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早稲田大学に「バレエ学際研究所」を設置

早稲田大学 — Thu, 15 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月15日
早稲田大学
早稲田大学に「バレエ学際研究所」を設置世界で活躍するバレエダンサーと研究者が共創する研究拠点

学校法人早稲田大学（東京都新宿区、理事長：本間敬之、以下「早稲田大学」）は2026年10月1日、総合研究機構のプロジェクト研究所として「バレエ学際研究所」（以下、「本研究所」という）を設置しました。
本研究所には、世界で活躍するバレエダンサーや指導者、振付家、音楽家などの実践家と、人文・社会科学および自然科学の研究者が参画します。
第一線の実践家と研究者がともに研究を進め、身体芸術としてのバレエの創造と実践を多角的かつ重層的に探究します。

現役バレエダンサーなどの実践家が研究に参加
これまでのバレエ研究では、研究者が実践を外側から観察し、客観的に分析するアプローチが多く用いられてきました。こうして蓄積されてきた学術知と、ダンサーが実践で培ってきた知が交わることで、初めてたどり着ける理解があると考えられます。
　本研究所では、世界で活躍するバレエダンサーや指導者、振付家、音楽家などの実践家も参画し、研究者と同じ場で対話しながら、実践知と学術知を継続的に往環させ、協働して研究課題に取り組むことで、新たな知の創出を目指します。
早稲田大学だからこそ実現できる学際研究
本研究所は、総合研究機構による学内の垣根を超えた学際研究を実施できる場であることから、人間科学部・スポーツ科学部を本属とした研究者に加え、国内外で活躍する現役バレエダンサーや音楽家が参加します。
参画する研究者は、哲学や歴史を研究する人文学の研究者、教育や心理、社会や文化を研究する社会科学の研究者、身体運動や認知を研究する自然科学の研究者など、多様な専門分野にわたります。実践家と研究者がそれぞれの専門性や経験を生かしながら研究課題に応じて協働することで、従来の枠組みを超えたバレエ研究を展開します。
プロダンサーが学ぶ早稲田大学
現在、早稲田大学人間科学部eスクールには、国内外で活躍するプロバレエダンサーが多数在籍しています。
プロとしての活動を続けながら学ぶことができる環境の中で、学生たちは身体表現や教育、文化、人間科学などについて学びを深めています。中には卒業後も、本研究所の招聘研究員として研究を継続するプロバレエダンサーもいます。

岡野祐女（2025年卒）
ポーランド国立バレエ団
本研究所招聘研究員

奥平花（2026年卒）
ルーマニア国立ティミショアラ劇場バレエ
本研究所招聘研究員

中野伶美（在学中）
元シビウ劇場バレエ団

本研究所は、将来プロを目指す若いダンサーや、バレエを続けながら学びたい学生にとっても新たな学びの機会を創出します。
所長コメント

三浦哲都（みうらあきと）准教授バレエ学際研究所所長
本研究所は、身体と心、文化と社会が交わるバレエを通して、人間への理解を深め、踊るという営みに宿る価値を社会にひらくことを目指しています。
本研究所の最大の特徴は、第一線で活躍するダンサーや指導者と研究者が、ともに探究することにあります。実践を外側から捉える視点と、実践者の内側にある感覚や経験を重ね合わせることで、初めてたどり着ける知があると考えています。
学術と実践の双方に新たな知を生み出し、バレエに取り組む方々、そしてこれから進路を考える若い世代にも開かれた研究拠点を築いていきます。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体の理論模型を構築

早稲田大学 — Wed, 14 Oct 2026 14:00:00 +0900

【発表のポイント】
キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、有機キラル分子と無機骨格を組み合わせた有機無機ハイブリッド材料で、素材の選択によって電子構造と光学特性が多彩に変化します。
複雑な結晶構造を持つこの物質群について、結晶の対称性を手がかりに理論模型を構築し、電子構造の主要な特徴を少数の要素で再現できることを示しました。
電子のスピンの向きに応じてエネルギーが分かれる現象（スピン分裂）について、その起源となる要素を特定しました。キラル結晶の右手型・左手型の違いは、スピンに関わる要素の符号を一斉に入れ替えることに対応します。
今後の目標は、この模型に光との相互作用を取り入れ、キラルな構造に由来する特徴的な光応答の仕組みを解明することです。これは、光センサーや光発電デバイスの開発にも貢献すると期待されます。

自身とその鏡像が重ねられない構造をキラル※1な構造といいます。右手と左手はキラルな構造の代表例です。キラルな結晶構造の右手型と左手型の違いは、結晶内部の電子の性質に顕著な影響を与えます。早稲田大学高等研究所の大湊友也（おおみなとゆうや）准教授、東北大学金属材料研究所の古川哲也（ふるかわてつや）助教、早稲田大学理工学術院の石井あゆみ（いしいあゆみ）教授、東京理科大学先進工学部の伊藤哲明（いとうてつあき）教授らの研究グループは、有機無機ハイブリッド※2材料であるキラルな一次元ペロブスカイト半導体※3の電子構造※4を、少数の要素で読み解く理論模型※5を構築しました。結晶の対称性を手がかりに、第一原理計算※6で得られた電子状態の主要な特徴を再現し、電子のスピン※7に応じてエネルギーが分かれる現象（スピン分裂）について、その起源となる要素の役割を明らかにしました。本論文は、アメリカ物理学会発行の学術誌『Physical Review Research』に2026年10月7日付(現地時間)で公開されました。

図１　本研究の対象と理論模型。
左は素材となる有機キラル分子（1-フェニルエチルアミン、略称PEA）と、鉛・ヨウ素からなる無機成分です。中央は、これらが組み合わさってできたキラルな結晶（R-PEA）PbI₃の構造です。右は、その電子構造を記述する理論模型で、結晶の対称性を保ったまま単純化し、繰り返しの単位の中に対称性で結ばれた4つのサイトを置き、それぞれにキラルな部品を配置しています。各部品に付けた矢印は、サイトごとの向きの違いを表します。

（１）これまでの研究で分かっていたこと
キラルな構造は自然界にありふれています。私たちの右手と左手をはじめ、アミノ酸や糖、多くの医薬品の分子にも現れ、生物学、化学、物理学のいずれの分野にも登場します。例えば、タンパク質を構成するアミノ酸には右手型と左手型がありますが、生命はそのうち一方の型を選択的に利用しています。このような偏りが化学的にどのように生じうるのかは、長年の謎とされてきました。2026年のノーベル化学賞は、「不斉有機合成における非線形効果と自己触媒作用の発見」により、フランスのアンリ・カガン氏と、硤合憲三（そあいけんそう）東京理科大学栄誉教授に授与されることが発表されました。両氏は、一方のキラリティだけがそろった状態が化学反応によって自発的に生じうることを示し、この謎の解明に貢献しました。

固体物理学では、結晶の中を運動する電子の性質を調べます。結晶中の電子の振る舞いは、原子の並び方、すなわち結晶構造の対称性に強く影響されます。では、結晶構造そのものがキラルなとき、右手型か左手型かの違いは電子の運動にどのような影響を与えるのでしょうか。この問いは、近年大きな関心を集めています。固体物理学がこれまで主に扱ってきたのは無機結晶であり、キラルな結晶の研究も無機結晶を中心に進められてきました。しかし無機結晶では、右手型と左手型を系統的に作り分けることが難しく、素材を変えて電子構造を制御することも容易ではありません。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、有機キラル分子と、鉛とヨウ素からなる無機骨格とを組み合わせた有機無機ハイブリッド材料です。化学の分野では、有機キラル分子の右手型と左手型の一方だけを取り出したり、作り分けたりする技術が発達しています。こうして得た有機キラル分子を素材として用いれば、結晶構造のキラリティを制御できます。また、有機キラル分子の種類を変えると、無機骨格の並び方や結晶の対称性が変わり、電子構造や光に対する応答も大きく変化します。さらに、この材料には鉛やヨウ素という重い元素が含まれています。重い元素では、電子の運動とスピンを結びつける「スピン軌道相互作用」※8が強く働きます。そのため、キラルな構造と電子のスピンの関係を調べるのに適しています。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、これまで、デバイスへの応用を目指した研究が盛んに行われてきました。本研究グループの石井教授らは、一次元らせん構造を持つペロブスカイト素子で、円偏光※9の回転の向きを電流値として検出できることを示しました（A. Ishii, T. Miyasaka, Sci. Adv. 2020, 6, eabd3274）。さらに、らせん鎖の配列を制御した結晶では、光を当てると結晶の内部に大きな電圧が生じることも実証しました（A. Ishii et al., Angew. Chem. Int. Ed. 2025, 64, e202424391）。どちらの研究も、キラルな構造と光応答が密接に結びつくことを示しています。こうした光応答が電子のどのような性質から生まれるのかを理論的に理解するには、結晶中の電子状態を明確に記述する必要があります。

実験に加えて、計算によって電子構造を調べる研究も進められてきました。本研究グループは先に、この材料の第一原理計算を行い、エネルギーバンドの端（バンド端※10）付近の電子状態が主に鉛とヨウ素に由来することを示しました。加えて、スピンの向きに応じてエネルギーバンドが分裂することも明らかにしました（T. Furukawa et al., arXiv:2607.00933）。

一方で、いまだに解決されていない課題も残されています。第一原理計算で詳細な電子構造を明らかにすることはできましたが、その特徴を生みだしている最小限の要素が何であるかまでは、直接的に明らかにすることはできていません。この要素を特定できれば、キラルな構造と物理現象の関係について理解が深まります。さらに、光応答を理論的に解明するための土台にもなります。こうした理解は、キラルな材料をデバイスに応用する新たな道筋にもつながります。

そこで本研究グループは、できるだけ単純な理論模型を作り、電子構造の特徴を捉える最小限の要素を明らかにしたいと考えました。近年の固体物理学では、実験、第一原理計算、理論模型を組み合わせることで多角的な理解を深める研究手法が定着しています。しかし、キラルな一次元ペロブスカイト半導体については、結晶の対称性を保ちながら単純化した理論模型を構築し、電子構造を説明する試みは、これまで行われていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
本研究では、キラルな一次元ペロブスカイト半導体（R/S-PEA）PbI₃を対象に、結晶の対称性を満たす理論模型を構築しました。少数の要素からなる理論模型でエネルギーバンドの全体的な形をとらえるとともに、バンド端付近ではスピン分裂の大きさまで再現することに成功しました。さらに、そのスピン分裂の起源となる要素を特定しました。

理論模型では、結晶の繰り返しの最小単位の中に、対称性によって互いに結ばれた4つのサイトを置き、それぞれにキラルな部品を配置しました。ここでいうキラルな部品とは、結晶を分割して捉えたときの、ひとつのかたまりのことを示します。個々の原子を一つずつとらえるのでなく、有機キラル分子と無機骨格をまとめて一つと扱います。注目する電子状態は、それぞれの部品に割り当てています。そして、各部品の間を電子が飛び移る過程に基づいて電子構造を記述します。

伝導帯と価電子帯について、それぞれ電子の飛び移りを特徴づけるパラメータを調整し、先行研究の第一原理計算と比較しました（図２）。エネルギーバンドの概形がよく一致しており、さらにバンド端付近ではスピン分裂の大きさも再現できていることが読み取れます。

図２　理論模型（赤）と第一原理計算（灰色）によるエネルギーバンドの比較。
横軸は結晶中の電子の運動量で、ΓやXなどの記号は、結晶の対称性で決まる代表的な運動量の点を表します。上段が伝導帯、下段が価電子帯を示しており、バンドギャップに相当するエネルギー領域は省略しています。右の2枚は、バンド端付近を拡大したものです。矢印はスピンの向きを表し、上向きと下向きは互いに逆向きのスピンに対応します。

電子はスピンを持つため、飛び移りやすさがスピンの向きによって変わることがあります。このスピンに依存する飛び移りを詳しく調べたところ、理論模型上でスピン分裂の起源となる要素が、伝導帯と価電子帯とで異なることが分かりました。無機骨格がらせん状につながった鎖に沿った飛び移りのうち、伝導帯では隣り合う部品間の飛び移りが、価電子帯では一つ飛ばしの飛び移りが主に効いています。

また、スピンに関わる要素の符号を一斉に入れ替えると、スピンの向きのパターンも反転し、鏡像にあたる結晶構造の結果を再現できることを示しました。キラルな結晶の右手型と左手型の違いが理論模型のどこに現れるのかを、具体的に解明したことになります。キラルな構造と電子の性質を結ぶ関係を、最小限の要素の組み合わせとして記述することに成功しました。これは、複雑な結晶の電子構造であっても、その主要な特徴は少数の要素から理解できることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
今回の理論模型は、結晶構造の対称性が許容する要素だけで構築されています。そのため、この枠組みを他のキラルな物質にも適用できると考えられます。物質ごとにパラメータを調整することで、その物質の性質を定量的に評価できます。また、各要素の役割を比較することで、物質を横断した統一的な理解につなげることができます。理論構成が明快で計算の負担も小さいため、有機無機ハイブリッド材料の研究に広く適用できると期待されます。キラルな構造は、電子のスピンの向きや、光の振動が回る向き（円偏光）といった性質と深く結びついています。今回構築した理論模型は、どの要素がこれらの結びつきを生みだしているのかを具体的に議論するための出発点になります。こうした理解が進むことで、材料が持つ、光とスピンを結びつける性質を引き出し、素子の機能として活かす道が見えてきます。キラルな材料をめぐる研究は、物質科学や光科学からエレクトロニクスに至るまで、幅広い分野に広がっています。応用先として、光を電気に変える光発電デバイス、光を見分ける光センサー、光でスピンを操る素子（光スピントロニクス）などが考えられます。本研究が、そうした次世代技術を支える土台のひとつになることを期待しています。

（４）課題、今後の展望
今後は、今回構築した理論模型を用いて、光応答の計算に取り組みます。具体的な計算対象は2つあります。ひとつは、右回りと左回りの円偏光で光の吸収が異なる円二色性※11です。もうひとつは、光を当てると結晶の内部に電圧が生じるバルク光起電力効果※12です。いずれもキラルな一次元ペロブスカイト半導体で報告されてきた現象であり、これらを計算することで、結晶構造のキラリティがどのように光応答へ影響するのかを系統的に調べられると考えています。そのためには、理論模型に光との結びつきを組み込む必要があります。また、理論模型そのものにも改良の余地があります。今回の理論模型はバンド端付近を重点的に記述しているため、そこから離れた領域では、エネルギーやスピンの偏りの大きさに第一原理計算とのずれが残ります。今後は、扱う対象に応じて必要最小限の要素を追加しながら、簡潔さを保ちつつ、再現性との両立を図ります。

（５）研究者のコメント
光を使って電子を自在に操るという大きな目標に向けて、キラルな構造は有力な手がかりだと考えてきました。今回の研究では、物理・化学、理論・実験の専門家が協働することで、複雑なキラル結晶の電子構造を少数の要素で読み解く土台をつくることができました。次は、この土台の上で光とキラルな構造の関係性を探求します。「光」と「キラル」をキーワードに研究者の交流を広げ、次世代の光技術の発展に貢献します。

（６）用語解説
※1　キラル
右手と左手のように、ある構造とその鏡像を重ね合わせることができない性質を持つことを「キラルである」といい、「キラルな構造」「キラルな結晶」のように用います。この性質自体はキラリティと呼ばれます。
※2　有機無機ハイブリッド
炭素を骨組みとする化合物を有機物、それ以外の物質を無機物と呼びます。プラスチックや多くの医薬品は有機物、金属や鉱物は無機物です。有機無機ハイブリッドは、この両者を組み合わせた材料を指します。本研究の材料では、有機物である分子と、鉛とヨウ素からなる無機物の骨格が組み合わさっています。
※3　一次元ペロブスカイト半導体
鉛をヨウ素が取り囲んだ八面体が、らせん状につながることで一次元の鎖をつくり、その周囲を有機分子が取り囲む結晶です。「一次元」は無機の骨格のつながり方を指し、結晶全体は鎖が集まった立体構造を持ちます。半導体は、光を吸収して電気を生んだり、電気を流して光を出したりできる物質で、シリコンを代表として太陽電池やLED、集積回路に使われています。
※4　電子構造
結晶中で電子が取り得るエネルギーと、それぞれのエネルギーに対応する電子の状態をまとめて指す言葉です。本研究では、エネルギーバンド、スピン分裂、スピンの向きの偏りに着目しています。
※5　理論模型
第一原理計算が、原子の種類と結晶構造を与えて電子構造を求めるのに対し、理論模型は、着目する現象に影響を与える要素を見極めて抽出し、簡潔な数式として表したものです。数式に含まれる数値は、第一原理計算の結果に合わせて決めます。要素が少ないため、各要素の役割が明確になるという利点があります。本研究では、電子が結晶中のサイトの間を飛び移る過程で電子状態を表す模型を用いており、このような模型は強束縛模型（タイトバインディングモデル）と呼ばれます。
※6　第一原理計算
原子の種類と結晶構造を与えるだけで、実験によって得た数値を使わずに、量子力学の基本法則から電子構造を計算する手法です。本研究では、密度汎関数理論（DFT）に基づく既報の計算結果を参照しています。
※7　スピン
電子が持つ、小さな磁石としての性質です。上向きと下向きの2通りの向きを取り、その向きによって電子状態のエネルギーが分かれることを、スピン分裂と呼びます。
※8　スピン軌道相互作用
電子の運動とスピンの向きを結びつける相互作用です。この相互作用によって、電子がどちらへ動くかに応じて、スピンの向きやエネルギーが変化します。原子核の電荷が大きく重い元素ほど強く働き、特に鉛のような元素では顕著に現れます。
※9　円偏光
光は、電場が振動しながら進む波です。その電場の振動方向が、光の進む向きに対して円を描くように回る光を円偏光と呼びます。円偏光には右回りと左回りがあり、キラルな構造を持つ分子や結晶は、それぞれの円偏光に対して異なる応答を示します。
※10　バンド端
原子がひとつだけの場合、電子が取り得るエネルギーは離散的な値に限られます。一方、原子が多数集まって結晶を形成すると、帯のように広がります。これを「エネルギーバンド」と呼びます。半導体では、電子が満たされているバンド（価電子帯）と、その上にある電子が入っていないバンド（伝導帯）との間に、電子が存在できない領域があります。価電子帯の上端と伝導帯の下端を「バンド端」と呼びます。
※11　円二色性
右回りの円偏光と左回りの円偏光とで、物質による光の吸収されやすさが異なる現象です。キラルな分子や結晶で現れ、分子や結晶の構造が右手型か左手型かを判別する手段として広く利用されています。
※12　バルク光起電力効果
光を当てることで電圧が生じる現象のうち、異なる材料を接合した界面を使わず、結晶内部だけで電圧が生じる現象を指します。一般的な太陽電池は接合の界面を利用しますが、この現象では結晶そのものが持つ対称性の低さによって電圧を生み出します。

（７）論文情報
雑誌名：Physical Review Research
論文名：Single-orbital tight-binding model for chiral one-dimensional hybrid organic-inorganic lead halide perovskites
論文名：キラルな一次元有機無機ハイブリッド鉛ハライドペロブスカイトの単一軌道強束縛模型
執筆者名（所属機関名）：大湊友也*（早稲田大学高等研究所・准教授）、古川哲也（東北大学金属材料研究所・助教）、石井あゆみ（早稲田大学理工学術院先進理工学部化学・生命化学科・教授）、伊藤哲明（東京理科大学先進工学部物理工学科・教授）＊印は責任著者。筆頭著者は大湊友也。
受理日：2026年9月1日
掲載日時（現地時間）：2026年10月7日
掲載URL：https://journals.aps.org/prresearch/abstract/10.1103/vw7v-y192
DOI：10.1103/vw7v-y192

（８）研究助成
研究費名：科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業 CREST
研究課題名：一次元有機無機ハイブリッドらせんナノ物質による近未来光デバイス技術の創出
課題番号：JPMJCR23A1
研究代表者名（所属機関名）：石井あゆみ（早稲田大学）
研究費名：JSPS科研費挑戦的研究（萌芽）
研究課題名：フェロアキシャル秩序が創発する特異交差応答
課題番号：JP23K17659
研究代表者名（所属機関名）：古川哲也（東北大学）
研究費名：JSPS科研費基盤研究（B）
研究課題名：散逸を伴う外場により誘起される電子スピン－核スピン複合非平衡偏極
課題番号：JP25K00963
研究代表者名（所属機関名）：伊藤哲明（東京理科大学）
研究費名：JSPS科研費基盤研究（C）
研究課題名：キラル結晶構造を有するトポロジカル半金属における非線形光学の理論
課題番号：JP26K06985
研究代表者名（所属機関名）：大湊友也（早稲田大学）
研究費名：JSPS科研費学術変革領域研究（A）『フォトキネティシズム：励起現象のマルチスケール速度論と革新的光機能』
研究課題名：有機無機ハイブリッドによるスピン偏極制御と光スピントロニクスへの応用
課題番号：JP26H00378
研究代表者名（所属機関名）：石井あゆみ（早稲田大学）
研究費名：早稲田大学特定課題研究助成費
研究課題名：キラル物質における電子状態および光学応答の理論
課題番号：2026C-668
研究代表者名（所属機関名）：大湊友也（早稲田大学）

福島県がF-REIと連携して「CEATEC 2026」に出展

福島県 — Wed, 14 Oct 2026 13:00:00 +0900

2026年10月14日
福島県
福島県がF-REIと連携して「CEATEC 2026」に出展福島イノベ構想とF-REIが連携し、10月13日（火）から4日間、幕張メッセで展示コンファレンスで福島の新産業創出への挑戦・将来性を議論

　福島県は、東日本大震災及び原発事故で失われた浜通り地域等の産業基盤を回復するため、国家プロジェクトである「福島イノベーション・コースト構想」の下で、新産業創出に向けた企業誘致に取り組んでいます。
　また、国が設立した福島国際研究教育機構（以下、F-REI）では、世界トップ水準の研究開発と、その研究成果の産業化を目指して取り組んでいます。

　今般、10月13日（火）から16日（金）まで幕張メッセで開催されている国内最大級の産業展示会「CEATEC 2026」において、福島県とF-REIは共同でブースを出展しております。さらに初日の13日（火）には、「福島で試せ。世界を変えろ。ー福島イノベ構想とF-REIが拓く、スタートアップの新たな挑戦フィールド」というテーマでトークセッションを開催しました。

　トークセッションでは、福島県浜通り地域等で研究開発・実証・事業化に取り組む企業や関係者らが登壇し、福島を挑戦の場に選んだ背景の紹介のほか、F-REIが見据える産業化や、企業・スタートアップとの連携の可能性について議論しました。

　福島県・F-REIの共同ブースは10月16日（金）までの4日間出展。新たな技術の実証フィールドを探している企業やスタートアップ、研究機関の皆さまに向け、福島県浜通り地域等で活用できる実証環境や研究開発の取り組み、企業支援などを紹介しています。

共同ブース概要会期
2026年10月13日（火）～16日（金） 10:00〜17:00
会場
幕張メッセ一般展示エリアホール7　ブース番号7H318
出展者
福島県
展示内容
福島イノベ構想・F-REIの概要、支援制度のパネル展示、ロボットのデモ展示
来場方法
入場無料（全来場者事前登録制） https://www.ceatec.com/ja/

　多様な先端技術を持つ企業が集うCEATEC 2026への出展を通じて、首都圏等の企業関係者に対して、福島県における実証フィールドとしての魅力や新たな事業展開を支える支援制度の紹介など、福島県において新たなビジネスチャンスに挑戦するきっかけとしていただきたいと考えております。

福島イノベ構想とF-REIについて　福島イノベーション・コースト構想（以下、福島イノベ構想）は、東日本大震災及び原子力災害により甚大な被害を受けた福島県浜通り地域等において、新たな産業基盤の構築を目指す国家プロジェクトです。企業の研究開発や実証、事業化を支援し、地域から新たな産業を生み出す取り組みを進めています。

　福島国際研究教育機構（F-REI）は、福島復興再生特別措置法に基づき、2023年に福島県浪江町に設立された研究教育機関です。福島をはじめとする東北の復興に貢献するとともに、我が国の科学技術力・産業競争力の強化を牽引する「創造的復興の中核拠点」を目指して、廃炉やロボットなど福島の強みを活かした５つの研究開発分野において、研究開発の産業化を目指しています。

【公式サイト】
福島イノベーション・コースト構想推進課：https://www.pref.fukushima.lg.jp/sec/11015e/
F-REI：https://www.f-rei.go.jp/
福島イノベーション・コースト構想推進機構：https://www.fipo.or.jp/　
※福島イノベーション・コースト構想推進機構は、福島イノベ構想を推進する中核機関です。

01　企業の挑戦を後押しする、福島の環境を紹介　福島県・F-REI共同ブースでは、福島イノベ構想による企業支援や実証環境と、F-REIで進められている研究開発を、パネルや遠隔操作技術の実機の展示を通じて紹介しています。

ブースの見どころ ● 福島の実証環境と研究拠点
国内最大級のロボット・ドローンの研究開発拠点である福島ロボットテストフィールド（RTF）と、2030年度末までの順次共用開始を目指して整備が進められているF-REI施設のイメージを紹介します。

● 挑戦の段階に応じた「サポート体制」
事業アイデアを磨く段階から、研究開発・実証、事業化・企業立地まで、各フェーズで活用できる支援制度や取り組みを分かりやすく案内します。

●実機で見るF-REIの「ロボット技術」
F-REIで開発中のリアルハプティクス技術(※)を用いたロボットによるデモを実施。F-REIで研究開発・実証が進むロボット分野の技術を体感できます。　　　　　　　　　　　　　　　　
※ロボットや機械に「力加減」の感覚をリアルタイムで伝え、人間の手のようにしなやかな接触動作や感触の送受信を可能にする技術

　会場では福島県、公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構、F-REIの担当者が常駐し、研究開発・実証に活用できる各種支援や、F-REIの研究状況・連携について説明します。

02　コンファレンスレポート｜福島での実証から、次の産業をどう生み出すか　初日の10月13日（火）には、展示会場Eステージにてコンファレンス「福島で試せ。世界を変えろ。―福島イノベ構想とF-REIが拓く、スタートアップの新たな挑戦フィールド―」を開催。大熊インキュベーションセンターインキュベーションマネージャーの黒田敦史氏、大熊ダイヤモンドデバイス株式会社代表取締役社長の星川尚久氏、Zip Infrastructure株式会社代表取締役CEOの須知高匡氏、福島国際研究教育機構（F-REI）理事（研究開発管理）の江村克己氏、公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構産業集積部長の小林正典氏が登壇しました。

　コンファレンスでは、福島を拠点に事業を展開する企業、支援機関、研究機関のそれぞれの立場から、福島で事業に取り組む背景や、実証・事業化に向けた環境について意見を交わしました。

　「なぜ、挑戦の場所に“福島”を選んだのか？」というテーマでは、星川氏が、福島第一原子力発電所の廃炉現場は、放射線などの影響がある極めて過酷な環境であり、そこで技術を試し、課題を乗り越えることができれば、宇宙や深海などほかの厳しい環境への展開にもつながるとして、研究・実証の場としての福島の価値を語りました。

　須知氏は、大規模な交通システムの実証場所を探す中で福島とつながった経験を紹介し、実証や実験を積極的に受け入れる地域の土壌や、自治体の対応の速さを福島の魅力として挙げました。また、屋外での実験を行いやすい気候も、実証フィールドとしての強みだと述べました。

　続く「『福島だからこそ』と思うこと」というテーマでは、黒田敦史氏が、研究開発から事業化まで各段階に応じた支援制度に加え、震災によって一度「ゼロ」からの再出発となった地域だからこそ、新たな挑戦に取り組める点を福島の特徴として説明。また、各地に支援機関があり、企業の挑戦を伴走して支える環境が整っていると話しました。

　江村氏は、廃炉や農業をはじめ福島が抱える課題に向き合うことは、世界に例のない最先端の研究につながると指摘。そこで生まれた成果は産業化だけでなく、世界各地が抱える課題の解決にも展開できる可能性があるとし、復興の途上にある地域に多様な人材が集まることで、新たなイノベーションを生み出せるとの考えを示しました。

　こうした議論を通じて、福島が技術を試すだけの場ではなく、企業・研究機関・支援機関、地域が連携しながら、その先の社会実装や事業化、新たな産業の創出を目指す挑戦の場であることが共有されました。そのほか、実際に福島で事業に取り組む中で感じる地域の魅力や、浜通りで働くことについても話題が広がり、事業環境だけにとどまらない魅力にも言及がありました。

03　イノベ地域の企業とつながる。2027年1月～2月の間に企業交流会を実施予定　福島イノベ構想の舞台となる「イノベ地域」※では、企業立地459件、福島ロボットテストフィールド（RTF）での実証・施設活用1,421件が行われるなど、企業やスタートアップによるさまざまな挑戦が動き出しています。（立地件数（市町村別）及びRTFでの実証・施設活用事例は2026年３月末時点）

　コンファレンスの締めくくりには、福島県企画調整部福島イノベーション・コースト構想推進課の黒田洋介課長が、登壇者の話を受け、「福島で試せ。世界を変えろ。」というテーマに触れながら、すでに福島で挑戦を始めている企業や研究機関に続く、新たな挑戦を呼びかけました。

　また、福島県では、2027年1月～２月の間に首都圏のスタートアップ企業を対象とした企業交流会を開催予定です。有識者による講演や、企業・支援機関等との交流を通じて、福島での実証や研究開発、事業展開に関心を持つ企業とイノベ地域との新たな接点をつくり、具体的な連携につなげていきます。

※イノベ地域：福島県浜通り地域等の15市町村（いわき市、相馬市、田村市、南相馬市、川俣町、広野町、楢葉町、富岡町、川内村、大熊町、双葉町、浪江町、葛尾村、新地町、飯舘村）。

高い心肺体力が遺伝的要因による乳がん発症リスク上昇を抑える可能性

早稲田大学 — Wed, 14 Oct 2026 11:00:00 +0900

2026年10月14日
早稲田大学
高い心肺体力が遺伝的要因による乳がん発症リスク上昇を抑える可能性
発表のポイント
●英国の大規模バイオバンク「UK Biobank」に登録された閉経後女性15,199名のデータを用い、心肺体力と乳がんの多遺伝子リスクスコア（polygenic risk score：PRS）が将来の乳がん発症とどのように関連するかを検討
●10.7年間の追跡期間中に547名が乳がんを発症。心肺体力およびPRSと乳がん発症との関連を個別に解析した結果、高い心肺体力は乳がん発症リスク低下と関連し、高いPRSは乳がん発症リスク上昇と関連
●心肺体力とPRSを組み合わせて乳がん発症との関連を解析した結果、心肺体力が高い閉経後女性では、高PRSに伴う乳がん発症リスクの上昇が小さいことが明らかに
早稲田大学スポーツ科学学術院の谷澤薫平（たにさわくんぺい）准教授、渡邉大輝（わたなべだいき）招聘研究員、西安交通大学（中国）の孫暁敏准教授らの研究グループは、英国の大規模バイオバンク「UK Biobank」※1に登録された閉経後女性15,199名のデータを用い、心肺体力※2が高い閉経後女性では、遺伝的要因による乳がん発症リスクの上昇が小さいことを明らかにしました。本研究成果は『Medicine & Science in Sports & Exercise』（論文名：Cardiorespiratory fitness, polygenic risk, and breast cancer in postmenopausal women: a prospective cohort study）にて、2026年10月6日（火）にオンラインで掲載されました。

(1)これまでの研究で分かっていたこと（科学史的・歴史的な背景など）
乳がんは女性において世界で最も多く診断されるがんであり、その発症には生活習慣、肥満、生殖・ホルモン関連因子など、さまざまな要因が関与しています。また、乳がんには遺伝的要因も強く関与しており、ゲノムワイド関連解析※3により乳がん発症と関連する多数の遺伝子多型が同定されています。近年では、これら多数の遺伝子多型の影響を統合した多遺伝子リスクスコア（polygenic risk score：PRS）※4を用いることで、個人の遺伝的な乳がん発症リスクを評価できるようになってきました。
一方、心肺体力は、全身持久力とも呼ばれ、運動時に酸素を取り込み、全身に運搬し、利用する能力です。心肺体力は習慣的な身体活動・運動の影響を受けるとともに、心臓や肺など複数の臓器・生理機能を反映します。これまでに行われた前向きコホート研究※5により、心肺体力が高い人ほど乳がん発症リスクが低いことが報告されています。

(2)今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
遺伝的要因や心肺体力が乳がん発症リスクと関連することは明らかにされていますが、これらを同時に評価し、その組み合わせと将来の乳がん発症との関連を検討した研究はこれまで行われてきませんでした。そのため、「心肺体力の高さによって、遺伝的要因と乳がん発症との関連が異なるか？」といった、乳がん発症に対する心肺体力と遺伝的要因の交互作用※6は十分に理解されていません。
そこで研究チームは、英国の大規模バイオバンク「UK Biobank」のデータを用いた前向きコホート研究を行い、心肺体力と乳がんの遺伝的リスクの組み合わせが、乳がん発症とどのように関連するかを検討しました。乳がんの発症には女性ホルモンや生殖に関連する要因が深く関わっており、そのリスク構造は閉経前後で異なる可能性があるため、本研究では対象を閉経後女性15,199名に限定しました。心肺体力は、自転車エルゴメーターを用いた最大下運動負荷試験から推定した最大酸素摂取量（VO₂max）によって評価しました。また、乳がんに関連する多数の遺伝子多型の影響を統合したPRSを用いて、乳がんの遺伝的リスクを評価しました。
10.7年間の追跡期間中に547名が乳がんを発症しました。まず、心肺体力および乳がんPRSと乳がん発症との関連を個別に解析したところ、PRSが高いほど乳がん発症リスクが有意に高く、PRSが最も低い群（下位4分の1）を基準とすると、最も高い群（上位4分の1）の乳がん発症リスクは4.27倍でした。一方、心肺体力が高いほど乳がん発症リスクが有意に低く、心肺体力が最も高い群（上位4分の1）では、最も低い群（下位4分の1）と比較して乳がん発症リスクが約28％低いという結果が得られました。
さらに、乳がんPRSと心肺体力を組み合わせた解析を行いました。PRSが低〜中程度かつ心肺体力が低〜中程度の群を基準とすると、PRSが高く心肺体力が低〜中程度の群では乳がん発症リスクが2.59倍でした。一方、PRSが高くかつ心肺体力が高い群の乳がん発症リスクは1.64倍でした（図）。また、加法的交互作用を評価したところ、有意な交互作用が認められ、心肺体力が高い女性では、高PRSに伴う乳がん発症リスクの上昇が小さいことが示されました。この関連は60歳以上の女性で明確に認められ、PRSが高く心肺体力が低〜中程度の群では乳がん発症リスクが2.66倍であったのに対し、PRSが高くかつ心肺体力が高い群の乳がん発症リスクは1.30倍であり、後者では統計学的に有意なリスク上昇は認められませんでした。一方、40〜59歳の女性ではこのような関連は認められませんでした（図）。なお、乗法的交互作用は統計学的に有意ではありませんでした。

(3)研究の波及効果や社会的影響
本研究の結果は、心肺体力が高い閉経後女性では、遺伝的要因による乳がん発症リスクの上昇が弱まる可能性を示しています。近年、PRSを用いた疾患リスクの層別化や個別化予防への関心が高まっています。本研究成果は、乳がんの遺伝的リスクを評価するだけでなく、心肺体力などの修正可能な要因を組み合わせることで、将来的には個人のリスクに応じた予防戦略を検討できる可能性を示すものです。
ただし、本研究から「身体活動・運動によって遺伝的な乳がん発症リスクを打ち消せる」と結論づけることはできません。心肺体力には身体活動・運動だけでなく、遺伝的要因やその他の生理学的要因も影響するため、心肺体力が高い人が、乳がん発症リスク低下に関連する他の特性も有している可能性を否定できません。また、本研究は観察研究であるため、心肺体力を高めることが乳がん発症を減少させるという因果関係を直接証明したものではありません。

(4)今後の課題
　本研究にはいくつかの課題があります。心肺体力の指標として用いたVO2maxは、最大下運動負荷試験から推定したものであり、呼気ガス分析による直接測定法と比較して精度が劣ります。心肺体力と乳がん発症との関連および遺伝的要因との交互作用をより正確に理解するため、より精度高く評価した心肺体力と乳がん発症との関連を明らかにする必要があります。また、心肺体力の評価は研究開始時の1回のみであり、その後の変化は評価できていません。今後、心肺体力を繰り返し測定し、心肺体力の経時的な変化とその後の乳がん発症との関連を検討することで、心肺体力と乳がん発症との因果関係について、さらに検証を進める必要があります。さらに、本研究の対象者はヨーロッパ系の遺伝的祖先を持ち、自己申告上イギリスの白人に分類された女性に限られているため、他の人種・民族集団に同じ結果が当てはまるかは分かりません。今後、異なる集団を対象とした大規模前向きコホート研究による再現性の検証が必要となります。

(5)研究者のコメント
■早稲田大学スポーツ科学学術院谷澤薫平准教授
乳がんの発症には遺伝的要因が関係しており、生まれ持った遺伝的リスクそのものを変えることはできません。一方、今回の研究では、遺伝的に乳がんのリスクが高い閉経後女性においても、高い心肺体力を有する人では、乳がん発症リスクの上昇が小さいことが示されました。今回の結果は、遺伝的リスクが高いことが必ずしも将来の乳がん発症を決定するものではなく、修正可能な要因に目を向けることの重要性を示す知見だと考えています。今後さらに研究を重ね、遺伝情報と生活習慣・体力の両方を考慮した個別化予防につなげていきたいと考えています。

(6)用語解説
※１ UK Biobank
英国で約50万人を対象に、遺伝情報、生活習慣、身体測定値、疾患情報などを長期的に収集している大規模バイオバンクです。本研究では、このうち解析条件を満たした閉経後女性15,199名を対象としました。

※2 心肺体力（cardiorespiratory fitness：CRF）
運動時に酸素を体内に取り込み、全身に運搬して利用する能力を反映する体力指標です。心臓、肺、血管、骨格筋などの機能を総合的に反映し、最大酸素摂取量（VO₂max）などによって評価されます。

※3 ゲノムワイド関連解析
ヒトゲノム全体をカバーする数十万〜数百万のSNPと疾患・形質との関連を網羅的に検討する遺伝統計解析手法です。

※4 多遺伝子リスクスコア（polygenic risk score：PRS）
疾患や形質に関連する多数の遺伝子多型の影響を統合し、個人の遺伝的リスクを数値化した指標です。本研究ではUK Biobankで利用可能な乳がんPRSを用いました。

※5 前向きコホート研究
研究開始時に疾患のない集団について、ある要因への曝露や身体特性などを評価した後、一定期間追跡し、その要因への曝露状況とその後の疾患発症との関連を検討する観察研究です。

※6 交互作用
交互作用とは、2つの要因が同時に存在するときの疾患リスクが、それぞれの要因から予想されるリスクと異なるかを評価する考え方です。交互作用には「乗法的交互作用」と「加法的交互作用」という2つの評価方法があります。乗法的交互作用では、2つの要因が重なったときのリスクが、それぞれの要因によるリスクを「掛け合わせた」場合に予想される大きさと異なるかを評価します。一方、加法的交互作用では、2つの要因が重なったときのリスクの増加分が、それぞれの要因によるリスクの増加分を「足し合わせた」場合に予想される大きさと異なるかを評価します。本研究では、心肺体力と乳がんの遺伝的リスクについて両方の尺度で交互作用を評価しました。その結果、乗法的交互作用は統計学的に有意ではありませんでしたが、加法的交互作用では有意な交互作用が認められ、心肺体力が高い女性では、遺伝的要因による乳がん発症リスクの上昇が小さいことが示されました。加法的交互作用は、2つの要因が重なった場合のリスクの上乗せに着目するため、公衆衛生的な観点から重要な指標とされています。

(7)論文情報
雑誌名：Medicine & Science in Sports & Exercise
論文名：Cardiorespiratory fitness, polygenic risk, and breast cancer in postmenopausal women: a prospective cohort study
執筆者名（所属機関名）：
谷澤薫平（早稲田大学スポーツ科学学術院）
渡邉大輝（早稲田大学スポーツ科学研究センター, 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所）
李倩（西安交通大学第一附属医院）
樊夏玥（西安交通大学第一附属医院）
孫暁敏（西安交通大学）
掲載日時：2026年10月6日（火）（オンライン掲載）
掲載URL：
https://www.ovid.com/jnls/acsm-msse/fulltext/10.1249/mss.0000000000004164~cardiorespiratory-fitness-polygenic-risk-and-breast-cancer
DOI：10.1249/MSS.0000000000004164

AGENCIA、360度車両画像から「カテゴリー画像を自動抽出するAPI」の提供を開始

アジェンシア — Wed, 14 Oct 2026 08:00:00 +0900

2026年10月14日

360度画像とAIを活用した業務DXソリューションを開発・提供する株式会社AGENCIA（本社：愛知県名古屋市東区、代表取締役CEO：ジャンピエール）は、2026年10月から、「自動車の内外装360°画像からカテゴリー画像を自動抽出するAPI」の提供を開始します。

本機能は、車両の内外装360度画像をAIが分析し、車両全体のアングル別画像や、ヘッドライト・ハンドルなどのパーツ別画像を切り出すものです。中古車の掲載に向けた個別撮影や画像準備の負担軽減を支援します。APIとは、外部のシステムから機能を利用するための仕組みです。

360°画像からアングル・パーツ別の画像をAI抽出するAPI

撮影から掲載まで、販売現場の実務に着目中古車が入庫され、システムに登録して掲載するまでには、画像撮影、画像アップロード、車両情報の入力、確認、掲載と、複数の工程があります。こうした掲載準備を日々の販売業務と並行して進める現場では、接客や提案などの顧客対応に充てる時間を確保しにくいことが課題となっています。

AGENCIAの360°Car®は、自動車の内外装360度画像を撮影し、中古車検索サイトに掲載するシステムとして、自動車メーカーの中古車部門や中古車販売店に利用されてきました。AGENCIA

AGENCIAは、こうした顧客との関わりの中で寄せられた、車両の登録・入稿作業に関する負担に着目し、AIを活用した画像切り出し機能を開発しました。

着眼点は、360度表示のために撮影した画像を、掲載用の個別画像の準備にも生かすことです。元画像から必要なアングルやパーツを切り出すことで、画像を個別に用意する作業の一部を支援します。

360度画像から、アングル別・パーツ別の画像を自動抽出本機能は、入力された車両の内外装360度画像データをAIが分析し、車両の向きやパーツを認識したうえで、該当する部分をカテゴリー別に切り出します。「カテゴリー画像」とは、車両全体の向きごとの画像や、個々のパーツの画像を指します。
対応する検出カテゴリーは、外装59項目・内装24項目の計83カテゴリーです。

外装：59項目

車両全体左斜め前、右ヘッドライト、リアバンパーなど。
内装：24項目

ハンドル、ドライブレコーダー、シフトレバーなど。

83は対応カテゴリーの総数であり、1台から83枚の画像が抽出されることを意味しません。実際に抽出できる画像は、元画像に写っている内容とAIの認識状況によって異なります。

元画像に写っていない対象は抽出できず、写っていても該当カテゴリーとして認識できない場合は、抽出できないことがあります。
本機能に関連する技術は、特許出願中です。

機能詳細説明

抽出結果の確認と追加撮影を組み合わせて活用撮影済みの360度画像から切り出した画像を掲載準備に活用することで、個別撮影や画像を切り出す作業の負担軽減を支援します。抽出結果を担当者が確認し、不足する画像や、より詳しく伝える必要がある箇所については、追加撮影などを組み合わせる活用を想定しています。

AIによる認識は100％ではなく、すべての個別撮影や確認作業を不要にするものではありません。また、本APIが担うのは画像の認識・切り出しであり、画像アップロードや車両情報の入力、登録・掲載までの全工程を自動化するものではありません。

切り出した画像の画質は、元となる360度画像の画質に影響されます。低解像度、ブレ、逆光、暗さなどを改善・補正する機能は含まれません。
本機能は、撮影された画像に写っている部分を切り出すものであり、写っていない部品や見えない部分をAIで補完して、新しい車両画像を作る機能ではありません。

車両のキズを消したり、実際よりきれいに見せたりする補正処理も行いません。キズの状態や車両品質をAIが保証するものではなく、掲載内容は人による確認を前提とします。

想定される連携方法

提供概要項目内容 API名称
自動車の内外装360°画像からカテゴリー画像を自動抽出するAPI
提供開始
2026年10月
提供機能
車両の内外装360度画像から、アングル別・パーツ別の画像を自動抽出
AGENCIAについて AGENCIAは、360度画像とAIを活用した業務DXソリューションを開発・提供する企業です。AGENCIA
360°Car®を通じて寄せられた中古車の登録・入稿業務の課題を起点に、AIによる画像認識を、掲載準備に使える画像切り出し機能として実装しました。自動車業界の実務と技術開発を結び付け、現場で活用できる仕組みづくりに取り組んでいます。

会社概要会社名：株式会社AGENCIA
本社所在地：愛知県名古屋市東区東桜一丁目1番1号アーバンネット名古屋ネクスタビル4階
代表者：代表取締役CEO ジャンピエール
事業内容：360°画像×AIを活用した業務DXソリューションの開発・提供
公式サイト：https://www.agencia.co.jp/
主要株主：
伊藤忠商事株式会社
伊藤忠エネクス株式会社
TOPPANホールディングス株式会社
合同会社HR Tech Fund（株式会社リクルートホールディングス 100%子会社）AGENCIA

API導入に関するご相談・報道関係者からのお問い合わせ株式会社AGENCIA
お問い合わせフォーム：https://www.agencia.co.jp/contact/

超高速180 Gbit/s・低消費電力光送信器を開発

早稲田大学 — Tue, 13 Oct 2026 15:00:00 +0900

2026年10月13日
早稲田大学
超高速180 Gbit/s・低消費電力光送信器を開発 AIデータセンター向け光回路の高集積化へ
【ポイント】
・最大180 Gbit/sの超高速光通信が可能な低消費電力光送信器を開発しました。
・シリコンフォトニクスを用いた波長可変レーザと、薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate, TFLN）を用いた電気信号を光信号に変換する光変調器を一体化した本デバイスは、67 nmの広い波長範囲での送信を実現し、多様な光通信システムに対応可能です。
・消費電力の増加につながるDSPによる波形補償を用いず、約0.6 Vの低電圧駆動で180 Gbit/sの明瞭なアイパターンを確認しました。
・レーザの温度を一定に保つための冷却を不要とし、光変調器も低い電圧で駆動できるため、高速化と低消費電力化を両立しました。
・AI時代にデータセンターなどで必要とされる、大容量・省電力・高集積な次世代光集積回路への応用が期待されます。
生成AIの急速な普及により、データセンター間でやり取りされる情報量が急増し、大容量データを高速かつ低消費電力で伝送する光通信技術が求められています。早稲田大学理工学術院の北智洋（きたともひろ）教授の研究グループは、波長を変えられるレーザ光源と、電気信号を光信号に変換する高速光変調器※１を一体化した光送信器を開発しました。本送信器は67 nmの広い波長範囲で動作し、従来必要とされていたレーザの冷却制御を用いることなく、低い駆動電圧で最大180 Gbit/sの超高速光通信を実現しました。
　本成果は、AI時代のデータセンター間通信（DCI）※２の大容量化や低消費電力化に加え、光通信装置の小型化・高集積化に貢献します。
本研究成果は、2026年10月7日に国際学術誌「IEEE Journal of Lightwave Technology」のEarly Accessとしてオンライン公開されました。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
生成AIの普及により、データセンターで処理される情報量は急速に増えています。これに伴い、データセンター同士を結ぶ通信にも、より大容量で高速な光通信が求められています。
大容量の光通信では、1本の光ファイバに異なる波長の光を多数通して同時に情報を送る「波長多重通信」が利用されています。そのため、必要な波長を自由に選べるレーザと、電気信号を高速に光信号へ変換する光変調器が重要です。
一方、通信容量の増大に伴って、多数の光部品を小さなチップ上に集積する必要があります。さらに、データセンターでは膨大な数の光送信器が使われるため、1台あたりの消費電力を小さくすることも重要です。
これまで、シリコンフォトニクス※３を利用した小型の波長可変レーザ※４と、薄膜LN（Lithium Niobate：ニオブ酸リチウム）※５を利用した高速・低電圧の光変調器は、それぞれ研究開発が進められてきました。しかし、異なる材料で作られたこれらのデバイスを一体化し、高速通信、小型化、低消費電力化を同時に実現することが課題となっていました。

（２）今回の研究で明らかになったこと
本研究では、波長を広い範囲で変えられるレーザと、電気信号を高速に光信号へ変換する光変調器を一体化した、小型・低消費電力の光送信器を開発しました（図1）。

（図1）シリコンフォトニクス波長可変レーザと薄膜LN光変調器を集積化した小型・低消費電力の光送信器

レーザには、光の損失が小さく安定した動作に適したシリコンフォトニクス技術を用いました。一方、光変調器には、低い電圧で高速に動作できる薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate）を用いました。異なる材料が持つ長所を組み合わせることで、高速化、小型化、低消費電力化を同時に実現することを目指しました。
しかし、レーザと光変調器は、それぞれ単独で高性能であっても、単純につなぐだけでは安定した動作が難しいという課題がありました。そこで本研究では、両デバイスの波長に対する特性をあらかじめ協調して設計する手法を開発しました。これにより、余分な光部品や複雑な制御を追加することなく、両者を直接一体化して安定に動作させることに成功しました。
開発した光送信器は、波長多重通信で広く用いられるCバンド全域を含む1529.1～1595.8 nmの約67 nmにわたって波長を変えることができます。図2は、波長可変レーザ上に設けた二つのマイクロヒータに加える電力と、レーザから出力される光の波長との関係を測定した結果です。ヒータに加える電力を調整することで、レーザ光の波長を高精度に制御できることが確認できます。このように広い波長範囲から通信に使用する波長を選択できるため、さまざまな波長を利用する光通信システムに柔軟に対応できます。また、レーザを一定温度に保つための冷却制御を行わなくても安定して動作することを確認しました。
（図2）ヒータによるレーザ発振波長の制御

高速通信実験では、光変調器を約0.6 Vという低い電圧の電気信号で駆動し、最大180 Gbit/s※6の超高速光信号を生成しました。高速光変調器では通常、数V程度の駆動電圧が用いられます。例えば3 Vで駆動する場合と比べると、同じ電気回路条件では駆動に必要な電力は電圧の二乗に比例するため、0.6 Vでは理論上約1/25まで低減できます。膨大な数の光送信器が使われるデータセンターでは、このような低電圧化は消費電力を削減する上で重要です。
今回用いた二値変調※7では、180 Gbit/sは1秒間に1800億回の速さで光信号を切り替える180 Gbaud※8に相当します。現在広く普及している400G級のデータセンター間通信では約60 Gbaudの信号速度が用いられており、本研究ではその約3倍となる信号切り替え速度を実証しました。
図3は、180 Gbit/sで動作させたときの「アイパターン」です。アイパターンは、多数の0と1の信号波形を重ね合わせて表示したもので、中央の「目」のような部分が大きく開いているほど、0と1を明確に判別でき、信号を正しく伝送できることを示します。今回、180 Gbit/s動作時においても明瞭な目の開きを確認し、開発した光送信器が超高速動作に対応できることを実証しました。
また、従来のシリコン光変調器を用いた超高速通信では、比較的大きな駆動電圧に加え、信号波形のひずみを補正するためのデジタル信号処理（DSP）※9が用いられることが一般的でした。本研究では、高い線形性を持つ薄膜LN光変調器を採用することで、消費電力の増加につながるDSPによる波形補償を一切用いず、約0.6 Vの低電圧駆動で180 Gbit/sの明瞭なアイパターンを確認しました。
（図3） 180 Gbit/sでのアイパターン
（３）研究の波及効果や社会的影響
生成AIやクラウドサービスの普及により、データセンター間でやり取りされる情報量は今後も増加すると考えられます。そのため、光通信には高速化だけでなく、消費電力の削減や装置の小型化・高集積化が求められています。
本研究で開発した光送信器は、レーザの冷却制御を必要とせず、光変調器も低い電圧で高速に駆動できます。さらに、レーザと光変調器を小型に一体化できるため、多数の光送信器を用いるデータセンター間通信の大容量化と省電力化に貢献することが期待されます。
また、本研究では、シリコンフォトニクスと薄膜LNという性質の異なる材料を単に接続するのではなく、それぞれの光学特性を協調して設計することで安定動作を実現しました。この設計手法は、材料ごとの長所を組み合わせた光集積回路を実現するための新しい設計指針となる可能性があり、今後のより高機能な光通信チップの開発への展開も期待されます。

（４）課題、今後の展望
今回の実験では、最大180 Gbit/sまでの高速動作を確認しましたが、これは開発した装置そのものの性能限界ではありません。今後は、より高速な信号源や測定装置を用いることで、さらに高い通信速度での動作を検証する必要があります。また、今回の光送信器には光変調器や接続部分での光損失が残っており、さらなる低損失化も課題です。
低消費電力化についても、レーザの冷却制御を不要とし、約0.6 Vの低電圧駆動を実現しましたが、送信器全体の消費電力を従来方式と直接比較したものではありません。今後は、光回路や駆動回路を含めたシステム全体での消費電力を評価し、さらなる省電力化を進めます。
将来的には、より高速で低損失な光送信器を小型チップ上に集積し、生成AI時代の大容量データセンター間通信を支える実用的な光通信技術へ発展させることを目指します。

（５）研究者のコメント
今回の成果では、シリコンフォトニクスと薄膜LNという異なる材料の長所を組み合わせ、超高速動作と低消費電力化を同時に実現できる光送信器を示しました。生成AIの普及により、データセンター間通信にはさらなる高速化と省電力化が求められています。本技術を発展させ、次世代の大容量光通信を支える小型・高集積な光送信器の実現につなげたいと考えています。

（６）用語解説
※1 光変調器
電気信号に応じて光の強さや位相などを変化させ、電気信号を光信号に変換するデバイス。光通信において情報を光に載せる役割を担う。

※2 データセンター間通信（DCI：Data Center Interconnect）
複数のデータセンターを高速な通信回線で接続し、大量のデータをやり取りする技術。生成AIやクラウドサービスの普及に伴い、通信容量のさらなる拡大と低消費電力化が求められている。

※3 シリコンフォトニクス
シリコンを用いて、光の通り道や光を制御する機能を半導体チップ上に集積する技術。光通信装置の小型化や高集積化に利用されている。

※4 波長可変レーザ
出力する光の波長を変更できるレーザ。用途や通信に使用する波長に応じて、一つのレーザから異なる波長の光を出すことができる。

※5 薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate：TFLN）
ニオブ酸リチウム（Lithium Niobate：LN）という光学材料を薄膜化したもの。電気信号によって光を高速に制御できるため、低電圧・高速な光変調器への応用が進んでいる。

※6 Gbit/s（ギガビット毎秒）
1秒間に送ることができるデジタルデータ量を表す単位。1 Gbit/sは1秒間に10億ビットの情報を送る速度を意味する。

※7 二値変調
「0」と「1」のデジタル情報を、光が弱い・強いという二つの状態に置き換えて情報を送る方式。

※8 Baud（ボー）
通信信号を1秒間に何回切り替えるかを表す単位。例えば180 Gbaudは、1秒間に1800億回の速度で信号を切り替えることを意味する。今回用いた二値変調では、180 Gbit/sは180 Gbaudに相当する。

※9 デジタル信号処理（DSP：Digital Signal Processing）
電気信号をデジタル処理し、伝送時に生じる波形のひずみや劣化を補正する技術。高速光通信では信号品質を向上させるために広く用いられる一方、複雑な演算処理が必要となるため、送受信器の消費電力増加の要因となる。

（７）論文情報
雑誌名：IEEE Journal of Lightwave Technology
論文名：Spectrally Engineered Isolator-Free Silicon Photonic Transmitter Based on a SiN External-Cavity Laser and Thin-Film Lithium Niobate Modulator
執筆者名（所属機関名）： Tomohiro Kita*(早稲田大学), Shotaro Hirata(住友大阪セメント), Shingo Takano(住友大阪セメント), Yu Kataoka(住友大阪セメント), Yuya Yamaguchi(国立研究開発法人情報通信研究機構), and Ryo Shimizu(住友大阪セメント)
掲載⽇時（⽇本時間）： 2026年10月7日
掲載URL：https://ieeexplore.ieee.org/document/11724625
DOI： https://doi.org/10.1109/JLT.2026.3741545

（８）キーワード
シリコンフォトニクス、光送信器、光集積回路、波長可変レーザ、薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate, TFLN）、低消費電力、超高速光通信、AIデータセンター

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
本研究は、情報通信研究機構(NICT) 革新的情報通信技術研究開発委託研究「Beyond 5G超高速・超大容量無線通信システムのためのヘテロジニアス光電子融合技術の研究開発」（課題番号：JPJ012368C, 1301）の一環として行われ、一部は総務省（MIC）戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE) 「小型・低消費電力・低雑音THzトランシーバを実現する光電子融合ヘテロジニアス集積技術の研究開発」（課題番号：JP235003005）、総務省（MIC）持続可能な電波有効利用のための基盤技術研究開発事業(FORWARD) 「光電融合によるコヒーレントTHz波送受信基盤技術の研究開発」（課題番号：JPMI260310004）、科学技術振興機構（JST）研究成果最適展開支援プログラム A-STEP産学共同（育成型）「シリコンフォトニクスハイブリッドレーザを用いた超高解像度ＬｉＤＡＲ基盤技術の開発」（課題番号：JPMJTR23RG）、日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業「三次元ヘテロジニアス集積技術を用いた1チップLiDARの開発」（課題番号：23K26166）の支援を受けて行われました。

アッヴィ、眼内ドレーン「XEN45緑内障治療システム」について、日本における製造販売承認を取得

アッヴィ — Tue, 13 Oct 2026 14:30:00 +0900

2026年10月13日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、眼内ドレーン「XEN45緑内障治療システム」について、日本における製造販売承認を取得
ー　緑内障は眼圧などの影響により視神経が障害され、視野が徐々に狭くなり、最終的に視力が低下する疾患で、日本における失明原因の第1位1である疾患
ー　薬物治療やレーザー治療等で十分な眼圧下降が得られない緑内障患者さんに対する新たな治療選択肢として、眼内ドレーン「XEN45 緑内障治療システム」の製造販売承認を取得
ー　目の前房から結膜下へ房水の新たな流出路を形成し、眼圧下降を目的として使用される低侵襲緑内障手術デバイス

アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長：ティアゴ・カンポスロドリゲス）は2026年10月9日付で、眼内ドレーン「XEN（ゼン）45緑内障治療システム」（以下、XEN45）について、薬物治療やレーザー治療等で十分な眼圧下降が得られない緑内障患者さんの眼圧の下降を目的とした医療機器として承認を取得しました。

緑内障は眼圧などの影響により視神経が障害され、視野が徐々に狭くなり、最終的に視力が低下する疾患です。日本における緑内障の有病率は、40歳以上で5.0%と報告1されています。緑内障は、日本の失明原因第1位1の疾患ですが、早期発見と適切な治療により生涯にわたり視力と視野の保持が可能となります1。緑内障の治療法は主に薬物治療、レーザー治療、手術治療があり、いずれも眼圧を下げるための治療です2。薬物治療等で十分な眼圧下降が得られない緑内障患者さんに対しては、線維柱帯切除術（トラベクレクトミー）などの濾過手術が行われてきました。一方で、濾過手術は侵襲性が高く、術後管理や合併症への対応など、患者さんおよび医療従事者の負担が課題となる場合があります3。　XEN45は、角膜と虹彩の間にある前房と結膜下の間に、眼圧を上げる原因となる房水の新たな流出路を形成し、眼圧下降を図る緑内障手術デバイスです。ゼラチン製の細いチューブ状インプラント（全長6.0mm）で従来より簡便な術式により、眼圧を下降させることが可能です。

アッヴィ合同会社社長ティアゴ・カンポスロドリゲスは、次のように述べています。「このたび、XEN45の日本における製造販売承認を取得できたことを大変嬉しく思います。緑内障は日本における失明原因の第1位1であり、多くの患者さんが生涯にわたり治療を必要とする疾患です。XEN45は、薬物治療やレーザー治療等で十分な眼圧下降が得られない患者さんに対する新たな治療選択肢となることが期待されています。アッヴィは、革新的な治療ソリューションを通じて患者さんの視機能と生活の質の向上に貢献するとともに、日本のアイケア医療の発展に引き続き尽力してまいります」

今回の承認取得は、難治性緑内障患者を対象とした多施設共同臨床試験（P13-001試験）の結果を中心に評価されたものです。

XEN45について
XEN45は、全長6.0mmのチューブ状のゼラチン製インプラントです。前房と結膜下の間に留置し、房水の新たな流出路を形成することで眼圧の下降を図ります。米国、欧州、アジアの一部地域で承認されています。

緑内障について
緑内障は、視神経に特徴的な障害が生じることで視野や視力に影響を及ぼす進行性の眼疾患です。緑内障の視神経障害および視野障害は基本的には進行性で、非可逆的であり、自覚症状がないまま障害が徐々に進行します。また、多くの場合は生涯にわたる治療が必要になり、経済的負担や社会的負担も少なくありません2。治療の目的は眼圧を下げることであり、患者さんの状態に応じて薬物療法、レーザー治療、手術療法が選択されます2。早期発見と適切な治療により障害の進行を抑制することで視力を守ることが期待できます3。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製とソリューションの提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn、Facebook、Instagram、XやYouTubeでも情報を公開しています。

日本においては主に、免疫疾患、肝疾患、精神・神経疾患、がん、アイケアの領域、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスのポートフォリオで、製品の開発と提供に取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.co.jp をご覧ください。Facebook や YouTube でも情報を公開しています。

References:
１．公益社団法人日本眼科医会 https://www.gankaikai.or.jp/health/56/index.html　2026年9月7日確認
２．日本緑内障学会 https://www.nichigan.or.jp/public/disease/name.html?pdid=35　2026年9月7日確認
３．日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン（第5版）

京セラ、「JIMTOF2026」出展のご案内

京セラ — Tue, 13 Oct 2026 14:15:00 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗）は、2026年10月26日（月）から10月31日（土）までの6日間、東京ビッグサイト（東京国際展示場）で開催される世界最大級の工作機械の見本市「JIMTOF2026」（第33回日本国際工作機械見本市）に出展しますので、お知らせいたします。

京セラブースイメージ

京セラブースでは、「Creating Sustainable Value in Machining」をコンセプトに変化する市場ニーズに対応し、お客様のものづくりの課題解決に貢献する製品・ソリューションを展示します。新製品の多機能溝入れ・突切り工具「KGXシリーズ」やミーリング用CVDコーティング材種「CM135U」をはじめ、切削加工の効率化や安定加工に貢献するさまざまな製品を展示するほか、加工状態を可視化・監視・分析する「VIMOA」や、工具管理を効率化するツールマネジメントシステムなど、生産現場を幅広く支援する取り組みも紹介します。

■JIMTOF2026出展概要
開催期間
2026年10月26日（月）～31日（土）　10：00～17：00
※最終日は16：00まで
開催場所
東京ビッグサイト（東京国際展示場）　＜東京都江東区有明3-11-1＞
京セラブース
西1ホール　小間番号：W1046
特設サイト
https://toolsp.kyocera.com/showroom/event/detail/147.html

■ 京セラの主な出展製品
製品名製品説明【初出展】
多機能溝入れ・突切り工具「KGXシリーズ」

外径・端面・内径の溝加工に対応する多機能工具です。独自のクランプ機構によりインサートを強固に固定し、加工時の振動やホルダの損傷を抑え、安定加工に貢献します。

【初出展】
ミーリング用CVDコーティング材種「CM135U」
鋼の高速ミーリング加工向けの新しいCVDコーティング材種です。独自の被膜設計により耐摩耗性と耐欠損性を高め、当社従来PVD材種比で1.5倍の工具寿命を実現します。

【初出展】
難削材加工向けヘリカルエンドミル「ME90」／新材種「PM335S」
チタン合金などの難削材加工向けのヘリカルエンドミルです。高剛性のホルダと独自の刃先形状、新材種「PM335S」により、長寿命で安定した加工を実現します。

【初出展】
高能率高送りカッタ「MFH Harrier-D」
高能率な荒加工を実現する「MFHシリーズ」の大径タイプです。独自の切れ刃形状と両面8コーナ仕様のインサートにより、安定加工と加工コストの低減に貢献します。

鋼加工用ハイブリッドサーメット「PV720」／「PV730」
高品位な仕上げ面と高能率加工を両立する鋼加工用サーメット材種です。

センシングソリューション「VIMOA」※
加工中の振動を計測し、切削加工の状態をリアルタイムで可視化・監視・分析するソリューションです。工具摩耗や加工異常の兆候を検知し、生産工程の改善を支援します。

【初出展】
ツールマネジメントシステム
切削工具や資材、消耗品などの在庫管理を効率化する工具管理システムです。既存の工具棚を活用できるタイプと、大容量キャビネットタイプの計3タイプを展示します。

※「ViMoA」、「VIMOA」（ロゴ）は、京セラ株式会社の登録商標です。

がん関連タンパク質「AKT」が細胞膜に結合・安定化する新たな仕組みを解明

岐阜大学 — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
慶應義塾大学
岐阜大学
国立がん研究センター
がん関連タンパク質「AKT」が細胞膜に結合・安定化する新たな仕組みを解明 ―脂質認識PHドメインとキナーゼドメインの協働を分子シミュレーションと1分子観察で実証―

　慶應義塾大学大学院理工学研究科の中垣友希（研究当時），同大学理工学部の山本詠士准教授，岐阜大学糖鎖生命コア研究所の森俊貴研究員（国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野外来研究員），鈴木健一教授（国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野長兼任）らの研究グループは，細胞の増殖や生存を制御する重要なシグナル伝達タンパク質AKT（※1）が，細胞膜に結合して安定化される分子メカニズムを明らかにしました。
　AKTは，脂質を認識するPHドメインと，酵素活性を担うキナーゼドメイン（KD）を持つ2つの機能部位を持つタンパク質（多ドメインタンパク質）です。従来，AKTが細胞膜へ結合するのは，主にPHドメインが膜脂質PIP₃（※2）を認識することで起こると考えられてきましたが，AKTが膜上でどのような姿勢を取り，KDが膜結合にどう関わっているかは十分に解明されていませんでした。
　本研究では，分子動力学シミュレーション（※3）と生細胞1分子蛍光イメージング（※4）を組み合わせた結果，AKTが膜上でいくつかの結合状態を取ること，さらにPHドメインだけでなくKDにもPIP₃と相互作用する正電荷の膜接触面が存在することを見出しました。主要な膜結合状態では，PHドメインが複数のPIP₃を認識すると同時にKDも膜に接触し，AKTの活性化に必要なリン酸化部位が外側に露出した配置を取ることがわかりました。また，細胞内ではPHドメインがAKTを膜へ捕捉する中心的な役割を担う一方，KDは膜への結合を制御し，結合後はAKTが長く膜上に留まる状態を安定化させていることが示されました。
　これらの結果は，AKTの膜結合が単一の脂質結合部位だけで決まるのではなく，PHドメインとKDの協働によって制御されることを示しています。AKTはがんをはじめとする多くの疾患に関与する重要な創薬標的であり，本成果はAKTシグナルの時間や空間の制御メカニズムを理解するための新たな分子基盤となることが期待されます。
　本研究成果は，2026年9月29日に米国化学会誌「Journal of the American Chemical Society（JACS）」に掲載されました。

1．本研究のポイント・全長AKT分子がPIP₃を含む膜上で少なくとも4種類の結合状態を取ることを分子動力学シミュレーションで明らかにしました。
・従来知られていたPHドメインのPIP₃結合に加え，キナーゼドメイン（KD）のR367，R370を含む正の電荷を帯びた領域も膜脂質と相互作用していることを見出しました。
・生細胞1分子イメージングにより，PHドメインがAKTを膜へ引き寄せる役割を主に担う一方で，KDが膜結合を調節し，膜捕捉後は長時間の滞在を安定化させる役割を分担していることを実験的に明らかにしました。
・膜上で利用可能なPIP₃が少ない条件ではKDとPIP₃の接触が減少し，AKTの膜上での向きも変化することから，局所的なPIP₃量がAKTの膜上での結合状態をコントロールしている可能性を示しました。

2．研究背景　細胞は，外部から受け取った信号を内部へ伝えるために，多数のタンパク質からなるシグナル伝達ネットワークを利用しています。その中心的な経路の一つがPI3K/AKTシグナル伝達経路です。AKTは細胞の増殖，代謝，分化，タンパク質合成などを広く制御するセリン／スレオニンキナーゼであり，AKTを含むPI3K/AKTシグナル経路の異常な活性化が，多くのがんや組織過成長疾患の原因として知られています。
　AKTの活性化は，細胞膜にPIP₃というリン脂質が産生されることから始まります。まず，AKTのN末端にあるPHドメインがPIP₃を認識してAKTを細胞膜へ引き寄せ，続いてThr308とSer473という特定の部位がそれぞれPDK1とmTORC2によってリン酸化されることでAKTが活性化されます。したがって，AKTがいつ，どのような姿勢で細胞膜に結合し，「どの程度その場にとどまるか」は，シグナル伝達の強さや時間を左右する重要な過程です。
　これまでの研究では，AKTのPHドメイン単体とPIP₃との相互作用が詳しく調べられてきました。しかし実際のAKTはPHドメインだけでなく，酵素としての触媒反応を担う大きなKDを持つ多ドメインタンパク質です。そのため，全長AKTが膜上でどのような状態を取るか，PHドメインとKDがどのように協働して膜への結合や滞在をコントロールするかは，分子レベルでは十分に解明されていませんでした。

3．研究内容・成果　本研究では，まず分子動力学シミュレーションを用いて，全長AKTがPIP₃を含む細胞膜上でどのような状態を取るのかを解析しました。その結果，従来PIP₃との結合を担うと考えられてきたPHドメインだけでなく，KDも膜との相互作用に関与している可能性を見出しました。さらに，シミュレーションから予測されたKDの膜結合について，生細胞における1分子観察によって検証しました。

(1)AKTは膜上で複数の結合状態をとり，KDもPIP₃と相互作用する
　PIP₃を含む脂質膜と全長AKTの分子シミュレーションを行ったところ，AKTは膜上で主に4種類の結合状態を取ることが分かりました。主要な状態では，PIP₃を認識するPHドメインだけでなく，KDも膜側に配置されていました（図1）。さらに，AKTの各アミノ酸とPIP₃との相互作用を詳しく解析したところ，PHドメインでは従来知られていた結合部位に加え，別の部位にもPIP3が結合していることが判明しました。また，KDに存在する正の電荷を帯びたアミノ酸R367とR370の周辺もPIP₃と繰り返し接触していました。このことから，PHドメインだけでなくKDも膜との相互作用に関与し，全長AKTの膜上での状態を安定化している可能性が示されました。

(2)PIP₃量によってAKTの膜上での状態が変化する
　次に，細胞膜中でAKTが利用できるPIP₃量が変化した場合を調べるため，膜中のPIP₃を減らした条件でシミュレーションを行いました。PIP₃が少ない条件では，PIP₃との相互作用は主にPHドメインに集中し，KDとPIP₃との接触は大きく減少しました。それに伴い，PIP₃が多い条件で見られたKDの特徴的な膜上での向きも曖昧になりました。この結果から，PIP₃は単にAKTを膜へ結合させるだけでなく，その量に応じてAKTが膜上でとる状態を変化させる可能性が示されました。

(3)KDはAKTの膜結合と長時間の膜滞在を安定化する
　シミュレーションから予測されたKDと膜の相互作用を生細胞で検証するため，AKTの1分子毎の膜上での動きを蛍光顕微鏡によって観察しました。その結果，KDのR367とR370を変異させると，全長AKTの膜への局在が低下しました。また，KD単体でも弱い膜結合が観察されましたが，R367とR370を変異させると，この膜結合はほとんど見られなくなりました。これにより，シミュレーションで予測されたKDの領域が，実際の細胞内でも膜結合に寄与していることが示されました。
　さらに，1分子ごとに膜に新たに結合する頻度と滞在時間を解析したところ，PHドメイン単体では全長AKTより膜への結合頻度が高い一方，長時間滞在成分の滞在時間は短くなりました。これらの結果から，KDには細胞質ではPHドメインを介した膜結合を抑制する一方，PHドメインによって膜に捕捉された後は，膜との相互作用によってAKTの膜滞在を安定化させるという，二重の役割を持つことが示されました。

図1：AKTが脂質膜に結合した状態の分子動力学シミュレーション PHドメイン（水色）とKD（橙色）が脂質膜中のPIP₃と相互作用．

4．今後の展開　本研究により，AKTの膜結合は「PHドメインがPIP₃に結合する」という単純な仕組みではなく，PHドメインによるPIP₃認識とKDによる膜接触が協働して安定化されることが示されました。さらに，膜上のPIP₃量によってAKTが選択する結合状態が変化することから，細胞膜の脂質組成やPIP₃の局所的な偏りが，AKTシグナルの強さや持続時間を調節する可能性があります。
　AKTの異常活性化は，がんをはじめとする多くの疾患と関連しており，多数の疾患関連変異が報告されています。今回，膜との相互作用に関与することが示されたR370についても，がん関連変異R370Cが知られています。今後，こうした疾患関連変異がAKTの膜上での結合状態や滞在時間にどのような影響を与えるのかを明らかにすることで，がんなどで見られるAKTの異常活性化の働きの解明や，新たな創薬開発につながることが期待されます。
　また，本研究で用いた「計算・1分子観察の統合的アプローチ」は，AKT以外のさまざまな多ドメイン型膜結合タンパク質にも応用可能です。脂質を認識するドメインと触媒ドメインが協働して膜上での状態を切り替える仕組みが，細胞内シグナル伝達に共通する原理であるかを明らかにすることが今後の課題です。

＜原論文情報＞雑誌名：Journal of the American Chemical Society（JACS）
論文タイトル：Cooperative Membrane Recognition by Lipid-Sensing and Kinase Domains Shapes Membrane-Bound States of AKT
著者：Yuki Nakagaki，Toshiki Mori，Kenichi G. N. Suzuki*，Eiji Yamamoto*（*責任著者）
DOI： https://doi.org/10.1021/jacs.6c13162

＜用語説明＞ ※1　AKT：細胞の増殖，代謝，分化，タンパク質合成などを制御するセリン／スレオニンキナーゼで，PI3K/AKTシグナル伝達経路の中心的なタンパク質。主に，細胞膜中のPIP₃を認識して膜に結合するPHドメインと，酵素活性を担うキナーゼドメイン（KD）などから構成される。
※2　PIP₃：ホスファチジルイノシトール（3,4,5）三リン酸［PI(3,4,5)P₃］。細胞膜に少量存在する情報伝達脂質．細胞の外からの増殖因子刺激などに応答してPI3Kによって産生され，AKTなどのタンパク質を膜へ呼び込む。
※3　分子動力学シミュレーション：粒子の動きをコンピュータ上で再現する手法．古典力学におけるニュートンの運動方程式を数値的に解くことで，時々刻々の粒子の動きを知ることができる。
※4　1分子蛍光イメージング：蛍光標識した分子を1分子ずつ可視化し，生きた細胞の中で分子が細胞膜に結合する頻度や，膜上での移動，滞在時間などを測定する手法。

＜研究支援＞本研究は，日本学術振興会（JSPS）科研費（JP22K06171，JP24K01974，JP24K21944），科学技術振興機構（JST）CREST（JPMJCR24B3），日本医療研究開発機構（AMED）（24tk0124003h0002，24ym0126134h0001），国立がん研究センター研究開発費（2023-A-03），武田科学振興財団の支援を受けて実施されました。

【注意喚起】相次ぐ情報漏えい、その原因の一つは「アプリ解析からのサーバ攻撃」

情報通信研究機構　広報部 — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、公開アプリを悪用した「A2B攻撃」を特定
■　攻撃者は公開Androidアプリを解析し、得られた情報をもとに接続先のサーバを狙い撃ち
■　Androidアプリを提供する事業者に向け、3種の推奨対策をまとめた注意喚起を公表

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）の脅威情報分析チームLETTICE（レティス）は、国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、一般に公開されているAndroidアプリを解析し、その情報を悪用してアプリの接続先であるバックエンドサーバ※を攻撃する手法を特定しました。
　LETTICEは、この攻撃手法を「A2B攻撃（App-to-Backend Attack）」と名付け、その仕組みと、Androidアプリを公開する事業者に推奨する3種の対策をまとめた注意喚起を公表しました。注意喚起の詳細はCYNEX Libraryをご覧ください（https://cynex.nict.go.jp/library/261013-01.html）。

※バックエンドサーバ: Webサイトやアプリの裏側で、ログイン認証や利用者情報の管理などを行うサーバ。脆弱性が悪用されると、不正アクセスや個人情報の漏えいにつながるおそれがある。

背景　国内で個人情報などの大量漏えい事案が相次いでいます。一方、その攻撃手法には不明な点も多く、被害の発生や拡大を防ぐためには、攻撃の実態を明らかにすることが急務となっています。

今回の成果　NICTの脅威情報分析チームLETTICEは、独自の調査・分析により、国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、公開Androidアプリの解析結果を悪用し、アプリの接続先サーバの仕様に合わせた攻撃を行う「A2B攻撃（App-to-Backend Attack）」を特定しました。

図 A2B攻撃の流れ

　A2B攻撃では、攻撃者が一般に公開されているAndroidアプリを入手・解析し、アプリが通信するサーバの接続先や通信の仕組み（API）などを調べます。そして、得られた情報をもとに、攻撃対象のサーバに合わせた攻撃を実行します。
　アプリを提供する事業者から見ると、一般には公開していないつもりのサーバの内部仕様が攻撃者に知られ、自社のシステムの弱点をピンポイントで狙った攻撃を受けることになります。その結果、サーバに脆弱性が存在する場合には、個人情報などの漏えいにつながるおそれがあります。
　同様の問題はAndroidアプリに限らず、iOSアプリやWebサービスのバックエンドAPIでも発生する可能性があるため、これらを提供する事業者においても注意が必要です。さらに、AIの活用によってアプリの解析や脆弱性の発見が効率化され、こうした攻撃がより多くのシステムに広がる可能性にも注意が必要です。

　今回公表した注意喚起では、A2B攻撃の具体的な手法や主に狙われている脆弱性を解説するとともに、Androidアプリを公開する事業者に推奨する「侵害の確認」「脆弱性の点検」「暫定的な緩和策」の3種の対策を紹介しています。また、攻撃に関連するIoC（侵害指標）も掲載しています。

　注意喚起の詳細はCYNEX Libraryをご覧ください。
　https://cynex.nict.go.jp/library/261013-01.html

LETTICEについて　LETTICE（Leading Expert Team for Threat Intelligence Collection and Evaluation）はNICTのサイバーセキュリティネクサス（CYNEX）において、2024年2月に発足した脅威情報の共同分析チームです。CYNEXに参画する組織の有志によって構成され、様々なサイバー脅威に関する情報を共同で分析し、得られた知見の共有に取り組んでいます。

生命のエネルギー通貨ATPをつくる「原始的酵素モデル」を構築

早稲田大学 — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
早稲田大学
理化学研究所
自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター
生命のエネルギー通貨ATPをつくる「原始的酵素モデル」を構築
～アミノ酸の種類を減らすことで、進化に埋もれたATP生成機能を発掘～

発表のポイント
●原始地球で利用可能だったと考えられるアミノ酸を中心に、12種類の限られたアミノ酸からなる「原始的酵素モデル」を構築しました。
●アミノ酸の種類を減らすことで、生命のエネルギー通貨であるATPをADPからつくる、もとの酵素では見られなかった機能が現れることを発見しました。
●もとの酵素の機能に必須の触媒ヒスチジンを持たないにもかかわらず、活性部位の再配置により、従来とは異なるATP生成の仕組みが生じた可能性を示しました。
●本成果は、生命初期のエネルギー変換がどのように始まったのかを考える新しい手がかりとなり、進化に埋もれた酵素機能の発掘や人工酵素設計にも新たな可能性を示します。

現代のタンパク質や酵素は20種類のアミノ酸※１からつくられています。しかし、生命が誕生した初期の地球では、現在ほど多様なアミノ酸を自由に使えなかった可能性があります。早稲田大学人間科学学術院の赤沼哲史（あかぬまさとし）教授、八木創太（やぎそうた）講師と理化学研究所生命医科学研究センターの田上俊輔（たがみしゅんすけ）チームディレクター、Subrata Dasgupta研究員らの研究グループは、現代の酵素よりも少ない種類のアミノ酸から原始的な酵素を作製し、その機能を詳しく調べました。その結果、アミノ酸の種類を減らした酵素が、もとの酵素にはない仕組みでATP※２をつくる反応を触媒できることを発見しました。ATPは生命活動に必要なエネルギーを受け渡しする中心的な分子であり、「生命のエネルギー通貨」とも呼ばれます。今回の成果は、アミノ酸組成が大きく制限された酵素であってもATP生成を担えた可能性を示しました。さらに、アミノ酸組成を制約することで、進化の過程で失われた古い機能や別の機能が発掘されることを示唆しています。この研究成果は、生命初期のエネルギー変換の起源を考える上で重要な手がかりとなるだけでなく、タンパク質・酵素進化や人工酵素設計にも新たな視点を与えることが期待されます。
本研究成果は2026年10月10日（土）に『Angewandte Chemie International Edition』に掲載されました。

キーワード：
生命のエネルギー通貨、ATP、原始的酵素モデル、アミノ酸、ATP生成機能、エネルギー変換、進化、人工酵素設計

（1）これまでの研究で分かっていたこと
すべての生物は、生命活動を維持するためにエネルギーを必要とします。その中心的な役割を担う分子がATPです。ATPは、地球上のすべての生物に共通する、細胞内の様々な反応を動かすためのエネルギー源であることから「生命のエネルギー通貨」と呼ばれています。現代の生物では、ATPは高度に進化した酵素群によって効率よくつくられ、利用されています。しかし、生命が誕生した初期の地球では、現在のように複雑なタンパク質や高度な触媒システムが存在していたとは考えにくく、ATPのようなエネルギー分子がどのようにつくられ、生命活動に利用され始めたのかは大きな謎でした。
現代のタンパク質や、化学反応を促進する触媒活性をもったタンパク質である酵素は20種類のアミノ酸から構成されています。一方、原始地球上で利用できたアミノ酸の種類は、現在よりも限られていた可能性があります。一般には、アミノ酸の種類を減らすと酵素の機能は低下すると考えられています。本研究グループはこれまで、祖先配列再構成※3を用いて、過去に存在したと考えられるタンパク質や酵素を実験室内で再現し、その性質を調べてきました。本研究では、生命初期に近いアミノ酸種類を減らした酵素でもATP生成に関わる酵素機能が実現するか調べました。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した⼿法
今回の研究で最も重要な発見は、限られた種類のアミノ酸からつくられた酵素が、生命のエネルギー通貨であるATPをADPからつくる反応を触媒できたことです。ATPは生命活動に必要なエネルギーを受け渡しする中心的な分子であり、ADPはATPがエネルギーを放出した後に生じる分子です。現代の生物では、ADPからATPを再生する仕組みが生命活動を支えています。しかし、生命初期にこのようなATP生成反応がどのように始まったのかはよく分かっていません。本研究グループは、ヌクレオシド二リン酸キナーゼ（NDK）と呼ばれる酵素の祖先型をもとに、原始地球上で存在した可能性がある10種類のアミノ酸に、リジンとアルギニンを加えた限定的なアミノ酸セットからArc1-12KR を作製しました。この酵素の機能を詳しく調べたところ、Arc1-12KRは通常のNDKが触媒するATPやGTPなどの高エネルギー分子からADPなどへリン酸基を受け渡す反応ではなく、2分子のADPからATPとAMPを生成する反応を触媒することが分かりました（図１）。このATP生成機能は、もとのNDKでは検出されず、アミノ酸の種類を制限したことで新たに現れた機能でした。つまり、アミノ酸の種類を減らすことで、反応の種類そのものが変化したと考えられます。

図１：アミノ酸組成の制約によるATP生成反応※4の切り替え。20種類のアミノ酸からなる現代型のヌクレオシドニリン酸キナーゼ※5は、ヒスチジンを使ってヌクレオシド三リン酸（例：GTP）とヌクレオシド二リン酸（例：ADP※6）の間でリン酸基を受け渡します。これに対して、アミノ酸の種類を12種類に制限した酵素モデルArc1-12KRでは、ヒスチジンがないにもかかわらず、2分子のADPからATPとAMPをつくる別の機能が現れました。これは、アミノ酸組成の制約によって、酵素反応の仕組みが変わったことを示しています。

通常のNDKが触媒する反応では、酵素の中にある触媒ヒスチジンというアミノ酸が一時的にリン酸化されることが重要です。ところが、Arc1-12KR にはヒスチジンが存在していません。そこで、Arc1-12KRの立体構造をX線結晶構造解析※７と分子動力学シミュレーション※８により調べました。その結果、NDKに特徴的な基本構造は維持していました。また、活性部位周辺には触媒ヒスチジンが存在しないかわりに、アスパラギン酸、アルギニン、マグネシウムイオンが配置されていました（図2）。反応速度論解析、ドッキングシミュレーション※９/分子動力学シミュレーション、変異体解析からは、2分子のADPが活性部位周辺に収容され、アスパラギン酸、アルギニン、マグネシウムイオンがATP生成反応に重要な役割を果たす可能性が示されました（図３）。これらの結果は、通常のNDKに見られる触媒ヒスチジンを介した仕組みではなく、ADP同士の間でリン酸基が直接受け渡されるような、異なる触媒機構が働いている可能性を示しています。

図２：Arc1-12KRの活性部位モデルと現代型NDKの活性部位構造の比較。左は本研究で作製したArc1-12KRのモデル構造、右は好熱性古細菌 Pyrococcus horikoshii OT3由来NDKの結晶構造を示します。現代型NDKでは触媒ヒスチジン（His124）がリン酸基転移に必須な役割を果たしますが、Arc1-12KRではこのヒスチジンがアスパラギン酸（Asp115）に置き換わっており、アスパラギン酸、アルギニン、マグネシウムイオンがADP周辺に配置されています。

図3：2分子のADPを結合したArc1-12KRの活性部位周辺の構造モデル。ドッキングシミュレーションと分子動力学シミュレーションにより、2分子のADPが活性部位周辺に同時に結合可能であることが示されました。アスパラギン酸、アルギニン、マグネシウムイオンがADPのリン酸基周辺に配置され、2分子のADP間でリン酸基が直接転移する可能性が考えられます。破線は、リン酸基が転移する位置関係を示します。

この研究結果は、生命初期にATPをつくる仕組みの起源を考える手がかりにもなります。現在の生物では、アデニル酸キナーゼ、NDK、ATP合成酵素などによってATPはつくられます。しかし、生命初期には、現在のような20種類のアミノ酸から構成される高性能な酵素は誕生していなかったと考えられます。これまでにも、より単純なP-loop様ペプチドがADPからATPをつくる反応を示すことが報告されていました。本研究で作製したArc1-12KRは、それよりも酵素らしい立体構造を持ちながら、限られた種類のアミノ酸だけで、P-loop様ペプチドと比べて7500倍の効率でATP生成反応を触媒できることを示しました（図4）。この結果は、生命初期において、単純なペプチドから現代型酵素へとつながる過程にも、限られたアミノ酸からつくられた酵素によるATP生成の仕組みが存在したことを示唆しています。
これらの結果から、アミノ酸の種類を減らすことで単に酵素機能が低下するだけではなく、活性部位の構成を変化させ、反応の種類や触媒の仕組みまでも変えてしまったことが明らかになりました。本研究は、進化の過程で失われた原始的なATP生成機能が、アミノ酸組成を制約することで発掘された可能性を示すものです。

図４：原始的および現代のATP生成に関わる酵素システムの関係図。生命初期には、利用できるアミノ酸の種類が現在よりも限られていた可能性があります。単純なP-loop様ペプチドが2分子のADPからATPとAMPをつくる反応を触媒することは報告されていましたが、本研究で作製したArc1-12KRのような酵素モデルも、同じ反応をより高い効率で触媒できることが示されました。現代の生物では、アデニル酸キナーゼ、NDK、ATP合成酵素など、より高度に進化した酵素がATPの生成を担っています。

（3）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、生命初期のエネルギー変換がどのように始まったのかを考えるための、新しい実験的な手がかりとなります。ATPは現代の生命にとって不可欠な分子ですが、20種類のアミノ酸からつくられる複雑な現代型酵素が誕生する以前にどのようにATPが生成されていたのかは未解明でした。今回、限られたアミノ酸セットからなる酵素でもATP生成反応を触媒できることが示されたことで、初期生命におけるエネルギー利用の起源を考えるための新しいモデルが得られました。また、本成果は、酵素進化に関する新しい見方も示しています。従来、アミノ酸の種類を減らすことは、酵素機能を単純に低下させると考えられがちでした。しかし本研究では、アミノ酸の種類を制限することで、もとの酵素には見られなかったATP生成機能が現れました。このことは、進化の過程で失われた機能や、現代型酵素とは異なる触媒機能が、アミノ酸組成を変えることで顕在化する可能性を示しています。
この考え方は、生命の起源に関する研究だけでなく、人工酵素の設計やタンパク質工学にも応用できる可能性があります。アミノ酸の種類をあえて制限することで、これまで見つからなかった新しい反応や機能を持つ酵素を探索できる可能性があり、今後、検討していく必要があります。

（4）課題、今後の展望
今後は、Arc1-12KR がATPを生成する詳細な反応機構を明らかにする必要があります。特に、2分子のADPがどのように酵素に結合し、どのようにリン酸基の転移が起こるのかを、構造解析や反応中間体の検出などによって詳しく調べることが重要となります。また、本研究ではNDKをもとにした1つの酵素モデルを解析しましたが、他の酵素を用いて、同様にアミノ酸の種類を減らすことで隠れた機能が現れるのかを調べる必要があります。さらに、今回見つかったATP生成反応が、ATPを利用する代謝ネットワークの中でも実際に他の代謝系酵素と協同的に機能するかを検証することで、生命初期のエネルギー変換ネットワークの再現に向けた実験系を構築できると期待されます。

（5）研究者のコメント
生命活動にとってATPは欠かせない分子ですが、生命の初期段階でATPをつくる仕組みがどのように生まれたのかは大きな謎です。今回、過去の研究で復元した祖先型酵素のアミノ酸組成を制約することで、もとの酵素にはなかった新しいATP生成反応が見られました。さらに驚いたことに、この新しい酵素活性は、もとの反応機構とはまったく異なる仕組みで実現している可能性が高いことも分かりました。今後は、この原始的なATPの酵素生成モデルを発展させ、生命初期のエネルギー変換がどのように誕生したのかを明らかにしていきたいと考えています。

（6）用語解説
※１　アミノ酸：
タンパク質を構成する基本単位です。現代の生物は主に20種類のL-アミノ酸を使ってタンパク質をつくっていますが、生命が誕生した初期の地球では、利用できるアミノ酸の種類が現在よりも限られていた可能性があります。本研究では、そのような初期地球の条件を考える手がかりとして、使用するアミノ酸の種類を制限した酵素を作製しました。
※２　ATP：
アデノシン三リン酸の略称。地球上のすべての現存生物の細胞内でエネルギーの受け渡しに使われる分子であり、「生命のエネルギー通貨」とも呼ばれます。
※３　祖先配列再構成（Ancestral Sequence Reconstruction, ASR）技術：
進化の道筋を表した分子系統樹と遺伝子工学・タンパク質工学の技術を組み合わせることによって、過去に存在したが現在は既に消失したと想定される遺伝子やタンパク質（酵素）の塩基配列、アミノ酸配列を推定し、再現する方法。現存する生物の遺伝情報やアミノ酸配列を比較し、共通の祖先が持っていたと考えられる配列を計算で推定します。この技術を用いることで、進化の過程を実験的に再現したり、古代生物の性質を調べたりすることができます。
※４　ATP生成反応：
生命活動に必要なエネルギー分子であるATPがつくられる反応です。本研究では、2分子のADPからATPとAMPが生成するADP不均化と呼ばれる反応に注目しました。これは、一つのADPからもう一つのADPへリン酸基が受け渡されることで、ATPとAMPがつくられる反応です。
※５　ヌクレオシドニリン酸キナーゼ（NDK）：
ほぼすべての現存地球生物が持つ酵素で、ATPやGTPなどのヌクレオシド三リン酸の末端のリン酸基を、ADPなどのヌクレオシド二リン酸に受け渡す反応を触媒します。現代のNDKでは、触媒ヒスチジンと呼ばれるアミノ酸残基が反応に重要な役割を果たします。
※６　ADP：
アデノシン二リン酸の略称です。AMPはアデノシン一リン酸と略されます。ATP、ADP、AMPはリン酸基の数が異なる分子で、細胞内のエネルギー変換に深く関わっています。
※７　X線結晶構造解析：
タンパク質の立体構造を原子レベルで調べるための解析手法です。精製したタンパク質を規則正しく並んだ結晶にし、そこにX線を照射すると、タンパク質を構成する原子による回折像が得られます。この回折パターンを解析することで、タンパク質中の原子の位置を推定し、酵素の全体構造や局所的な形を明らかにすることができます。この手法は、酵素がどのような立体構造を持ち、基質や金属イオンとどのように結合するのかを理解するために広く用いられています。
※８　分子動力学シミュレーション：
コンピュータを用いて原子や分子の動きを再現する計算手法です。原子や分子は常に運動しており、その動きをニュートンの運動方程式に基づいてシミュレーションすることで、タンパク質の構造変化や分子間の相互作用を解析できます。この手法は、実験では観測が難しい原子レベルの動的な現象を予測するために活用されています。本研究では、ADP分子が活性部位周辺に安定に収容されるか確かめるために用いました。
※９　ドッキングシミュレーション：
タンパク質の立体構造に、基質などの分子をコンピュータ上で当てはめ、どの場所にどの向きで結合するかを予測する方法です。活性部位における基質の配置を考える手がかりとなります。本研究では、分子動力学シミュレーションを行う際のADPの初期配置を決めるために用いました。

（7）論文情報
雑誌名：Angewandte Chemie International Edition
論文名：Switching ATP-Forming Phosphoryl-Transfer Chemistry with a Restricted Set of Amino Acids
執筆者名（所属機関名）：八木創太（早稲田大学、理化学研究所）、Subrata Dasgupta（理化学研究所）、田上俊輔（理化学研究所）、*赤沼哲史（早稲田大学）
掲載日時（日本時間）：2026年10月10日(土)（オンライン掲載）
掲載URL：https://doi.org/10.1002/anie.2166480
DOI：10.1002/anie.2166480

（7）研究助成
研究費名：科学研究費補助金挑戦的研究（萌芽） 19K21903
研究課題名：原始環境に存在したと推定されるアミノ酸のみで発現可能なタンパク質機能の探索
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）

研究費名：科学研究費補助金基盤研究（B） 21H01200、23K20903
研究課題名：全生物の共通祖先から遡る原始タンパク質のアミノ酸組成の探求
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）

研究費名：科学研究費補助金基盤研究（B） 26K00825
研究課題名：プレバイオティックアミノ酸と環境因子による原始タンパク質の構造形成と機能創発
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）

研究費名：自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター　サテライトAB022003
研究課題名：タンパク質の起源に纏わる「鶏と卵のパラドックス」の解決による地球と宇宙での生命誕生場の推定
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）

研究費名：自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター　プロジェクト研究AB031007
研究課題名：隕石中のアミノ酸組成を持つタンパク質の再構成
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）
研究費名：自然科学研究機構アストロバイオロジーセンター　プロジェクト研究 AB0609
研究課題名：宇宙にありそうなアミノ酸から触媒活性を持つ酵素をつくる
研究代表者名（所属機関名）：赤沼哲史（早稲田大学）

レジスタンス運動の休息時間の違いは脂質代謝に影響するのか？

早稲田大学 — Tue, 13 Oct 2026 11:00:00 +0900

2026年10月13日
早稲田大学
レジスタンス運動の休息時間の違いは脂質代謝に影響するのか？
～レジスタンス運動の休息時間の違いは食後中性脂肪に影響を及ぼさない～

発表のポイント
●レジスタンス運動では、運動間の休息時間によって乳酸や生理学的反応が異なることが示されていますが、食後中性脂肪を始めとした脂質代謝への影響は明らかではありませんでした。
●健康な若年男性15名を対象に、運動間の休息時間を30秒あるいは180秒とした運動と、運動を行わない安静状態の3条件を比較しました。
●その結果、休息時間の違いによって翌日の食後中性脂肪に有意な差はみられませんでした。
●以上より、運動間の休息時間は翌日の食後中性脂肪には影響を与えない可能性が示されました。

ウエイトトレーニングなどのレジスタンス運動※１では、運動の間の休息時間の長さによって乳酸や生理学的反応が異なることが報告されています。しかし、休息時間の長さが翌日の食後中性脂肪※２を始めとした脂質代謝に与える影響についてはこれまで検討されていませんでした。早稲田大学スポーツ科学学術院の宮下政司(みやしたまさし)教授、同大学大学院スポーツ科学研究科（当時）のペレイラエイジ氏、山田善貴(やまだよしき)氏らの研究グループは、レジスタンス運動習慣のある健康な若年男性15名を対象に、休息時間を30秒あるいは180秒とした運動と、運動を行わない条件を比較しました。その結果、休息時間の違いによって、翌日の食後の中性脂肪に差はみられませんでした(図1)。
本研究成果は2026年9月14日（月）に『European Journal of Clinical Nutrition』に掲載（Ahead of printがオンライン）されました。

図1：今回の研究内容の概要図

キーワード：
レジスタンス運動、休息時間、食後中性脂肪、グルコース、インスリン

（1）これまでの研究で分かっていたこと
食後中性脂肪濃度の上昇は、動脈硬化の進展に関係するほか、血管の働きの低下や酸化ストレス、炎症などとも関連すると考えられています。
これまでの先行研究において、一過性の運動が翌日の食後中性脂肪濃度に影響を及ぼすことが示されています。特に有酸素性運動によって、翌日の食後中性脂肪濃度が低下することが報告されており、その有用性には運動によるエネルギー消費量が関係すると考えられています。一方、レジスタンス運動においては、エネルギー消費量が比較的に小さいにもかかわらず、食後中性脂肪濃度を低下させることも一部、報告されています。
これまで、レジスタンス運動においては、運動の量や負荷の違い（運動のセット数や反復回数なども含め）による影響について検討されてきましたが、レジスタンス運動の重要な因子の一つである運動間の休息時間については検討されていませんでした。レジスタンス運動の休息時間を短くすると、同じ運動量や負荷でも、血中乳酸濃度や主観的な運動強度が高くなるなど、運動中の身体的な負担が大きくなることが知られています。
そこで本研究では、レジスタンス運動における休息時間の違いに着目し、食後の中性脂肪への影響を検討しました。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した⼿法
これまで運動量や負荷をそろえたうえで、セット間の休息時間だけを変えた場合に、翌日の食後の中性脂肪がどのように変化するのかは明らかになっていませんでした。そこで本研究では、セット間の休息時間に着目し、休息時間の違いが翌日の食後中性脂肪濃度に及ぼす影響を検討しました。
日頃からレジスタンス運動を行っている健康な若年男性15名を対象に、①セット間を30秒休む「短い休息時間」、②180秒休む「長い休息時間」、③運動を行わない「安静」の3条件を、無作為な順番で実施しました。２つの運動条件では、種目、セット数、反復回数、外部負荷を同じにしたレジスタンス運動を行いました。運動を行った翌日は、10時間の絶食後に採血を行い、その後、全員が同じ朝食を摂取しました。朝食後６時間にわたって血液を採取し、中性脂肪濃度を始めとした脂質代謝の他、グルコース※３、インスリン※４濃度を始めとした糖代謝マーカーを測定しました。
その結果、セット間の休息時間が30秒の短い休息時間と180秒の長い休息時間を含め、３条件間における翌日の食後中性脂肪濃度に差は認められませんでした（図２）。また、中性脂肪の実験全体の数値を示す総曲線下面積※５、空腹値からの上昇分を示す上昇曲線下面積においても差は認められませんでした（図３）。したがって休息時間の違いが食後中性脂肪濃度に影響を及ぼさないことを明らかとしました。一方、糖代謝マーカーであるグルコースおよびインスリン濃度において、長い休息時間では、安静条件と比べて翌朝（２日目）の空腹時グルコースとインスリン濃度が低くなりました。また、短い休息時間では、食後1時間のインスリン濃度が安静状態より低くなりました（図４）。

図２：2日目の中性脂肪濃度（経時変化）

図３：2日目の中性脂肪濃度（総曲線下・上昇曲線下面積）

図４：2日目の脂質・糖質代謝マーカー

長い休息時間の条件では、運動強度は低かったものの運動時間が長くなったことから、短い休息時間よりもエネルギー消費量が大きくなり、翌日のグルコースやインスリン濃度に影響した可能性が示唆されました。
これらの結果から、セット間の休息時間は翌日の食後中性脂肪濃度には影響を及ぼさない一方、糖代謝マーカーであるグルコースやインスリンに影響する可能性が示されました。

（3）研究の波及効果や社会的影響
レジスタンス運動は、筋力や筋量の維持・向上だけでなく、健康維持のための身体活動として広く行われています。そのため、運動のどのような条件が食後の代謝に影響するのかを明らかにすることは、運動方法を考えるうえで重要です。
本研究では、運動間の休息時間を短くして運動中の身体的負荷を高めても、翌日の食後中性脂肪濃度に影響を与えないことを明らかにしました。この結果は、レジスタンス運動による食後中性脂肪濃度への影響を考える際に、休息時間だけでなく、運動量や負荷など複数の条件を考慮する必要があることを示しています。また、本研究では、長い休息時間をとったレジスタンス運動の翌日に、空腹時のグルコースとインスリン濃度が低下しました。このことから、レジスタンス運動の休息時間よりもエネルギー消費量が食後の糖代謝に影響を及ぼす可能性があります。

（4）課題、今後の展望
本研究の対象者は健康な東アジア人の若年男性15名で、日頃からレジスタンス運動をしている人に限られていました。そのため、異なる民族や集団でも同じ結果が得られるかは分かっていません。特にインスリン感受性はアジア人内でも民族グループによっても異なることが知られているため、今後は、対象者の年齢や運動習慣の違いを広げるとともに、異なる民族グループを対象に運動量や負荷、休息時間などの条件を組み合わせて検討する必要があります。また、本研究では、休息時間の違いによって生じる運動時間の違いからエネルギー消費量に差が生じました。今後は、休憩中のエネルギー消費量と運動によるエネルギー消費量との違いが翌日の食後中性脂肪にどのように関係するのかをより正確に評価する必要があります。これにより、休息時間そのものの影響と、運動によるエネルギー消費量の影響をより明確にできると考えられます。

（5）研究者のコメント
レジスタンス運動では、休息時間を短くすることで運動中の身体的な負担を高めることができます。しかし、運動中の負担が大きくなっても、それが翌日の食後中性脂肪の低下に影響を及ぼすわけではないことが今回の研究で明らかになりました。つまり、レジスタンス運動による中性脂肪への影響を理解するためには、運動による総負荷量が同じ場合、休憩時間を長くすることで運動後に生じるエネルギー消費量の増加が食後の中性脂肪に影響を与えないことを考慮すると、どのような要因で低下させるか否かに目を向けて、さらに検討することが重要だと考えています。

（6）用語解説
※１　レジスタンス運動：
筋肉に抵抗（負荷）をかけて行う運動。筋力トレーニングやウエイトトレーニングなどが含まれます。本研究では、複数の種目を用いた全身のレジスタンス運動を実施しました。
※２　中性脂肪：
血液中に存在する脂質の一種。食事に含まれる脂質などを材料として体内で作られ、エネルギー源として利用・貯蔵されます。食後には一時的に血中濃度が上昇します。
※３　グルコース：
体内で主要なエネルギー源として利用される糖の一種。食事によって血液中のグルコース濃度が上昇し、インスリンなどの働きによって筋肉などの組織に取り込まれます。
※４　インスリン：
血糖値（血液中のグルコース濃度）を下げる働きを持つホルモン。食事によって血糖値が上昇すると膵臓から分泌され、血液中の糖（ブドウ糖）を筋肉などの組織に取り込む働きを促します。
※５　曲線下面積：
時間経過に伴う血液中の物質の濃度変化を、一定時間にわたって面積として表した指標です。本研究では、食後6時間にわたる中性脂肪濃度の変化を評価するために用いました。

（7）論文情報
雑誌名：European Journal of Clinical Nutrition
論文名：Effect of rest interval time during resistance exercise on postprandial triglyceride concentrations in resistance-trained young men
執筆者名（所属機関名）︓Eiji Pereira（早稲田大学スポーツ科学研究科）、Yoshiki Yamada（早稲田大学スポーツ科学研究科）、Miki Sakazaki（早稲田大学スポーツ科学研究科）、Stephen F. Burns（Nanyang Technological University）、Masashi Miyashita※（早稲田大学スポーツ科学学術院、Loughborough University、The Chinese University of Hong Kong）
掲載日時：2026年9月14日（月）
掲載URL： https://www.nature.com/articles/s41430-026-01819-x
DOI：10.1038/s41430-026-01819-x

シェフラー、貨物列車の自動化を支える最新技術を公開

シェフラージャパン — Tue, 13 Oct 2026 11:00:00 +0900

シェフラー、貨物列車の自動化を支える最新技術を公開シェフラー、「InnoTrans 2026」に出展（ホール21、ブース430）
シェフラーが描く未来の鉄道貨物輸送自立型アクスルボックス発電機、モジュール式電源システム、電気機械式アクチュエーターが貨物列車の自動化を加速初のプロジェクトでフィールドテスト進行中
2026年9月16日 |Schweinfurt / Yokohama
シェフラーは、ベルリンで開催される国際鉄道技術専門見本市「InnoTrans 2026」において、アクスルボックス発電機、モジュール式電源システム「ITRS」、そして電気機械式リニアアクチュエーターを出展します。これらは、貨物列車の自動化および鉄道ロジスティクスのネットワーク化の実現を支える革新的なシステムコンポーネントです。

シェフラーの鉄道部門の貨物鉄道輸送事業責任者Frank Steinmetzは次のように述べています。「当社のイノベーションは、デジタル自動連結器や自動開閉システムなど、鉄道貨物輸送における自動化プロセスの基盤を形成するものです。これらの技術は積卸しプロセスの迅速化を可能にし、ダウンタイムを大幅に削減します。信頼性と安全性に優れた電源供給は、こうしたソリューションを継続的な発展させるうえで不可欠であり、私たちは鉄道業界のパートナーとの協力を通じてそれを実現しています。」

ITRSシステムアーキテクチャーの主要構成要素であるアクスルボックス発電機は、貨物列車に自立型の電源供給を提供し、鉄道貨物輸送のデジタル化、コネクティビティ、そして自動化を支える技術的基盤となります。電気機械式リニアアクチュエーターは、空気圧式や油圧式システムに代わる高効率な代替手段であり、運行面で大きなメリットを提供します。位置や速度のデジタル監視に対応し、過酷な稼働条件下でも高い堅牢性と耐久性を発揮します。また、アクチュエーター作動時のみエネルギーを消費する「パワー・オン・デマンド」の原則に基づいて動作します。

自立型電力供給を実現するアクスルボックス発電機
シェフラーのアクスルボックス発電機は、自立型のエネルギー供給により、次世代貨物列車の主要機能を支えます。電源システム内で電力を生成し、自動化ソリューションの基盤として手動作業の削減、または完全な代替を実現します。その一例として、バルク貨物車に搭載される幌、ドア、ハッチの自動開閉を行うアクチュエーターの自動作動が挙げられます。さらに、アクスルボックス発電機は、通信機器、積載状態を検知するセンサー、GPSトラッカー、そして自動ブレーキ試験に使用される電子機器に対し、常時かつ信頼性の高い電力供給を提供します。

シェフラーのアクスルボックス発電機は、鉄道貨物輸送で広く採用されている欧州標準の台車構成および車軸（Y25・UIC標準）向けに設計されており、新造車両への搭載はもとより、既存の貨物車両への後付けも可能です。

初の自動化プロジェクトでフィールドテスト進行中
シェフラーは、スロベニアのパートナー企業 Realtronikと共同で、モジュール式統合システム「ITRS」を基盤とした貨物列車の自動化ソリューションの開発を進めています。「ITRS」は、シェフラー製アクスルボックス発電機とRealtronik製の協調型バッテリーマネージメントシステムで構成される電源システムであり、関連アプリケーションに対して高性能な車載電源供給を実現します。この電源システムを用いた市場初のパイロットプロジェクトはすでに成功を収めており、お客さまから高い評価を得ています。こうした成果は、鉄道貨物輸送の市場シェア拡大に向けて、自動化技術のさらなる推進が不可欠であることを明確に示しています。

電気駆動式貨物車向けリニアアクチュエーター
シェフラーは、電気機械式リニアアクチュエーター「EWELLIX」の「CAHB-2xE」「CAHB-2xS」シリーズ（コントローラー内蔵のスマート型）に加え、高性能リニアアクチュエーター「EMA」シリーズ（EMA50～EMA100、10kN～50kN）を通じて、空気圧式や油圧式システムに代わる高効率なソリューションを提供します。これらの電気機械式アクチュエーターは、過酷な鉄道運行環境下において大きなメリットを発揮します。位置や速度のデジタル監視に対応し、広範囲な温度変化の影響を受けにくい構造です。また、アクチュエーター作動時のみエネルギーを消費する「パワー・オン・デマンド」の原則に基づいて動作します。さらに、不意の停電時には自己ロック機能が働き、フラップを安全な位置に保持します。

鉄道貨物輸送が抱える差し迫った課題を克服するには、関連するロジスティクスのデジタル化、ネットワーク化、そして自動化が不可欠です。シェフラーは、「InnoTrans 2026」においてアクスルボックス発電機、ITRS電源システム、電気機械式リニアアクチュエーターを出展し、鉄道貨物輸送向け自動化ソリューションが、すでに技術的に成立し、実装段階に入っていることを示します。要求事項や自動化の段階に応じて段階的に拡張できる「ボトムアップ方式」により、自動化・デジタル化に向けた迅速で費用対効果の高いソリューションを提供します。

シェフラーは、統合型ソリューション「ITRS」を基盤にした貨物列車の自動化ソリューションについて、スロベニアのパートナー企業であるRealtronikと協業しています。写真は、シェフラー製アクスルボックス発電機とRealtronik製バッテリーマネージメントシステムを搭載した貨物車両です。

シェフラーのアクスルボックス発電機は、完全統合型でフリクションのない構造を採用し、後付けに対応するとともに、性能面で高い拡張性を備えています。

シェフラーは、コントローラー内蔵のスマート型「CAHB-2xS」シリーズをはじめとする「EWELLIX」ブランドの電気機械式リニアアクチュエーターにより、空気圧式や油圧式システムに代わる高効率なソリューションを提供します。

写真：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年9月16日付でドイツ・シュヴァインフルトにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

皮膚に残る「再燃の火種」を発見

岐阜大学 — Tue, 13 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月13日
京都大学
岐阜大学
皮膚に残る「再燃の火種」を発見 ―アレルギー性皮膚炎の再燃予防へ―

概要　京都大学大学院医学研究科の椛島健治教授、岐阜大学高等研究院One Medicineトランスレーショナルリサーチセンターの朝比奈良太特任准教授（研究当時：京都大学大学院医学研究科）らは、アレルギー性皮膚炎が治まった後も皮膚に残る「再燃の火種」となる免疫細胞と、その維持の仕組みを明らかにしました。
　複数のマウスモデルを解析した結果、炎症が治まった後も皮膚に残る記憶T細胞の中から、皮膚炎を再び引き起こす「火種」となるCXCR6陽性の記憶T細胞を特定しました。この細胞は、皮膚の血管周囲で樹状細胞とクラスターを形成して「免疫細胞の拠点」となり、CXCL16を介した樹状細胞との相互作用によって維持されていました。さらに、アトピー性皮膚炎患者の皮膚でも、症状改善後も同様のクラスターが残ることを確認しました。
　本研究により、「再燃の火種」の実体と、それを支える「免疫細胞の拠点」の仕組みが明らかとなり、アレルギー性皮膚炎の再燃を防ぐ新たな治療法につながると期待されます。
　本研究成果は、2026年10月12日午前11時（米国東部時間）に国際学術誌「Immunity」にオンライン掲載されました。

作成：朝比奈良太｜生成AI：OpenAI ChatGPT（GPT-5.6 Sol）

１．背景　アトピー性皮膚炎をはじめとするアレルギー性皮膚炎は、症状が改善しても再び悪化する「再燃」を繰り返すことが特徴です。治療の進歩によって、皮膚の炎症やかゆみを抑えることが可能になってきましたが、再燃の予防は依然として重要な課題です。
　近年、免疫細胞であるT細胞の中でも、「組織常在性記憶T細胞（TRM細胞）」(注1)が、再燃に重要な役割を果たすことが分かってきました。TRM細胞は、炎症が治まった後も組織に長期間とどまり、再び刺激を受けると素早く免疫反応を起こす記憶T細胞です。TRM細胞には性質の異なるさまざまな細胞集団が存在しますが、どの細胞集団が再燃を引き起こすのか、また、その細胞が炎症の治まった皮膚でどのように維持されているのかは、十分に分かっていませんでした。
　そこで本研究では、炎症が治まった後の皮膚に着目し、再燃を引き起こすTRM細胞の特徴と、その維持の仕組みを明らかにすることを目指しました。

２．研究手法・成果　研究グループはまず、複数のアレルギー性皮膚炎のマウスモデルを用いて、炎症が治まった後の皮膚に残るTRM細胞を詳しく解析しました。その結果、細胞表面にCXCR6(注2)という分子を持つ特徴的なTRM細胞を発見しました。このCXCR6陽性TRM細胞は、再び刺激を受けると炎症を促す物質を多く産生し、皮膚炎の再燃を引き起こす「火種」となることが分かりました。
　次に、この「再燃の火種」が炎症後の皮膚にどのように残っているのかを調べたところ、血管周囲で樹状細胞(注3)とともに「免疫細胞の拠点」を形成していました。さらに、二光子顕微鏡(注4)を用いた生体イメージングにより、皮膚に再び刺激を加えると、この拠点の周囲で炎症反応が急速に起こる様子をリアルタイムで捉えました。
　続いて、この「再燃の火種」が炎症後も皮膚に残り続ける仕組みを調べました。研究グループは、CXCR6と結合するCXCL16(注5)という分子に着目しました。CXCL16は樹状細胞などによってつくられ、その働きを抑えると、CXCR6陽性TRM細胞が減少し、皮膚炎の再燃も抑えられました。この結果から、「免疫細胞の拠点」での樹状細胞との相互作用が、「再燃の火種」を皮膚に維持するために重要であることが分かりました。
　最後に、アトピー性皮膚炎患者の皮膚を解析したところ、症状が改善した後も、CXCR6陽性TRM細胞と樹状細胞からなる同様の「免疫細胞の拠点」が残っていることを確認しました。

３．波及効果、今後の予定　本研究により、アレルギー性皮膚炎の症状が治まった後も皮膚に残る記憶T細胞の中から、再燃を引き起こす細胞集団と、その維持の仕組みが明らかになりました。炎症やかゆみを抑える治療に加えて、再燃を引き起こす細胞を選択的に標的とし、再燃を防ぐ新たな治療法につながることが期待されます。
　一方、本研究で再燃を抑える効果を検証したのはマウスモデルであり、この仕組みを標的とすることでヒトでも再燃を抑えられるかは、まだ分かっていません。今後は、ヒトのアトピー性皮膚炎におけるこの仕組みの役割をさらに検証するとともに、他の慢性・再発性の炎症性皮膚疾患にも同様の仕組みが存在するのかを調べ、治療への応用を目指します。

４．研究プロジェクトについて　本研究は、日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業（19K15980、20J00115、22K15010、25K02175、20H05697、25H00442）、日本医療研究開発機構（AMED）革新的先端研究開発支援事業（AMED-CREST）「多細胞間相互作用による皮膚バリアの適応・修復機序の解明」および「皮膚における生活環境ストレスマーカーの探索とアトピー性皮膚炎の層別化医療への展開」、Maruho Grant-in-Aid Program、コーセーコスメトロジー研究財団、日本イーライリリー株式会社研究助成、LEO Foundation、藤原記念財団、清水免疫学・神経科学振興財団の支援を受けて実施されました。

＜用語解説＞（注1）組織常在性記憶T細胞（TRM細胞）：一度出会った抗原（免疫系が認識する物質）を記憶し、皮膚などの組織に長期間とどまる記憶T細胞。再び同じ抗原に出会うと、素早く免疫反応を起こす。

（注2）CXCR6：主にリンパ球の表面に存在し、本研究ではさまざまなTRM細胞の中から、再燃を引き起こす集団を見分ける目印となった分子。

（注3）樹状細胞：抗原を捉え、その情報をT細胞に伝えることで、免疫反応を調節する役割をもつ免疫細胞。

（注4）二光子顕微鏡：生きた状態のまま、体内の組織をリアルタイムで観察できる顕微鏡。

（注5）CXCL16：免疫細胞の移動などを調節する「ケモカイン」と呼ばれる分子の一種。樹状細胞などによってつくられ、CXCR6と結合する。

＜研究者のコメント＞アレルギー性皮膚炎では、再燃が大きな課題です。本研究がその解決への一歩になればと考えています。生体イメージングで「免疫細胞の拠点」周囲の炎症を捉えた時は、忘れられない瞬間でした。ご指導いただいた椛島健治先生をはじめ、研究を支えてくれたラボメンバーと家族に感謝します。獣医師・研究者として、ヒトと動物の医学をつなぐOne Medicineを実践し、再燃を繰り返す皮膚疾患の克服に挑み続けたいと思います。（朝比奈良太）

＜論文タイトルと著者＞タイトル：
Skin-resident CXCR6+ memory CD4+ T cells and dendritic cells form dermal perivascular hubs that drive relapse in allergic dermatitis
（皮膚常在性CXCR6陽性記憶CD4陽性T細胞と樹状細胞は、アレルギー性皮膚炎の再燃を駆動する真皮血管周囲の免疫拠点を形成する）
著者：
Ryota Asahina, Fuuka Minami, Satoshi Nakamizo, Toshiya Miyake, Satoru Yonekura, Toshiaki Kogame, Shuto Kanameishi, Kosuke Katsuo, Hiroyuki Irie, Saeko Nakajima, Takashi Nomura, Akihiko Kitoh, Gyohei Egawa, Kenji Kabashima
掲載誌：Immunity
DOI：10.1016/j.immuni.2026.09.010

＜参考図表＞
図１．「免疫細胞の拠点」周囲で炎症が起こる様子を捉えた
炎症が治まったマウスの皮膚を再刺激し、二光子顕微鏡で皮膚内部を生きたまま観察しました。再刺激後、「免疫細胞の拠点」の周囲で血管から蛍光物質が漏れ出し、時間とともに広がる様子が観察されました。

図２．CXCL16の働きを抑えると、皮膚炎の再燃が抑制される
CXCL16の働きを抑える抗CXCL16抗体をマウスに投与すると、「免疫細胞の拠点」とCXCR6陽性の組織常在性記憶T（TRM）細胞（「再燃の火種」）が減少しました。その結果、皮膚を再刺激した際の炎症も抑えられました。

図３．治療後のアトピー性皮膚炎患者の皮膚にも「免疫細胞の拠点」が残る
アトピー性皮膚炎患者の皮膚を治療前後で解析しました。治療によって皮膚炎が大きく改善した後も、CXCR6陽性の組織常在性記憶T（TRM）細胞を含む「免疫細胞の拠点」が皮膚に残存していました。

関節炎を抑える新たな化合物を発見

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月9日
滋賀医科大学
岐阜薬科大学
岐阜大学
関節炎を抑える新たな化合物を発見 — 炎症に関わる酵素「ナルディライジン」の働きを止める初の低分子化合物 —

研究のポイント・炎症やがんなどに関わる酵素「ナルディライジン（NRDC）」の働きを抑える化合物「R5-1」を、約3万3千種類の化合物の中から発見しました。NRDCを標的とする低分子化合物の報告は世界で初めてです。
・R5-1は、酵素がタンパク質を切る「刃」の部分ではなく、そこから離れた場所に結合して働きを鈍らせる、珍しいタイプの阻害剤であることが示唆されました。
・関節リウマチのモデルマウスにR5-1を投与すると、関節の腫れなどの症状が有意に軽減しました。関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬開発の出発点となることが期待されます。

概要　国立大学法人滋賀医科大学薬理学講座の西清人助教、西英一郎教授、整形外科学講座の天野泰孝助教（研究当時）、今井晋二教授らの研究グループは、岐阜薬科大学生化学研究室の河野真也大学院生、五十里彰教授、国立大学法人東海国立大学機構岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の遠藤智史准教授、京都大学、神戸学院大学との共同研究により、酵素「ナルディライジン（NRDC）※1」の働きを抑える化合物「R5-1」を発見しました。
　NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」のような酵素（プロテアーゼ※2）で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチ（転写※3）の調節にも関わっています。これまでの研究で、NRDCをもたないマウスでは関節炎やがんが起こりにくいことが分かっており、NRDCは新しい治療の標的として注目されてきました。しかし、NRDCの働きを薬で抑える手段（阻害剤※4）はこれまで存在せず、「薬で狙える標的なのか」を確かめることができませんでした。
　本研究グループは、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測る方法を確立し、理化学研究所の協力のもと、約3万3千種類の化合物から、NRDCの働きを抑えるものを探索しました（ハイスループットスクリーニング※5）。段階的な絞り込みの結果、R5-1を最有力候補として選び出しました。R5-1は、細胞の中でNRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消し、さらに関節リウマチのモデルマウス※6に投与すると、関節の腫れなどの症状を有意に軽減しました。
　本成果は、NRDCが薬の標的にできる分子であることを示すものです。今後、R5-1を出発点として改良を重ねることで、関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬の開発につながることが期待されます（図1）。
　本研究成果は、2026年9月9日付けで国際学術誌 Biochemical Pharmacology にオンライン掲載されました。

図1：本研究の概要

研究の背景　関節リウマチは、免疫の異常（普段は細菌やウイルスなど外から侵入した異物のみを攻撃する免疫系が、自分自身の関節を攻撃してしまうことで生じる自己免疫疾患）によって関節に炎症が起こり、痛みや腫れ、さらには関節の変形をもたらす病気です。治療薬は大きく進歩してきましたが、十分な効果が得られない患者さんも少なくなく、これまでとは異なる仕組みで働く新しい治療薬が求められています。
　本研究グループは、長年にわたり「ナルディライジン（NRDC）」という酵素の研究を続けてきました。NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」の役割をもつ一方で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチを調節する役割ももつ、ユニークな酵素です。これまでに、NRDCをもたないマウスでは関節炎が軽くなること、関節リウマチの患者さんでは関節液中のNRDCが増えていることなどを明らかにしてきました。
　しかし、遺伝子を無くしてしまう方法では、NRDCというタンパク質そのものが無くなるため、「はさみ」としての働きが重要なのか、それ以外の役割が重要なのかを区別できません。また、実際の治療に結びつけるには、薬（化合物）でNRDCの働きを抑えられるかを示す必要があります。ところが、NRDCの働きを抑える化合物はこれまで報告されていませんでした。

研究手法・成果 ① 約3万3千種類の化合物から「R5-1」を発見
　研究グループはまず、NRDCに切られると光る特殊な物質を用いて、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測定する方法を確立しました。この方法を用いて、理化学研究所などが保有する33,305種類の化合物を調べ、NRDCの働きを抑えるものを探しました。見かけ上だけ効いているように見える化合物や、細胞に毒性を示す化合物、NRDCと同じ仲間の別の酵素（インスリン分解酵素：IDE）にも効いてしまう化合物などを段階的に取り除き、最終的に「R5-1」を最有力候補として選び出しました（図2）。
　R5-1は、マウスとヒトのどちらのNRDCに対してもほぼ同じ強さで働き（50%の働きを抑える濃度は約0.7マイクロモル）、同じ系統（メタロプロテアーゼ）に属する別の種類の酵素（MMP-1）には作用しませんでした。また、R5-1と構造の似た化合物38種類と比較した結果、R5-1の効果が最も優れていることが分かりました。

図2：約3万3千種類の化合物からR5-1を選び出すまでの流れ
NRDCの働きを抑える化合物を自動測定で探し、再現性、見かけ上の効果の除外、近縁酵素への作用や細胞毒性の有無などの基準で段階的に絞り込んだ。

② R5-1は「刃」とは離れた場所から働きを鈍らせる
　R5-1がどのようにNRDCの働きを抑えるのかを、酵素反応の速さを詳しく調べる方法（酵素反応速度解析）で解析しました。その結果、R5-1は、NRDCが切断する相手（基質）と場所を奪い合うのではなく、切断の効率そのものを下げる「非競合阻害※7」というタイプであることが分かりました。
　さらに、人工知能（AlphaFold）が推定したNRDCの立体構造を用いたコンピューター解析（ドッキングシミュレーション）により、R5-1は酵素の活性中心から離れた「くぼみ」に結合することが予測されました。また、R5-1は分子が小さいわりに効率よく標的に結合する（リガンド効率が高い）ことから、今後の改良によってさらに効果を高められる余地が大きいと考えられます。

③ R5-1を細胞に投与することで、NRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消した
　NRDCは、エネルギー代謝などを司る遺伝子スイッチ「PGC-1α」の働きを抑えることが知られており、この働きには「はさみ」の機能が必要です。細胞にR5-1を加えると、NRDCによるPGC-1αの抑制が打ち消されました。一方、「はさみ」の機能を失わせたNRDCでは、R5-1による変化はみられませんでした。このことから、R5-1はNRDCの「はさみ」の働きを抑えることで、遺伝子スイッチの調節に影響を与えていることが示されました。

④ 関節リウマチのモデルマウスで関節炎を軽減
　最後に、関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）にR5-1を週3回投与しました。その結果、R5-1を投与したマウスでは、投与していないマウスに比べて関節炎の重症度（スコア）が有意に低く、手首や足首の腫れも軽減しました（図３）。また、投与期間中に体重減少などの明らかな異常はみられませんでした。

図３：R5-1は関節リウマチのモデルマウスの関節炎を軽減した
（左）関節炎の重症度スコアの推移。R5-1を投与したマウス（オレンジ）では、投与していないマウス（青）に比べて、投与後半で有意に低く推移した（＊p<0.05）。（右）前肢の写真。R5-1投与により腫れと赤みが軽減している。

今後の展望　本研究により、これまで薬で抑制する手段がなかったNRDCについて、その働きを止める化合物を初めて見いだし、関節炎の治療標的となり得ることを示しました。NRDCは関節炎だけでなく、がんや代謝の異常などとの関わりも報告されており、R5-1はNRDCの多様な働きを解き明かすための研究用の「道具」としても役立つと期待されます。
　一方で、R5-1は創薬の「出発点」となる段階の化合物（ヒット化合物）であり、効き目の強さや、ほかの酵素に作用しないか（選択性）、体の中での薬の動き（体内動態）など、改良・検証すべき課題が残されています。また、R5-1がNRDCのどこに結合するかは、現時点ではコンピューターによる予測であり、今後、実験による確認が必要です。ヒトでの効果や安全性についても、今後の研究で慎重に検証していく必要があります。
　今後は、R5-1をもとに構造を改良した化合物の開発を進め、関節リウマチなどの炎症性疾患に対する、これまでにない仕組みの治療薬の開発をめざします。

研究支援　本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費）（課題番号：JP23K07550、JP23K07966、JP25K02686）、文部科学省・日本医療研究開発機構（AMED）「次世代がん研究シーズ戦略的育成プログラム（P-DIRECT）」、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人鈴木万平糖尿病財団などの支援を受けて実施されました。
　また、図１に用いた質量分析装置のイラストはTogoTVより引用しました（© 2016 DBCLS TogoTV, CC-BY-4.0, https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja）

発表論文雑誌名：Biochemical Pharmacology
タイトル：Identification of a small-molecule inhibitor of nardilysin and its pharmacological effects on transcriptional regulation and inflammatory arthritis
著者：Yasutaka Amano, Kiyoto Nishi, Hazuki Sano, Shinya Kawano, Satoshi Endo, Mikiko Ohno, Akio Shimizu, Shinya Ikeda, Yusuke Morita, Jiro Sakamoto, Yoshinori Hiraoka, Akira Ikari, Taku Kawasaki, Shinji Imai, Eiichiro Nishi
DOI：https://doi.org/10.1016/j.bcp.2026.118456

用語解説 ※1　ナルディライジン（NRDC）
アミノ酸配列を認識し、タンパク質（ペプチド）を特定の場所で切断するタンパク分解酵素（プロテアーゼ）の一つ。細胞の外ではほかのタンパク質の切り出しを助け、細胞の核の中では遺伝子の働き（転写）の調節に関わる。炎症、虚血性心疾患、がん、エネルギー代謝などとの関わりが報告されている。
※2　プロテアーゼ
タンパク質を切断する酵素の総称。体の中でタンパク質の働きを調節したり、不要なタンパク質を分解したりする。
※3　転写
DNAに書かれた遺伝情報をもとにRNA（リボ核酸）が作られる過程。どの遺伝子をどれだけ使うかは、転写の段階で細かく調節されている（遺伝子のスイッチ）。
※4　阻害剤（低分子化合物）
特定の酵素などに結合してその働きを抑える物質。分子量が小さい化合物は「低分子化合物」と呼ばれ、飲み薬など多くの医薬品がこれにあたる。
※5　ハイスループットスクリーニング
ロボットなどを用いて、数万〜数百万種類の化合物の効果を短期間に自動で調べ、目的の作用をもつ化合物を探し出す手法。新薬開発の最初の段階で広く用いられる。
※6　関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）
免疫に関わる遺伝子に変異をもち、ヒトの関節リウマチによく似た関節炎を起こすマウス。関節リウマチの仕組みの解明や治療薬の評価に用いられる。
※7　非競合阻害
阻害剤が、酵素が切断する相手（基質）と結合場所を奪い合うのではなく、酵素の別の場所（アロステリック部位）に結合して、酵素の働きの効率を下げるタイプの阻害様式。

研究者情報（当時）国立大学法人滋賀医科大学　薬理学講座
　西清人、佐野芳珠季、大野美紀子、池田真也、西英一郎
国立大学法人滋賀医科大学　整形外科学講座
　天野泰孝、今井晋二
国立大学法人滋賀医科大学　医師臨床教育センター
　川崎拓
国立大学法人滋賀医科大学　生化学・分子生物学講座（分子病態生化学部門）
　清水昭男
岐阜薬科大学　生化学研究室
　河野真也、五十里彰
国立大学法人東海国立大学機構　岐阜大学大学院　連合創薬医療情報研究科／COMIT
　遠藤智史
国立大学法人京都大学大学院　医学研究科　循環器内科学
　森田雄介、坂本二郎
学校法人神戸学院大学　薬学部　臨床薬学部門
　平岡義範

京セラ、使用済み切削工具を再資源化する製錬設備を国内に新設

京セラ — Fri, 09 Oct 2026 11:15:00 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗、以下、京セラ）は、使用済み切削工具から超硬合金の主原料である炭化タングステンを再生する製錬設備を国内工場内に新設しますのでお知らせします。稼働開始は2030年度を予定しています。

本取り組みは、経済産業省より「重要鉱物の安定供給確保に向けた供給確保計画」として認定（２０２６重要鉱物第５号－１）を受けています。

タングステンは、自動車や航空機などの製造に欠かせない切削工具の主原料であるほか、半導体や電子部品にも使われる重要鉱物です。しかし、国内の使用量の多くを輸入に依存しており、世界的な需要拡大や供給リスクの高まりを背景に、安定供給の確保が課題となっています。
京セラは、この課題の解決に向け、天然由来のアミノ酸を活用した独自技術「アミノ酸短縮工法」を開発しました。本技術を活用することで工程が短縮され、使用済み切削工具から炭化タングステンを効率的に再生し、資源循環の促進と環境負荷の低減を図ります。
　
京セラは、これまで進めてきた切削工具の長寿命化、再研磨による再使用、使用済み工具の回収に加え、今回の設備新設により資源の循環利用をさらに強化します。これにより、タングステンの安定供給とサプライチェーンの強靭化に貢献し、持続可能な資源循環型社会の実現を目指してまいります。
　

「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明　脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月9日
京都大学／関西電力医学研究所／岐阜大学／藤田医科大学／秋田大学／京都府立大学／岐阜薬科大学
「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに ― グルカゴン・GLP-1・迷走神経が連携する胃排出調節機構をマウスで解明 ―

概要食事では、「何を食べるか」だけでなく、「どのような順番で食べるか」も食後血糖に影響します。京都大学大学院医学研究科、関西電力医学研究所、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、京都府立大学、岐阜薬科大学、名古屋大学、トロント大学、アデレード大学からなる共同研究グループは、オリーブ油などの脂質をブドウ糖より先に投与すると、マウスでは胃から腸への内容物の移動（胃排出*1）が遅くなり、糖負荷後早期の血糖上昇が抑えられることを明らかにしました。

この効果には、グルカゴン*2とGLP-1*3のシグナルが互いに補い合って働くことに加え、迷走神経*4が関与することが示されました。また、2型ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも同様の効果が認められました。本研究成果は、実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」が、食後血糖に影響する仕組みを理解するうえで重要な知見となります。

本研究成果は、2026年10月8日午前10時（米国東部夏時間）に国際学術誌『Diabetes』にオンライン掲載されます。

図1：本研究で明らかになったオリーブ油前負荷の作用機序。左：オリーブ油をブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の分泌が早期に増加し、胃排出の遅延を介して糖負荷後早期の血糖上昇が抑制される。この効果は、ダイアベティス（糖尿病）のないマウスに加え、2型ダイアベティスのモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも認められた。中央：グルカゴンとGLP-1を遺伝学的に欠損させた場合、または両者の受容体シグナルを薬理学的に同時遮断した場合、オリーブ油前負荷による胃排出遅延は検出されなくなり、血糖上昇抑制効果も減弱する。右：迷走神経を結紮すると、グルカゴンとGLP-1の分泌は維持または増強される一方、オリーブ油前負荷による胃排出遅延と血糖上昇抑制効果は減弱する。作成者：矢部大介

研究背景食後高血糖は、ダイアベティス（糖尿病）における重要な治療標的です。これまで、野菜、たんぱく質、脂質を炭水化物より先に摂取する「食べる順番」の工夫によって、胃から腸への食物の移動（胃排出）が緩やかになり、食後血糖の上昇が抑えられることが示されてきました。しかし、脂質を先に摂取したときに、どのような仕組みで胃排出が遅くなり、血糖上昇が抑制されるのかは、十分に明らかになっていませんでした。

研究方法絶食後のダイアベティスをもたないマウスを用い、以下の3条件で経口ブドウ糖負荷試験を行い、血糖値、インスリン、グルカゴン、GIP*5、GLP-1および胃排出を評価しました。

　● 水を投与し、15分後にブドウ糖を投与（コントロール）
　● オリーブ油（5 mL/kg）を投与し、15分後にブドウ糖を投与（前負荷）
　● ブドウ糖を投与し、15分後にオリーブ油を投与（後負荷）

さらに、ストレプトゾシン*6投与によってインスリン分泌を著しく低下させたモデルマウス（STZマウス）、2型ダイアベティスのモデルマウス（NSYマウス）、グルカゴンやGLP-1などのプログルカゴン由来ペプチドを産生できない遺伝子改変マウス（Gcg欠損マウス）、GLP-1受容体を産生できない遺伝子改変マウス（Glp1r欠損マウス）を用いて検討しました。

また、グルカゴン受容体中和抗体およびGLP-1受容体拮抗薬〔exendin（9–39）〕による薬理学的遮断や、両側横隔膜下迷走神経結紮（VNL：vagus nerve ligation）を組み合わせ、作用機序を解析しました。胃排出は、アセトアミノフェンが血中に現れる速さを指標として評価しました。

研究成果 1．オリーブ油を先に投与すると胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油前負荷では、コントロールおよび後負荷と比べ、ブドウ糖投与15分後と30分後の血糖値ならびに0～60分の血糖曲線下面積（AUC）が低下し、胃排出も遅くなりました。一方、0～120分の血糖AUCには差がなく、主として食後早期の急峻な血糖上昇を緩やかにする効果であることが示されました。

2．グルカゴン、GIP、GLP-1の分泌が早期に増加する
オリーブ油前負荷により、ブドウ糖負荷後早期のグルカゴン、GIP、GLP-1の分泌応答が増強しました。

3．グルカゴンとGLP-1は部分的に補い合って作用する
グルカゴンとGLP-1をともに産生できないGcg欠損マウスでは、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果と胃排出遅延が認められなくなりました。一方、GLP-1受容体欠損や、グルカゴン受容体またはGLP-1受容体のいずれか一方のみを遮断した場合には、効果はおおむね保たれました。これに対し、グルカゴン受容体とGLP-1受容体を同時に遮断すると、血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。これらの結果は、グルカゴンとGLP-1の両経路が部分的に補い合って作用することを示唆します。

4．迷走神経がホルモン応答と胃運動をつなぐ可能性
迷走神経結紮後もグルカゴンとGLP-1の分泌応答は保たれ、むしろ増強する場合もありましたが、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。この結果から、迷走神経がホルモンのシグナルを胃運動の変化へつなぐ可能性が示されました。

5．ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスでも効果を確認
2型ダイアベティスのモデルであるNSYマウスと、ストレプトゾシン投与によってインスリン分泌を著しく低下させたSTZマウスでも、オリーブ油前負荷による早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。

6．オリーブ油に加え、アマニ油とラードでも早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油と同様に、アマニ油とラードの前負荷によって、早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。ココナッツ油の前負荷でも胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される傾向がみられました。

本研究の意義と今後の展開本研究は、脂質を糖質より先に摂ることで、互いに補い合うグルカゴンとGLP-1のシグナル、および迷走神経を含む内分泌・神経ネットワークが働き、胃排出と食後血糖が調節される可能性を示しました。実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」の作用機序に、新たな生理学的根拠を与える成果です。
ただし、本研究はマウスに脂質とブドウ糖を投与した実験であり、通常の食事を摂るヒトでも同じ仕組みや効果が認められるかについては、今後の検証が必要です。現在、脂質に加えて、たんぱく質の前投与がグルカゴンやGLP-1の分泌、胃排出、血糖上昇、摂餌量に及ぼす影響を検討しています。
さらに、脂質やたんぱく質の前投与がインクレチン分泌を増強する仕組みを解明し、より効果的な「食べる順番」の提案と、ダイアベティスや肥満症の発症・重症化予防に資する創薬基盤の構築を目指します。

用語解説＊1 胃排出　摂取した食物や液体が胃から十二指腸へ送り出される過程。その速度は、食後血糖を左右する重要な因子です。
＊2 グルカゴン　主に膵島のα細胞から分泌され、肝臓での糖産生を高めるホルモン。薬理学的に投与した場合には、胃排出を遅らせる作用も知られています。
＊3 GLP-1食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のL細胞から分泌されるホルモン。GIPとともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促すほか、胃排出を遅らせ、食欲を抑える作用などを持ちます。
＊4 迷走神経　脳と胸部・腹部の臓器をつなぐ主要な副交感神経。胃腸運動、栄養の感知、内分泌応答の調節に関与します。
＊5 GIP　食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のK細胞から分泌されるホルモン。GLP-1とともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促します。GLP-1とは異なり、胃排出を遅らせる作用は示されていません。
＊6ストレプトゾシン　膵島のβ細胞に取り込まれ、β細胞を障害する薬剤。実験動物のインスリン分泌を著しく低下させ、ダイアベティスの病態を再現する目的で用いられます。

共同研究グループ京都大学、関西電力医学研究所・関西電力病院、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、名古屋大学、岐阜薬科大学、京都府立大学、Lunenfeld-Tanenbaum Research Institute／Mount Sinai Hospital（カナダ）、Adelaide University（オーストラリア）の研究者による共同研究です。

研究プロジェクト本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（KAKENHI）、日本糖尿病協会（JADEC）研究助成、鈴木謙三記念医科学応用研究財団研究助成、日本医療研究開発機構（AMED）「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」の支援のもと実施されました。

論文情報タイトル：Olive Oil Before Oral Glucose Delays Gastric Emptying and Lowers Glycemia Through Partially Redundant Glucagon and GLP-1 Signaling in Mice（オリーブ油を経口ブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の部分的に重複するシグナルを介して胃排出が遅延し、血糖上昇が抑えられる）
著者：Yanyan Liu, Hiromi Tsuchida, Sodai Kubota, Saki Kubota-Okamoto, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Hitoshi Kuwata, Yuka Fujiwara, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Hiroki Fujita, Katsumi Iizuka, Naoya Murao, Shinji Ueno, Yusuke Seino, Atsushi Suzuki, Yoshitaka Hayashi, Tsuyoshi Nakanishi, Daniel J. Drucker, Takahiko Shiina, Yasutake Shimizu, Yusaku Iwasaki, Toshihiko Yada, Youhei Seno, Yuya Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takaaki Murakami, Michael Horowitz, Yutaka Seino, Daisuke Yabe
掲載誌：Diabetes（Original Article: Metabolism）
DOI：10.2337/db26-0531　　公開日：2026年10月8日

界面活性剤の環境リスク評価を精緻化する1-オクタノール/水分配係数（Pow）測定ガイダンスを公開

製品評価技術基盤機構（NITE） — Thu, 08 Oct 2026 11:00:00 +0900

独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川　史彦、本所：東京都渋谷区西原］は、界面活性剤(*1)の1-オクタノール/水分配係数（Pow）(*2)について、低速かくはん法（OECD TG 123）(*3)に基づき測定条件を最適化することで、これまで困難とされていた信頼性の高い測定を実現し、推奨測定手順を整備しました。その結果、アニオン、カチオン、両性、非イオンといった多様な界面活性剤に対し、信頼性および再現性の高いPow測定を可能とする手法を提案し、その成果を測定ガイダンス「低速かくはん法による界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数」として公開しました。
　界面活性剤は洗剤や化粧品、塗料やインクなど日常生活の幅広い製品に利用されていますが、その環境リスクを評価するためには、環境中での分布や生物への蓄積を適切に評価することが不可欠です。Powは、化学物質が環境や生物体内でどのように分布・蓄積されるか、また、生物に影響を及ぼす可能性があるか評価する上で、重要な指標の一つです。
　一方で、界面活性剤は、水と油の両方になじみ、双方を混ざりやすくする性質があるため、水と油のどちらに溶けやすいかを示すPowの信頼性の高い測定は、通常の化学物質よりも難しいという課題がありました。
本測定ガイダンスでは、界面活性剤のPowを信頼性および再現性高く測定するための手順や留意点に加え、実測データや適用事例など、実際の測定現場で活用できる情報を体系的に整理しています。また、現場での実施をサポートする測定マニュアルも別添資料として公開しました。本測定ガイダンスにより、界面活性剤の環境リスク評価の精緻化が期待されます。また、その評価結果を活用することで、環境負荷のより低い界面活性剤の選定や開発につながることが期待されます。

【背景】　界面活性剤は、洗剤や化粧品、塗料やインクなど私たちの生活に広く利用されています。一方、その使用量が多いため、特に水環境への排出量も多く、適切な環境リスク評価が求められています。
　化学物質のリスク評価では、「その物質が環境中でどこにどれだけ存在するか」や、「生物の体内にどの程度蓄積するか」を把握することが重要です。その代表的な指標の一つが「1-オクタノール/水分配係数（Pow）」です。Powは、ある化学物質が水と油のどちらに溶けやすいかの性質を数値で示し、化学物質の環境中での分布や生物蓄積性評価の基礎データとなります。

Powと環境中での分布や生物蓄積など主要パラメータとの関係

　しかし、界面活性剤は「水にも油にもなじみ、双方を混ざりやすくする」という特殊な性質を持つため、従来のPow測定法（フラスコ振とう法(*4)、HPLC法(*5)）では信頼性の高い測定が難しいという課題がありました。そのため、これまでは、界面活性剤の場合は溶解度比法(*6)や定量的構造物性相関モデル（QSPR）(*7)によるPow推計が行われてきましたが、信頼性を十分に評価できず、不確実性が大きいという課題が残されていました。また、現時点において、国際的な試験法ガイドライン（OECDテストガイドライン）(*8)には、界面活性剤のための標準化されたPow測定法は整備されていません。

【NITEの取り組み】　NITEでは、界面活性剤に適用可能なPow測定法が国際的に整備されていない現状を踏まえ、従来は「高疎水性物質のPow測定用」として開発され、先行研究において界面活性剤への適用可能性が示されていた、OECDテストガイドラインの低速かくはん法（OECD TG 123）に着目しました。本法をもとに測定条件の最適化を進めることで、アニオン、カチオン、両性、非イオンといった多様な種類の界面活性剤についても、信頼性および再現性の高いPow測定を可能とする手法を提案しました。
　これらの成果をもとに、測定ガイダンス「低速かくはん法による界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数」および実務者向けの測定マニュアルを策定しました。
　測定ガイダンスは、測定手順に加え、開発背景や検討過程、具体的な適用事例、予測値との比較、再現性の評価、測定結果の妥当性判断に活用できる実例、他機関・他手法（HPLC法・溶解度比法）との比較・検証データなど、現場で役立つ情報を網羅しています。
　また、別添の測定マニュアルは、実際の測定現場での運用を想定し、測定手順のみを8ページにまとめました。OECD TG 107、117、123および対応するJIS規格（JIS Z 7260-107、JIS Z 7260-117）を参考に、試験手順や評価方法に加えて、項目構成や記載内容も国際規格と整合性を持たせて作成しています。
　本測定ガイダンスおよび測定マニュアルは、主に研究機関・試験機関・企業などでの活用を想定しています。測定ガイダンス作成にあたっては外部有識者によるレビューを受けて信頼性を確保し、検討の過程や成果は関連学術誌(*9)等を通じて広く公開しています。

【期待される効果】　今回の測定ガイダンスの公開により、これまで測定が難しかった界面活性剤についても信頼性の高いPowデータの取得が可能となり、化学物質のリスク評価の精緻化が期待されます。これにより、メーカー、研究機関、行政機関などでの科学的根拠に基づく意思決定の高度化に寄与します。さらに、今後測定手法が標準化されれば、信頼性の高いデータの活用が促進され、適正な化学物質管理の推進が期待されます。加えて、その評価結果の活用により、環境負荷のより低い界面活性剤の選定や開発につながることが期待されます。

【用語説明】 (*1) 界面活性剤
水になじみやすい親水基と油になじみやすい親油基を持ち、水と油のように本来は混ざりにくいものも、なじませて混ざりやすくする性質を持つ化学物質。汚れを落とす働きや液体を均一にしてその状態を保つ働きがあるため、洗剤や化粧品など身の回りのさまざまな製品に使用されている。

(*2) Pow
1-オクタノール/水分配係数。化学物質が「1-オクタノール（油）」と「水」のどちらに溶けやすいかを数値で示す指標。

(*3) 低速かくはん法
1-オクタノールと水をゆっくりとかき混ぜ、Powを測定する方法。経済協力開発機構（OECD）が定めるPow測定の標準的・国際的な試験法の一つ。一般に界面活性剤には適用が困難とされているが、先行研究では本手法の適用可能性が提案されている。

(*4) フラスコ振とう法
水と1-オクタノール（油）の入った容器に被験物質を入れて十分に振り混ぜ、その後、水相と油相（オクタノール相）に分離させる。それぞれの相にどれだけ被験物質が溶けているかを測定し、両相の濃度比からPowを求める方法。

(*5) HPLC法
HPLC（高速液体クロマトグラフ）を用い、被験物質がカラム内に保持される時間（本法の場合は水に溶けやすいほどカラムに短時間保持され、油に溶けやすいほどカラムに長時間保持される）を測定し、標準物質（カラムに保持される時間が既知の物質）と比較することによりPowを推定する方法。

(*6) 溶解度比法
被験物質の「1-オクタノール（油）」への溶解度と「水」への溶解度をそれぞれ調べ、その比をPowと仮定する方法。

(*7) 定量的構造物性相関モデル（QSPR）
化学物質の構造の情報と既知の物性情報との関係を統計的に解析して作成される、データのない化学物質の物性を構造から予測する数理モデル。

(*8) OECDテストガイドライン
経済協力開発機構（OECD）が定める化学物質評価のための国際的な標準試験法。

(*9) 関連学術誌
本研究で得られた測定条件や科学的根拠の詳細は、論文「低速撹拌法を用いる界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数測定」として、日本分析化学会誌（74巻・10.11号・p.687-694・2025年）に掲載。

【関連情報】　https://www.nite.go.jp/chem/risk/surfactant_logpow_guidance.html

転がせば見えてくる、生き物のあしあと

豊田中研 — Wed, 07 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月7日
株式会社豊田中央研究所
　株式会社豊田中央研究所は、陸上生物の環境DNAを手軽に採取する手法「Koro-rin法（コロリン法）」を開発しました(図1)。ローラーに巻き付けた使い捨ての不織布で地表面を拭い、回収した環境DNAを解析することで、その付近に生息する鳥類・哺乳類の種類や季節変化を把握できることを、14か月の長期モニタリングにより実証しました。この手法は特殊な器具や電源を必要とせず、場所を選ばずに採取できるため、陸域の生物多様性モニタリング調査の効率化に貢献します。
　この研究成果は、Wiley社が発行する国際的な学術誌「Environmental DNA」に2026年2月1日付でオンライン掲載されました。

【研究のポイント】
図2. カメラトラップとKoro-rin法で記録された生物情報の比較
ローラーを地面に転がすだけの手軽な陸域環境DNA採取法「Koro-rin法」を開発した。
14か月間の実地調査で鳥類・哺乳類53分類群を検出し、カメラトラップによる検出結果と高い一致率を示した。
渡り鳥の飛来時期と検出結果が対応したことから、地表面の環境DNAから生物相の季節変化を捉えられることを実証した。

図1. Koro-rin法を使ったサンプリング風景

＜背景＞
　近年、生物多様性の損失は世界的な課題となっており、自然を回復させる「ネイチャーポジティブ」の実現に向けた取り組みが広がっています。そのためには、生物がどこに生息し、どのように変化しているのかを継続的に把握することが重要です。しかし、従来の目視調査やカメラトラップによる調査は多くの人手と時間を要し、広域・高頻度のモニタリングには限界があります。
　こうした課題への対応策として注目されているのが環境DNA（eDNA）です。環境DNAとは、体表から剝がれた細胞や体毛、排泄物などに由来する微量なDNAで、生物が環境中に残した“あしあと”と呼べます。環境DNAを回収・解析することで、生物を直接観察しなくてもその存在を調べることができます。特に水域では、魚類などのモニタリング手法として広く活用されています。
　一方、森林や市街地などの陸域では、水域のように試料を一定量採取して広い範囲のDNAを捉えることが難しく、調査対象や環境に応じた採取手法の開発が課題となっています。特に地表面から環境DNAを得る場合、広範囲かつ高頻度に試料を採取する際の作業負担が大きいため、陸域環境DNAを効率よく採取できる技術が求められていました。

＜技術概要＞
　このたび当社は、広範囲の地表面を効率よく調査できる陸域環境DNA採取手法として、「Koro-rin法」を開発しました。Koro-rin法という名前は、ローラーを転がすという、独特なサンプリング方法に由来します。ローラーに巻き付けた不織布で回収した粒子から環境DNAを抽出し、メタバーコーディング解析によって生物を検出します。歩きながらローラーを転がすことで、広い範囲から短時間で試料を採取できることが特徴です。
　当社は、ゲノム工学をはじめとする長年のバイオ研究を通じて、微量な試料からDNAを抽出・解析する技術を培ってきました。Koro-rin法は、こうした技術と研究ノウハウの蓄積に、ローラーで地表面の環境DNAを集めるという着眼点を組み合わせて生まれた、当社独自の技術です。

　本技術の有効性を検証するため、研究チームは、愛知県豊田市にある里山「トヨタの森」において、 14 か月間の継続調査を実施しました。 3 地点の地表面から計 90 サンプルを採取し、鳥類と哺乳類を対象に環境 DNA を解析した結果、鳥類 30 分類群、哺乳類 23 分類群の合計 53 分類群を検出しました。さらに、同じ場所で実施したカメラトラップ調査で記録された 26 分類群のうち 24 分類群を環境 DNA からも検出しました ( 図 2) 。

図2. カメラトラップとKoro-rin法で記録された生物情報の比較

　また、環境DNAによる検出結果は、渡り鳥の飛来時期など実際の季節変化とも対応していました。夏鳥のキビタキ属や冬鳥のトラツグミ属では、環境DNAの検出時期が現地観察で確認される出現時期とよく一致しており、地表面に残された環境DNAから生物相の季節変化を捉えられることが示されました。

＜今後への期待＞
　Koro-rin法は、ローラーを地表面に転がすことで、陸域環境DNAを手軽かつ広範囲に採取できる手法です。カメラトラップで記録された分類群の多くを環境DNAからも検出し、渡り鳥の飛来に伴う季節変化を捉えられたという検証結果は、本手法が陸域における生物多様性モニタリングに適用できる可能性を示しています。
　本手法は電源を必要とせず、様々な地表面で利用できるため、多地点で繰り返し試料を採取するモニタリング調査に適しています。今後は目視調査やカメラトラップ、水域の環境DNA調査などと組み合わせ、森林をはじめとする陸域生態系の変化をより包括的に把握できる手法へと発展させていきます。
　当社は、ネイチャーポジティブの実現に向けた研究を継続するとともに、産官学の連携を通じて実証対象となる環境や生物分類群を広げ、調査手順の確立に取り組むことで、本技術の社会実装を進めてまいります。

＜論文情報＞
タイトル：A Ground Surface Rolling Method for Detecting Environmental DNA of Terrestrial Animals
著者：垣田真奈美1、古田芳一1、田中秀典1 （1：豊田中央研究所）
掲載誌：Environmental DNA
DOI：https://doi.org/10.1002/edn3.70248

中等症から重症の活動性クローン病成人患者さんへリサンキズマブの皮下投与による導入療法をEMAに承認申請

アッヴィ — Tue, 06 Oct 2026 14:30:00 +0900

2026年10月6日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、中等症から重症の活動性クローン病の成人患者さんに対するリサンキズマブの皮下投与による導入療法について、EMAに承認申請を提出
ー　第3相ピボタル試験であるAFFIRM試験のデータに基づく申請
ー　本申請が承認された場合、クローン病の成人患者さんにとって、承認済みの静脈内投与による導入療法に加えて、リサンキズマブの導入療法の新たな選択肢となる

イリノイ州ノースシカゴ、2026年8月27日（米国時間）―アッヴィ（NYSE：ABBV）は本日、中等症から重症の活動性クローン病の成人患者さんの治療におけるリサンキズマブの皮下投与による導入療法について、欧州医薬品庁（EMA）に承認申請を提出したことを発表しました。

今回のEMAへの申請は、既に発表している第 3 相 AFFIRM 試験1（NCT06063967）の良好なデータに基づいたものであり、本試験では、先進的治療歴の有無を問わず、中等症から重症の活動性クローン病の成人患者さんを対象に、リサンキズマブの皮下投与による導入療法の有効性と安全性を評価しました。

アッヴィのexecutive vice president, research and development, and chief scientific officerであるRoopal Thakkar, M.D.は次のように述べています。「クローン病における治療目標は常に変わり続けており、治療早期から長期的な疾患管理に至るまで、患者さんにとって意義のある成果をもたらす治療を提供することが重要です。本申請は、リサンキズマブに関するエビデンスの蓄積に基づいたものであり、重要な臨床的・内視鏡的改善の達成を目指した治療選択肢の発展に向けた当社の継続的な取り組みを示すものです」

リサンキズマブは2022年に、従来の治療法や生物学的製剤による治療が効果不十分、効果減弱、または不耐容であった中等症から重症の活動性成人クローン病患者さんを対象2として、欧州連合（EU）で承認された初めての選択的IL-23阻害薬です。本申請が承認された場合、中等症から重症の活動性のクローン病を有する成人患者さんは、リサンキズマブの導入療法において皮下投与と静脈内投与のいずれかを選択し、その後8週間隔の皮下投与による維持療法を継続することができます。

クローン病について
クローン病は胃腸（消化管）に炎症が起きることにより、持続的な下痢や腹痛をきたす慢性全身性疾患です3,4。進行性の疾患であるため、多くの患者さんにおいて時間経過とともに悪化し、手術などの緊急処置を要する合併症をきたすこともあります。クローン病の徴候・症状は予測できないため、患者さんにとって身体面だけでなく、精神面、経済面にも大きな負担となることがあります。

AFFIRM試験について1
AFFIRM試験は、中等症から重症の活動性成人クローン病患者さんを対象に、導入療法としてのリサンキズマブの皮下投与の有効性および安全性を評価する、第3相無作為化プラセボ対照二重盲検国際共同試験です。主要評価項目は、12週時のCDAIに基づく臨床的寛解（CDAIスコアが150未満）の達成、および内視鏡的改善の達成としました。合計289名の患者さんを2：1の割合でリサンキズマブ皮下投与またはプラセボに無作為に割り付けました。主要な背景因子およびベースラインの特性は、リサンキズマブ皮下投与群とプラセボ群で概ねバランスが取れており、65%の患者さんにクローン病に対する先進的治療に無効である治療歴がありました。本試験は、リサンキズマブ皮下投与による導入療法の有効性および安全性を評価するプラセボ対照期間A（ベースラインから12週時まで）、12週時の臨床的改善に基づき盲検下または非盲検下で投与を受ける継続期間B（12週時から24週時まで）、すべての患者さんが承認されたリサンキズマブの維持療法を受ける52週間の非盲検継続期間Cの3つの投与期間で構成されています1。本試験に関する詳細は、www.clinicaltrials.gov（NCT06063967）でご覧いただけます5。

リサンキズマブについて
リサンキズマブは、インターロイキン-23（IL-23）の p19 サブユニットに選択的に結合し、IL-23 をブロッ
クする IL-23 阻害薬です。炎症プロセスに関与するサイトカインである IL-23 は、多くの慢性免疫介在
性疾患に関与すると考えられています2。リサンキズマブは、尋常性乾癬、乾癬性関節炎、クローン病および成人の潰瘍性大腸炎の治療薬として、米国食品医薬品局および欧州医薬品庁より承認されています。

免疫疾患領域におけるアッヴィについて
アッヴィは、免疫介在性炎症性疾患がもたらす生活への制約を解消することを目標として、患者さんに対する標準治療の見直しに絶えず取り組んでいます。アッヴィは、20 年以上にわたり、先駆的な科学研究と信頼性の高い医薬品の提供を通じて、免疫疾患領域を牽引し、その発展に貢献してきました。アッヴィは、消化器疾患領域、リウマチ性疾患領域、皮膚疾患領域およびその他のアンメットニーズが高い領域の全般に関する深い専門知識に基づき、広範かつ差別化されたパイプラインへの投資を継続しています。その範囲は、免疫介在性炎症性疾患の背景にある複雑な生物学的特性を克服できるよう設計された革新的な治療法、新たな作用機序および次世代の手法にまで及びます。

現在、アッヴィの免疫疾患領域の医薬品は、成人および小児患者さんの 20種を超える免疫介在性炎症性疾患の治療薬として 175 カ国を超える国々で承認を取得しており、世界全体で 100 万人を超える患者さんに投与されています。アッヴィは、これまでの実績をさらに強固なものとし、次なるイノベーションを推進していく中で、患者さんにとっての意義ある進歩をもたらし、アッヴィの医薬品へのアクセスを拡大することに注力し続けます。詳細については、www.abbvie.com/immunologyをご覧ください。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製とソリューションの提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn、Facebook、Instagram、X や YouTube でも情報を公開しています。

References:
１．AbbVie. Data on file ABVRRTI82775
２．SKYRIZI [Summary of Product Characteristics]. AbbVie Deutschland GmbH & Co. KG; [June 2026] available at: https://www.ema.europa.eu/en/documents/product-information/skyrizi-epar-product-information_en.pdf. Accessed July 31, 2026.
３．Crohn's & Colitis Foundation. The facts about inflammatory bowel diseases. Crohn's & Colitis Foundation. Published November 2014. Accessed July 31, 2026. https://www.crohnscolitisfoundation.org/sites/default/files/2019-02/Updated%20IBD%20Factbook.pdf
４．Mayo Clinic. Crohn's disease - Symptoms and causes. Mayo Clinic. Updated Dec 4, 2025. Accessed July　31, 2026. https://www.mayoclinic.org/diseases-conditions/crohns-disease/symptoms-causes/syc-20353304
５．A Study to Assess Adverse Events and Change in Disease Activity of Risankizumab Subcutaneous Induction Treatment for Moderately to Severely Active Crohn's Disease. (AFFIRM). ClinicalTrials.gov. Available at: https://clinicaltrials.gov/study/NCT06063967.Accessed July 31, 2026.

遺伝子・健康診断・レセプトの仮名加工情報を統合したNTTコホート統計分析

NTTプレシジョンメディシン — Tue, 06 Oct 2026 10:00:00 +0900

NTTプレシジョンメディシン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：是川幸士、以下「当社」）は、レセプトと健診情報・遺伝子情報による国内最大級の規模を持つ、独自性の高いデータセット（仮名加工情報）を整備しました。この度、NTT健康保険組合と健康増進・コラボヘルスの一環で、本データセットに基づいた統計分析を行いました。

1.背景
NTT健康保険組合・NTTグループではグループ社員約10万人の遺伝子情報、健診情報、レセプトなどから作成した仮名加工情報を個人を識別することなく組み合わせて分析することより、健康増進施策の効果・効率性分析および医療費分析・疾病分析を行い、効果的で効率的な健康増進施策・ヘルスケアサービスなどの開発や保健事業への活用をめざしています。

2.統計分析のデザイン
今回、遺伝子情報と健診情報が突合できる約9万人を母体として、そこに約5年分のレセプトを突合しました。分析対象疾病は２型糖尿病、高血圧などの生活習慣病や悪性新物質等を中心に選定し、遺伝子検査で高リスクと判定された群と通常結果の集団に分け、累積罹患率を分析しました。またＣｏｘモデルで遺伝子リスク、健診情報（ＢＭＩ）、問診情報（喫煙、飲酒）を投入し、交互作用も分析しています。

3.統計分析の結果
生活習慣病を中心に高リスク群は累積罹患率が上昇する傾向がみられました。

4.今後の展開
NTT健康保険組合では組合員の継続的な行動変容、健康増進につなげるため、組合員への情報展開を進めてく予定です。また、コホートデータの継続的な拡充や分析のさらなる深化に向けて、引き続き連携してまいります。

当社ではNTTコホートの整備＊および利活用を通じて、医療・ヘルスケア分野における新たなサービス創出、医学の進歩などに貢献してまいります。
任意のSNPs と健診情報、レセプトを突合させた仮名加工情報をご要望に応じて作成することも可能です。
＊https://www.ntt-precisionmedicine.co.jp/news/single/?id=20251126

「子どもをつくれないオス」がいるとき、メスはどうするのか？

岐阜大学 — Mon, 05 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月5日
岡山大学
東京大学
岐阜大学
香川大学
「子どもをつくれないオス」がいるとき、メスはどうするのか？ ― 複数のオスと交尾する「保険」が進化する可能性を実験で示唆 ―

◆発表のポイント・動物の集団には、さまざまな理由で繁殖能力をもたないオスが存在します。メスが不妊のオスとだけ交尾した場合、子孫を残すことができません。このような繁殖上のリスクに対して、メスは不妊のオスを見分けて交尾を避けるのでしょうか。それとも、複数のオスと交尾することで、「すべての交尾相手が不妊だった」という最悪の事態を避けるのでしょうか。
・私たちはコクヌストモドキ 1) を用いて、この問いを15世代以上にわたる実験進化 2) によって検証しました。オスの半数が不妊という環境を人工的につくり、その環境でメスを進化させたのです。
・その結果、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、複数のオスと交尾する程度が対照群より一貫して高い傾向が見られました。
・統計的には明確な進化を確認するには至りませんでしたが、この結果は、メスが相手を見分けることができない場合、「一匹のオスにすべてを賭けない」という戦略によって繁殖失敗のリスクを分散する可能性を示しています。つまり昆虫のメスは、オス選びに「保険」をかけているのです。

　岡山大学学術研究院環境生命自然科学学域の宮竹貴久教授と岡山大学大学院環境生命自然科学研究科の大学院生らは、東京大学大学院総合文化研究科の松村健太郎助教・岐阜大学応用生物科学部の日室千尋准教授・香川大学農学部応用生物科学科の安井行雄教授・沖縄県との共同研究で、複数のオスと交尾することで、繁殖に失敗するリスクを減らす「ベットヘッジ型の多回交尾」3）4）という仮説を、コクヌストモドキを用いた実験進化によって検証しました。研究では、繁殖能力を完全には失わせない程度の放射線を照射したオスと、放射線を照射していないオスを1対1の割合で同居させ、その環境でメスを15世代以上にわたって飼育しました。その結果、不妊となったオスとともに進化した系統のメスは、不妊のオスとの交尾を避けるようにはならず、不妊のオスと交尾した場合には繁殖成功が低下しました。一方で、対照群と比べて、これらのメスはより多くのオスと交尾する傾向を示しました。この研究成果は10月5日午前9時（日本時間）、SpringerのJournal of Ethologyにオンライン掲載されました。

◆研究者からのひとこと本研究の着想を得たのは私が害虫を不妊化法で根絶させる事業に参画していた時で、1995年頃です。30余年の時を経て研究材料も変えて、やっと論文として公表することができて感慨もひとしおです。着想から約30年、長かったです。あきらめず、研究を続けることができて良かったです。（宮竹教授）

■発表内容＜現状＞
　動物のオスは、必ずしも毎回交尾に成功するわけではありません。遺伝的な要因、病気やけがによる生殖器の損傷、精子の一時的な枯渇など、さまざまな理由によってオスは交尾に失敗します。先行研究では、30種の昆虫における1回の交尾が結果的に受精に繋がらなかった確率は0～63％、中央値は22％と報告されています。今回の実験では放射線照射により恒久的な不妊を誘導していますが、もし集団の20％のオスが不妊だった場合、1匹のオスとしか交尾しないメスが繁殖に完全に失敗する確率は0.2³ = 0.8%と25分の1に劇的に低下します。つまり、相手のオスが繁殖可能かどうか分からない場合、「何らかの手掛かりで不妊オスを識別し排除する」ことよりも、「相手かまわず複数のオスと交尾してリスクを分散する」ことがはるかに低コストで実現できる可能性があります。このような戦略は、進化生物学では「ベットヘッジ」と呼ばれます。

＜研究成果の内容＞
　まず私たちが調べたのは、メスが不妊オスを見分けて交尾を避けるようになったかどうかです。その結果、不妊オスが存在する環境で15世代以上進化したメスは、不妊オスを明確に避けるようにはなりませんでした。また、交尾後に不妊オスの精子を選択的に利用しない能力が進化したことを示す明確な証拠も得られませんでした。つまり、今回の実験では、メスは「不妊オスを見破る能力」を明確には進化させなかったのです。
　次に私たちは、メスが不妊オスを見分けられないのであれば、複数のオスと交尾することでリスクを分散する可能性を調べました。主要な統計解析では、不妊オスが存在する環境で進化したメスと対照群の間に、多回交尾の程度の統計的に有意な差は確認されませんでした。しかし、複数の解析を比較すると、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、対照群より多くのオスと交尾する傾向が一貫してみられました（図）。このため、今回の結果は、「多回交尾が進化した」と断定するには十分ではないものの、「相手を見分けられないなら、交尾する相手の数を増やす」という方向への進化的変化が起こり始めている可能性を示しています。
　動物の配偶行動を考えるとき、これまでは「メスはより質の高いオスを選ぶ」という考え方が注目されてきました。しかし現実には、オスの繁殖能力をメスが正確に見抜けるとは限りません。そのようなときに重要なのは、「誰を選ぶか」ではなく、「一匹のオスにすべてを賭けないこと」かもしれません。複数のオスと交尾すれば、その中に繁殖能力をもつオスが含まれる可能性が高くなり、「すべての交尾相手が不妊だった」という完全な繁殖失敗を避けやすくなります。今回の研究は、多回交尾が、単に「より多くの子孫を残すため」の行動ではなく、予測できない繁殖上のリスクに備える「保険」として進化する可能性を示唆しています。

＜社会的な意義＞
　今回の研究結果は、農業害虫などの根絶に利用されている不妊虫放飼法を考えるうえでも重要な示唆を与えます。不妊虫放飼法とは、人工的に不妊にしたオスを野外に大量に放ち、野生のメスと交尾させることで、次世代の個体数を減らしていく防除方法です。少なくとも今回の実験の範囲内では、不妊のオスが一定の割合で存在する環境が15世代以上続いても、メスが不妊オスを明確に見分けて交尾を避ける能力が明確に進化することはありませんでした。この結果は、不妊虫放飼法のような環境に置かれても、メスが短期間のうちに不妊オスを「見破る」能力を進化させるとは限らないことを示しています。
　一方で、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、複数のオスと交尾する傾向が見られました。もし野外でも同様の進化的変化が起こるとすれば、不妊オスが多く放たれる環境では、より多くのオスと交尾するメスが増える可能性があります。
　本研究は、害虫を防除・根絶する際には、単に害虫の数を減らすだけでなく、人間が加えた防除の圧力に対して、害虫がどのように進化的に反応する可能性があるのかを考えることも重要であることを示しています。今後、不妊虫放飼法を始めとする害虫防除技術をより効果的に進めるためには、防除によって生じる「進化の力」が害虫の行動や繁殖戦略をどのように変化させるのかを理解していく必要があります。

■論文情報等論文名：Experimental evolution of female mating responses to infertile males in Tribolium castaneum
邦題名「コクヌストモドキにおける不妊オスに対するメスの交尾反応の実験進化」
掲載誌：Journal of Ethology (Springer)
著者：Fujii Y, Asano Y, Kori K, Matsumura K, Yasui Y, Himuro C, Nakamoto Y, Sokei Y, Miyatake T
DOI：10.1007/s10164-026-00902-x
URL：https://link.springer.com/article/10.1007/s10164-026-00902-x

■研究資金科学研究費21K19116（挑戦的研究（萌芽）「抵抗性メスの進化と乱婚メス出現の仕組みの解明と対策」2021-07-09 – 2024-03-31

■補足・用語説明 1）コクヌストモドキ：小麦粉などの貯蔵食品に発生する昆虫。繁殖力が高く、世代交代が比較的早いことから、進化や行動、生殖に関する研究にも広く利用されています。

2）実験進化：生物を特定の環境条件のもとで複数世代にわたって飼育し、その過程で起こる進化的な変化を直接調べる研究手法。

3）ベットヘッジ（bet-hedging）：将来の環境や状況が不確実な場合に、一つの選択肢だけに依存せず、リスクを分散することで、まれに起こる大きな失敗を避ける戦略。

4）多回交尾（polyandry）：メスが複数のオスと交尾すること。

【立教大学】Eventカメラからの知識蒸留で、 AIに「形を見る力」を与える

立教大学（学校法人立教学院） — Mon, 05 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月5日
立教大学
報道関係各位

立教大学大学院人工知能科学研究科（所在地：東京都豊島区、研究科委員長：正田備也）の修了生である木原崇竣さん、安木駿介さん（現東京大学松尾・岩澤研究室特任研究員）と、同研究科の瀧雅人准教授（兼理化学研究所数理創造研究センター（iTHEMS）数理展開部門 AI 展開チームチームディレクター）による研究論文が、AI・機械学習分野を代表する国際会議「NeurIPS 2026」（The Fortieth Annual Conference on Neural Information Processing Systems）に採択されました。
NeurIPS は、機械学習・深層学習・人工知能分野における世界最高峰の国際会議の一つです。本研究成果は、2026年12月6日から12日まで豪州シドニー、および公式サテライト会場である米国アトランタ、フランス・パリで開催される同国際会議にて発表されます。

【研究の概要】
現在の画像認識 AI は高い性能を持つ一方で、人間のように物体の「形」を見るよりも、色や細かな模様、質感に頼って判断しやすいことが知られています。こうした細部への偏りは、環境の変化によって AI が予期しない挙動を示す原因の一つとして、長らく問題視されてきました。
そこで本研究では、物体の輪郭や動きを捉えることに優れた Event カメラに着目しました。 Event カメラのデータで学習した AI の知識を、通常のカラー画像を扱う AI へ知識蒸留することで、 AI の「ものの見方」そのものを変えることを試みました。

図１：通常のカメラで記録した画像を小さく振動させてEventカメラで記録すると、ピクセル値の時間変化の大きい箇所のみが記録されます。このEvent カメラのデータを学習した AI には形状構造の情報がうまく学習されていると考えられるため、その知識を通常のカメラ画像を処理する AI に蒸留し、AI の視覚理解を強化します。

【研究成果】
Eventカメラで学習した AI の視覚的な知識を蒸留した結果、知識を受け取ったAIは、
・　色の変化に影響されにくくなる
・　模様や質感よりも物体の「形」を重視する
・　細かなノイズに対して強くなる
という顕著な特徴を獲得することが分かりました。

さらに、こうして得られた「形を重視する（形状バイアスを持つ）視覚」は、医療画像を含むさまざまな画像認識課題でも有効に働くことを確認しました。本研究は、Eventカメラという通常とは異なるセンサーから得られる知識を活用することで、単に AI の認識精度を上げるだけでなく、「AI に何を見させるか」を設計できる可能性を示したものです。

【展望】
Event カメラに限らず、赤外線カメラや深度センサーなど、異なるセンサーで学習した AI は、それぞれ異なる「ものの見方」を獲得すると考えられます。今後、こうした知識を通常の AI へ移すことで、用途に応じて色を見る AI、形を見る AI、動きを見る AI といった視覚特性を意図的に設計する技術へ発展することが期待されます。

■用語
・画像認識：AI が画像の内容を理解・判別する技術の総称で、画像分類、物体検出、領域分割などさまざまな課題（タスク）がある。
・ Event カメラ：通常のカメラのように画像全体を撮影するのではなく、各画素の明るさの変化を高速に検出する特殊なカメラ。
・知識蒸留：ある AI（教師モデル）が学習した知識や判断の仕方を、別の AI（生徒モデル）に引き継がせる機械学習の手法。
・形状バイアス（Shape bias）：色や模様、質感よりも、物体の輪郭や全体的な「形」を重視して認識する傾向。

■論文情報
・論文タイトル：The Shape of Events: Edge-Based Inductive Biases via Cross-Domain Distillation
・著者：Soshun Kihara, Shunsuke Yasuki, Masato Taki
・論文 : https://arxiv.org/abs/2609.30478
・コード : https://github.com/snskysk/event2rgb-distillation
・Hugging Face : https://huggingface.co/snskysk/event2rgb-distillation

■立教大学大学院人工知能科学研究科瀧雅人研究室について
瀧雅人研究室では、「AI を科学する」と「AI で科学する」をテーマに、AI の基礎原理の解明からコンピュータビジョン、科学研究へのAI応用まで幅広く研究しています。
本成果以外にも、これまでNeurIPS、CVPR、ICCV、AAAIなど、AI・コンピュータビジョン分野の主要国際会議で研究成果を発表しています。
　 https://sites.google.com/rikkyo.ac.jp/taki-labo/

「Cu-TOPアオ」を用いた片麻痺患者向けリハビリ器具の開発

日本製紙 — Mon, 05 Oct 2026 11:30:00 +0900

日本製紙株式会社（代表取締役社長：瀬邊明、本社：東京都千代田区、以下「当社」）は、福祉メーカーであるシュポーン株式会社（代表取締役社長：堺　裕太、本社：愛知県弥富市、以下「シュポーン」）およびコンピュータ横編機のリーディングカンパニーである株式会社島精機製作所（代表取締役社長：島三博、本社：和歌山県和歌山市、以下「島精機製作所」）と共同で、片麻痺のある方の日常生活とリハビリを支える「ここち」シリーズとして、手にそっと添えるケアグリップ「添え心地」と左右を揃えない靴下「進み心地」を開発しました。「添え心地」は10月1日上市、「進み心地」は2026年冬頃の販売開始を予定しています。（10月1日より予約注文可能）

シュポーンの開発メンバーは全員が理学療法士であり、親会社が運営するリハビリ施設で日々患者と向き合っています。その中で感じている課題について解決するアイデアはありましたが、実現する手段を持ち合わせていませんでした。そのような折に、展示会にて当社が高機能和紙糸「Cu-TOPアオ」という抗菌・消臭機能をもつ製品を開発していること、その特徴を活かし介護用品の分野にも進出していることを知り、お話をするうちに当社もシュポーンの課題を解決するお手伝いができると考え、共同でアイデアを実現するため、開発を進めてきました。

「Cu-TOPアオ」の開発当時から技術協力として参加している島精機製作所はコンピュータ横編機のリーディングカンパニーであり、独自に開発した世界初のホールガーメント横編機によって、一着丸ごと立体的に編み上げることが可能です。この技術により、障害者向けリハビリ器具を作るうえで左右非対称での生産や過剰在庫を持つといった課題に対し、少ない生産数でも制作することが可能となりました。

① 「添え心地」：手にそっと添えるケアグリップ

片手が麻痺している患者は、その手が固まることで自分の爪が手に当たってしまう悩みがある。
握り込む手にそっと添え、手を休ませる姿勢を支えるケア用品。
従来品は一体型で手入れが難しかったが、グリップとカバーを分け、洗濯も可能にする事で介護者側も手入れの効率化が図れる。
カバーには「Cu-TOPアオ」を用いることで、汗腺が多数ある手のひらを長時間握っていても菌の繁殖や臭いを防止し、清潔に使用できる。
グリップには当社が天然木材のパルプを微細化したセルロースパウダーである「KCフロック」を混ぜることで、適度な反発と耐水性を実現。

② 「進み心地」：左右を揃えない靴下

片足に麻痺がある患者にとって、麻痺している足を降り出すのが困難な悩みがある。
健康な方の踵を5mm高くし、足を振り出す際の引っかかりにくさを考えた靴下。
足裏面と足先に蒸れにくい「Cu-TOPアオ」を用いることで、衛生的で臭いが気にならない。
左右非対称となるが、ホールガーメント横編み機を用いることで、1枚から生産が可能なため、製品化を実現した。

脳卒中などを起因とする片麻痺患者は、全国で約27万人※おり、その人数は年々増えていると思われます。片麻痺患者は1日の大半を装具を装着して過ごしますが、慢性的な蒸れが一つの課題であります。「Cu-TOPアオ」は抗菌・消臭性能を持ち、このような高齢化社会における課題解決に寄与すると考えています。
さらに、「Cu-TOPアオ」は、工場で安全靴を履くという過酷な環境でも耐えられる製品にも採用されています。高い耐久性がありながら、蒸れや臭いを抑えられるという特徴を活かし、医療・介護、スポーツ分野などでの商品展開をさらに進めていきます。

商品はシュポーンの販売サイトにてオーダーできます。
「ここち」ブランドサイト：https://syupoon.net/lp?u=cocochi
「添え心地」販売サイト：https://syupoon.net/lp?u=soecocochi
「進み心地」販売サイト：https://syupoon.net/lp?u=susumicocochi

また、10月7日から9日まで、東京ビッグサイトで開催される「第53回国際福祉機器展&フォーラム」において、シュポーンの親会社である株式会社Welloopのブース(1-01-06)でも展示します。
https://hcr.or.jp/

以　上

※平成18年身体障害児・者実態調査　厚生労働省調べ
◆ホールガーメントは株式会社島精機製作所の登録商標です。
◆Cu-TOP、KCフロックは日本製紙株式会社の登録商標です。