顧客対応時間の短縮（56％）
・費用の削減（50％）
・顧客満足度の向上（24％）

Q.「AIを活用するカスタマーサービスソフトウェアを導入するときの最大の課題は何だとお考えですか？」注）複数回答のため、合計は100％にならない。回答数の多かった上位３項目のみを抜粋して掲載

・正確な情報の確認（43％）
・顧客との信頼関係の維持（40％）
・導入とトレーニング（29％）

３、「５年後には、約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応される」と予想日本でのカスタマーサービスにおけるAI導入は他国に比べ遅れてはいるものの、担当者からのポジティブな見解を受けて、今後増えて行くことが予想されます。
では実際に今後どの程度成長していくか、質問したところ、５年後には、約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応されると予想されていることが明らかになりました。

キャプテラ「カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」：
５年後のAIのみで対応されるカスタマーサービスの割合

Q.「今後５年間で、カスタマーサービスの問い合わせが人間のオペレーターやエージェントではなく、AIによってのみ管理される割合はどのくらいになると思いますか？」 47％（予想平均）

まとめ今回の記事では、「カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」をもとに、日本のカスタマーサービスにおけるAI導入の現状や、担当者が感じるそのメリットやデメリットをまとめました。

日本の多くの企業が、カスタマーサービスにAIを導入していない、またはその存在を理解していない状況にあることが明らかになりました。その一方で、カスタマーサービスにAIを導入している企業からは、生産性の向上や顧客満足度の改善といったポジティブな効果が報告されました。

今後ますます増えていくと予想されるカスタマーサービスにおけるAI活用。その導入における社内教育を充実させ、人間のオペレーターとの連携をうまく図ることが、より質の高いカスタマーサービス提供への鍵となるでしょう。

♦︎キャプテラ「2024年カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」：
AI技術でカスタマーサービスの「生産性」と「顧客満足度」が向上【現場の人に聞いた】https://www.capterra.jp/blog/6505/customer-service-ai

キャプテラの「2024年カスタマーサービスにおけるテクノロジーに関する調査」は、2024年5月にオンラインで実施したもので、世界12カ国2,307 名 (うち、日本は192名) より回答を得ています。調査の目的は、最新の顧客サービス技術による顧客体験への影響を明らかにすることです。以下の条件に合致する方を対象としました。
・2,500人未満規模の企業に正社員として勤務している
・カスタマーサービス業務に日常的に直接携わっている
・カスタマーサービス関連のテクノロジーを利用している、または購入決定に関与している
・会社がカスタマーサービスの電話対応を行なっている

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）をご覧ください。

【2024年オンライン消費者実態調査】ネットショッピングの情報収集に最も使われるSNSは67% でYoutube

キャプテラ — Thu, 04 Jul 2024 07:30:00 +0900

キャプテラ「2024年オンライン消費者の実態調査①」

本記事は、キャプテラ（Capterra）のWebサイトに掲載されている「SNSで商品検索するオンライン消費者：過大な広告を嫌い、リアルなレビューを求める」の一部を抜粋したものです。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、オンラインショッピングの際の情報収集、SNSを利用が28％
２、ネットショッピングの情報収集に最も使われるSNSは「ユーチューブ」
３、ネットショッピングにSNSを利用する目的、第一位は「商品検索」（68％）
４、インフルエンサーよりも一般ユーザーのレビューが信頼される傾向にある
５、オンライン消費者が許容するSNS広告やブランドとの関わり合いとは

１、オンラインショッピングの際の情報収集、SNSを利用が28％日本のネットショッピング利用者の７割がグーグルやYahooなどの検索エンジンを使って商品やサービスを調べると回答した一方、インスタグラムやTikTokなどSNSを使うとの回答が28％ありました。
若い世代ほどソーシャルメディアの利用が多いことから、SNSでの商品検索は今後ますます増えると予想されます。よって、SNSでの情報提供やマーケティングの強化が企業にとってより重要となってくると言えます。
キャプテラ「2024年オンライン消費者の実態調査①」：ネットショッピングで情報収集を始める手段

Q.「普段、新しい商品やサービスを購入するときには、どのオンライン上のチャネルから情報収集を始めますか？」注）複数回答のため、合計は100％にならない

・検索エンジン（70％）
・レビューサイト（37％）
・SNS（28％）
・小売業者の自社サイト（27％）
・マーケットプレイス（17％）
・掲示板・フォーラム（12％）
・リコマースサイト（10％）
・エンタメ・個人ブログ（10％）
・百貨店サイト（9％）

２、ネットショッピングの情報収集に最も使われるSNSは「ユーチューブ」オンライン消費者が最も利用するSNSはどれなのでしょうか。
本調査で、ネットショッピングの際に情報源としてSNSを利用すると答えた回答者に、過去12か月間で新しい商品やサービスを検索するために利用したSNSを聞きました。

・YouTube 67%
・X (旧Twitter) 60%
・Instagram 58%
・LINE 47%
・Facebook 30%

最も多かったのがユーチューブで、日本のオンライン消費者は動画コンテンツで商品やサービス情報を得ていることが明らかになりました。
企業はターゲット消費者に届くSNS動画マーケティングに力を入れるのが大事だと言えます。

３、ネットショッピングにSNSを利用する目的、第一位は「商品検索」（68％）キャプテラ「2024年オンライン消費者の実態調査①」：ネットショッピングにSNSを利用する理由

Q.「あなたがネットショッピングにSNSを利用する理由は、次のどれですか？」注）ネットショッピングで情報収集を始める手段として「SNSプラットフォーム」と回答した人を対象に質問。複数回答のため、合計は100％にならない。

・商品検索（68％）
・レビュー検索（55％）
・セール情報検索（52％）
・購入手続きが容易（36％）
・新ブランドの発見（30％）
・商品について話し合う（23％）
・ニッチブランドの発掘（22％）
・ブランドと関わり合う（22％）

セール情報や新ブランドを求めてSNSを使う人も多くいることがわかりました。企業はこれを踏まえて自社SNSで情報提供したり、SNSキャンペーンを効率的に活用することができるでしょう。

４、インフルエンサーよりも一般ユーザーのレビューが信頼される傾向にあるキャプテラ：SNSのインフルエンサーと一般ユーザーどちらのレビューを信頼するか

Q.「次の文章についてどの程度同意しますか？」・SNSのインフルエンサーによる商品レビューを信頼している
・インフルエンサーではないSNSユーザーの商品レビューを信頼している
注）単数処理により、合計が100％にならない場合がある

インフルエンサーのレビューを信頼する
強くそう思う（5％）ある程度そう思う（31％）あまりそう思わない（42％）全くそう思わない（22％）
一般ユーザーのレビューを信頼する
強くそう思う（8％）ある程度そう思う（45％）あまりそう思わない（34％）全くそう思わない（12％）

一般ユーザーが投稿するレビューや口コミの方が、インフルエンサーのものよりも信頼されていることが明らかとなりました。これは、オンライン消費者にとってより「リアル」な意見に価値があると認識されているからだと考えられます。
ただし、インフルエンサーのレビューにも一般ユーザーのレビューにも様々なものがあるので、全てが等しく認識されるとは限りません。

５、オンライン消費者が許容するSNS広告やブランドとの関わり合いとは本調査では、「SNS上の広告は多すぎる」と感じている人が82％いることが明らかになっています。しかし依然としてSNS広告は消費者と企業間の重要なコミュニケーションを担ってることから、企業にとって消費者がどのような広告や配信を許容しているかを把握することが重要です。

キャプテラ「2024年オンライン消費者の実態調査①」：消費者が許容するブランド・企業との関わり合い

Q.「SNS上で、企業とどのようなやりとりや関与を許容できますか？」注）複数回答のため、合計は100％にならない

・自分が興味のある商品の広告（48％）
・オファーやディスカウント情報の配信（21％）
・DM（ダイレクトメッセージ）（20％）
・コメントや投稿での自分へのタグ付け（13％）
・自分が興味を示したことのない商品の広告（12％）
・SNS上で企業とやり取りしたり、関わり合うことを好まない（34％）

まとめ今回の記事では、「2024年オンライン消費者実態調査」をもとに、日本の回答者に焦点を当て、ネットショッピングにおける情報収集やSNS上の消費者行動について解説しました。
企業からのSNS広告にネガティブな意見を持つ人が多い中、その後の購買行動につながるなど依然として効果的なチャネルであることも明らかになりました。企業はそれぞれのターゲット層に合わせたSNSコンテンツを把握し戦略を立てて配信していくことが、顧客との長期的な関係構築につながると言えます。

♦︎キャプテラ「2024年オンライン消費者実態調査①」：
SNSで商品検索するオンライン消費者：過大な広告を嫌い、リアルなレビューを求めるhttps://www.capterra.jp/blog/6469/sns-online-consumers-searching-products

キャプテラの「2024年オンライン消費者の実態調査」は、2024年4月にオンラインで実施したもので、世界12カ国5,585 名 (うち、日本は500名) より回答を得ています。調査の目的は、最近のネットショッピング行動を明らかにすることです。対象者は、月に数回以上ネットショッピングしていることを条件に抽出しました。

Capterra（キャプテラ）について
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【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】
塩入琴恵
MAIL: kotoe.shioiri@gartner.com
キャプテラマーケティング・広報担当

【仕事に要するコスト調査②】日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えたと感じる」

キャプテラ — Mon, 20 May 2024 08:00:00 +0900

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「物価上昇時代の仕事のコストー在宅ワークが解決となるか？」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。

本記事のポイント：１、日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えたと感じる」
２、給料減額を伴うリモートワークは81％が受け入れられない
３、ホームオフィス用品「企業が負担すべき」と考える従業員79％

１、日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えたと感じる」日本では40年ぶりのインフレにより生活のあらゆる面に影響が現れていますが、仕事にかかる費用にはどのように影響を及ぼしているのでしょうか。
日本の従業員245人を含む世界11カ国2,716人の従業員に、ここ1年仕事にかけた経費の増減を聞きました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：過去12ヶ月間の仕事にかかる経費の変化

Q.「現在の仕事に関わる個人的な費用を考慮した上で、過去12ヶ月間の経費はどのように変わりましたか？」
注）端数処理により、合計が100％にならない場合がある。

日本の会社員
増えた（29％）
減った（5％）
変わっていない（66％）

世界11カ国の平均
増えた（60％）
減った（4％）
変わっていない（37％）

近年の物価上昇にかかわらず日本の回答者の66％がこの1年間仕事にかけた費用に変わりはなかったとしている一方で、世界11カ国平均では回答者の60％が経費が増えたとしました。しかしインフレの影響か仕事にかかる経費が増えたと報告した日本従業員が29％、約3分の1と少なくないのも着目すべき点です。

続いて、現在の給料が仕事にかかるコストをカバーできているか質問しました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：給料は仕事にかかるコストに追いついているか？

Q.「現職の給与・収入は、仕事にかかる支出に追いついていると思いますか？」
（日本の従業員の意見）
はい、追いついている（37％）、いいえ、追いついていない（63％）

先ほどの質問で従業員の約3分の1が、仕事にかかる費用が増えたと感じていることが明らかになりましたが、63％が現在受け取っている給料がその費用に追いついていないと感じていることがわかりました。

２、給料減額を伴うリモートワークは81％が受け入れられない仕事にかかる費用の削減案として、交通費をカットできるリモートワークやハイブリッド勤務がよく挙げられますが、現在オフィス勤務する従業員はその導入にどう感じているのでしょうか。
在宅勤務できる代わりに給与カットを提案された場合どう応じるか、従業員の意見を聞きました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：在宅勤務の代わりに給与カット従業員はいくらまで受け入れられる？

Q.「リモートワークを導入（または継続）する代わりに、給料が減額されることを受け入れられますか？」
注）端数処理により、合計は100％にならない。

・減給は受け入れられない（81％）
・5％までの減給（11％）
・10％までの減給（5％）
・10％以上の減給（4％）

リモートワーク導入の代わりに減給を提示された場合、日本の従業員の81％が受け入れられないとしていており、リモートワーク導入時の減給は従業員エンゲージメントに良い影響を与えないことが明らかとなりました。

３、ホームオフィス用品「企業が負担すべき」と考える従業員79％在宅勤務にはパソコンをはじめ様々な機器や環境作りが必要ですが、一体その費用は誰が負担すべきなのでしょうか。日本の従業員の意見を項目ごとにまとめました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：リモートワークにかかる費用は誰が負担すべき？従業員の意見

Q.「以下のリモートワークにかかる費用は、企業が負担すべきだと思いますか？それとも、従業員が負担すべきだと思いますか？」
注）端数処理により、合計は100％にならない。

オフィス用品
企業が負担（79%）、従業員が負担（9%）、企業と従業員で分担（13%）
オフィス機器
企業が負担（76%）、従業員が負担（11%）、企業と従業員で分担（14%）
パソコン
企業が負担（72%）、従業員が負担（11%）、企業と従業員で分担（13%）
パソコン周辺機器
企業が負担（72%）、従業員が負担（14%）、企業と従業員で分担（14%）
携帯電話・スマホ
企業が負担（70%）、従業員が負担（16%）、企業と従業員で分担（14%）
オフィス家具
企業が負担（47%）、従業員が負担（33%）、企業と従業員で分担（20%）
ネット通信量
企業が負担（45%）、従業員が負担（29%）、企業と従業員で分担（27%）
公共料金
企業が負担（35%）、従業員が負担（39%）、企業と従業員で分担（27%）

従業員が「企業が負担すべき」と考える在宅勤務費用には、オフィス用品 (79%)、プリンターや照明機器などのオフィス機器 (76%)、パソコン (75%)、パソコンの周辺機器 (72%)、そして通話プランを含むスマホ・携帯電話関連の経費 (70%) が挙げられました。

まとめ今回の調査では、日本の従業員の６割以上が「給料が仕事の経費に追いついていない」と感じていることや、リモートワークの働きやすい環境作りにおいて多くの必要機器は企業が負担すべきと考えていることが明らかになりました。
企業は出来るだけ従業員のコスト負担を軽減して、給料と仕事にかかる費用の最適なバランスを図ることの必要性が示されています。

♦︎キャプテラ2024「仕事に要するコスト調査②」
物価上昇時代の仕事のコスト─在宅ワークが解決策となるか？：
https://www.capterra.jp/blog/6454/cost-of-work-remote

キャプテラの「2024年仕事に要するコスト調査」は、2024年3月に回答者2,716名 (米国n=250、カナダn=250、ブラジルn=244、メキシコn=245、英国n=248、フランスn=244、イタリアn=250、ドイツn=246、スペインn=246、オーストラリアn=248、日本n=245) に対してオンラインで実施されました。調査の目的は、リモートワークとオフィスワークにおいて、従業員が負担するコストを明らかにすることです。対象者は、各国の企業で正規・非正規問わず雇用されていることを条件に抽出しました。

Capterra（キャプテラ）について SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
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【仕事に要するコスト調査①】現在オフィス勤務者の4割がリモートまたはハイブリッドを希望

キャプテラ — Thu, 16 May 2024 08:00:00 +0900

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「魅力的なオフィスワークの条件とは？フルリモート希望が最も少ない国ニッポンの実情」の一部を抜粋したものです。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

♦️現在日本の完全出社率は71％、世界平均の43％を大きく上回る
今回の調査結果によると、日本における勤務形態は「完全出社」が71%で最も多く、これは世界11カ国平均の43%と比較しても非常に高い割合であることが分かります。一方、「完全リモートワーク」はわずか1%にとどまり、世界平均の14%と比べて極端に低いです。ハイブリッドワークは日本で22%、世界11カ国平均は37%となっており、日本では出社中心の勤務形態が依然として主流であることが窺えます。

本記事のポイント：１、現在オフィス勤務者の4割がリモートまたはハイブリッドを希望
２、世界でリモートワークが好まれる理由は「ワークライフバランスの向上」
３、オフィス勤務につながる待遇第一位は「食事手当支給」

１、現在オフィス勤務者の4割がリモートまたはハイブリッドを希望現在毎日オフィス勤務の人と、ハイブリッド勤務の人に分けて、希望する勤務形態を聞いたところ、現在オフィス勤務の人の約４割がリモートワークまたはハイブリッドワークを希望していることがわかりました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：日本で働く従業員が希望する勤務形態

Q.「もしも勤務形態を選ぶことができるとしたら、どの勤務形態を選びますか？」注）アンケート対象者のうち、現在オフィス勤務またはハイブリッド勤務している人の回答のみ掲載。端数処理により、合計が100％にならない場合がある。

現在オフィス勤務の従業員
・完全出社希望者（60％）
・完全リモートワーク希望（14％）
・ハイブリッド希望（26％）
現在ハイブリッド勤務の従業員
・完全出社希望者（6％）
・完全リモートワーク希望（30％）
・ハイブリッド希望（65％）

２、世界でリモートワークが好まれる理由は「ワークライフバランスの向上」リモートまたはハイブリッドを希望する人にその理由を聞いたところ、日本でも世界でも上位３つは同じ理由が挙がりました。しかし、世界では「ワークライフバランスの向上」が44％と多く選ばれており、より仕事とプライベートのバランスが重要視されていることがわかります。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：従業員がリモートワークを希望する主な理由

Q.「一部でもリモートワークをしたい主な理由はなんですか？」注）アンケート対象者のうち、リモートワーク勤務またはハイブリッド勤務を希望すると回答した人を対象に質問。回答数の多かった上位３項目のみを抜粋して掲載

・時間の節約　日本（27％）、世界11カ国平均（19％）
・ストレスの軽減　日本（25％）、世界11カ国平均（13％）
・ワークライフバランスの向上　日本（23％）、世界11カ国平均（44％）

３、オフィス勤務につながる待遇第一位は「食事手当支給」続いて、従業員がオフィス勤務したくなるように、会社側ができることについて質問しました。その結果、社食サービスなど食事の手当や割引の提供が最も挙げられました。

キャプテラ「仕事に要するコスト調査」：オフィス勤務の魅力を高める待遇

Q.「もしも会社がオフィス勤務の従業員に対して以下の福利厚生制度・待遇を用意したら、よりオフィス出社したくなると思いますか？」注）アンケート対象者のうち、現在オフィス勤務またはハイブリッド勤務していると回答した人を対象に質問。「より出社したくなる」を選択した回答者の割合の上位３項目のみ掲載。複数回答のため、合計は100％にならない。

・食事無料または食事手当支給（67％）
・勤務時間の柔軟性（59％）
・通勤者への手当（57％）

まとめ今回の調査では、日本で現在完全オフィス勤務する人は71％と国際的にとても高いことがわかり、同時にその中の40％は実際にはリモートまたはハイブリッド勤務を希望していることがわかりました。それぞれの会社で環境は異なりますので、まずは従業員に希望を聞いてみることが働きやすい環境づくりの第一歩と言えるでしょう。

♦︎キャプテラ2024「仕事に要するコスト調査」：
魅力的なオフィスワークの条件とは？フルリモート希望が最も少ない国ニッポンの実情
https://www.capterra.jp/blog/6439/office-work-appealing

キャプテラの「2024年仕事に要するコスト調査」は、2024年3月に回答者2,716名 (米国n=250、カナダn=250、ブラジルn=244、メキシコn=245、英国n=248、フランスn=244、イタリアn=250、ドイツn=246、スペインn=246、オーストラリアn=248、日本n=245) に対してオンラインで実施されました。調査の目的は、リモートワークとオフィスワークにおいて、従業員が負担するコストを明らかにすることです。対象者は、各国の企業で正規・非正規問わず雇用されていることを条件に抽出しました。

Capterra（キャプテラ）について
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【日本企業の国際的なチーム運営調査】海外で働く同僚との共同作業、日本の従業員の半数以上が「全くなし」

キャプテラ — Wed, 08 May 2024 09:00:00 +0900

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「グローバル人材と国境を越えたコラボレーション　効果的な運営とは？」の一部を抜粋したものです。

デジタル化とグローバル化の進展に伴って、より多くの企業が国をまたいでのチーム運営やグローバル人材の育成に取り組んでいます。この2つの波にどのくらい日本企業が追いついているのかを明らかにする目的で、13カ国のリモートワーカーまたはハイブリッドワーカー6,490名（日本からは498名）を対象に調査を実施し、日本企業の国際的なチーム運営の現状を国際比較を交えてまとめました。

調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、海外で働く同僚との共同作業、日本の従業員の半数以上が「全くなし」
２、グローバルコラボレーションのメリットは「コミュニケーション能力の向上」や「新たな問題解決の視点」
３、日本企業が取り入れている、「言語の壁」対策第1位は「ゆっくり話す、俗語を使わない」

１、海外で働く同僚との共同作業、日本の従業員の半数以上が「全くなし」海外で働く同僚と共同作業する機会があるか尋ねたところ、日本の回答者の56％が「全くない」と回答し、本調査を行なった13カ国のうち最も高い数字となりました。

グローバルなビジネス環境で競争力向上を目指すなら、日本企業には思い切った改革が必要だと言えます。
キャプテラ「コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」：
海外にいるスタッフと共同作業を行う頻度

Q.「現在の仕事で、外国に住んでいる同僚と共同で作業をする頻度はどのくらいですか？」インド
月に1回以上（81%）、年に1回以上（10%）、全くすることがない（9%）
メキシコ
月に1回以上（64%）、年に1回以上（21%）、全くすることがない（15%）
オーストラリア
月に1回以上（59%）、年に1回以上（13%）、全くすることがない（28%）
ブラジル
月に1回以上（58%）、年に1回以上（16%）、全くすることがない（26%）
スペイン
月に1回以上（57%）、年に1回以上（13%）、全くすることがない（30%）
米国
月に1回以上（57%）、年に1回以上（12%）、全くすることがない（31%）
英国
月に1回以上（57%）、年に1回以上（11%）、全くすることがない（33%）
イタリア
月に1回以上（56%）、年に1回以上（16%）、全くすることがない（28%）
カナダ
月に1回以上（53%）、年に1回以上（12%）、全くすることがない（34%）
ドイツ
月に1回以上（52%）、年に1回以上（14%）、全くすることがない（34%）
フランス
月に1回以上（44%）、年に1回以上（14%）、全くすることがない（32%）
オランダ
月に1回以上（44%）、年に1回以上（13%）、全くすることがない（43%）
日本
月に1回以上（27%）、年に1回以上（17%）、全くすることがない（56%）

２、グローバルコラボレーションのメリットは「コミュニケーション能力の向上」や「新たな問題解決の視点」
先ほどの質問で「月に1回以上」海外にいる従業員と共同で作業すると答えた人に、そういったグローバルコラボレーションのメリットとデメリットを聞きました。
キャプテラ「コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」：
国際的な共同作業のメリットとデメリット

Q.「他の国に住む同僚と共同で作業する最大の利点はなんだと思いますか？」
「他の国に住む同僚と共同で作業するときの最大の課題はなんだと思いますか？」注）アンケート対象者のうち、海外に住む同僚との共同作業の頻度について「月に1回以上」と回答した人を対象に質問。それぞれ上位５項目ずつを抜粋して掲載

メリット
・コミュニケーション能力の向上（34％）
・新たな問題解決の視点（25％）
・柔軟な仕事環境（25％）
・交流・ネットワーキングの機会（24％）
・他の仕事文化への理解（22％）

デメリット
・コミュニケーションスタイルの違い（37％）
・文化的な誤解（31％）
・言語の障害（28％）
・不規則な労働時間（25％）
・組織階層やチーム構造の違い（22％）

異なる文化的背景を持つチームメンバーと働くことで、多様なコミュニケーション手法を理解し適応する能力が養われたり、問題を多角的に捉えて新しいアイデアや視点が身につくといった利点があるほか、言語や文化の違いが業務遂行に悪影響を与えることがあるといった課題が挙がりました。

３、日本企業が取り入れている、「言語の壁」対策第1位は「ゆっくり話す、俗語を使わない」今後もますます増えていくであろう海外とのやりとりにどう対応できるかが日本企業発展の分かれ道とも言われますが、技術の進歩により国際的なコラボレーションは効率化していくと言えます。

外国語話者の少ない日本企業にとって課題として多く挙げられる「言語の壁」。現在海外にいるスタッフと共同作業を行なっている日本の企業はどのような対策をとっているのか聞きました。

キャプテラ「コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」：社内会議で行われる「言語の壁」対策

Q.「現在の職場で、会議における言語の壁を克服するためにどのような対策を講じていますか？」注）アンケート対象者のうち、同じチームに自分と異なる母国語を話す同僚が「多くいる」または「数名いる」と回答した人を対象に質問。複数回答のため、合計は100％にならない。「その他」、「該当なし」の回答は除外。

・ゆっくり話す、俗語は使わない（33％）
・プレゼンに視覚的補助を取り入れる（31％）
・文字資料を用意する（26％）
・会議後にフォローアップ資料を共有（26％）
・質疑応答の時間を設ける（26％）

最も多く挙げられたのは、日本語または外国語の「ネイティブスピーカーがゆっくり話し、俗語や方言などを避ける」でした。ただし、挙げられた対策は全て約3割程度に留まっており、言語の壁への配慮が全体的にやや不足していることが窺えます。

まとめ今回の調査では、デジタル化とグローバル化が進展する中での日本企業の国際的なチーム運営の現状を明らかにするため、日本と世界13カ国で意識調査を行いました。
他国と比較して、国をまたいでの共同作業が日本では明らかに少ないことがわかりました。言語の壁や文化的背景の違いが障害となっていることが多いようですが、双方の適切な配慮とテクノロジの活用によって、より円滑なやり取りが可能になることでしょう。

♦︎2024年コラボレーションと生産性に関するアンケート調査②：
https://www.capterra.jp/blog/6425/collaboration-global-teams

キャプテラの「2024年コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」は、2024年1月に回答者6490名 (米国n=503、英国n=496、カナダn=499、オランダn=499、ブラジルn=501、インドn=500、フランスn=497、スペインn=401、ドイツn=497、イタリアn=500、メキシコn=500、オーストラリアn=500、日本n=498) に対してオンラインで実施されました。本調査の目的は、国境を超えたチームがリモートで共同作業を行う際に直面する課題を分析することです。対象者は、各国の企業で正規・非正規問わず雇用されていることを条件に抽出しました。

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）ご覧ください。

【テレワーク時代の会議のあり方調査①】日本の従業員2割が「会議が多すぎる」：世界13カ国中、第3位

キャプテラ — Thu, 18 Apr 2024 12:00:00 +0900

本記事は、SaaSレビュープラットフォーム「キャプテラ」サイトに掲載されている「テレワーク時代の会議のあり方─世界と日本の現状分析」の一部を抜粋したものです。

テレワークやハイブリッド（テレワークとオフィス勤務混合）の勤務スタイルを取り入れる企業が世界的に多い中、会議の実施方法が重要な課題の１つとなっています。

打ち合わせや会議が効果的に行われているのかを明らかにする目的で、13カ国の6,490名（日本からは498名）のリモートワーカーまたはハイブリッドワーカーを対象に調査を実施し、リモート時代の会議に関する現状と課題を国際比較を交えてまとめました。

調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、日本の従業員2割が「会議が多すぎる」と感じる：世界13カ国中、第3位
２、オンライン会議中に集中力を低下させる最大の要因は「会議の長さ」
３、上司との会議を対面で行っている人が57％

１、日本の従業員2割が「会議が多すぎる」と感じる：世界13カ国中、第3位 1週間のうちに仕事で行われる会議の頻度をどのように感じるかと尋ねたところ、「適切である」と回答した人の割合はどの国でも大半を占めていますが、「多すぎる」と答えた人も一定数存在しています。日本の場合は、13カ国中、会議が多すぎると感じる人の割合で第3位になっています。

キャプテラ「コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」：【国別】社員が感じる会議の開催頻度

Q.「あなたが毎週行う仕事上の会議の頻度を最もよく表しているのは、次のうちどれですか？」インド
会議が多すぎる（24%）、適切な頻度で会議を行っている（65%）、会議が少なすぎる（11%）
オーストラリア
会議が多すぎる（23%）、適切な頻度で会議を行っている（68%）、会議が少なすぎる（9%）
日本
会議が多すぎる（21%）、適切な頻度で会議を行っている（62%）、会議が少なすぎる（17%）
カナダ
会議が多すぎる（20%）、適切な頻度で会議を行っている（72%）、会議が少なすぎる（8%）
米国
会議が多すぎる（19%）、適切な頻度で会議を行っている（71%）、会議が少なすぎる（10%）
英国
会議が多すぎる（19%）、適切な頻度で会議を行っている（73%）、会議が少なすぎる（8%）
オランダ
会議が多すぎる（19%）、適切な頻度で会議を行っている（74%）、会議が少なすぎる（7%）
スペイン
会議が多すぎる（16%）、適切な頻度で会議を行っている（69%）、会議が少なすぎる（15%）
フランス
会議が多すぎる（15%）、適切な頻度で会議を行っている（72%）、会議が少なすぎる（13%）
イタリア
会議が多すぎる（12%）、適切な頻度で会議を行っている（73%）、会議が少なすぎる（14%）
メキシコ
会議が多すぎる（12%）、適切な頻度で会議を行っている（67%）、会議が少なすぎる（21%）
ドイツ
会議が多すぎる（11%）、適切な頻度で会議を行っている（78%）、会議が少なすぎる（11%）
ブラジル
会議が多すぎる（9%）、適切な頻度で会議を行っている（77%）、会議が少なすぎる（14%）

２、オンライン会議中に集中力を低下させる最大の要因は「会議の長さ」会議の効率性や参加者の集中力を保つためには、ミーティングの長さや内容の密度、参加者数など、様々な要素を考慮する必要があります。
オンラインミーティング中に集中力を低下させる要因を日本と世界13カ国に分けて質問しました。

オンライン会議中に集中力を低下させる要因【日本と世界比較】

Q.「会議中に他のことに気を取られる要因には何がありますか？」注）複数回答のため、合計は100％にならない日本で回答数の多かった上位５項目のみを抜粋して掲載

・「会議中に気が散ることはない」
日本（28%）、世界13カ国（11%）
・「会議が長すぎる」
日本（25%）、世界13カ国（39%）
・「一人が長く話す」
日本（18%）、世界13カ国（32%）
・「要点をすでに知っている」
日本（15%）、世界13カ国（27%）
・「内容が自分の仕事に関係ない」
日本（15%）、世界13カ国（32%）

３、上司との会議を対面で行っている人が57％ここからは日本に焦点を当て、どのような会議が対面で行われているのか質問しました。

キャプテラ「コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」：【種類別】社内会議の対面実施率

Q.「以下のタイプの会議は対面で行っていますか？それともオンラインで行っていますか？」注）「対面」を選択した回答者の割合のみ掲載

・上司との会議（57％）
・キックオフ（プロジェクト開始）（51％）
・チームの結束力向上（48％）
・研修やオンボーディング（45％）
・ブレストやコラボレーション（45％）
・会社に関する情報共有（36％）

リモートワークが広く普及しても、対面での打ち合わせや会議は信頼や関係性を築く上で重要な役割を果たしています。効率性を重視してオンラインで行うべき会議と、実際に会って行うべき会議をうまく組み合わせることが重要だと言えます。

まとめ今回の調査では、リモートワーク時代に適切な会議形式を明らかにするため、日本と世界13カ国で意識調査を行いました。日本では62%の人が「会議の頻度は適切」と答えるなど肯定的な意見が見受けられた中、集中力低下の1番大きな要因は「会議の長さ」など、改善策を立てるべき項目も明らかとなりました。
日々の業務の中で、準備も含め意外と多くの時間がミーティングに割かれていることもあります。会議参加者のフィードバックをもらうことが、より生産的な会議を行うための第一歩と言えるでしょう。

♦︎2024年コラボレーションと生産性に関するアンケート調査①：
https://www.capterra.jp/blog/4609/meetings-in-telework-era

キャプテラの「2024年コラボレーションと生産性に関するアンケート調査」は、2024年1月に回答者6490名 (米国n=503、英国n=496、カナダn=499、オランダn=499、ブラジルn=501、インドn=500、フランスn=497、スペインn=401、ドイツn=497、イタリアn=500、メキシコn=500、オーストラリアn=500、日本n=498) に対してオンラインで実施されました。本調査の目的は、国境を超えたチームがリモートで共同作業を行う際に直面する課題を分析することです。対象者は、各国の企業で正規・非正規問わず雇用されていることを条件に抽出しました。

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）ご覧ください。

【世代別のDX意識調査②】７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」

キャプテラ — Thu, 14 Mar 2024 08:40:00 +0900

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「デジタルネイティブの44%は業務のデジタル化に「関心ない」世代別のDX意識調査②」（https://www.capterra.jp/blog/4544/digital-natives-digitalization）の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、デジタルネイティブであることが、必ずしもテクノロジ使用への積極性に直結しない
２、職場におけるテクノロジへの関心の低さは他国と比較して日本が圧倒的に低い
３、７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」
４、従業員が求めるソフトウェア研修はAIツール、表計算ソフト、ビデオ会議ツール
５、従業員が考える「デジタル化に最も適した業務」はタスク管理

本調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類しています。
「しらけ世代・バブル世代」 (1950年〜1969年生まれ)　調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年〜1982年生まれ)　調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983〜1995年生まれ)　調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ)　調査参加者の13% (135人)

１、デジタルネイティブであることが、必ずしもテクノロジ使用への積極性に直結しない企業が新しいIT製品を導入する際、従業員が関心を持って積極的に製品について学び、取り入れる姿勢があることが重要です。実際に新しいテクノロジを導入することに対してどの程度関心があるかを尋ねました。

キャプテラ「世代別のDX意識調査」：職場での新テクノロジ導入に対する関心度（世代別）

Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」注）「関心がある」は、「ある程度関心がある」及び「非常に関心がある」の回答を合計したもの。また、「関心がない」は、「あまり関心がない」及び「全く関心がない」の回答を合計したもの。

「しらけ世代・バブル世代」
・関心がある（61%）
・関心がない（39%）

「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」
・関心がある（57%）
・関心がない（43%）

「ミレニアル世代」
・関心がある（55%）
・関心がない（45%）

「Z世代」
・関心がある（56%）
・関心がない（44%）

全世代ともに約４割が関心のなさを示しており、企業は新テクノロジを取り入れる際の導入プロセスで従業員の関心をしっかり惹きつけることが必要だと明らかになりました。
また、若いデジタルネイティブ世代は新しいテクノロジに関心があると考えがちですが、必ずしも積極的な関心があるわけではないことも結果は示しています。

次に、同じ質問の回答を勤務形態別に見てみましょう。

キャプテラ「世代別のDX意識調査」：職場での新テクノロジ導入に対する関心度（勤務形態別）

Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」注）「関心がある」は、「ある程度関心がある」及び「非常に関心がある」の回答を合計したもの。また、「関心がない」は、「あまり関心がない」及び「全く関心がない」の回答を合計したもの。

「リモートワーク」
・関心がある（64%）
・関心がない（36%）

「ハイブリッド勤務」
・関心がある（72%）
・関心がない（28%）

「オフィス勤務」
・関心がある（53%）
・関心がない（47%）

大差はないものの、リモートワークとハイブリッド勤務をする従業員がやや新しいテクノロジ導入に関心が高いことは、自宅勤務においてテクノロジの効果的な活用が重要であることを示唆していると言えるでしょう。

２、職場におけるテクノロジへの関心の低さは他国と比較して日本が圧倒的に低い本調査を行った他の国（オーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコ）と比較すると、職場のテクノロジへの関心度は日本が圧倒的に低いことがわかります。

Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」日本
関心がある（58%）、関心がない（42%）
オーストラリア
関心がある（85%）、関心がない（15%）
ブラジル
関心がある（98%）、関心がない（2%）
スペイン
関心がある（93%）、関心がない（7%）
ドイツ
関心がある（73%）、関心がない（27%）
メキシコ
関心がある（97%）、関心がない（3%）

３、７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」新しいテクノロジへの従業員の関心の低さが明らかとなりましたが、解決策として企業は何ができるでしょうか。導入するデジタルツールへの関心を高め従業員が意欲的に取り入れ業務を効率化するためには、ツール導入の研修を行うのが一つの解決策です。

現在、どのくらいの企業がデジタルツール導入の研修を行なっているのか、従業員に質問しました。

キャプテラ「世代別のDX意識調査」：デジタルツールに関する研修受講の有無

Q.「ビジネス向けデジタルツール習得において、会社からトレーニングやその他のサポートを受けたことがありますか？」・会社にお願いして受講した（11％）
・特に希望していなかったが、受講した（19％）
・受講したことはないが、受講してみたい（31％）
・受講したことがなく、必要とも思わない（39％）

７割の回答者が、職場でのデジタルツール導入の研修は「受講したことがない」と答えました。本調査を行なった他の国では、６割以上が職場でデジタルツール導入の研修を「受講したことがある」としており、日本企業のDXが思うように進んでいない理由が窺えます。

４、従業員が求めるソフトウェア研修はAIツール、表計算ソフト、ビデオ会議ツールそれでは実際に、どのようなデジタルツール研修が求められているのでしょうか。
世代別に、研修を受けたいソフトウェアの種類を質問しました。

キャプテラ「世代別のDX意識調査」：従業員が最も研修を受けたい分野（ソフトウェアの種類）

Q.「具体的にどのようなビジネス向けデジタルツールの教育訓練を受けたいと思いますか？」注）アンケート対象者のうち、デジタルツールに関する研修を受講した、または受講してみたいと回答した人を対象に質問。回答数の多かった上位５項目のみを抜粋し、年齢層別にクロス集計。

AIツール
・しらけ世代・バブル世代（40％）
・団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（38％）
・ミレニアル世代（35％）
・Z世代（24％）

表計算ソフト
・しらけ世代・バブル世代（25％）
・団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（34％）
・ミレニアル世代（44％）
・Z世代（35％）

ビデオ会議ツール
・しらけ世代・バブル世代（30％）
・団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（21％）
・ミレニアル世代（32％）
・Z世代（33％）

プレゼンテーションツール
・しらけ世代・バブル世代（24％）
・団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（32％）
・ミレニアル世代（28％）
・Z世代（29％）

コミュニケーションソフト
・しらけ世代・バブル世代（29％）
・団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（23％）
・ミレニアル世代（31％）
・Z世代（23％）

最も多い回答を得たのがAIツール、続いて表計算ソフトとビデオ会議ツールが挙がりました。表計算ソフトに関しては、他の世代と差をつけてミレニアル世代がトレーニングを希望しているという結果が出ています。

５、従業員が考える「デジタル化に最も適した業務」はタスク管理従業員のニーズを把握し適した業務をデジタル化するのは、企業のデジタルツール導入にとって重要と言えます。従業員はどの業務をデジタルツールを利用して行うのが良いと考えているのか質問しました。

キャプテラ「世代別のDX意識調査」：従業員から見たデジタル化に最も適した業務

Q.「以下の業務に関して、『デジタルな手段』または『非デジタルな手段』のどちらで行う方が良いと感じますか？」注）「デジタルな手段」との回答が多かった上位５項目のみを抜粋して掲載

タスク管理
デジタルな手段（31％）、非デジタルな手段（14％）、両方の組み合わせ（33％）、この業務は行わない（22％）
社内コミュニケーション
デジタルな手段（21％）、非デジタルな手段（15％）、両方の組み合わせ（47％）、この業務は行わない（17％）
業績評価
デジタルな手段（20％）、非デジタルな手段（17％）、両方の組み合わせ（32％）、この業務は行わない（32％）
社内教育
デジタルな手段（17％）、非デジタルな手段（17％）、両方の組み合わせ（37％）、この業務は行わない（29％）
社内打ち合わせ
デジタルな手段（16％）、非デジタルな手段（21％）、両方の組み合わせ（44％）、この業務は行わない（19％）

タスク管理や業績評価、社内コミュニケーションといった業務において、従業員はデジタル手段の使用を好む傾向が見られました。この傾向は、現代ビジネスにおけるコラボレーション促進や業務効率化の重要性が広く認識されていることを示しています。

まとめ今回の調査では、デジタルツールに対する従業員の関心や導入研修の要望、そしてDXが進んでいる業務領域について、世代間の違いに焦点を当てて掘り下げました。デジタルトランスフォーメーションを成功させるためには、従業員一人ひとりの積極的な関与が不可欠です。各世代の傾向やニーズを理解し、それに基づいたアプローチを取ることが、全社的なDX推進の鍵となるでしょう。

♦︎2023年8月実施、世代別のDX意識調査
デジタルネイティブの44%は業務のデジタル化に「関心ない」世代別のDX意識調査②：
https://www.capterra.jp/blog/4544/digital-natives-digitalization

本記事シリーズは、キャプテラが行った「世代別のDX意識調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,027名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
・日本在住者であること
・18歳以上、66歳未満であること
・従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
・仕事で日常的にパソコンを使用していること
なお、本文で言及されている国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得ました：オーストラリア (1,029人)、ブラジル (1,024人)、スペイン (987人)、ドイツ (991人)、メキシコ (1,009人)。

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト（https://www.capterra.jp/）ご覧ください。

【世代別のDX意識調査①】Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」

キャプテラ — Wed, 21 Feb 2024 08:30:00 +0900

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査①」（https://www.capterra.jp/blog/4520/digital-natives-generational-differences）の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：１、Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」
２、全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
３、仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
４、会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」

本調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類しています。
「しらけ世代・バブル世代」 (1950年〜1969年生まれ)　調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年〜1982年生まれ)　調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983〜1995年生まれ)　調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ)　調査参加者の13% (135人)

１、Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に
「抵抗あり」
日々の業務を行うにあたってデジタルツールを利用することが多くなってきている傾向に対して、どのように感じているのか聞きました。「仕事の遂行能力は、デジタルツールの使いこなしに依存してきていると感じますか？」と質問したところ、「はい」が42％、「いいえ」が29%、「わからない」が30%の回答があり、業務遂行におけるデジタルツールへの依存度が高まっていることがわかりました。

では、その現状に対する世代別の抵抗感はどうでしょうか。「はい」と答えた人に質問しました。

キャプテラ調査：職場がますますデジタルスキルに依存する傾向に対する抵抗感

Q.「仕事の遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存してきている現状に対して、あなたは抵抗がありますか？」注）アンケート対象者のうち、業務遂行能力がデジタルツールの使いこなしに依存している、と回答した人を対象に質問

「しらけ世代・バブル世代」
・非常に抵抗がある（7%）
・やや抵抗がある（31%）
・あまり抵抗はない（50%）
・全く抵抗がない（12%）

「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」
・非常に抵抗がある（2%）
・やや抵抗がある（27%）
・あまり抵抗はない（56%）
・全く抵抗がない（15%）

「ミレニアル世代」
・非常に抵抗がある（8%）
・やや抵抗がある（21%）
・あまり抵抗はない（52%）
・全く抵抗がない（19%）

「Z世代」
・非常に抵抗がある（5%）
・やや抵抗がある（35%）
・あまり抵抗はない（49%）
・全く抵抗がない（11%）

Z世代の４割が、この状況に「非常に抵抗がある」または「やや抵抗がある」と抵抗を感じていることがわかりました。これはZ世代がデジタルツールを苦手としているわけではなく、職場での業務遂行がデジタルスキルに依存している現状に対してZ世代は必ずしも好意的に捉えていないことを示唆しています。

２、全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答
コロナ後、リモートワークを行う企業が増加傾向にありましたが、実際に企業で働く人たちの視線から見て現状リモートワークは可能なのでしょうか。

現在行っている業務を完全にリモートで行うことは可能か質問しました。

キャプテラ調査：業務を完全にリモートで行うことができますか？

Q.「あなたの仕事は完全にリモートで行うことができると思いますか？」
しらけ世代・バブル世代
はい（28％）、いいえ（72％）

団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
はい（25％）、いいえ（75％）

ミレニアル世代
はい（27％）、いいえ（73％）

Z世代
はい（30％）、いいえ（70％）

全世代、現在遂行中の業務を完全にリモートで行うことができると回答したのは３割以下となり、本来リモートワークへの移行に役立つであろうDXツールへの依存が高まっているにもかかわらず、職場での対面作業が求められていることが明らかになりました。

３、仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ
キャプテラが以前行った「働き方の柔軟性に関する意識調査」でも明らかになったように、日本では職場での対面作業が求められ、リモートワークやハイブリッド勤務が進んでいないのが現状です。

今回の調査と同様の質問をオーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコでしたところ、結果として、これらの国々では職務を完全リモートで行えると考える人がいずれも5割を超えていることがわかりました。

Q.「あなたの仕事は完全にリモートで実行できると思いますか？

日本
はい（27%）、いいえ（73%）

オーストラリア
はい（53%）、いいえ（47%）

ブラジル
はい（58％）、いいえ（42%）

スペイン
はい（59%）、いいえ（41%）

ドイツ
はい（52%）、いいえ（48%）

メキシコ
はい（68%）、いいえ（32%）

４、会社に導入を増やしてほしいDXツールは、全世代を通して「タスク管理」
それでは、職場で実際に求められているのはどのようなツールでしょうか。

「会社でどの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいか」と質問したところ、タスク管理、手続きの自動化、効果的な時間管理など、日常業務の質と効率を高める分野が最も重視されていることが明らかになりました。なお、世代による回答のばらつきはほとんどなく、全世代を通じて一貫した傾向が見られました。

キャプテラ調査：会社に導入を増やしてほしいデジタルツール

Q.「あなたの会社で、どの分野でデジタルツールの導入を増やしてほしいと思いますか？
（複数回答可）」注）各世代の上位3位ずつを抜粋して掲載

しらけ世代・バブル世代
1位タスク管理（28％）2位手続き・申請業務（23%）3位クラウドストレージ・ファイル共有（21%）

団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代
1位タスク管理（30％）2位手続き・申請業務（26%）3位コミュニケーション（20%）

ミレニアル世代
1位タスク管理（32％）2位手続き・申請業務（27%）3位時間管理（25%）

Z世代
1位タスク管理（33％）2位手続き・申請業務（32%）3位時間管理（28%）

まとめ
今回の調査では、職場でのDX化に関して世代別に従業員がどう思っているのかが明らかになりました。日々の業務遂行においてDXツールの利用が増えてきている中、抵抗感やニーズ、対応すべき課題など世代別に異なることを理解して職場のデジタル化を進めることが重要と言えます。

♦︎2023年8月実施、世代別のDX意識調査
デジタルネイティブの時代で何が変わる？世代別のDX意識調査①：
https://www.capterra.jp/blog/4520/digital-natives-generational-differences

本記事シリーズは、キャプテラが行った「世代別のDX意識調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,027名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
・日本在住者であること
・18歳以上、66歳未満であること
・従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
・仕事で日常的にパソコンを使用していること

なお、本文で言及されている国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得ました：オーストラリア (1,029人)、ブラジル (1,024人)、スペイン (987人)、ドイツ (991人)、メキシコ (1,009人)。

Capterra（キャプテラ）について SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
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【DX調査報告】過去1年半に行ったビジネスソフトウェア導入に「後悔している」約６割

キャプテラ — Tue, 05 Dec 2023 09:19:00 +0900

本記事は、SaaSレビュー比較サイトキャプテラに掲載されている「SaaS導入に失敗しないためのポイント【DX調査報告】」（https://www.capterra.jp/blog/4359/saas-buyers-regret-japan）の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、過去1年間に企業が最も導入したソフトウェアトップ３は、CRM、人事管理、LMS
２、９割が最後に購入したソフトウェア製品に満足
３、しかし約６割が、過去１年半で購入したソフトウェア製品に後悔あり
４、2024年ソフトウェア支出「36％の企業が増額予定」

１、過去1年間に企業が最も導入したソフトウェアトップ３は、CRM、人事管理、LMS 企業はその経営戦略を踏まえて購入するSaaS製品を選んでいるはずです。まずは過去１年間に購入されたSaaS製品とそれ以前に購入されたSaaS製品を比べてみましょう。

過去１年間に最も購入されたソフトウェアトップ３・顧客関係管理（CRM）（47％）
・人事管理、タレントマネジメント（47％）
・LMS学習管理システム（46％）

それ以前に導入されたソフトウェアトップ３・経理、財務会計（38％）
・ITセキュリティ（35％）
・スケジュール管理（31％）

次に、同調査内で2024年の主要な課題について質問したところ、「有能な人材の確保」（30％）、「従業員のスキルアップやトレーニング」（29％）、「新規顧客や取引先の獲得」（29％）という回答があがり、企業がこれら課題に対応するためCRMや人事管理、LMS製品を導入していることが窺えます。

SaaS製品購入の際に、製品ベンダーのリストを作ると答えた企業が８割以上（必ず作成する：44％、時々作成する：37％）ということも明らかになりました。

２、９割が最後に購入したソフトウェア製品に満足

最後に購入したソフトウェアに対する満足度を企業に尋ねたところ、９割の回答者が満足（やや満足：61％、非常に満足：29％）と満足度が非常に高いことがわかりました。

製品の高評価ポイントとして挙げられたのは「機能」（71％）、「使いやすさ」（56％）、「価格に見合う価値」（54％）。そして製品を提供するベンダーの高評価ポイントとしては「応答の速さ」（65％）、「カスタマーサポート／テクニカルサポート」（60%）、そして「オンボーディング／導入」（42%）と続いていました。

３、しかし約６割が、過去１年半で購入したソフトウェア製品に後悔あり多くの企業が、最後に購入したIT製品に満足していることがわかりましたが、一方で1年半に導入した製品に後悔した経験がある意思決定者が約６割いることも明らかになりました。

「過去1年半の間に購入したIT製品について、購入者として後悔していることはありますか？」という質問に対して、「1件の購入に対して後悔している」が26％、「複数の購入に対して後悔している」が33％の回答がありました。

後悔の理由として挙げられたのは、「コスト総額が予想よりも高かった」（31％）、「既存のシステムとの互換性がない」（30％）「必要な機能の不足や技術的な導入の難しさ」（28％）などでした。

４、2024年ソフトウェア支出「36％の企業が増額予定」

2023年と比較した2024年のソフトウェア支出の増減を予想してもらったところ、支出の増減を10％以上増やすと答えた人が合計36％、10％未満の差でほぼ同じだろうと答えた人が57％と、日本企業にとってのデジタル化の重要性が依然として高く意識されていることが示されています。

また、2024年のソフトウェア投資の優先先として多く挙げられたのは、「ITセキュリティ」（27％）、「販売管理」（21%）、「IT管理」（19%）そして「経理・財務会計」（18%）でした。

まとめ
日本企業に依然として課題と意識されているDX。今回の調査では多くの企業がIT投資に関して後悔を経験していることが明らかになりました。導入後の後悔を防ぐためには、自社のニーズと課題を正確に把握し、複数のSaaSベンダーや製品を比較し自社に適した製品を選ぶことが重要です。

実際に製品を利用した約150万のレビューを掲載する無料のSaaS比較サイト、キャプテラ（https://www.capterra.jp/）の活用をご検討ください。

♦︎2023年７月実施、キャプテラ2024年テクノロジートレンド調査
SaaS導入に失敗しないためのポイント【DX調査報告】：
https://www.capterra.jp/blog/4359/saas-buyers-regret-japan

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。

本記事は、キャプテラが行った「2024年テクノロジートレンド調査」の結果をまとめたものです。この調査は、ソフトウェア購入に係るプロセス、企業の課題、導入方法や予算、ベンダーに対する情報収集行動、ROI期待値、満足度、そしてそれらが購入後の後悔とどのように関連しているかを理解することを目的としていました。

アンケートは2023年7月にオンラインで実施され、米国、英国、カナダ、オーストラリア、フランス、インド、ドイツ、ブラジル、日本の各国から、様々な業界と規模の企業 (従業員5名以上) に従事する3,484名の有効回答を得ました (うち日本からは350名)。回答者は、ソフトウェア購入決定に関与していることを条件に抽出しました。

【SNS動画マーケティングの実態調査②】SNS動画広告で最もアップされるのは「宣伝動画」、65％が自社で採用

キャプテラ — Mon, 18 Sep 2023 08:57:00 +0900

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「オーガニック動画 vs 動画広告：その効果とトレンド【SNS動画マーケティングの実態調査 ②】」（https://www.capterra.jp/blog/4155/social-video-marketing-organic-advertising）の一部を抜粋したものです。
詳しくはそちらをご覧ください。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、SNS動画マーケティングの主流は有料動画広告：75％が動画広告を実施
２、TikTokでオーガニック動画投稿を行うマーケティング担当者の68%が「非常に価値がある」と回答
３、SNS動画広告で最もアップされるのは「宣伝動画」、65％が自社で採用していると回答
４、7割が広告のターゲティングオプション「興味関心と行動ターゲティング」が効果的と回答
５、60％がここ1年のSNS動画広告の投資収益率はプラスだったと回答

シリーズ第１弾では、2023年の動画マーケティング予算が前年比で増加したと答えた人が半数以上であったりと、動画マーケティングの役割の重要性が増してきていることが明らかになりました。
＊シリーズ第１弾「マーケターに聞く！SNS動画マーケティングの実態調査 ①」：https://www.capterra.jp/blog/4137/video-marketing-sns

本稿の第２弾では、オーガニック動画と動画広告の活用に焦点をあて、実際に中小企業のコンテンツ制作やデジタルマーケティング担当のチームがどのような動画マーケティングに取り組んでいるのか、その成果も含め明らかにしていきます。

１、SNS動画マーケティングの主流は有料動画広告：75％が動画広告を実施実際に中小企業で動画マーケティングを担当する人たちに、どのような方法でSNSを活用しているか質問しました。最も多かった回答は、有料でSNSの効果を最大化する「動画広告」(75%) で、その次には「オーガニック動画コンテンツ」の投稿 (65%) でした。

Q.「貴社は動画配信の際に、SNSプラットフォームをどのように活用していますか？」
注）複数回答のため、合計は100％にならない
・動画広告の実施（75％）
・オーガニック動画コンテンツの投稿（65％）
・コンテンツトレンドの把握と利用（52％）
・競合の調査（51％）
・顧客への連絡やカスタマーサポート（49％）
・その他（2％）

２、TikTokでオーガニック動画投稿を行うマーケティング担当者の68%が
「非常に価値がある」と回答日本の動画マーケティングでは、主に５つの主要SNS（Facebook、Instagram、TikTok、Twitter、YouTube）が使われていますが、マーケティング担当者はどのSNSをより効果があると感じているのでしょうか。

Q.「あなたは、貴社にとってオーガニック動画コンテンツにはどのくらいの価値があると思いますか？各プラットフォームについてお答えください」
注）アンケート対象者のうち、SNSプラットフォームでオーガニック動画コンテンツを投稿していると回答した人を対象に質問

Facebook
・非常に価値がある（31％）
・ある程度価値がある（57％）
・あまり価値がない（8％）
・全く価値がない（3％）
Instagram
・非常に価値がある（50％）
・ある程度価値がある（44％）
・あまり価値がない（6％）
・全く価値がない（0％）
TikTok
・非常に価値がある（68％）
・ある程度価値がある（23％）
・あまり価値がない（8％）
・全く価値がない（1％）
Twitter
・非常に価値がある（47％）
・ある程度価値がある（46％）
・あまり価値がない（8％）
・全く価値がない（0％）
Youtube
・非常に価値がある（54％）
・ある程度価値がある（39％）
・あまり価値がない（6％）
・全く価値がない（1％）

オーガニック動画投稿において、マーケティング担当者で「非常に価値がある」と答えた人が一番多かったのはTikTokとなりました。またどのSNSに対しても、何かしらの価値を感じている回答が９割程度を占めており、これら主要SNS上でのオーガニック動画投稿への期待がうかがえます。

３、SNS動画広告で最もアップされるのは「宣伝動画」、65％が自社で採用有料の動画広告をマーケティングに取り入れる際、どのような内容の動画を作成するかは企業やブランドのイメージを左右する重要な質問です。
本調査の回答者の間では、宣伝動画やイベント動画が最も使用されている動画広告の種類でトップに上がりました。

Q.「貴社はSNS広告用にどのような動画を配信していますか？」
注）アンケート対象者のうち、SNSプラットフォームで動画広告を実施していると回答した人を対象に質問。複数回答のため、合計は100％にならない。回答数の多かった上位５項目のみを抜粋して掲載。
・宣伝動画（65％）
・イベント動画（63％）
・解説動画（58％）
・人気のハッシュタグを取り入れた動画（46％）
・ハウツー動画（45％）

４、７割が広告のターゲティングオプション
「興味関心と行動ターゲティング」が効果的と回答 SNS動画広告において、配信するコンテンツを正しいターゲット層に届けることはとても重要です。ターゲティング方法には多くの種類が存在しますが、過去のWeb閲覧履歴や検索キーワードなどから、自社製品に興味ありそうなユーザーに広告が表示される「興味関心と行動ターゲティング」が効果的だと考える回答者が70％と高いことが明らかになりました。

この回答の後には、既存の顧客と同じ特性や興味を持つユーザーをターゲットにする「類似オーディエンス、カスタムオーディエンス」や、性別や年齢、居住地、言語などの基本的な属性に基づいてユーザーをセグメント化する「デモグラフィック」が続きました。

５、60％がここ1年のSNS動画広告の投資収益率はプラスだったと回答 SNS動画マーケティングが業界内で広く使われるようになっていることはすでに明らかになりましたが、実際に期待通りの成果をもたらしているのでしょうか。
SNS動画広告を実施する回答者に、ここ１年の投資収益率（ROI）について質問しました。

Q.「過去１２ヶ月で、SNS動画広告による投資収益率（ROI）はプラスになりましたか？マイナスになりましたか？」
注）アンケート対象者のうち、SNSプラットフォームで動画広告を実施していると回答した人を対象に質問
・ROIがプラスになった（60％）
・ROIがマイナスになった（7％）
・わからない／ROIを測定していない（33％）

60％がSNS動画広告への投資が利益をもたらしたと回答しており、その重要性を裏付ける結果となりました。その一方で、ROIを測定していないと回答した人が33％いたことも注目すべき結果です。一部の企業ではマーケティングの成果評価が十分に行われていない、あるいは適切な測定ツールを持っていないことを示唆しています。
さらに、プラスのROIを達成した企業のうち、70%が1年以内にその成果を出したことが明らかになりました。一方、2年以上の期間を要した企業も一定数 (6%) 存在します。

まとめ SNS動画マーケティングには大きく分けてオーガニック動画配信と有料動画広告があり、今回の調査では実際に担当するマーケターがこれらをどう活用しているのかを見ていきました。
どちらも正しいマーケティング戦略を練ることで高い効果を見込めると言えますが、戦略の方向性を正しく定めるため、測定ツールなどを活用し、成果を数字で追跡することが重要です。また、実際のユーザーとのコミュニケーションを常に一番に考えることが長期的な成功の鍵となります。

♦︎2023年6月実施、SNS動画マーケティングの実態調査調査シリーズ
（第１弾）マーケターに聞く！SNS動画マーケティングの実態調査 ①：
https://www.capterra.jp/blog/4137/video-marketing-sns
（第２弾）オーガニック動画 vs 動画広告：その効果とトレンド：
https://www.capterra.jp/blog/4155/social-video-marketing-organic-advertising

本記事シリーズは、キャプテラが行った「SNS動画マーケティングの実態調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年6月9日から10日までの間に実施され、全国の企業でマーケティング戦略を担当する200名から有効な回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
・日本に居住していること
・企業のマーケティング・広告部門、または経営陣に所属していること
・広告、デジタルマーケティング、またはコンテンツ作成のいずれかの業務を担当していること
・所属する会社が動画コンテンツの制作に取り組んでいること
・主要なSNSプラットフォームでコンテンツの投稿や動画広告の実施を行っていること

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。詳しくは、当社ウェブサイト、またはTwitter、LinkedIn、YouTubeのページをご覧ください。

【この件に関するお問い合わせ先】
キャプテラ広報：gdmjapanmarketing@Gartner.com

【SNS動画マーケティングの実態調査①】2023年の動画マーケティング予算「5割以上が前年比で増加」

キャプテラ — Wed, 06 Sep 2023 09:30:00 +0900

【SNS動画マーケティングの実態調査①】2023年の動画マーケティング予算「5割以上が前年比で増加」 SaaS比較サイトCapterraはこの度、国内企業の動画マーケティングの現場で働く200名に調査を⾏い、企業がどのようにSNS動画マーケティングに取り組んでいるのかについて現状をまとめました。

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「マーケターに聞く！SNS動画マーケティングの実態調査 ①
」（https://www.capterra.jp/blog/4137/video-marketing-sns）の一部を抜粋したものです。
詳しくはそちらをご覧ください。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、日本のマーケターが選ぶ動画マーケティングの主要SNSはYouTube
２、担当マーケターが感じる動画マーケティングの利点と課題
３、「動画マーケティングにかける予算は全体マーケティング予算の２割を上回る」が多数
４、58％が、2023年の動画マーケティングにかける予算は昨年と比較して増加と回答
５、動画マーケティングに役立つソフトウェア、第1位は「ビデオ編集・コンテンツ作成」

日本国内だけでも2027年には２兆円に迫ると予想されている「ソーシャルマーケティング」（SNSを活用したマーケティング）。特に動画コンテンツの市場に注目が集まっており、「SNS動画マーケティング」または「ソーシャル動画マーケティング」のマーケティング戦略をしっかり立てることが今後のビジネスに大きく影響を与えると予想されています。

このような状況を受けて、キャプテラは動画マーケティングの現場で働く国内企業のマーケターやマネージャー200名を対象に独自調査を行いました。その結果を２弾にわたってご紹介します。

１、日本のマーケターが選ぶ動画マーケティングの主要SNSはYouTube 海外ではSNSプラットフォームとしてLinkedinが多く活用されていますが、日本では動画マーケティングツールとして使っている企業は17％に留まりました。
従来のYouTubeに加えてInstagramを動画マーケティングツールとして活用している企業が多いことが明らかになりました。

Q.「動画マーケティングの目的で利用しているソーシャルメディア（SNS）は何ですか？」
・YouTube（78％）
・Instagram（77％）
・Twitter（72％）
・Facebook（67％）
・TikTok（55％）
・Linkedin（17％）
・Pinterest（17％）
・Twitch（16％）
・ニコニコ動画（15％）
・Reddit（13％）

２、担当マーケターが感じる動画マーケティングの利点と課題実際の担当マーケターは動画を使ったマーケティング手法に対してどのような利点や課題を感じているのでしょうか。

Q.「マーケティング・広告において、動画コンテンツ活用の最大の利点（または課題）は何ですか？」
利点
・ブランドの評判の向上（59％）
・消費者が情報を記憶しやすくなること（52％）
・自社サイトへのトラフィック増加（51％）
課題
・クオリティの高いコンテンツを作成すること（60％）
・投稿したコンテンツや広告の再生数を獲得すること（50％）
・コンスタントに投稿すること（46％）

以上から、現場のマーケターは動画コンテンツをブランド価値の向上や情報の有効な伝達、若年層への影響力において特に有効と感じていることが明らかになりました。また上にあがった課題に対応するために戦略的な視点で動画マーケティングを展開する必要があると言えます。

３、「動画マーケティングにかける予算は全体マーケティング予算の２割を上回る」が多数どれだけの予算を費やすかは、どれだけそのコンテンツのマーケティング効果に期待しているかを示すバロメーターと言えます。企業が動画マーケティングにどれほど予算を確保しているのか質問しました。

Q.「現在、マーケティング予算全体のどのぐらいの割合が動画マーケティングに割り当てられていますか？推測で結構です。」
・２割未満（40％）
・２割〜４割（28％）
・４割〜６割（16％）
・６割〜８割（5％）
・８割以上（6％）
・わからない（6％）

回答者の55％が、マーケティング全体予算の２割以上が動画マーケティングに充てられていると答え、動画マーケティングの価値が業界内で広く認識されつつあることが窺えます。

４、58％が、2023年の動画マーケティングにかける予算は昨年と比較して増加と回答また、2023年における動画マーケティングへの予算の増減について、58%が前年よりも支出を増やすとの回答がありました。

Q.「2023年の動画マーケティングへの支出は前年比でどのように変化すると考えていますか？」
・支出を増やす（58％）
・支出はほぼ変わらない（33％）
・支出を減らす（4％）
・わからない（6％）

５、動画マーケティングに役立つソフトウェア、第1位は「ビデオ編集・コンテンツ作成」効果的な動画マーケティングを行うためにソフトウェアを活用しているマーケターが多いようです。実際にどのようなソフトウェアを動画マーケティングで利用しているのか質問したところ、回答が多かったのはこちらです。
・ビデオ編集・コンテンツ作成（73％）
・SNSのコンテンツスケジューリング（46％）
・SNSのパフォーマンス分析（43％）
・SEO（34％）
・ソーシャルリスニング/エンゲージメント (28%)
・SNSのモニタリング (28%)

まとめ SNSの拡大とともにマーケティングチャネルも変化していていますが、日本のマーケティングにおいて動画コンテンツが重要であることが今回の調査で明らかになりました。AIによる作成などコンテンツの数を容易に増やせるからこそ、その品質を保つ作成戦略が課題と言えます。
動画マーケティングへの投資は増加しており、今後さらなる成長が見込めるでしょう。次回は、オーガニックな動画投稿や広告動画の活用法など、動画マーケティングの実践的な側面にフォーカスして解説します。

♦︎2023年6月実施、SNS動画マーケティングの実態調査調査シリーズ
（第１弾）マーケターに聞く！SNS動画マーケティングの実態調査 ①：
https://www.capterra.jp/blog/4137/video-marketing-sns
（第２弾）オーガニック動画 vs 動画広告：その効果とトレンド：
https://www.capterra.jp/blog/4155/social-video-marketing-organic-advertising

本記事シリーズは、キャプテラが行った「SNS動画マーケティングの実態調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年6月9日から10日までの間に実施され、全国の企業でマーケティング戦略を担当する200名から有効な回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
・日本に居住していること
・企業のマーケティング・広告部門、または経営陣に所属していること
・広告、デジタルマーケティング、またはコンテンツ作成のいずれかの業務を担当していること
・所属する会社が動画コンテンツの制作に取り組んでいること
・主要なSNSプラットフォームでコンテンツの投稿や動画広告の実施を行っていること

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【中⼩企業のグローバル化の実態②】外国人従業員の割合が３割以上の企業は全体の4％

キャプテラ — Tue, 20 Jun 2023 18:10:04 +0900

【中⼩企業のグローバル化の実態②】
外国人従業員の割合が３割以上の企業は全体の4％

SaaSレビューサイトCapterra（キャプテラ）はこの度、日本の中⼩企業のグローバル化調査の第２弾として、グローバル人材の採用や社内での外国語の使用など組織内での国際化についてまとめました。

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「中小企業のグローバル化の実態 (2) 組織と人材の国際化」（https://www.capterra.jp/blog/3685/internationalization-smbs-organizational-changes）の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査に参加したのは、自社の国際事業に関与している経営層または管理職（以下「意思決定者」）の255名です。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、外国人従業員の割合が３割以上の企業は全体の4％
２、社内で外国語を話せる人の割合は1〜10％が半数以上
３、78％が英語の社内公用語化を検討していない
４、可能な限り日本製のソフトウェアを選びたい人の割合は58%

１、外国人従業員の割合が３割以上の企業は全体の4％本調査2回シリーズの第1回では、事業を海外に展開している中小企業の51％が新規の海外進出または取引を検討していることがわかりました。
会社のグローバル化には社内部からのグローバル化が必須と言えます。それで実際に日本の中小企業ではどれほどのグローバル人材を採用しているのでしょうか。

中小企業におけるグローバル人材・外国人労働者の採用状況
Q.「あなたの会社では、国際的な人材を採用していますか？」
・職場に外国籍の従業員がいる（40％）
・職場に外国語話者・海外生活経験者の日本人従業員がいる（25％）
・日本人の海外在住者をリモートワークで雇用している（16％）
・外国籍の海外在住者をリモートワークで雇用している（9％）
・国際的な人材を採用していない（30％）

本調査に参加した中小企業意思決定者の40％が、職場に外国籍の従業員がいると答えており、一見高い数字のように見えます。

しかし、その割合を聞いてみると全従業員の１割以下であることも明らかになっています。外国人従業員の割合が３割以上の企業は全体の4％に止まっており、関東地方だけをみると9％となっています。

外国人雇用の際の最大の課題として多く上がったのはこちらです。
・文化の違いによるコミュニケーションの課題（40％）
・ビザや労働許可などの手続きの煩雑さ（25％）
・言語の壁（24％）

２、社内で外国語を話せる人の割合は1〜10％が半数以上企業のグローバル化に欠かせない外国語の使用ですが、本調査では日本の中小企業には国籍に関係なく外国語を話せる従業員の割合がとても低いことがわかりました。回答者の半数以上である54％が、社内で日本語以外の言語を話せる人の割合は1〜10％と答えています。

部署別に外国語を話せる人の割合はこちらです。

外国語を話せる従業員が多い部署
Q1.「貴社に置いて、外国語を話せる従業員が多い部署はどこですか？」
・営業部（51％）
・マーケティング部（12％）
・開発部（11％）
・人事部（6％）
・経理部（4％）
・法務部（4％）
・研究部（3％）
・広報部（2％）
・その他（7％）

３、78％が英語の社内公用語化を検討していない日本の有名企業が数年前に英語の社内公用語化を実施し話題になりましたが、ここ最近の円安もあり再び議論が活発になっているようです。

本調査に参加した回答者の5％が、社内の公用語が英語であると回答していますが、残りのうち78％が英語の公用語化を「検討していない」、15％が「現在検討中」、8％が「過去に検討したことがある」としています。
また、現在英語公用語化を実施していないと答えた人のうち、英語公用語化に賛成しないとする人が半数以上いました。

４、可能な限り日本製のソフトウェアを選びたい人の割合は58% 多くの企業がグローバル化にともなってDX (デジタルトランスフォーメーション) を取り入れていますが、海外展開に関しては特に翻訳ツールや会議ツールを活用している中小企業が多いようです。
また、ソフトウェア製品を選ぶ際の基準として日本製をできるだけ選びたいと答えた人は全体の58％でした。

国際展開する中小企業のビジネスソフトの選び方
Q1.「自社で利用するビジネスソフトを選ぶ際に、日本製にこだわりますか？」
・日本製のソフトを選ぶようにする（37％）
・できれば日本製を選ぶが、やむを得ず海外製を選ぶことが多い（21％）
・海外製のソフトを選ぶようにする（3％）
・特にこだわりはない（38％）

という調査結果がでています。日本製ソフトウェア製品への信頼性や充実したサポート、日本語に対応していることが日本製品を好む理由としてあがりました。

しかし、特に海外進出を視野に入れている企業は、多くの言語で利用が可能だったり、手頃な価格で購入できる優れたSaaS製品のある海外製品を検討する価値もあると言えます。自社に適したSaaS選びには製品の「国籍」の枠を超えて評価することが重要です。

♦︎2023年3月実施、日本の中小企業のグローバル化実態調査シリーズ
（第１弾）海外事業展開の現況と課題：
https://www.capterra.jp/blog/3674/global-operations-of-japanese-companies
（第２弾）組織と人材の国際化：
https://www.capterra.jp/blog/3549/four-day-workweek-and-flexibility

本記事は、当社が実施した「日本の中小企業のグローバル化実態調査」の結果をまとめたものです。調査期間は2023年3月28日〜4月3日、全国の中小企業に勤める経営者や役職者に対してオンラインで実施しました。有効回答数は255人でした。以下の条件に合致する方を対象としました。
・日本在住者であること
・18歳以上、66歳未満であること
・2〜250人規模の中小企業の経営者、役員、または係長職以上の役職者であり、自社の海外事業を把握していること
・会社については、2023年4月の時点で設立してから4年以上経過していること

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
詳しくは、当社ウェブサイト、またはTwitter、LinkedIn、Facebook、YouTubeのページをご覧ください。

【この件に関するお問い合わせ先】
キャプテラ広報：gdmjapanmarketing@Gartner.com

【中⼩企業のグローバル化の実態①】海外展開している中小企業の64％が海外企業との取引有り

キャプテラ — Thu, 15 Jun 2023 16:21:50 +0900

【中⼩企業のグローバル化の実態①】
海外展開している中小企業の64％が海外企業との取引有り

SaaSレビューサイトCapterra（キャプテラ）はこの度、中⼩企業 (社員250⼈までの規模) に勤める経営層や管理職255⼈にオンライン調査を⾏い、よりグローバル化する経済環境の中で、⽇本の中⼩企業における海外展開の現況と課題をまとめました。

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「中小企業のグローバル化の実態 (1) 海外事業展開の現況と課題」（https://www.capterra.jp/blog/3674/global-operations-of-japanese-companies）の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。
調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。

本記事のポイント：
１、海外展開している中小企業の64％が海外企業との取引有り
２、現在の取引先第1位は中国、今後の取引先第1位はアメリカ
３、2022年度の海外売上高が前年比で増加した企業は33％
４、62%が行政の海外展開支援に満足

１、海外展開している中小企業の64％が海外企業との取引有り国内の市場規模が年々縮小傾向にある背景を受け、海外展開を視野に入れる中小企業が増えています。ビジネスを海外展開するために役立つSaaSツールを導入する企業も増えていますが、一方で原料不足や円安など近年の経済混乱が多くの影響を及ぼしていることも周知の事実です。

それでは現在、どれほどの企業が海外とビジネスを行っているのでしょうか？

中小企業における海外事業展開の形態
Q.「貴社はどのような海外事業展開を行なっていますか？」
・海外の企業と取引（64％）
・海外に拠点（28％）
・現地で製品やさ0ビスを提供（23％）
・製品やサービスをライセンス契約（12％）
・ECで海外向け販売（12％）
・その他（2％）

本調査では、海外事業を展開している中小企業の64％が現在海外の企業と取引していることが明らかになりました。

また、「ECで海外向けに販売している」と回答したのはわずか12％と低い数字となり、海外からのインターネット注文を受けることが容易になってきたにもかかわらず、国ごとに異なる関税や配送方法が歯止めをかけているようです。

２、現在の取引先第1位は中国、今後の取引先第1位はアメリカ

中小企業の事業展開先国・地域
Q1.「現在、主にどの国で海外展開を行なっていますか？」
・中国（45％）
・アメリカ（36％）
・韓国（25％）
・台湾（24％）
・タイ（21％）

Q２.「海外進出・取引を検討している主な市場をお答えください」
・アメリカ（39％）
・中国（22％）
・タイ（17％）
・ベトナム、インドネシア（15％）
・台湾、シンガポール、マレーシア（13％）

中国が日本にとって最大の貿易相手国であることはよく知られていますが、やはり本調査でも45％の中小企業が「現在中国と取引している」と回答し、1位になりました。海外展開を行う相手国としてアジア市場が人気のようです。

一方、今後取引を展開していきたい相手国としてはアメリカが39％で1位となり、中国は22％で2位でした。
また、本調査に参加しすでに海外展開していると回答した中小企業のうち51％が、新規の取引先を検討していると回答しました。原料不足や円安で混乱の多い経済の中でも、日本の中小企業は海外展開に積極的であると言えるでしょう。

３、2022年度の海外売上高が前年比で増加した企業は33％ 2022年度の海外売上高が前年と比べてどのように変わったか聞いたところ、33％が増加した、同じく33％が減少した、そして28％が変わりなしと回答しています。

経済状況の背景もありますが、日本の中小企業にとって海外展開はチャンスでもあり、課題でもあると言えるでしょう。また、2022年度の総事業における海外売上高の割合を聞いたところ、最も多かった回答が「約1%〜5%」と低い水準となっています。市場調査やリスクヘッジを細かく行い、適切な展開戦略と対策を練ることが重要です。

４、62%が行政の海外展開支援に満足中小企業の海外展開を後押しするため、現在は中小企業庁やJETRO、中小企業支援機構、東京都中小企業融資制度など様々な行政支援があります。しかし、本調査でこれら行政からの支援を受けたことがあると答えたのはわずか18％でした。

支援を受けたことがある人の中では、「とても満足している」または「満足している」が合わせて62％となりました。中小企業からの満足度が高い行政支援ですが、今後中小企業が期待している支援サポートは以下のようになりました。

中小企業が希望する海外展開支援
Q1.「サポートを受けるにあたって、どのような条件が重要だと思いますか？」
・補助金や助成金の案内や申請支援（41％）
・海外進出に必要な情報提供（40％）
・ビジネスマッチングやマーケット調査支援（25％）
・海外展示会やセミナーへの出展支援（23％）
・販路拡大支援や海外パートナー紹介（23％）
・出展支援や労働法や税務に関するアドバイス（18％）
・その他（2％）

行政からの支援を中小企業は高く評価している一方で、十分に認知・活用されていないことも明らかになりました。

まとめ
品質や技術面で強みを持つ日本の中小企業は、海外へのビジネス拡大に意欲的だとわかった一方で、その過程には市場情報の不足や法規制の複雑さ、グローバル人材の確保など様々な課題もあることが明らかになりました。
グローバル市場で更なるチャンスを掴むためには、これらの問題に慎重に向き合い解決策を探すことが必要です。次回は、「社内の組織的な国際化」についてまとめます。

♦︎2023年3月実施、日本の中小企業のグローバル化実態調査シリーズ
（第１弾）海外事業展開の現況と課題：
https://www.capterra.jp/blog/3674/global-operations-of-japanese-companies
（第２弾）組織と人材の国際化：
https://www.capterra.jp/blog/3549/four-day-workweek-and-flexibility

本記事は、当社が実施した「日本の中小企業のグローバル化実態調査」の結果をまとめたものです。調査期間は2022年3月28日〜4月3日、全国の中小企業に勤める経営者や役職者に対してオンラインで実施しました。有効回答数は255人でした。以下の条件に合致する方を対象としました。
・日本在住者であること
・18歳以上、66歳未満であること
・2〜250人規模の中小企業の経営者、役員、または係長職以上の役職者であり、自社の海外事業を把握していること
・会社については、2023年4月の時点で設立してから4年以上経過していること

Capterra（キャプテラ）について
SaaS / ソフトウェア製品の無料比較プラットフォームのCapterra（キャプテラ）は、1999年の創業以来、多くの中小企業をサポートしてきました。SaaS製品の検索や比較、そして検証済みユーザーレビューを閲覧して最適な製品選びにご活用ください。
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