法人別リリース

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ — Tue, 14 Apr 2026 10:35:37 +0900

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は4月13日に都内にて、医療を取り巻く構造変化を踏まえた新たな成長戦略を発表しました。

同社は、調剤薬局「そうごう薬局」を全国に展開し、患者接点として地域医療のハブを担う中核事業に加え、医療機関の開業・経営支援、医療人材の紹介・派遣、医療モールの開発、さらには病院内アメニティや業務支援など、医療機関の運営全体を支える多角的な事業を展開しています。単なる薬局会社ではなく、「医療機関を中心に、医療と生活をつなぐインフラを支える総合サービス企業」である点が特徴です。

これらの事業は、医療提供体制を構成するヒト・モノ・ハコを一体で支える構造となっており、医師・医療従事者の流動化、開業・承継、業務や経営の効率化、患者導線といった課題を横断的に解決してきました。

こうした事業基盤を背景に、本戦略では、分断された医療提供体制を「患者さんの人生に沿った医療の連続性」を軸に再設計し、持続可能な社会インフラとしての医療の再構築を目指します。

※写真左から、
・総合メディカル㈱　林田　壮一郎
・総合メディカルグループ㈱・総合メディカル㈱　代表取締役社長　多田　荘一郎
・社会医療法人一成会木村病院　院長　木村玄先生
・総合メディカル㈱　出森　慎一

■医療は持続可能性の限界に直面している
現在、医療現場は需要の増大に対し、人材・財源・供給能力のすべてに同時に制約がかかるという、これまでにない局面を迎えています。病院の過半数が赤字に陥り、医療従事者の地域偏在も解消されないなか、従来の「施設単位・量中心」の医療モデルは持続可能性の限界に直面しています。こうした変化は不可逆的であり、単一の施設で完結する従来の仕組みでは、社会インフラとしての機能を維持することが困難になっています。

■「治す医療」から、地域で「支え合う医療」への転換
こうした限界を突破するためには、急性期における「治す医療」を中心に最適化されてきた従来の設計から、患者さんの人生に沿って長期的に「支え続ける」設計へのパラダイムシフトが必要です。従来の急性期中心のモデルでは、退院後の慢性期や生活期のニーズを十分に支えきれず、結果として再発や再入院を繰り返す構造が生まれていました。

これからの時代、医療の価値は単なる機能回復にとどまりません。患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けるためには、医療機関同士が分断されたままではなく、地域全体でケアを分かち合い、共に支え合う仕組みが不可欠です。

さらに、医療提供体制とは、ヒト・モノ・ハコ（場所）がリアルタイムに最適に組み合わさることで機能する統合システムです。従来の個別最適の積み重ねでは限界があり、患者さんを中心に地域全体で最適化された医療提供体制への転換が求められています。

医療、介護、そして地域社会が一体となり、患者さんの人生に沿った医療の連続性を断絶させない「つながる構造」を構築することこそが、再発・再入院の抑制と生活の質の向上を実現し、医療費の膨張を抑え、患者さんと社会双方の持続可能性を確かなものにします。

■成長戦略：医療の連続性を実装する「地域医療支援プラットフォーム」
総合メディカルグループは、これらの事業基盤を活かし、この医療の「連続性」を社会に実装してまいります。

具体的には、医療機関の経営基盤を安定させるため、医療人材の紹介・派遣といった「ヒト」の支援に加え、医師同士をつなぐ独自のネットワークを基盤とした包括支援を推進します。これにより、医療人材の最適配置を実現し、医療提供体制の安定化に貢献します。

一方で、医療機器や医療材料、医薬品といった「モノ」の調達・配置を最適化するとともに、業務の簡素化・標準化・デジタル化を通じて非効率を解消し、医療資源全体の稼働率向上を実現します。

さらに、入院アメニティ事業や薬局事業を通じて得られる患者接点を起点に、「ハコ」を超えて、退院後の「そうごう薬局」での対人業務、在宅医療、さらには生活支援へとシームレスにつなげます。これにより、服薬管理を起点とした生活支援・見守りを含む包括的なケアを提供し、患者さんを中心とした地域医療の最適化を実現します。

また、地域医療の要である診療所に対しては、これらの基盤を活かし、新規開業における事業計画の策定から融資支援、不動産の開発・紹介、医療機器の導入までを一体的に支援するとともに、親族承継が困難なケースにおいては第三者承継（M&A）や開業後の経営支援を強化し、「よい専門医」が地域医療そのものに専念できる環境を整えます。

これらの取り組みを通じ、病院、医療モール、薬局といった各機能を有機的に結びつける「地域医療支援プラットフォーム」を構築し、患者中心の価値を提供することで、持続可能な医療の未来を支えてまいります。

総合メディカルグループ株式会社代表取締役社長多田荘一郎は次のように述べています。「私たちは、医療を『治す』完結型から、地域全体で『支え続ける』連続型へと再設計しなければなりません。個々の施設が孤立するのではなく、地域全体で『支え合う』構造への転換こそが、持続可能な未来を創ります。当グループは『地域医療支援プラットフォーム』を通じて、医師が志を全うでき、患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けられる社会インフラを支えてまいります。」
以上

総合メディカルグループについて
総合メディカルグループは、「医療を支え、より良い社会を共創する」という経営理念のもと、医師のキャリア支援、医業承継、医療モール開発から薬局運営、在宅医療支援までをワンストップで提供する、国内有数の医療総合支援企業グループです。全国に広がる多面的な医療接点を「共創プラットフォーム」として地域へ開放し、医療アクセスの持続と、患者さんを含む地域の人々の生活をシームレスに支える次世代の地域医療インフラの構築をリードしています。
設立： 1978年
社員数： 22,300人　（薬剤師：3,000人）
拠点数：調剤薬局約800店舗（ヘルスケア事業）ほか、医業支援拠点約100店、等
事業内容：医業経営コンサルティング、医療機関へのリース・レンタル、医師紹介・転職支援、医療人材派遣、調剤薬局の運営、介護・在宅医療支援等
公式サイト： https://www.sogo-medical.co.jp/
SNS： LinkedIn、Instagram、YouTube、Facebook　

総合メディカル、子会社ソム・テックの吸収合併完了

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:33:22 +0900

総合メディカルグループ株式会社の基幹事業を担う総合メディカル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎、以下「総合メディカル」）は、2026年4月1日付で、同社の100％子会社である株式会社ソム・テック（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：山﨑修、以下「ソム・テック」）を吸収合併したことをお知らせします。

本合併の背景と目的：未来の医療インフラ構築に向けて
我が国の人口構造の変化に伴い、地域医療を支えるクリニックの役割はかつてないほど重要性を増しています。一方で、建設コストの高騰、医療DXへの対応、人材確保、さらには後継者不在による医業継承問題など、開業および開業後の経営環境は年々高度化・複雑化しています。
従来の開業支援は、物件紹介や資金調達、設計施工など機能ごとに分断された「断片的な支援」が中心であり、医師自身が複数の専門家を横断して意思決定を行う必要がありました。しかし、この分断構造は、複雑化する環境下において意思決定の負担や非効率を生む要因となりつつあります。
総合メディカルは、これまで4,600件を超える開業支援で培った経営ノウハウに加え、自社においても薬局の設計・施工機能を有し、さらに医療モールの企画・開発を通じて、クリニック単体ではなく地域における医療提供拠点を面的に整備してきました。一方、ソム・テックは2,400件超の医療建築実績を通じて高度な専門設計・施工機能を蓄積しています。

本統合は、これらの機能を単に集約するものではなく、開業支援に留まらず、薬局・クリニック・医療モールを一体として捉えた「医療拠点開発能力」を強化するものです。これにより、事業計画の策定から設計・施工、開業後の経営支援、さらには医業承継に至るまで、医師のライフサイクル全体をシームレスに支える体制を構築します。
さらに今後は、自社薬局を起点とした支援に加え、PBMを通じて連携する外部薬局に対しても、開業支援や設計・施工、経営支援の提供を拡大していきます。

こうした取り組みにより、従来の自社内に閉じた最適化にとどまらず、地域における薬局ネットワーク全体の機能強化を図り、より広域での医療提供体制の高度化を実現します。
総合メディカルは、薬局・クリニック・医療モールを核とした拠点開発に加え、PBMネットワークを通じて外部プレイヤーとの連携を深化させることで、医師一人ひとりに寄り添う伴走型支援を強化するとともに、地域医療全体を支えるヘルスケア・プラットフォーマーとしての役割を一層強化してまいります。

統合によって実現する3つの提供価値
1.     医師への提供価値：意思決定の高度化と理想の具現化
コンサルタントと専門設計士が同一組織内で密に連携することで、事業計画と建築設計を一体として検討可能とし、複雑な意思決定を構造的に支援します。
これにより、医師が診療に専念できる環境を最短距離で実現します。

2.     患者さん・地域社会への提供価値：持続可能な地域医療基盤の構築
診療所の立ち上げ支援を起点に、自社薬局の展開、医療モールの企画・開発へとつながる拠点整備に加え、PBMを通じて連携する外部薬局ネットワークを拡張することで、地域に点在する医療資源を有機的に接続していきます。
これにより、個別最適な医療提供を超え、地域全体として持続可能な医療提供体制を構築するとともに、医療資源の創出・維持・承継を一体的に支える基盤を形成します。
総合メディカルは、拠点とネットワークを統合することで、地域医療を面的に支えるプラットフォームとしての役割を発揮してまいります。

3.     変化への対応：複雑化する医療ニーズへの統合的対応
医療DXの加速や感染症対策など、進化し続ける医療ニーズに対し、企画・設計・運営を横断した統合的な対応を可能とします。
効率的な動線設計や最新トレンドを取り入れた空間づくりを通じて、次世代のクリニックモデルの実現を推進してまいります。

本合併の概要
合併効力発生日：2026年4月1日
合併存続会社合併消滅会社名称総合メディカル株式会社株式会社ソム・テック代表者多田荘一郎山﨑修所在地東京都千代田区大手町１－７－２
東京サンケイビル28階福岡県福岡市中央区大名２－９－２３
プリオ福岡ビル２階
総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社　執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:15:00 +0900

執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は、今月以下の通り役員人事異動を行いましたのでお知らせします。

執行役員人事異動（2026年4月1日付）

氏名：鈴木一海
新職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　総合メディカル株式会社　経営管理本部長
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　経営戦略本部副本部長

氏名：石川陽介
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医療ソリューション事業本部長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　医業支援デジタル推進部長

氏名：出森慎一
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　株式会社文教　代表取締役社長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　株式会社文教　代表取締役社長

氏名：谷川由利子
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　エグゼクティブアドバイザー
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　管理本部長

氏名：下川友香理
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　シニアフェロー（参与）
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　ヘルスケアイノベーション本部長
　　　　ヘルスケア人財開発部長

■総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社
執行役員　経営管理本部長　
鈴木一海（すずきかずみ）

■学歴
明治薬科大学薬学部　卒業

■経歴
2001年に総合メディカルに入社、薬剤師として従事後、2013年より経営戦略本部にて新規事業の開発や経営企画に携わる。2022年より、経営戦略部部長。
2025年経営戦略本部副本部長。

総合メディカル株式会社
執行役員　医療ソリューション事業本部長
石川陽介（いしかわようすけ）

■学歴
立命館大学経済学部卒業

■経歴
2002年に総合メディカルに入社。関西、近畿地方を中心に営業として活躍。2015年名古屋支店長。
2021年、医業支援事業部門統括部長。2024年営業本部副本部長、2025年執行役員、事業開発本部長に就任。

総合メディカル株式会社
執行役員　医業支援事業開発本部長
株式会社文教代表取締役社長
出森慎一（いでもりしんいち）

■学歴
熊本学園大学経済学部卒業

■経歴
2002年、総合メディカルに入社。九州地区にて営業として活躍。2015年鹿児島支店長。
2021年より株式会社文教に出向。2022年株式会社文教代表取締役社長。
2025年、執行役員に就任。

以上

第15回日本臨床腫瘍薬学会学術大会（JASPO2026）に参画

総合メディカルグループ — Mon, 09 Mar 2026 19:00:00 +0900

総合メディカルグループ株式会社（本社：東京都千代田区／福岡県福岡市、代表取締役社長：多田荘一郎）は、2026年3月7日（土）〜8日（日）に福岡市で開催された「第15回日本臨床腫瘍薬学会学術大会（JASPO2026）」に参画しました。本大会では、当社執行役員の下川友香理が大会長を務め、「For precious life：がんに携わる薬局薬剤師・病院薬剤師のコラボレーション、患者の奏でる新しい旋律」をメインテーマに掲げ、地域医療の新たなあり方を提唱しました。

＜開会挨拶大会長：総合メディカル株式会社下川友香理＞

■背景と当社の取り組み：地域におけるがん医療の専門性向上
がん医療が外来・地域中心へと移行するなか、患者さんが住み慣れた地域で安心して生活できるよう、薬局薬剤師の役割はかつてないほど重要になっています。当社は全国約８００店舗のネットワークを活かし、疾患別専門薬剤師制度を導入してがん・糖尿病などのエキスパート育成を推進しています。現在、外来がん治療専門薬剤師16名、外来がん治療認定薬剤師3名が在籍しており、医療機関と密に連携しながら、患者さんとそのご家族に対する専門的なトータルサポートを実施しています。

■JASPO2026における発表と多角的な連携構築：地域医療の新たなあり方を提唱
総合メディカルグループは、本大会において、「薬局と病院の連携」という枠組みを超え、患者さんの人生をシームレスに支え続けるための多角的なアプローチを提示しました。

●「真の連携」に向けた提言とモデル構築大会長講演において総合メディカルグループの下川友香理は、急性期から外来、終末期に至るまで、専門性が途切れることなくつながる「真の連携」の重要性を強調しました。また、埼玉県における「拠点薬局」を介した連携メリットの検証や、千葉県柏市での専門医療機関連携薬局による事例など、各地域の実情に即した持続可能な「薬薬連携」モデルの構築と実践評価について、シンポジウムを通じて発信しました。

●患者さんの「本音」に寄り添う対話支援患者さんの声に潜む真の気持ちに気づくための「対話」を重視し、薬局が主催する「がん対話カフェ」について発表しました。薬剤師が単なる薬の提供者ではなく、患者さんの不安や生活に深く寄り添うパートナーとして機能するための支援のあり方で、総合メディカルで長らく取り組んでいるプロジェクトです。

「がん対話カフェ」の様子

●臨床知見の蓄積と研究への昇華日々の服薬指導から得られる「問い」を研究成果へと変える力を養うため、若手薬剤師による臨床研究への取り組みを推進しています。
フルキンチニブ服用患者への有害事象調査と服薬支援事例
オンライン資格確認システムを活用したレジメン情報の確認が与える影響調査
S-1（テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム）による眼の副作用に対する薬剤師の介入実態

●専門性を活かした個別化ケアの実践外来がん治療専門薬剤師による電話フォローアップを用いた他薬局利用者への支援や、異なる専門性を持つ薬剤師が連携して末梢神経障害に伴うインスリン手技不良に対応した事例など、高度な専門性を地域医療に還元する具体的な成果を多数報告しました。

総合メディカルグループでは、専門薬剤師の育成と多角的な外部連携をリードすることで、患者さん一人ひとりの「暮らし」に根ざした、これからの地域がん医療のスタンダードの構築をリードしています。

総合メディカル㈱　社員

■市民公開講座：心と体を元気にする地域への還元
大会2日目には、福岡サンパレスにて市民公開講座「心と体を元気にする体力づくり」を開催いたしました。第一部では専門医・薬剤師が「がんに負けないカラダ作り」をテーマに、ロコモ対策や骨の健康維持について講演。第二部ではTRFのSAM氏をゲストに迎え、自宅で無理なく取り組める「リバイバルダンス」のレクチャーを実施しました。会場では薬剤師による相談ブース「教えて！薬剤師さん」も設置され、専門知識を地域の皆様へ還元する場となりました。

＜SAM氏のコメント＞
地域の薬局は、薬を受け取るだけでなく、体調や生活習慣、食事など健康について気軽に相談できる、地域にとって身近な存在だと感じました。薬剤師の皆さんの専門知識に、人を元気にし、前向きな気持ちを引き出すダンスや音楽の力が加わることで、人々の健康づくりをさらに支えることができると思います。人生100年時代、自分の体を自分で動かす習慣を大切にし、年齢に関係なく元気に過ごしていきたいですね。

SAM氏の講演の様子

■医療と生活をシームレスに繋ぐ、地域医療のパートナーとして
総合メディカルグループは、がん医療で培った高度な専門性を、特定の一場面に留めることなく、予防から治療、そしてその後の生活維持に至るまで、患者さんの日常を途切れることなく支え続けることを目指しています。
本大会で提示した専門薬剤師による介入や対話重視の支援は、あらゆる疾患や健康課題に向き合う当社のスタンダードです。これからも全国のネットワークと専門知識を融合させ、病院での治療が生活の安心へと繋がるよう、患者さんとご家族が住み慣れた地域で自分らしく歩み続けるための最良のパートナーとして伴走し続けます。

熊本大学と総合メディカルグループ、医療人財のアップデートを起点とした包括的連携協定を締結

総合メディカルグループ — Mon, 09 Feb 2026 10:00:00 +0900

総合メディカルグループ株式会社

国立大学法人熊本大学（所在地：熊本県熊本市、学長：小川久雄）と総合メディカルグループ株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：多田荘一郎）は、このたび、日本の医療が直面する構造的課題の解決に向け、医療人財の育成・役割再定義を中核とした包括連携協定を締結しました。

本協定は、病院完結型から地域・在宅まで切れ目のない医療提供体制への転換が求められる中で、「人財のアップデート」こそが最大のボトルネックであるという共通認識のもと、大学の高度医療・研究の知見と、地域医療の現場を熟知した企業の実装力を融合し、現場で機能する医療モデルを構築することを目的としています。

（写真左から、熊本大学学長小川久雄、
　総合メディカルグループ㈱代表取締役多田荘一郎）

■ 背景：制度やDXだけでは解決できない「医療人財」の課題
日本は世界に類を見ないスピードで高齢化が進み、慢性疾患や在宅医療のニーズが急増しています。循環器疾患やがんといった社会的影響の大きい疾患領域では、急性期治療後の退院支援や在宅療養への円滑な移行が不可欠となっています。
一方で、医療・介護分野では深刻な人財不足や地域偏在が進み、多職種連携や人財育成が現場のニーズに追いついていないのが実情です。制度改革や医療DXが進展する中でも、それを活かす「人」の役割設計やスキルが十分にアップデートされていなければ、医療提供体制の持続性は確保できません。

■ 協定の概要と解決策：大学の「知」と現場の「実装」を融合
本協定では、熊本大学が有する高度医療・教育・研究の知見と、総合メディカルグループが全国で培ってきた地域医療ネットワーク、調剤薬局・在宅医療の現場知見、医師開業支援の経験を融合させ、以下の取り組みを中心に推進します。

●循環器・がん領域を軸とした多職種連携教育・人財育成モデルの構築
●退院後の服薬支援や在宅療養支援を含む、シームレスな医療・ケア体制の実装
●薬剤師をはじめとする医療人財の役割再定義とスキルアップ
●現場で検証・改善を重ねる「実装型モデル」の確立

熊本を実証フィールドとしながら、地域に根ざしたからこそ見える課題を丁寧に検証し、全国展開可能な医療人財・地域医療モデルとして日本全国へ展開していきます。

■ 今後の展望：熊本から日本の医療の未来へ
本協定を通じて、病院と地域、医療と在宅が有機的につながり、患者さんが安心して療養の場を移行できる社会の実現を目指します。また、医療人財一人ひとりが地域の中核として活躍できる、持続可能な医療提供体制の構築に貢献してまいります。

■ 代表者コメント
【国立学校法人熊本大学　学長　小川久雄】
「日本の医療は今、大きな転換点にあります。高度医療を担う大学として、研究成果を現場に還元し、地域医療の質向上にどう貢献できるかが問われています。総合メディカルグループとの連携により、教育・研究と現場実装を結びつけ、熊本から全国に発信できる新しい医療人財モデルを創出していきたいと考えています。」

【総合メディカルグループ株式会社　代表取締役社長　多田荘一郎】
「医療の未来を左右するのは、制度や設備ではなく、現場で患者さんを支える“人”です。私たちはこれまで地域医療の現場に寄り添ってきた企業として、人財の役割と育成を“実装できる形”でアップデートすることが必要だと考えてきました。本協定を通じて、熊本大学様の知見と当社の現場力を融合し、その答えを熊本から全国へ広げてまいります。」

法人別リリース

医療の構造転換に挑む 総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカル、子会社ソム・テックの吸収合併完了

総合メディカルグループ株式会社 執行役員人事に関するお知らせ

第15回日本臨床腫瘍薬学会学術大会（JASPO2026）に参画

熊本大学と総合メディカルグループ、 医療人財のアップデートを起点とした包括的連携協定を締結

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ株式会社　執行役員人事に関するお知らせ

熊本大学と総合メディカルグループ、医療人財のアップデートを起点とした包括的連携協定を締結