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TeSHプログラムを通じ、大学発スタートアップ創出を加速。金沢工業大学、先端研究3テーマが採択

金沢工業大学 — Thu, 04 Jun 2026 13:30:00 +0900

金沢工業大学（石川県野々市市）は、大学発スタートアップ創出を目的とした支援プログラムTech Startup HOKURIKU（TeSH：テッシュ）において、「ステップ１」（応用研究）に金道敏樹教授（情報理工学部情報工学科）が、そして「ステップ2」（概念実証・スタートアップ組成）に、小田忍教授（バイオ・化学部生命・応用バイオ学科）と藤田萩乃准教授（工学部　電気エネルギーシステム工学科）がそれぞれ採択されました。

本プログラムでは、「ステップ1」「ステップ2」の段階的支援を通じて、研究シーズの検証から事業化までを一貫して支援し、医療、バイオ、エネルギー分野における革新的技術の社会実装を推進します。

【Tech Startup HOKURIKU（TeSH：テッシュ）について】
Tech Startup HOKURIKU（TeSH：テッシュ）は､北陸先端科学技術大学院大学と金沢大学を主幹機関とし､北陸3県の14大学、3高専を共同機関とする北陸地域の大学・高専発スタートアップ創出プラットフォームです。
TeSHは、北陸地域の大学・高専発スタートアップを質量ともに格段に充実させ、北陸発の上場企業や世界にはばたく新産業を育成することによって地域の活性化を促し、新たな人材ニーズと設備投資につなげることで北陸地域の社会課題の解決に貢献していきます。

TeSHプログラムの概要

TeSHは、大学等発スタートアップの創出にポテンシャルのあるシーズを全国から引き出し、国際市場への展開を含め、大学・高専発スタートアップの創出に向けた取組について質量ともに充実させるとともに、大学・高専発スタートアップの継続的な創出を支える人材・知・資金が循環するエコシステムを、参画機関を拡充しながら形成する活動を支援するプログラムです。

TeSHでは、以下の2段階で支援を行います。
● ステップ1：応用研究（用途仮説設計から概念実証フェーズ手前）
基礎研究の成果について、ビジネスとしての可能性を評価できる段階まで引き上げることを目指します
● ステップ2：概念実証（PoC）・スタートアップ組成
前半ではビジネスとしての可能性の評価と実証（PoC）を行い、起業にあたってクリアすべき課題の解決を目指します（概念実証）。
後半ではこれら取り組みに加え、大学等発SUの組成とVCが投資判断できるレベルに向けて、PoCを継続して実施します（スタートアップ組成）。

【金沢工業大学から採択された研究テーマの概要】
今回金沢工業大学から採択された3テーマはいずれも、ステップ1、ステップ2を通じて事業化を目指します。

1．金道敏樹教授（情報理工学部情報情報工学科）　［ステップ1採択］
課題名称：「病理診断支援システムADVISEの事業化」
プロジェクト概要：病理医の不足とそれがもたらす社会課題（病理医の激務、診断の遅れ、医療事故リスクの高まり）を改善するために、医療機関へ、病理医の診断時間を1/10以下にする病理診断支援システムを提供します。

2．小田忍教授（バイオ・化学部生命・応用バイオ学科）　［ステップ2採択］
課題名称：「界面バイオプロセスによる多宿主型バイオファウンドリの社会実装」
プロジェクト概要：香料・化粧品・健康食品・原薬企業が求める脂溶性化学品のバイオ生産を受託するスタートアップを設立します。世界で唯一、有機溶媒中で微生物を物質生産に利用できる界面バイオプロセスを核として、種々の化学品の高生産技術を確立します。

3．藤田萩乃准教授（工学部　電気エネルギーシステム工学科）［ステップ2採択］
課題名称：「マイクロ波用楕円型チャンバの置き換えビジネスの提案」
プロジェクト概要：マイクロ波は食品加工や化学プロセスなど多様な産業で利用されていますが、照射中に被照射物の電気的物性が変化するため、チャンバ内での反射が増大し、エネルギーが有効に吸収されないという課題があります。この課題に対し、楕円型チャンバと独自の調整機構により、物性変化に動的に追従し、高効率な加熱および反応処理を実現します。これにより、従来は補助的であったマイクロ波利用を中核的かつ先進的な技術へと発展させ、産業現場の革新と地球規模の省エネルギー化に貢献します。

金沢工業大学は、本プログラムを通じてスタートアップ組成を支援し、研究成果を社会価値へと転換ならびに、新産業・新市場創出に貢献してまいります。

NAGASEが開発したでんぷん由来高吸水性素材「DENAGREEN®」がフェムテックブランド新製品に採用

長瀬産業 — Thu, 04 Jun 2026 13:30:00 +0900

2026年6月4日
長瀬産業株式会社
ナガセケムテックス株式会社

NAGASEグループが開発したでんぷん由来高吸水性素材「DENAGREEN®」が VVV社のフェムテックブランド「limerime」の新製品に初採用〜「脱炭素社会」の実現に貢献するサステナブルな素材提案を推進〜

長瀬産業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：上島宏之、以下「長瀬産業」）と、 NAGASEグループの中核製造会社であるナガセケムテックス株式会社（本社：大阪市西区、代表取締役社長：森田貴之、以下「ナガセケムテックス」）が開発したでんぷん由来の高吸水性素材（ SAP）「 DENAGREEN®（デナグリーン）」が、株式会社 VVV（本社：東京都千代田区、代表取締役：須藤紫音、以下「 VVV（ヴィースリー）」）のウィメンズヘルスケアブランド「 limerime（ライムライム）」のデイリーパッド「 DAILY PAD（デイリーパッド）」に採用されたことをお知らせいたします。本製品は、 VVVより 2026年 6月 4日（木）に発売されます。

■ 採用の背景と「DENAGREEN®」の特長
NAGASEグループが開発した高吸水性素材「DENAGREEN®」は、環境に優しいでんぷんを主原料とし、使用後には自然に還る生分解性を有する資源循環型素材です。従来の天然由来の吸水性素材は、吸水性能が課題とされてきましたが、本素材は、従来の石油由来品に引けを取らない高い吸水性能を実現しました。NAGASEグループでは、「DENAGREEN®」の展開を通じ、CO2排出量抑制への貢献など、社会課題の解決を目指しています。
今回、VVVが展開するウィメンズヘルスケアブランド「limerime」において、産前・産後、プレ更年期・更年期以降の女性に向けた環境配慮型の衛生用品を開発するにあたり、「DENAGREEN®」の天然由来でありながら高い吸水性能を有する点が評価され、ブランド初となる天然由来の吸水性素材として採用に至りました。使用済み製品の廃棄において、米国やアジア圏など、世界の多くの地域で主流となっている埋め立て処分においても、「DENAGREEN®」の有する生分解性により環境負荷低減への貢献が期待されます。
NAGASEグループは、今後もマテリアルを通じてお客様と社会の課題を解決し、「ひと」と「地球」のウェルビーイングに貢献してまいります。
※同日、株式会社VVVからも本製品の発売に関するプレスリリースが発信されております。

■「DENAGREEN®（デナグリーン）」商品ページ
DENAGREEN® 衛生材料向け | NAGASEグループ
■「DENAGREEN®（デナグリーン）」ブランドストーリー
DENAGREEN® 生分解性高吸水性素材ーブランドに込められた思いー | NAGASEグループ

「DENAGREEN®（デナグリーン）」採用「DAILY PAD（デイリーパッド）」概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・製品名：limerime デイリーパッド「DAILY PAD（デイリーパッド）」
・発売日：2026年6月4日
・主な素材：表面材（竹繊維）、吸水材（でんぷん由来高吸水性素材「DENAGREEN®」等）
※製品の詳細は株式会社VVVの公式情報をご確認ください。
株式会社VVV URL : https://limerime.com
■長瀬産業　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
社名：長瀬産業株式会社
本社所在地：東京都千代田区大手町二丁目6番4号常盤橋タワー
代表者：上島宏之
事業内容：化学品、合成樹脂、電子材料、化粧品、健康食品等の輸出・輸入及び国内販売
URL：https://www.nagase.co.jp/
■ナガセケムテックス　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
社名：ナガセケムテックス株式会社
本社所在地：大阪府大阪市西区新町1-1-17
代表者：森田貴之
事業内容：エポキシ樹脂変性品などの高機能樹脂、フォトリソグラフィ用材料、エピクロルヒドリン誘導体、導電塗料、機能性色素の開発、製造
URL：https://group.nagase.com/nagasechemtex/

◆本件に関するお問い合わせ先
長瀬産業株式会社 : https://www.nagase.co.jp/
ナガセケムテックス株式会社 :https://group.nagase.com/nagasechemtex/inquiry/company/
＜事業に関するお問い合わせ＞
長瀬産業株式会社機能化学品事業部 TEL: 03-3665-3315
＜技術に関するお問合せ＞
ナガセケムテックス株式会社経営管理本部サステナビリティ推進室 TEL：0791-64-6300
＜報道に関するお問い合わせ＞
経営管理本部経営管理部コーポレートコミュニケーション課 TEL：080-8828-8676

特定の酵素の作用によって「溶ける／固まる」新しいゼリー素材を開発

岐阜大学 — Thu, 04 Jun 2026 09:00:00 +0900

2026年6月4日
岐阜大学
特定の酵素の作用によって「溶ける／固まる」新しいゼリー素材を開発 ―病原体を閉じ込め、効果的に薬剤を届ける次世代ゲル―

本研究のポイント・老化関連酵素「β-ガラクトシダーゼ」の作用によって溶解し、あらかじめ内部に封入しておいた医薬品などを放出することができる新しいゼリー状材料の開発に成功しました。
・インフルエンザウイルスに関与する酵素「ノイラミニダーゼ」の作用によって凝集し、ゼリー状に固まるナノ粒子の開発に成功しました。
・特定の酵素の作用によって「溶ける」「固まる」といった状態変化を分子レベルで制御できる、新たな分子設計技術（糖修飾環状ジペプチド）を確立しました。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科3年の杉浦進太郎さんと工学部化学・生命工学科の池田将教授らの研究グループは、特定の酵素の作用によって「溶ける」「固まる」といった状態変化を起こす新しいゼリー状素材の開発に成功しました。
　例えば、老化に関わる酵素「β-ガラクトシダーゼ」がある環境では、ゼリーが溶け、内部に封入した物質を放出することができます。一方、インフルエンザウイルスに関連する酵素「ノイラミニダーゼ」がある環境では、ナノファイバーへと構造変化し、ゼリー状に固化してナノ物質を内部に閉じ込めることができます。
　本成果は、感染症の予防・抑制や、標的部位における医薬品の精密な放出（ドラッグデリバリー）などへの応用が期待されます。
　本研究成果は、世界最大の出版社のひとつ、Wiley-VCH刊行の学術雑誌「Small」に、日本時間2026年6月3日にオンライン版発表されました。

図1　研究概要　糖修飾環状ジペプチド c-IYS [ I = Isoleucine (イソロイシン), Y = Tyrosine (チロシン), S (Sugar) = Gal (galactose:ガラクトース) または Neu5Ac (N-acetylneuraminic acid: N-アセチルノイラミン酸, sialic acid:シアル酸) ]は水溶液中で自己集合してナノ構造体を形成します。さらに、特定の糖加水分解酵素に応答して、「溶ける」「固まる」といった状態変化を示します。

研究背景　ゼリー状物質は、粘性（液体的性質）と弾性（固体的性質）を併せ持つ、液体と固体の中間的な状態の物質です。水のような液体をゼリー状にするためには、ゲル化剤と呼ばれる溶質が水中でネットワーク構造を形成する必要があります。このように水を主成分とするゼリー状物質は「ヒドロゲル」と呼ばれ、生体との親和性が高いことから、医療分野での応用が期待され、広く研究されています。
　池田教授らの研究グループは、水中で自己集合（注1）する分子を設計・合成し、その自己集合現象を利用したヒドロゲルをはじめとする機能性材料の開発に取り組んでいます(【本研究に関連する過去のプレスリリース】をご参照ください)。
　今回の研究では、特定の酵素の働きに応じて状態が変化する新しいゼリー状素材の開発に成功しました。さらに本研究では、特定の糖加水分解酵素に応答して「溶ける」「固まる」といった状態変化を制御できる、新たな分子設計技術（糖修飾環状ジペプチド（注2））を確立しました。

研究成果　天然アミノ酸であるイソロイシン (I) とチロシン (Y) からなる環状ジペプチドc-IYに、糖 (S) を修飾した糖修飾環状ジペプチドc-IYSを設計・合成しました。
　糖としてガラクトース (Gal) を導入したc-IYGalは、ヒドロゲルを形成することを見いだしました。このヒドロゲルに酵素であるβ-ガラクトシダーゼ（注3）を作用させると、ゲルが溶解して液体状態となり、内包していたタンパク質を放出することを実証しました。さらに、顕微鏡観察の結果、酵素作用によりナノファイバーのネットワーク構造が、束化した短いファイバーへと変化することが明らかとなりました。このようなナノレベルでの構造変化が、巨視的なゲルの溶解につながっていると考えられます (図２) 。

図２　c-IYGalのβ-ガラクトシダーゼ応答　(A) c-IYGalの化学構造、(B) ガラス容器内で調製したc-IYGalヒドロゲルの写真（ゼリー状を呈し、容器を横にしても流動しない）と、β-ガラクトシダーゼ添加後の写真、および、β-ガラクトシダーゼ添加前後の顕微鏡観察結果

　一方、糖としてシアル酸の一種であるN-アセチルノイラミン酸 (Neu5Ac) を導入したc-IYNeu5Acは、ナノ粒子を形成することを見いだしました。この水溶液にノイラミニダーゼ（注4）を作用させると、ゼリー状物質へと状態変化することを実証しました。顕微鏡観察の結果、ナノ粒子構造がマイクロ粒子構造を経て、ナノファイバーのネットワーク構造へと変化することが明らかとなりました。さらに、インフルエンザウイルスと同程度のサイズのナノビーズを用いたモデル実験により、ゲル状物質中でナノビーズの運動が抑制されることを示しました (図３) 。

図３　c-IYNeu5Acのノイラミニダーゼ応答　(A) c-IYNeu5Acの化学構造、(B) ガラス容器内で調製したc-IYNeu5Ac水溶液の写真と、ノイラミニダーゼ添加後のヒドロゲル状態の写真、および、ノイラミニダーゼ添加前後の顕微鏡観察結果、(C) ゲル形成に伴うナノビーズの運動抑制の模式図

　これらの酵素作用に伴う分子レベルでの化学構造変化は、HPLC分析などにより追跡しました。図４には、解明された化学構造変化とそれぞれの状態での予想される分子集合様式を示しています。

図４　糖修飾環状ジペプチドc-IYSの糖加水分解酵素による応答挙動

今後の展開　本研究成果は、感染症の予防・抑制や、標的部位における医薬品の精密な放出（ドラッグデリバリー）などへの応用が期待されます。

謝辞　本研究の一部は、日本学術振興会科学研究費助成事業 (基盤研究(B) No. 23K26508)、東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー事業•メイク・ニュー・スタンダード次世代研究事業 (国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「次世代研究者挑戦的研究プログラム」) 、日本学術振興会特別研究員（DC2, 26KJ1282）等の支援を受けて行われました。

用語解説注１　自己集合
外部からの操作によらず、分子が自発的に集まり、規則的な構造や集合体を形成する現象。分子同士の相互作用（水素結合など）によって起こり、ナノ材料や生体模倣材料の構築に広く利用されている。

注２　環状ジペプチド
2つのアミノ酸が結合してできたジペプチドが、環状（リング状）構造をとった分子のこと。通常の直鎖状ペプチドに比べて構造が安定であり、分子同士の相互作用を精密に設計しやすいことから、自己集合材料や機能性分子の設計に利用されている。

注３　β-ガラクトシダーゼ
糖を分解する酵素の一種で、ラクトースなどのガラクトースを含む糖を加水分解する働きを持つ。生体内では細胞の老化に伴って活性が高まることが知られており、老化細胞の指標として広く利用されている。

注４　ノイラミニダーゼ
インフルエンザウイルスが持つ酵素で、細胞表面の糖鎖の末端にあるシアル酸（細胞間相互作用やウイルス結合に関与する糖）を切断する働きを持つ。ウイルスの増殖・拡散に重要な役割を果たすため、抗インフルエンザ薬の標的となっている。

論文情報雑誌名：Small 22, e73943 (2026).
論文タイトル：Modular Molecular Design and Self-assembled Nanostructures of Saccharide‑Appended Cyclic Dipeptides for Glycosidase‑Responsive Supramolecular Hydrogels
著者：Shintaro Sugiura, Ryuta Tanaka, Sayuri L. Higashi, Aya Shibata, Koichiro M. Hirosawa, Kenichi G.N. Suzuki and Masato Ikeda*
DOI: 10.1002/smll.73943

本研究に関連する過去のプレスリリース • バイオマーカーを見分けて溶けるゲル状物質を開発～診断材料や薬物放出材料として期待～
(2014年5月16日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2014/05/entry16-6487.html
• 世界最小クラスのアミノ糖誘導体から還元反応によって溶けるゼリー状物質を開発
(2021年7月27日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2021/07/entry27-10925.html
• ナノスケールの箱庭で、ペプチド分子を集めた草原をつくり、DNA分子を伸長してナノサイズの花を咲かせることに成功－生体適合性の高い新たなナノ材料として、その応用に期待－
(2023年1月21日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2023/01/entry21-12122.html
• 酸化反応によって溶けた後、ひとりでにもう一度固まる不思議なゼリー状物質を発見!
(2024年6月21日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2024/06/entry21-13271.html
• セルロースの基本単位である二糖を使って、光で切断できるマイクロ繊維を開発
(2024年9月11日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2024/09/entry11-13523.html
• 低分子コアセルベートの内部構造を分子レベルで解明 (2026年2月4日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2026/02/entry04-14831.html

研究者プロフィール杉浦　進太郎（筆頭著者）
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科　博士課程３年 (秋季入学)
日本学術振興会特別研究員 (DC2)

田中　竜太
岐阜大学大学院自然科学技術研究科生命科学・化学専攻　令和6年度修了

東　小百合
岐阜大学高等研究院　特任助教
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科 (兼任)
岐阜大学 One Medicineトランスレーショナルリサーチセンター (COMIT) (兼任)

柴田　綾
岐阜大学工学部化学・生命工学科生命化学コース　助教

鈴木　健一
岐阜大学糖鎖生命コア研究所(iGCORE)　教授
国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野　分野長 (兼任)

廣澤　幸一朗
岐阜大学糖鎖生命コア研究所(iGCORE)　特任助教

池田　将（責任著者）
岐阜大学工学部化学・生命工学科生命化学コース　教授
岐阜大学大学院自然科学技術研究科 (兼任）
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科 (兼任)
岐阜大学 Guコンポジット研究センター (兼任)
岐阜大学糖鎖生命コア研究所 (iGCORE) 糖鎖分子科学研究センター (iGMOL) (兼任)
岐阜大学 One Medicineトランスレーショナルリサーチセンター (COMIT) (兼任)
岐阜大学医学部附属量子医学イノベーションリサーチセンター (兼任)

「一歩引いて見る」ことで議論は変わる

早稲田大学 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月3日
早稲田大学
東京都市大学
TIS株式会社
岡山理科大学
芝浦工業大学
「一歩引いて見る」ことで議論は変わる ―バーチャル空間での三人称視点が集団意思決定に与える影響を解明―
【発表のポイント】
●集団意思決定では、俯瞰的な視点から議論することが重要ですが容易ではありません。三人称視点（第三者視点）から自己の体験を観察していることを想像することが、俯瞰的な視点で自己の体験に向き合う有効な手段であることがわかっています。これをふまえ、バーチャル空間にて三人称視点で議論することが集団意思決定に及ぼす影響を、一人称視点と比較する実験によって明らかにしました。
●三人称視点は、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に影響を及ぼしました。
●得られた結果を総合すると、三人称視点は、対立が生じやすい局面には有効である一方で、共感が重視される局面には有効でないことが示唆されました。つまり、バーチャル空間における三人称視点は、感情的結びつきの認識に多少の代償を伴いながらも、グループをより円滑で合意形成しやすい意思決定へと導き得るといえます。
　組織やチームが意思決定を行う際、メンバー一人ひとりが自己の利得や価値観などにとらわれず、俯瞰的な視点から議論に関わることが重要ですが容易ではありません。このような俯瞰的な視点を持つためのメカニズムとしてセルフディスタンシング（自己から心理的に距離を置くこと）があり、その典型的な実践手段は三人称視点から自己の体験を観察していることの想像です。
　早稲田大学人間科学学術院の市野順子（いちのじゅんこ）教授、TIS株式会社技術本部セクションチーフの井出将弘（いでまさひろ）氏、岡山理科大学経営学部の横山ひとみ（よこやまひとみ）教授、芝浦工業大学システム理工学部の淺野裕俊（あさのひろとし）教授、東京都市大学メディア情報学部の宮地英生（みやちひでお）教授、同学部の岡部大介（おかべだいすけ）教授の研究グループは、没入型バーチャル空間において、三人称視点と一人称視点での対話の比較を通して、集団意思決定に及ぼす影響を調査しました。その結果、三人称視点は一人称視点と比べて、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に有意に影響を及ぼしました。これらの結果から、三人称視点は、対立が生じやすい局面には適する一方で、共感が重視される局面には適さないことがわかりました。
　本研究成果は、ヒューマンコンピュータインタラクション（HCI）分野におけるトップ国際会議CHI2026「The ACM CHI Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI) 2026」で2026年4月13日に発表・公開されました（論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making）。

キーワード：
集団意思決定、VR（バーチャルリアリティ）、第三者視点、三人称視点、一人称視点、セルフディスタンシング（self-distancing、自己距離化）、対立の抑制、共感の低下、会議、ミーティング、オフィス

１．これまでの研究で分かっていたこと
　三人称視点は、セルフディスタンシング（心理学の分野で提唱された概念で、自己から心理的に距離を置くこと）の典型的な実践手段です。これによって、過去の体験に関して、感情調節・自己制御・行動変容に肯定的な効果をもたらすことがわかっています。しかし、現在進行している体験の最中に三人称視点から自己を観察することは容易ではありません。
　これに対し、バーチャル空間では、ユーザーはあたかも自分の身体のように感じるアバターとして存在しており、加えて、ユーザーの視点を任意の位置に設定できるため、体験の最中に三人称視点から自己を観察することが容易にできる可能性があります。これまで、バーチャル空間で三人称視点を適用した研究は多くありますが、主に単独のゲームやスポーツなど個人レベルの活動への影響に焦点を合わせており、集団意思決定など集団レベルの活動への影響はほとんどわかっていませんでした。

２．新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　今回の研究では、一般から募集した48の3人組（144人、20～49歳）の参加者を対象に、三人称視点（参加者の視点を自己のアバターの後方斜め上に設定）と一人称視点（参加者の視点を自己のアバターの頭部に設定）のいずれかを用いて、2種類のトピックについて3人で議論し意思決定してもらう実験を行いました（図1）。集団意思決定に及ぼす影響を、意思決定の質・コミュニケーション行動・参加者自身の認識（アンケート）に関する多数の項目を用いて定量的・定性的に評価しました。
　各項目の結果を総合すると、三人称視点は、＜対立が生じやすい局面に有効である＞一方で、＜共感が重視される局面に有効でない＞ことが示唆されました。以降では、これらに関連する結果を示します。

三人称視点

一人称視点
図1：2つの実験条件のバーチャル空間での参加者の視界例　（手前の緑色のシャツのアバターがこの参加者のアバター）

２．１　三人称視点が＜対立が生じやすい局面に有効である＞ことを示す結果
【他者の最終意見を推測できた程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、他者の最終意見（本心）を、議論後に各参加者に推測してもらいました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも推測できた程度が高く、統計的にも有意でした（図2）。このことから、三人称視点の参加者は、他者の意見をよく聴き、かつ、それをよく覚えていたことがわかります。

図2：他者の最終意見（本心）を推測できた程度（他者2人共の最終意見を正しく推測できた場合が1.0）　　

【グループ内に生じた葛藤の減少】
　議論中、グループ内で葛藤がどの程度生じたと思うかについて、関係葛藤（価値観の違いや対人関係の軋轢）と課題葛藤（意見の対立）に分けて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、いずれも、三人称視点は一人称視点よりも葛藤が小さく、統計的にも有意でした（図3）。このことから、三人称視点では、対立が抑制され、議論が協調的に進行したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、妥協点の模索や意見のすり合わせに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、対立についてのコメントが多く寄せられました。

図3：グループ内に生じた葛藤（葛藤の大きさを7段階で評価。値が大きい方が葛藤が大きい。）　　

【自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、自己の最終意見（本心）と一致しているかを、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも一致の程度が高く、統計的にも有意でした（図4）。このことから、三人称視点の参加者は、グループのコンセンサスを単に受け入れただけでなく、本心から同意したことがわかります。

図4：自己の最終意見（本心）がグループのコンセンサスと一致した程度
（自己の最終意見とグループのコンセンサスが一致した場合が1.0）

　以上の結果から、他者の意見を理解しようとする認知的な姿勢（他者の最終意見を推測できた程度の向上）が、対立が生じにくい土壌を形成し（グループ内に生じた葛藤の減少）、最終的な合意への積極的な支持（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上）につながった様子が伺えます。
　言い換えれば、三人称視点は、自己の意見に固執せず他者の意見を取り入れる認知的枠組みを促し、結果として対立の少ない協調的な議論プロセスと、強い納得を伴った集団的意思決定を可能にしたと言えます。

２．２　三人称視点が＜共感が重視される局面に有効でない＞ことを示す結果
【グループ内の感情の相互依存性の減少】
　議論中、自己と他者の間で感情や態度がどの程度影響し合ったと思うかについて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも感情の相互依存性が小さく、統計的にも有意でした（図5）。このことから、三人称視点では、互いの感情や態度の影響を受けにくくなり、共感が低下したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、相手の感情のわかりにくさや感情よりも議事進行を優先させたことなどに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、他者の感情を理解できたことや共感し合えたことについてのコメントが多く寄せられました。

図5：グループ内の感情の相互依存性（相互依存性の大きさを7段階で評価。値が大きい方が相互依存性が大きい。）　　

３．研究の意義と今後の展望
　実験結果から、バーチャル空間における三人称視点は、対立が生じやすい場面で有効である可能性が示唆されました。例えば、経営会議や多部門間の利害調整会議での意思決定場面、人事評価面談などでの活用が期待されます。その一方で、共感や傾聴といった情緒的側面が重視される局面に有効でない可能性も示唆されました。例えば、メンタルヘルスやカウンセリング面談、チームビルディングや関係改善を目的とした対話、従業員や住民の意見を聴く参加型会議などには適さないことが予想されます。
　これらの効果の二面性を踏まえると、視点を固定的ではなく状況に応じて切り替える「状況適応的な視点制御」が有効と考えられます。議論が加熱し対立が深刻化した局面では三人称視点を導入し、冷静な思考を促します。反対に、議論が停滞したりメンバー間の結びつきが弱まったりした局面では一人称視点に切り替え、活発な参加や情動的な近接性を回復させます。このような視点制御をAIによるファシリテーション支援と組み合わせることで、より柔軟で効果的な議論運営が可能となることが期待されます。

４．論文情報
国際会議名：Proceedings of the Association of Computing Machinery Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI '26)
論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年4月13日
掲載URL：https://doi.org/10.1145/3772318.3791367
DOI：10.1145/3772318.3791367

論文のデモ動画（英語版）
https://dl.acm.org/doi/suppl/10.1145/3772318.3791367/suppl_file/3772318.3791367-presentation-video.mp4

国内会議名：第27回一般社団法人情報処理学会シンポジウム（インタラクション2026）
論文名：バーチャル環境における身体性を伴うセルフディスタンシングが集団意思決定に及ぼす影響
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年3月3日
掲載URL：https://www.interaction-ipsj.org/proceedings/2026/data/pdf/INT26005.pdf

電動化の推進：シェフラー、革新的で幅広いパワートレインポートフォリオでモビリティの転換を牽引

シェフラージャパン — Wed, 03 Jun 2026 11:00:00 +0900

シェフラー自動車シンポジウム2026 電動化の推進：シェフラー、革新的で幅広いパワートレインポートフォリオでモビリティの転換を牽引 BEVからPHEV、REEV まで、あらゆる電動パワートレインに対応するソリューションを提供するモーションテクノロジーカンパニーコンポーネントから機能統合型システムソリューションまで、お客様や市場の多様なニーズに応える主要トポロジー向け製品を開発パワートレイン技術クラスターを通じ、2026年開催の第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムにて、未来のパワートレインミックスを支える革新的技術を紹介
2026年4月30日 | Bühl / Yokohama
自動車業界では、電動モビリティがすでに現実となっています。シェフラーは革新的な製品を通じて、この持続可能なモビリティへの移行を積極的に推進しています。6月にドイツ・ビュールで開催される第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムでは、モーションテクノロジーカンパニーとして、電動パワートレイン向けの最新ソリューションを紹介します。幅広い専門知識を有するシェフラーは、革新的なパートナーとしてお客様を支援しています。シェフラーのパワートレインソリューションは、電気自動車（BEV）、ハイブリッドパワートレイン（PHEV／HEV）、レンジエクステンダー（REEV）向けに、お客様や市場のニーズに合わせて個別に最適化されています。

「シェフラーオートモーティブシンポジウムでは、パワートレイン技術クラスターを通じて、当社の幅広い開発力を紹介します。私たちは、コンポーネントから機能統合型システムに至るまで、パワートレイン技術のあらゆる領域に対応したソリューションをすべてのお客様に提供しています。」と、Schaeffler AG パワートレイン＆シャシー CEO の Matthias Zink は述べています。

BEV：電動パワートレイン向け高度統合ソリューション
電気自動車（BEV）の分野で、シェフラーは高度に統合された電動ドライブシステムの開発を体系的に進めています。電動アクスル、電動ドライブユニット、トランスミッションコンポーネント、ベアリングソリューションに加え、電子・ソフトウェアベースのソリューションに注力しており、これらを組み合わせることで高効率な電動ドライブシステムを実現しています。

「機械工学、エレクトロニクス、ソフトウェアの各分野における当社の専門性により、スケーラブルなシステムソリューションの開発が可能になっています。シェフラーは、一貫した統合アプローチを通じて、効率性、コンパクトな設計、機能性、持続可能性、そして量産に適した構造を高い次元で両立した電動パワートレインを開発しています。」と、Schaeffler AG Eモビリティ CEO のThomas Stierleは述べています。

シェフラーは、競争の激しい市場環境において、高度な統合、コンパクト設計、そして効率的な開発プロセスを重視しています。「新たな開発アプローチを採用することで、電動アクスルシステムの複雑性を低減し、お客様との協働を通じて市場投入までの期間の短縮化を図っています。」と、Stierleは述べています。さらに、「当社の BEV ソリューションは高効率かつコンパクトであり、お客様のニーズに応じてスケーラブルに対応できます。この点において、システム統合と機能統合こそが成功の鍵となります。」と説明しています。

またシェフラーは、革新的なインバーターソリューションを通じてシステム面での専門性を示しています。「X-in-1」機能を備えた統合型・スケーラブルなインバータープラットフォームや柔軟な製造コンセプトにより、市場投入までの期間短縮やシステムコストの削減を実現しています。

電動モーターにおいても、シェフラーは材料効率の向上、先進的な製造技術、そしてターゲットを絞った設計最適化により、付加価値をさらに高めています。シェフラーの製品ポートフォリオは、長年にわたるトランスミッション技術の知見に加え、電流絶縁軸受などのベアリング製品によって強化されており、高効率でコンパクト、かつスケーラブルな用途に対応しています。

HEV：ハイブリッドドライブシステムおよびレンジエクステンダー向けシステムソリューション
パワートレイン技術クラスターのもう一つの重要分野として、シェフラーはハイブリッドトポロジーおよびレンジエクステンダー用途向けのシステムソリューションを紹介します。「ハイブリッドソリューションとレンジエクステンダーは、モビリティの転換を支える重要な要素です。シェフラーは、ハイブリッドパワートレインに対して統合的なアプローチを採用し、実績ある技術と新しい技術を組み合わせることで、効率性と持続可能性の要件に応える幅広く革新的な製品群を提供しています。こうした取り組みにより、当社は多様なパワートレインアーキテクチャーの実現をお客様に支援しています。」と、Schaeffler AG パワートレイン＆シャシー CEOの Matthias Zink は述べています。

シェフラーは、P1 から P3 システム、さらにはそれ以上の構成に至るまで、さまざまなハイブリッドトポロジーに対応する幅広い製品ラインナップを提供しています。重視しているのは、高効率、取り付けスペースの削減、そして高い技術成熟度を兼ね備えたソリューションです。こうした取り組みにより、シェフラーは電動化コンポーネント、トランスミッション技術、ベアリング技術、さらには機械的・機能的インターフェースまで、パワートレイン全体を統合的に支えています。その結果、既存の車両プラットフォームに統合可能であると同時に、コスト、性能、量産適合性の要件を満たすシステムを実現しています。

また、ハイブリッドおよびプラグインハイブリッド車向けに開発された専用ハイブリッドトランスミッションにより、シェフラーは多様なハイブリッドトポロジーに対応する最新のプラットフォームを確立しています。このオールインワンソリューションは、シェフラーの高い垂直統合を生かし、各種コンポーネントやサブシステムをソフトウェアおよび各種機能ユニットと統合したものです。こうした高い技術成熟度が、統合型レンジエクステンダーシステムの開発を支える基盤となっています。

パワートレインの電動化においては、高性能コンポーネントが極めて重要です。シェフラーのソリューションは、内燃エンジンの存在を車内の乗員にほとんど意識させないレベルにまで高め、静粛性、クリーン性、そしてシームレスな統合を実現します。さらに、アクチュエーター、センサー、制御ユニットを統合することで、効率の向上とシステムコストの削減にも貢献しています。

レンジエクステンダーシステムの継続的な開発も、シェフラーが注力する重要な領域です。シェフラーは、電動モビリティへの移行期において、これらのシステムが重要な役割を担うと考えています。新しいシステム構成の中で内燃エンジンをより効率的に活用し、パワートレイン全体の転換に貢献する確かな価値を生み出すことを目指しています。

第13回シェフラー自動車シンポジウム（ビュール）
「Beyond Driving. Innovation made by Schaeffler（ドライビングのその先へ：シェフラーが実現するイノベーション）」をテーマに、シェフラーは第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムにおいて、パワートレイン技術クラスターから最新の開発技術を紹介します。このシンポジウムは4年に一度開催される、シェフラーにとって自動車業界のお客様を対象とした最大かつ最重要のイベントであり、モビリティ分野の専門家と革新的なアイデアが結集する場となっています。

コンポーネントからモジュール、さらには高度なシステムまで、幅広いハイブリッドアーキテクチャーに対応するシェフラーの製品ポートフォリオ
写真：シェフラー（Daniel Karmann）

高度統合型レンジエクステンダーシステムの大きなイノベーションポテンシャルに着目するシェフラー

未来の持続可能なモビリティに向けたシェフラーの高効率パワートレインソリューション。ハイブリッドアーキテクチャー（プラグインハイブリッド、マイルドハイブリッドなど）とレンジエクステンダーが生み出す大きなイノベーションポテンシャル

第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムは、自動車分野におけるシェフラーの最重要カスタマーイベントです。モーションテクノロジーカンパニーとして、シェフラーは未来のモビリティに向けた革新的なソリューションを紹介します。

写真：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月30日付でドイツ・ビュールにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

連記式投票は女性議員を増やすのか

早稲田大学 — Wed, 03 Jun 2026 11:00:00 +0900

連記式投票は女性議員を増やすのか ―5400人のサーベイ実験で検証―
早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。
発表のポイント
○複数の候補者に投票できる連記式の選挙制度では、有権者が候補者の性別にも注目し、男女のバランスを意識して投票する傾向が強まることを確認しました。
○ しかし、3人を選べる場合でも、最初に男性候補を選ぶ傾向が強く、単記式と比べて必ずしも女性候補の当選増にはつながらないことが分かりました。
○ 日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験により、単記式か連記式かという投票の仕組みの違いが、有権者の候補者選択に影響することを実証しました。
○ 以上の結果は、選挙制度の設計は女性政治家の増加に影響しうる一方、制度改革には効果と限界があることを示す重要な知見です。

日本では女性議員の割合が依然として低く、政治におけるジェンダー格差の是正が大きな課題となっています。その手掛かりとして注目されるのが、かつて戦後直後の衆議院選挙で採用された「連記式」（※１）の投票制度です。有権者が複数の候補者に投票できる制度であり、女性当選者の増加を後押しした可能性が指摘されてきました。しかし、この制度のもとで有権者が実際にどのように候補者を選ぶのかは、十分に検証されてきませんでした。
早稲田大学政治経済学術院の尾野嘉邦（おのよしくに）教授、学習院大学法学部の三輪洋文（みわひろふみ）教授、早稲田大学政治経済学術院の粕谷祐子（かすやゆうこ）教授による本研究では、日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験（※2）を実施し、1人のみを選ぶ単記式（※3）と、複数の候補者を選べる連記式での投票行動を比較しました。実験の結果、連記式では、有権者が男女の候補を組み合わせて選ぶ傾向が強いことが分かりました。しかし同時に、1人目として男性候補が選ばれやすくなり、女性候補の当選増には必ずしも結びつかないことが分かりました。本研究の結果は、女性政治家を増やすための制度改革には一定の効果が見込まれる一方で、その効果には限界もあることを示します。
本研究は2026年5月29日に「Political Science Research and Methods」に掲載されました。
論文名：Voting for Gender Balancing? The Effect of a Multiple-Vote System on Women’s Representation
（図1）サーベイ実験で被験者に提示された架空の候補者リストの例（論文中の図１）候補者の性別や学歴などの情報は無作為に提示されており、6人の候補の中から1人だけに投票する回答者グループ（単記式条件）と3人に投票する回答者グループ（連記式条件）があります。

（図2）連記式条件下における候補者性別選択の結果（論文中の図2を改変）
図２の通り、3人に投票する回答者グループ（連記式条件）の投票パターンを分析すると、2人目に男性候補を選んだ回答者は3人目に女性候補を選び、2人目に女性候補を選んだ回答者は3人目に男性候補を選ぶ確率が高まっていることが示されました（下段）。なお、1人目に選んだ候補の性別は、2人目に選ばれる候補の性別に影響を与えていませんでした（上段）。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
政治における女性の代表は、民主主義の在り方を考えるうえで重要なテーマです。これまでの研究では、女性議員の割合が国によって大きく異なることに着目し、その要因が検討されてきました。なかでも、比例代表制（※4）やクオータ制（※5）は、女性議員を増やしやすい制度として知られています。一方、小選挙区制をはじめとする多数決制の選挙制度では、女性が当選しにくい傾向が指摘されてきました。
近年では、同じ多数決制のもとでも、有権者が複数の候補者に投票できる制度は、議員の多様性を高める可能性があると議論されています。しかし、これらの研究の多くは選挙結果の比較に基づく観察研究であり、有権者が実際にどのように候補者を選んでいるのかまでは十分に明らかにされていませんでした。
日本でも、戦後直後の衆議院選挙で連記式が採用され、多くの女性当選者が生まれたことがありました。そのため、連記式が女性の政治参加を後押ししたのではないかと論じられてきました。しかし、連記式のもとで有権者がどのように複数の票を使い、それが女性候補者の当選可能性にどう結びついたのかは、十分に検証されてきませんでした。こうした背景から、投票制度が有権者の選び方に与える影響を直接的に検証する必要がありました。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究は、有権者が複数の候補者に投票できる制度が、女性議員の増加につながるのかを明らかにすることを目的としました。特に、投票制度の違いが有権者の候補者の選び方にどのような影響を与えるのかを、直接的に検証することを試みました。
この目的のために、日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験を実施しました。回答者に6人の架空の候補者プロフィールを提示し、その中から1人だけを選ぶ単記式と、3人まで選べる連記式のいずれかの条件で投票してもらいました。候補者プロフィールでは、性別、年齢、経歴などの情報をランダムに変化させることで、どの要素が候補者の選択に影響するのかを分析しました。
分析の結果、連記式のもとでは、有権者が男女の候補者を組み合わせて選ぶ行動が増えることが確認されました。特に、2番目や3番目に選ばれる候補については、異なる性別の候補を選ぶ傾向が強まることが分かりました。また、この結果は、優先順位の低い選択になるにつれて候補者の選択肢が狭まることによる見せかけの傾向ではないことも確認されました。これは、有権者が候補者の性別の組み合わせを意識して行動している可能性を示すものです。
さらに、こうした傾向は、男性有権者や、女性候補への支持が低い層においても確認されました。つまり、必ずしも女性に好意的でない有権者であっても、連記式のもとでは一定程度、性別を分けて選ぶ行動が見られることが分かりました。
一方で、連記式では最初に選ばれる候補として男性が優先される傾向が強く見られ、1人にしか投票できない単記式においてよりも高い確率で1人目として男性候補が選ばれていました。そのため、連記式では女性への支持が一定程度広がるにもかかわらず、最終的な当選者全体では女性が増えない、あるいは減少する可能性があることが明らかとなりました。
本研究は、選挙制度の投票の仕組みが有権者の行動を通じて選挙結果にどのような影響を及ぼすのかを、実験的手法によって明らかにした点に特徴があります。従来の選挙結果の比較だけでは捉えにくかった、有権者の選択過程そのものを直接検証した点に新規性があります。
これらの結果は、投票制度の設計が女性政治家の増加に与える影響について、単純な効果だけでなく、限界や副作用も含めて理解する必要があることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、投票制度の違いが、有権者の行動を通じて選挙結果に影響することを具体的に示しました。特に、複数の候補者に投票できる連記式の制度では、有権者が男女の候補者を組み合わせて選ぶ行動が増えることが確認されました。興味深いことに、このようなバランスを取る行動は候補者の学歴や年齢などでは見られず、性別についてのみ確認されました。このことは、有権者が複数の候補に投票する際に、特に候補者の性別を意識して選んでいる可能性を示しています。
一方で、連記式は女性候補への支持を広げる効果を持つものの、それが女性議員の増加には必ずしも直結しない可能性があることも明らかになりました。この結果は、制度を変更すれば自動的に女性議員が増えるとは限らないことを示しています。
こうした知見は、女性の政治代表を促進するための制度設計を検討するうえで重要です。例えば、投票制度の見直しだけでなく、候補者の選定や有権者の意識など、複数の要因をあわせて考える必要があることを示唆しています。
また、本研究は、日本の過去の選挙制度に関する議論を検証する材料を提供する点でも意義があります。歴史的な制度の評価や今後の制度改革を議論する際に、実証的な根拠の一つとして活用されることが期待されます。

（４）課題、今後の展望
本研究は、有権者の選び方に焦点を当てたサーベイ実験に基づいており、実際の選挙のすべての要素を再現しているわけではありません。特に、政党の影響や候補者の知名度、選挙運動、戦略的な投票行動などの要因は十分に反映されていません。そのため、本研究の結果を実際の選挙結果への影響については慎重に解釈する必要があります。
また、本研究は日本の有権者を対象としており、他国の制度や政治環境でも同様の結果が得られるかは今後の検証が必要です。とりわけ、政党の役割が強い選挙制度や、候補者の選定過程が異なる場合には、異なる結果となる可能性があります。
今後は、政党の関与や候補者の配置などを考慮した研究を進めることで、選挙制度と実際の選挙結果との関係をより精緻に明らかにする必要があります。また、連記式の投票制度のもとで女性候補への支持がどのように広がるのか、その条件を明らかにすることも重要です。
さらに、他国の事例や実際の選挙データと組み合わせた分析を進めることで、選挙制度改革が女性議員の増加にどのような影響をもたらすのかについて、より現実的な見通しを提示することが期待されます。

（５）研究者のコメント
本研究は、戦後直後の日本で女性当選者が多く生まれたのは、連記式という投票制度によるものだったのか、という素朴な問いから始まりました。分析の結果、連記式は有権者に候補者の性別のバランスを意識させる一方、それだけで女性議員の増加につながるとは限らないことが分かりました。有権者が最初の1票を、誰に投じるのかまで見る必要があります。制度改革を考える際には、こうした有権者の行動まで含めて検討する必要があります。

（６）用語解説
※1　連記式
複数人が当選する選挙区において、有権者が複数の候補者に投票できる制度。第二次世界大戦後の日本では、1946年の衆議院議員総選挙において、4から10の候補が当選できる選挙区においては2名連記、11人以上が当選できる選挙区では3名連記の制限連記制が採用された。

※2　サーベイ実験
サーベイ実験とは、アンケート調査のようなサーベイに実験的手法を組み合わせたもので、回答者を
無作為に異なる条件に割り振り、条件ごとの回答傾向の違いを観察します。それぞれの条件ごとに質
問文の内容や指示文を入れ替えることで、そうした操作が回答にどのような因果的効果を及ぼしたの
かを検証することができます。

※3　単記式
有権者が一人の候補者にのみ投票する制度。このうち得票数の多い順に複数人が当選する制度は、単記非移譲式投票と呼ばれる。1990年代の政治改革以前の衆議院（いわゆる中選挙区制）で用いられていたほか、現在も参議院議員選挙の選挙区選挙や地方議会選挙において、複数人が当選する選挙区が該当する。

※4　比例代表制
政党などが獲得した票数に応じて議席を配分する選挙制度。小選挙区制などの多数代表制と比べて、各政党の得票率と議席率の比例性が高くなりやすい。

※5　クオータ制
当選者、候補者、または候補者名簿などについて、性別や民族などの属性に基づき、一定の割合を割り当てる制度。政治分野では、性別に基づくクオータ制が導入されることで、女性議員の割合が高まる傾向があるとされる。

（７）論文情報
雑誌名： Political Science Research and Methods
論文名： Voting for Gender Balancing? The Effect of a Multiple-Vote System on Women’s Representation
執筆者名（所属機関名）：
尾野嘉邦（早稲田大学）*
三輪浩史（学習院大学）
粕谷祐子（早稲田大学）
*責任著者
掲載日：2026年5月29日
掲載URL： https://doi.org/10.1017/psrm.2026.10108

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
科研費基盤研究A「政治的ジェンダーバイアスの包括的研究」（20H00059)など

アッヴィ、2026年米国消化器病週間に炎症性腸疾患（IBD）の治療基準を向上させる新たな長期データを発表

アッヴィ — Wed, 03 Jun 2026 10:30:00 +0900

2026年6月3日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、2026年米国消化器病週間において、炎症性腸疾患（IBD）の治療基準を向上させる新たな長期データを発表
ー　クローン病および潰瘍性大腸炎に関する18件の抄録を発表
ー　リアルワールドエビデンスおよび臨床試験から得られた広範なデータにより、リサンキズマブとウパダシチニブの有効性、安全性プロファイルおよび持続性がより強固に裏付けられる

イリノイ州ノースシカゴ、2026年5月5日（米国時間）－アッヴィ（NYSE: ABBV）は本日、5月2日から5日にシカゴで開催される2026年度米国消化器病週間（以下、DDW）において、消化器疾患領域のポートフォリオに関する新たなデータを発表しました。アッヴィは、クローン病および潰瘍性大腸炎におけるスキリージ(R)（リサンキズマブ）とリンヴォック(R)（ウパダシチニブ）のリアルワールドエビデンスおよび長期成績を含む、18件の抄録を発表する予定です。

アッヴィのvice president, global medical affairs, immunologyであるAndrew Anisfeld, Ph.D.は次のように述べています。「アッヴィは、消化器疾患領域のリーダーとして、科学的イノベーションや上市済みおよび開発中の治療法からなる幅広いポートフォリオを通じて、IBDへの理解を深め、標準治療の向上への貢献に注力し続けています。DDWで発表された研究は、IBDと共に生きる方々におけるリサンキズマブおよびウパダシチニブによる臨床的・内視鏡的効果の長期的な持続と、これらの薬剤の確立された安全性プロファイルを実証するエビデンスのさらなる集積に寄与するものです」

リサンキズマブを投与されたクローン病患者さんのリアルワールドデータ
・持続的な症状緩和および併用療法の必要性の低減：ASPIRE-CD試験でリサンキズマブを投与された中等症から重症の活動性クローン病を有する成人患者さんにおける52週間の追跡調査により、腹痛、便意切迫感、水様便／軟便の迅速かつ持続的な改善が示されました。関節炎および皮膚疾患の腸管外症状を有する患者さんのそれぞれ25％および46％で、52週時に症状の緩和が報告されました。52週時までに、コルチコステロイドの使用はベースライン時の34％から7％に減少し、OTC医薬品の使用もベースライン時の72％から49％に減少しました。

・生活の質の改善：ASPIRE-CD試験に登録された患者さんを対象に、リサンキズマブ投与開始後の健康関連QOL（quality of life :生活の質）と治療満足度を解析した結果、52週時までに77％の患者さんが生活における楽しみの改善を報告しました。さらに、リサンキズマブ投与開始の1年後には、性の健康の改善、労働生産性および日常活動レベルの向上を含む、全般的なウェルビーイングの改善が認められました。すべての患者さんにおけるクローン病治療に対する全体的な満足度の改善（ベースライン時の50％から52週時では約87％）が認められ、52週時にリサンキズマブの投与を継続していた患者さんで特に顕著な改善（92％が満足）が認められました。

クローン病患者さんにおけるリサンキズマブの低い切替え率
・治療の継続性：米国の保険請求データに関するリアルワールド研究で、新たに生物学的製剤療法を開始したクローン病患者さんにおける24カ月間の治療切替え率が解析されました。この解析により、リサンキズマブの切替え率は14％であったのに対し、ウステキヌマブは21％、ベドリズマブは30％、インフリキシマブは33％、アダリムマブは36％であったことが示されました。この傾向は生物学的製剤による治療歴のない患者さんでも同様に認められました。

ウパダシチニブ切替え後に認められた入院リスクの低下
・実臨床における生物学的製剤の増量とウパダシチニブへの切替えの比較：米国の保険請求データを用いた後ろ向き解析により、生物学的製剤が投与されているクローン病または潰瘍性大腸炎の患者さんにおいて、生物学的製剤の週平均投与量を増量した患者さんと比較して、ウパダシチニブに切り替えた患者さんでは入院リスクが31％、救急科受診リスクが26％低かったことが明らかになりました。

難治性クローン病における内視鏡的改善
・肛門周囲瘻孔を有するクローン病患者さんの治療：肛門周囲瘻孔型クローン病（PFCD）患者さんを対象とする2つの第3相試験において、ウパダシチニブ45 mgが奏効した患者さんを52週間のウパダシチニブ維持療法（15 mgもしくは30 mg）またはプラセボ投与に再無作為化しました。この事後解析において、ウパダシチニブの投与を受けた患者さんに、瘻孔に対する奏効の有無にかかわらず、52週間を通してクローン病簡易内視鏡スコア（SES-CD）の減少に基づく内視鏡的改善が示されました。改善がみられた患者さんの大多数が抗腫瘍壊死因子（TNF）療法では十分な奏効が得られなかった患者さんでした。

発表されるアッヴィの要約の一部を以下に示します。2026年度DDWのすべてのポスターはこちらからご覧ください。

要約のタイトル
発表番号
Real-World Switching Rates Among Patients with Crohn's Disease
Treated with Biologics in the United States（生物学的製剤を投与された米国のクローン病患者さんのリアルワールドでの切替え率）
Su1657
Improvements in Simple Endoscopic Scores for Crohn's Disease in
Upadacitinib-Treated Patients with Perianal Fistulizing Disease:
Post Hoc Analysis of the Phase 3 Trials（ウパダシチニブを投与された肛門周囲瘻孔型患者さんにおけるクローン病簡易内視鏡スコアの改善：第3相試験の事後解析）
Su1495
Risankizumab Reduces Crohn's Disease-Related Symptoms and
Concomitant Therapy Use in Adults with Crohn's Disease: Year 1
Results From the ASPIRE-CD Study（成人クローン病患者さんにおけるリサンキズマブによるクローン病関連症状および併用療法使用の低減：ASPIRE-CD試験の1年時の結果）
Sa1504
Risankizumab Improves Health-Related Quality of Life in Adults
with Crohn's Disease: Year 1 Results from the ASPIRE-CD Study（成人クローン病患者さんにおけるリサンキズマブによる健康関連QOLの改善：ASPIRE-CD試験の1年時の結果）
Mo1674
Comparative Real-World Outcomes Following Dose Escalation of
Current Biologic Therapy Versus Switching to Upadacitinib Among
Patients with Crohn's Disease or Ulcerative Colitis: A Propensity
Score Matched Analysis（クローン病または潰瘍性大腸炎患者さんを対象に投与中の生物学的製剤療法の増量とウパダシチニブへの切替えを比較したリアルワールドでの成績：傾向スコアマッチング解析）
Tu1655

SKYRIZI(R)について（リサンキズマブ）
スキリージは、インターロイキン-23（IL-23）のp19サブユニットに選択的に結合し、IL-23をブロックするIL-23阻害薬です。炎症プロセスに関与するサイトカインであるIL-23は、多くの慢性免疫介在性疾患に関与すると考えられています1。スキリージは、中等症から重症の活動性潰瘍性大腸炎、尋常性乾癬、乾癬性関節炎およびクローン病に対する治療薬としてFDAに承認されています1。
2026 年 4 月 27 日、アッヴィは、中等症から重症の活動性CDを有する成人患者さんの治療としてリサンキズマブの皮下投与による導入療法の承認申請をFDAに提出したことを発表しました。

RINVOQ(R)（ウパダシチニブ）について
アッヴィの科学者が発見し開発したリンヴォックはJAK阻害剤であり、複数の免疫介在性炎症性疾患を対象に研究が進められています。酵素および細胞を用いたアッセイにおいて、リンヴォックは、JAK2、JAK-3およびTYK-2と比較して、JAK-1に対し高い阻害活性を示しました。特定のJAK酵素の阻害が、治療効果や安全性にどのように関連しているかは現時点では明らかになっていません。
現在、ウパダシチニブ（リンヴォック）は、円形脱毛症、化膿性汗腺炎、高安動脈炎、全身性エリテマトーデスおよび尋常性白斑を対象とする第3相試験が進行中です。これらの疾患に対するウパダシチニブの使用はFDAによって承認されておらず、これらの疾患に対するウパダシチニブの安全性および有効性は確立されていません。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製とソリューションの提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn、Facebook、Instagram、XやYouTubeでも情報を公開しています。

日本においては主に、免疫疾患、肝疾患、精神・神経疾患、がん、アイケアの領域、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスのポートフォリオで、製品の開発と提供に取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.co.jp をご覧ください。Facebook や YouTubeでも情報を公開しています。

References:
１．SKYRIZI [Package Insert]. North Chicago, IL: AbbVie Inc.; 2026.

【世界初】「水素を運べる液体」でグリーン水素の製造・輸送・利用まで一貫実証に成功

東大先端研河野研究室 — Wed, 03 Jun 2026 10:15:00 +0900

東京大学先端科学技術研究センター河野研究室
東京大学先端科学技術研究センター河野研究室は、ARM Technologies株式会社（本社：神奈川県相模原市、代表取締役：荒木紀歳）および株式会社アイシン（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：吉田守孝）と共同で、「グリーン水素を独自開発の液体に貯蔵し、常温常圧で安全に運んで利用する」新たなエネルギーシステムの実証試験に成功したことをお知らせします。
　本実証では、太陽光発電で生成したグリーン水素を、 ARM社が開発した液状水素キャリアに充填し、都市間輸送後に電力として利用するまでの一連のプロセスを検証しました。ARM社の水素製造貯蔵システム／発電システムを基に、アイシンが実証全体の企画・推進を担い、東京大学が本実証試験のフィールド試験を行いました。

実証のポイント
① 水素を「液体燃料（エネルギー媒体）」として扱う新概念
水素は「高圧ガス」や「極低温液体」で扱う必要がありましたが、
本技術の水素キャリアは：
・常温常圧で液体状態
・水系で不燃性
・高圧ガス・危険物・劇物に非該当
という特性を持つ安全な液状水素キャリアとして取り扱い可能で、本実証試験では簡易なポリプロピレン容器に貯蔵して、トートバッグにて人的運搬を行いました。

② 直接電解/直接発電による高効率化
　アンモニアやMCHのような水素を安定な化学物質に変換して運搬する方法では、キャリア変換、脱水素にエネルギーが必要となります。そのため、水素製造から発電までのエネルギーの効率は20~30%程度と低くなります。
一方で本技術の液状水素キャリアは：
・太陽光発電からの電力で、電解製造したグリーン水素を液状水素キャリアへ直接貯蔵可能
・液状水素キャリアから電力の取り出しは、独自開発の発電システムに注入するだけで常温にて直接発電が可能
という画期的な新エネルギーシステムを開発し、高効率化が可能となっています。

③グリーン水素製造＆貯蔵→輸送→発電までの完全一貫実証
　ARM社から東京大学までの実運用環境で以下を実施しました：
・太陽光発電によるグリーン水素製造と同時に液状水素キャリアへの充填
・簡易なポリプロピレン容器での輸送
・東京大学先端科学技術研究センターにて発電電力を利用

■ 社会的意義
本技術の確立により、常温常圧でグリーン水素の長期貯蔵・輸送が可能となり、カーボンニュートラルの実現に向けた大きなブレイクスルーとなります。また、太陽光や風力といったグリーン電力の更なる導入を後押しするとともに、天候に左右されやすい再生可能エネルギー設備の利用率向上に大きく寄与します。さらに、災害時の自立型エネルギー供給や、エネルギー安全保障の強化、さらには将来的な水素エネルギーサプライチェーンへの道を拓く革新的な技術として期待されます。

■ 今後の展開
・大規模な「再エネ電力の貯蔵・輸送・利用」インフラの構築
太陽光や風力等で発電した再エネ電力をグリーン水素に変換し、「常温常圧での液体」として水素を安全に貯蔵・輸送する仕組みを確立します。これにより、地域間でのエネルギー融通や、クリーンエネルギーの効率的な流通を支える次世代インフラの構築を目指します。

・電気自動車（BEV）への次世代エネルギー供給モデルの展開
充電スタンドの電力不足や充電時間の長さといったBEVの課題に対し、本技術を活用した新しいエネルギー供給モデルを提案します。液体としてエネルギーを運べる特性を活かし、既存のガソリンスタンドのような迅速かつ効率的なインフラ転用を視野に入れた展開を進めます。

・身近な「モバイルバッテリー」への応用と生活への浸透
インフラやモビリティといった大型用途にとどまらず、将来的には日常で使う「モバイルバッテリー」などの小型デバイスへの応用も目指します。常温常圧で安全にエネルギーを内包した液体を持ち運ぶという、これまでにない全く新しいライフスタイルを創出します。

DUNLOPと富士通、AIを活用したタイヤ構造解析の実証実験において所要時間を約90％短縮

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 10:08:42 +0900

2026年6月3日

住友ゴム工業株式会社
富士通株式会社

DUNLOP（社名：住友ゴム工業株式会社（注1））（以下、DUNLOP）と富士通株式会社（注2）（以下、富士通）は、DUNLOPが長期経営戦略に掲げた設計のDXに向けて、タイヤの性能をAIで高精度かつ短時間で予測する技術AIサロゲートモデルを共同開発し、このたび実証実験において成果を確認しました。本実証実験では、開発した技術を、タイヤが路面に接地した時の変形挙動の予測に適用した結果、解析時間を従来の約45分から約5分へと大幅に短縮（約90％削減）するとともに、約60万要素（メッシュ）規模の解析を実現しました。

両社は、本実証実験の成果をもとに、タイヤ設計の開発支援ツールの開発を進め、DUNLOPにおいて2027年4月の実用開始を目指します。これにより、DUNLOPはデータドリブンな開発を加速し、より安全性が高く環境性能に優れた高品質なタイヤをスピーディーに市場供給することを目指します。

なお、本技術は、富士通が開発する高性能かつ省電力性を追求したArmベースの次世代CPU「FUJITSU-MONAKA（注3）」での動作を前提に設計しています。今後、両社は本技術をベースに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を2026年12月までに開始し、さらなる推論速度・精度および電力効率の最適化を目指していきます。

【背景】
ものづくり現場において、製品や構造物の挙動をシミュレーションし、性能や安全性を評価するCAE（Computer Aided Engineering）解析（注4）は、製品の高性能化・複雑化に伴い、多大な解析時間を費やしています。

タイヤの設計においては、CAE解析手法の一つであるFEM（有限要素法）解析（注5）が用いられています。解析は、メッシュを細かくして要素数を増やすと精度は向上しますが、同時に計算時間やそれに伴う開発コストが増加するため、精度と計算負荷のバランスを取ることが求められています。加えて、解析には専門知識が必要であり、熟練した技術者の確保も課題となっています。

この課題を解決するため、両社は過去から蓄積されてきたFEM解析結果を学習データとして、FEMの基礎方程式の解を高速に予測する技術AIサロゲートモデルを開発しました。

【実証実験の成果】
両社は、DUNLOPのタイヤ設計のノウハウや実設計データと富士通のAI技術を活用し、グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）（注6）のアルゴリズムをベースとしたAIサロゲートモデルを共同で開発し、タイヤの構造解析に関する実証実験を行いました。実証実験では、タイヤの路面接地時における接地形状や接地圧分布など、変形挙動や接地特性の評価を対象としました。その結果、従来FEM解析では約45分を要していた解析を約5分での近似解析を実現し、FEM解析と比較してタイヤと路面の接地形状を平均87.7%の高い精度で予測できました。本技術により、従来は複数の設計プロセスを経て決められていたタイヤの構造や材料の仕様を、より少ないプロセスで短時間に決定できるようになります。これにより、意思決定がスピードアップし、性能向上だけでなく、コストの最適化も期待できます。

なお、本成果の一部は2026年6月3日から開催される第31回計算工学講演会において発表しています。

図1：実証実験のイメージ

図2：FEM解析による精度と計算時間の関係

【今後について】
両社は、本AIサロゲートモデルについて、2026年12月までに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を開始し、推論速度・電力効率の最適化を目指します。また、タイヤの構造解析の適用範囲を拡大するとともに、専門知識がなくても設計者が直接利用できる設計開発支援ツールとしての開発を進め、DUNLOPにおいて、2027年4月の実運用開始を目指します。

DUNLOPは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」（注7）のもと、「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」事を目指しています。今回の富士通との共創により、独自の「ゴム・解析技術力」をさらに進化させ、DUNLOPのPurposeである「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる」を実践していきます。

富士通は、本取り組みをもとに、自動車産業をはじめとする製造業における大規模FEM解析への横展開を推進し、今後、「FUJITSU-MONAKA」とGNNを組み合わせたAI推論プラットフォームの開発とAIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi（注8）」上での提供を通じて製造業の開発最適化と省電力化によるカーボンニュートラル推進に貢献します。

【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

【注釈】
注1　住友ゴム工業株式会社：
　　本社兵庫県神戸市、代表取締役社長國安恭彰

注2　富士通株式会社：
　　本店神奈川県川崎市、代表取締役社長時田隆仁

注3　FUJITSU-MONAKA ：
　　最先端の2ナノメートルテクノロジーを採用した、Arm命令セットアーキテクチャに基づくプロセッサで、自社設計のマイクロアーキテクチャ、超低電圧技術といった富士通独自技術の活用により、高い電力性能を実現。また、OSSコミュニティ連携を通じた業界標準ソフトウェア対応により、性能を最大限活用できる環境構築を推進。FUJITSU-MONAKAに適用するこれらの新技術は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業の結果得られたものです。

注4 CAE（Computer Aided Engineering）解析：
　　Computer Aided Engineeringの略称で、コンピュータ上で製品の設計や性能をシミュレーションし、評価・検証することで、開発期間短縮、コスト削減、品質向上に貢献する工学手法。FEM（有限要素法）はCAEを構成する代表的な数値解析手法のひとつ。

注5 FEM（有限要素法）解析：
　　強度や変形の評価に広く用いられる数値解析法。構造物などの連続した物体を多数の小領域に分割し、それぞれに物理法則を適用して数値的に解く手法。

注6　グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）：
　　グラフ構造データ（メッシュ等）を直接扱うことが可能なAIモデルで、節点間の相互作用を学習する。

注7　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」：
　　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html

注8　Fujitsu Kozuchi ：
　　富士通の先端AI技術を基盤に、研究開発とビジネスを一体化して提供・進化するAIサービス群（プラットフォーム）。研究段階の技術を試行しながらニーズの高いものを迅速にサービス化し、継続的に改善・高度化していくことを目的としている。

クラリベイト、IPOneを発表

クラリベイト — Wed, 03 Jun 2026 09:00:00 +0900

AIを活用した調査エコシステム、ワークフローの自動化、エンタープライズAI連携を実現する統合型IPインテリジェンスプラットフォーム
2026年5月29日、ロンドン（英国）—革新的なインテリジェンスを提供する世界的リーディング企業であるClarivate Plc（NYSE:CLVT）は本日、知的財産（IP）の調査および業務プロセスをエンタープライズ環境全体で支援する統合プラットフォーム「IPOne」を発表しました。IPOneは、専用に設計されたAIエージェントと信頼性の高い独自データを組み合わせることで実現されています。本プラットフォームは、企業の知財部門および特許事務所との協働により開発が進められており、実際の知財業務に即したワークフローの支援を目的としています。

本統合型IPインテリジェンスプラットフォームにより、特許事務所および企業の知財チームは、クラリベイトのAIエージェントを活用して、Derwentの特許データ、Darts-ipの訴訟データ、CompuMarkの商標および意匠データといった信頼性の高い独自の知財データをシームレスに連携できます。これにより、知財業務および意思決定をより高度に支援します。IPOneは特に、調査（Discovery）、クリアランス、優先順位付け、モニタリング、分析、意思決定支援など、知財ライフサイクル全体にわたる重要度の高いユースケースに対応するよう設計されています。

Clarivate Intellectual Property部門PresidentであるMaroun Mouradは、次のように述べています。
「私たちの目標は非常にシンプルです。知財に関する意思決定が行われるあらゆる場面で、クラリベイトの独自のIPインテリジェンスを活用できるようにすることです。IPOneは、このインテリジェンスを専用ソリューションとして提供するだけでなく、お客様がすでに利用しているプラットフォームにシームレスに統合する形でも提供します。厳選され信頼性の高い独自データと、専門的にトレーニングされたAIモデルを組み合わせることで、お客様が知財の価値を最大化し、より高い成果を得られるよう支援します。」

IPOneプラットフォームには、企業のAIツールとの安全な統合を実現するためのModel Context Protocols（MCPs）が含まれています。MCPsは、AIツールが外部のデータソース、ツール、サービスと安全に接続できるようにするオープンスタンダードであり、信頼性の高いインテリジェンスを企業の大規模言語モデル（LLM）プラットフォームに統合します。これにより、お客様は自社システム内に信頼性の高いIPインテリジェンスを直接組み込み、透明性と統制を維持しながら意思決定の高度化を図ることが可能になります。

IPOneの最新情報をご希望の方は、ぜひご登録ください。（リンク先は英語ページです）

Clarivateについて
Clarivateは、革新的なインテリジェンスを提供する世界有数の情報サービスプロバイダーです。学術、知的財産および、ライフサイエンス・ヘルスケア分野で充実したデータ、インサイト・アナリティクス、ワークフローソリューション、専門家によるサービスを提供しています。詳細についてはclarivate.com/ja/をご覧ください。

テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測

早稲田大学 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月2日
早稲田大学
岡山大学
科学技術振興機構（JST）
テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測～テラへルツ技術の医療・生命科学応用に向けた課題と技術ロードマップを提示～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●生体組織や細胞、分子の状態を非侵襲・非破壊で調べることができる電磁波としてテラヘルツ波が注目されてきましたが、医療・生命科学への実利用は大きく進んでいませんでした。
●本研究では、テラヘルツ波を生体計測に応用する研究分野である「テラヘルツバイオフォトニクス」の発展を妨げてきた本質的課題を整理し、その克服に向けた技術の進展を体系的にまとめました。
●加えて、新しい顕微鏡技術や高感度センサー技術などの研究動向を整理し、医療・バイオ計測分野への応用に向けた現実的な技術ロードマップを示しました。
●本成果により、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測を支える候補技術として社会に広く示すとともに、産学連携や異分野融合の加速が期待されます。
　生体の水和状態や分子間相互作用などを捉えられる新しい技術として、テラヘルツ波を用いた生体計測が注目されています。しかし、可視光などの光技術と比べると、医療や生命科学への実利用は大きく遅れていました。
　早稲田大学大学院情報生産システム研究科芹田和則（せりたかずのり）准教授、岡山大学学術研究院先鋭研究領域異分野基礎科学研究所斗内政吉（とのうちまさよし）教授（特任）の研究グループは、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史と最新技術を整理し、分野の発展を妨げてきた本質的課題を体系的に分析しました。さらに、顕微鏡技術や高感度センサーなどの新しい研究動向を整理し、医療・バイオ計測への応用に向けた技術ロードマップを提示しました。本成果は、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測技術として発展させるための重要な指針となります。
　本研究成果は2026年5月29日に「Journal of Physics Photonics」に掲載されました。

キーワード：
テラへルツ波、テラへルツバイオフォトニクス、テラへルツ時間領域分光、テラへルツ点光源顕微鏡、メタマテリアル

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　テラヘルツ波※1は、分子間相互作用や水素結合、水和状態など、生体の状態を反映する物理情報に敏感に応答する電磁波です。2000年代以降、医療や生命科学への応用を目指した研究が世界的に進められてきました。これまでの研究では、がん組織、創傷、血液、細胞、DNA、タンパク質など様々な対象で有望な結果が報告されてきました。しかし、可視光や近赤外光を用いた光学顕微鏡に比べると、テラヘルツ技術の実利用は以下の技術的課題が存在していたため、大きく遅れていました。
　・空間分解能※2が低いこと
　・水による強い吸収によって感度が低下すること
　・計測速度が遅いこと
　・装置が大型で高コストになりやすいこと
　また、先行研究では、テラヘルツ信号によって観測された信号の違いが病気特有の情報ではなく、単に水分量の違いを反映している可能性が指摘されるなど、テラヘルツ信号の観測解釈に懐疑的な見方も多く、「測定できた」という段階にとどまる研究も少なくありませんでした。そのため、テラヘルツ波が生体のどのような情報を実際に捉えているのかを検証する研究が求められていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、テラヘルツバイオフォトニクス※3分野の研究動向を体系的に整理し、この分野の発展を妨げてきた本質的課題と、それを克服するための技術進展を明らかにしました。
　まず、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史を俯瞰し、分野の停滞要因の本質的課題を以下の４つとして再定義しました。
　（１）空間分解能の不足
　（２）水への強い吸収による感度不足
　（３）計測速度の遅さ
　（４）装置の大型化
　次に、これらの課題を克服するための技術進展を整理しました。特に、テラヘルツ時間領域分光法※4による分光技術、テラヘルツ顕微鏡を使ったイメージング技術、テラへルツメタマテリアル※5を使ったセンシング技術が、どのように進展し、どの課題の解決に寄与していくのかを体系的に整理しました。　
　例えば、テラヘルツ時間領域分光法による高精度な分光技術が進展することで、生体の水和状態などの変化を定量的に評価することが可能となり、テラヘルツ信号の解釈の信頼性向上に寄与します。また、テラヘルツ顕微鏡技術の進展により、従来課題であった空間分解能の向上が進み、現在では、細胞、分子、微細構造レベルでの観察が可能になりつつあります。さらに、テラヘルツメタマテリアルを用いたセンシング技術は、テラへルツ波の電場を局所的に強く集中させることで、微量な生体物質の検出感度を高め、小型・高感度なバイオ分析チップへの応用が期待されています。
　特に、筆者らがテラヘルツバイオフォトニクス応用の要となる技術として開発を進めているテラヘルツ点光源顕微鏡※6は、これまでのテラへルツ計測の主要課題であった上記４つ（空間分解能、感度、計測速度、装置サイズ）を同時に克服する技術として位置づけられ、細胞レベルでの生体計測や微量試料分析への応用可能性にも言及しています。
　さらに、皮膚がん診断や創傷評価では、すでに臨床応用を見据えたテラへルツ診断装置も進みつつあることを示し、比較的早期の実用化が期待される応用分野として、医療分野での社会実装に向けた現実的なシナリオを提示しました。
　本研究により、テラヘルツバイオフォトニクス研究は、単に「測れるかどうか」を示す段階から、テラヘルツ波が生体のどのような情報を捉えているのかを検証しながら実用化へと進む段階に入りつつあることが明らかになりました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、テラヘルツバイオフォトニクスという新しい研究領域の可能性を社会に広く示すものです。テラヘルツ技術は、非侵襲・ラベルフリーで生体情報を取得できる可能性を持つため、将来的には皮膚がん診断、創傷評価、生体組織分析、微量バイオ分析などの医療分野への応用が期待されています。また、メタマテリアルセンサーやマイクロ流路技術との統合により、小型で高感度なバイオ分析チップの開発にもつながる可能性があります。こうした技術は医療だけでなく、創薬、食品、環境、半導体、バイオ産業など幅広い分野への応用が期待されます。
　さらに、テラヘルツ技術は、大きなマーケットを担うバイオ産業の一翼を担うことが期待されています。本研究は、テラヘルツバイオフォトニクス技術がこのバイオ産業の開拓に貢献できる具体的な道筋を明らかにしたものです。
　加えて、テラヘルツバイオフォトニクスは物理学、光工学、電子工学、生命科学、医学などが交差する学際分野であり、本成果の社会発信により、新しい研究コミュニティの形成や産学連携の加速が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　テラヘルツバイオフォトニクスは大きな可能性を持つ一方で、依然としていくつかの課題が残されています。特に、生体内でのテラヘルツ信号の起源をより正確に理解すること、計測装置の小型化・高速化・低コスト化を進めることなどが重要です。今後は、顕微鏡技術やセンサー技術のさらなる発展に加え、AIによるデータ解析や医療機関との連携を進めることで、実際の医療現場への応用が期待されます。また、近年急速に発展しているナノフォトニクスやメタマテリアル技術との融合により、これまでにない高感度な生体計測技術が生まれる可能性があります。

（５）研究者のコメント
　テラヘルツ波は長年、医療や生命科学への応用が期待されながらも、実用化には多くの課題が残されていました。本研究では、これまでの研究を整理し、分野が直面している本質的課題とその解決に向けた技術の方向性を示しました。テラヘルツ技術が、将来の医療や生体計測を支える新しい技術として発展することを期待しています。また、「テラヘルツ波」をより身近に扱える未来社会の実現に向けた重要な指針となる論文になることを期待しています。

（６）用語解説
※1　テラへルツ波
周波数が約1テラヘルツ（1兆ヘルツ）付近にある電磁波の総称で、光と電波の中間に位置する。波長は約0.3ミリメートルで、光のように直進しやすく、電波のように物質を透過する性質を併せ持つ。また、生体内の水や分子の動きに敏感に反応する特徴がある。1光子のエネルギーはX線の約100万分の1と小さく、生体にダメージを与えにくい非侵襲計測が可能とされる。医療・生命科学、半導体検査、食品品質管理、次世代通信など幅広い分野での応用が期待されている。

※2　空間分解能
どれだけ細かい構造を見分けられるかを示す指標。空間分解能が高い（良い）ほど、小さな対象（細胞や微細構造）をよりはっきりと観察することができる。

※3　テラヘルツバイオフォトニクス
テラヘルツ波を利用して、生体組織、細胞、分子などの状態を計測・分析する研究分野。テラヘルツ波は水和状態や分子間の相互作用などに敏感に反応するため、生体の状態を非侵襲・非破壊で調べられる可能性がある。医療診断、生体計測、バイオ分析などへの応用が期待されている学際的な研究領域である。

※4　テラへルツ時間領域分光法
テラヘルツパルスを発生させ、物質を透過・反射した波形を時間領域で測定することで、物質の吸収特性や屈折率などを調べる計測手法。テラヘルツ領域の代表的な計測技術であり、物質の構造や分子振動の情報を得ることができるため、生体分子や材料の分析に広く利用されている。

※5　メタマテリアル
自然界には存在しない特殊な電磁特性を人工的に実現するために設計された微細構造材料。電磁波の共鳴や電場増強などの効果を利用できるため、センサーや光学デバイスなどに応用されている。テラヘルツバイオセンサーでは、メタマテリアル構造によって電場を強く集中させることで、微量な生体物質を高感度に検出できる可能性がある。

※6　テラへルツ点光源顕微鏡
局所的にテラヘルツ波を発生させ、その微小なテラヘルツ光源を走査することで試料を観察する顕微鏡技術。従来のテラヘルツ計測よりも高い空間分解能で測定できるため、細胞や微小構造などの生体試料を詳細に観察できる可能性がある。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of Physics Photonics
論文名：Recent advances and emerging directions in terahertz biophotonics
執筆者名（所属機関名）：Kazunori Serita (Waseda University), *Masayoshi Tonouchi (Okayama University)
掲載日時：2026年5月29日
DOI：https://doi.org/10.1088/2515-7647/ae7490
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：JST創発的研究支援事業
課題番号：JPMJFR2029
研究課題名：近接場テラヘルツ励起プローブ顕微鏡による１細胞・１分子分光イメージング解析とその応用
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究B
課題番号：JP25K01294
研究課題名：高分解能テラへルツ内視鏡の開発
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究A
課題番号：JP23H00184
研究課題名：局所場における光テラヘルツ波変換モデルリングと半導体分析応用
研究代表者名（所属機関名）：斗内政吉（岡山大学）

無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得

ハリマ化成グループ — Tue, 02 Jun 2026 12:29:47 +0900

2026年6月2日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、カロテノイドの一種である「フィトエン」および「フィトフルエン」について、シワ原因のエラスターゼの働きを抑えるなど、美容関連機能を含む4つの機能特長を明らかにしました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるリコピンやβ-カロテン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も期待されています。
一般的に、カロテノイドは橙色や赤色を示します。フィトエンやフィトフルエンは、カロテノイドでありながら無色透明で化粧品の色に干渉せず、他のカロテノイドに近しい抗酸化活性を持つことから、特に機能性美容成分として注目されています。しかし、自然界では存在量が極めて少なく、精製が難しいことから、詳細な研究は限られていました。

当社は高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の高純度精製を実現しました。また、精製したフィトエンおよびフィトフルエンの試験管内評価により、それぞれの機能について評価しました。

フィトエンとフィトフルエンの主要機能
エラスターゼ抑制作用【フィトエン】　
シワの原因とされる、皮膚の弾力成分であるエラスチンを分解する酵素「エラスターゼ」の働きを90％以上抑えることを確認。

チロシナーゼ抑制作用【フィトエン】
メラニン生成に関わる酵素「チロシナーゼ」の働きを抑えることを世界で初めて確認。低濃度でも比較的高い抑制作用を示す。一般的な美白成分であるアルブチンと比較して、約1/2〜1/5の濃度で同程度の抑制効果。（一般値との比較）

強力な抗酸化作用【フィトエン】【フィトフルエン】　
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酵素消去活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力を持つ。

高い紫外線吸収作用【フィトエン】【フィトフルエン】
フィトエン：シミ・そばかすの原因とされるUV-Bの最大吸収性能が、既存のUV吸収剤の2～4.5倍。
フィトフルエン：シワ・たるみの原因とされるUV-Aの最大吸収性能が、既存品の1.3～4.4倍。

当社は今後、名城大学との連携を継続し、特に機能性の高いフィトエンについて、化粧品原料としての安全性評価、処方適性評価をさらに進めます。
また、バイオプロセスとの連携による生産技術の構築も検討し、2027年度中の実用化を目指します。今後もカロテノイド研究を基盤として、フィトエンを含む複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

参考情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/daab93f0ce4ea8238a44f33f8092df1b.pdf

・本研究は、2026年5月17日に、Elsevier社が刊行する国際学術誌「Food Research International」に掲載されました。
https://authors.elsevier.com/a/1n8Sh3RC06LkYx

※本研究結果は、精製した成分を用いたin vitro評価によるものであり、最終化粧品における効能・効果や人体での作用を直接示すものではありません。

シェフラー、ベトナムのヒューマノイドロボットメーカー VinDynamics とパートナーシップを締結

シェフラージャパン — Tue, 02 Jun 2026 11:00:00 +0900

シェフラー、ベトナムのヒューマノイドロボットメーカー VinDynamics とパートナーシップを締結シェフラーと VinDynamics が、革新的なプラネタリギアボックスの開発・供給で戦略的パートナーシップを締結シェフラーにとってアジア太平洋地域で初となるヒューマノイドロボットメーカーとの協業アクチュエーター最適化、状態監視、予知保全に向けた共同データ収集がパートナーシップの主要テーマ
2026年4月22日 | Herzogenaurach / Hanoi, Vietnam / Yokohama
シェフラーは、ベトナムのコングロマリット Vingroup 傘下の VinDynamics と、ヒューマノイドロボティクス分野における戦略的パートナーシップを締結しました。本パートナーシップは、アクチュエーターの中核を担うプラネタリギアボックスの開発・供給を中心に展開されます。これらのギアボックスは、筋肉や関節として機能し、ヒューマノイドロボットの動作を支える重要なコンポーネントです。両社は、ロボットおよび稼働に関するデータを共同で収集し、アクチュエーターの設計・性能向上に活用するとともに、予知保全など将来的なサービスの基盤を構築します。今回の提携は、シェフラーにとってアジア太平洋地域で初めてのヒューマノイドロボットメーカーとの協業であり、欧州・中国・米国の主要メーカーと築いてきた既存のネットワークを補完するものです。これにより、ヒューマノイドロボティクスエコシステムにおけるグローバルなプレゼンスがさらに強化されます。

Schaeffler AG アジア／太平洋地域CEOの Maximilian Fiedler は次のように述べています。「先駆的な応用を実現することは、当社のイノベーションスピリットを象徴するものであり、ヒューマノイドロボティクスにおいて明確で高い志を持つVinDynamics は、当社にとって非常に魅力的なテクノロジーパートナーです。今回の提携は、次世代モーションテクノロジーの発展に向けて、革新的な企業と協働して取り組むというシェフラーの姿勢を示すものです。シェフラーが数十年にわたり培ってきたアクチュエーターおよび駆動技術の知見と、VinDynamicsの次世代ロボットシステム開発力が融合することで、大きな技術的飛躍が期待され、将来のヒューマノイドロボットの導入方法を方向づける一助になると確信しています。」

VinDynamics のLa Manh Hung社長は次のように述べています。「世界有数のモーションテクノロジーカンパニーであり、革新と卓越したエンジニアリングの歴史を持つシェフラーと協業できることを大変光栄に思います。今回の提携は、技術力の融合であるだけでなく、ヒューマノイドロボティクスの未来を形作る取り組みにおいて両社の戦略的ビジョンが一致していることを示すものです。両社の強みを結集することで、変革的な新たな機会が生まれ、ヒューマノイドロボットが研究フェーズから、産業分野や日常生活など実社会の多様な場面で価値を創出する実用化フェーズへと移行するプロセスが加速すると確信しています。」

ロボット関節用高精度プラネタリギアボックス
シェフラーは、数十年にわたって培ってきた経験と高い垂直統合度を活かし、8つの製品ファミリーで実績のあるソリューションをヒューマノイドロボティクス分野へと展開しています。ヒューマノイドロボティクス向けの包括的な技術ポートフォリオには、高トルク密度・高効率・コンパクト設計を特長とするプラネタリギアボックスが含まれています。これらのギアボックスは、ヒューマノイドロボット向けに高度に統合されたアクチュエーターシステムの一部として組み込まれ、ロボット関節において精密で力強く、かつエネルギー効率の高い動作を実現します。

パートナーシップ締結式にて（右から）：Schaeffler AG アジア／太平洋地域 CEO Maximilian Fiedler、Schaeffler AG アジア／太平洋地域ヒューマノイドロボティックス担当責任者 Boon Siew Han、VinDynamicsハードウェア責任者 Le Minh氏、VinDynamics 最高技術責任者（CTO） Nguyen Quang Vinh氏
画像：シェフラー / VinDynamics

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月22日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハおよびベトナム・ハノイにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

将来の見通しに関する記述および予測
本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する声明は、その性質上、多くのリスク、不確実性、および仮定を伴い、実際の結果や出来事がこれらの記述で表現または示唆されたものと大きく異なる可能性があります。これらのリスク、不確実性、および仮定は、ここで説明されている計画や出来事の結果および財務的な影響に悪影響を及ぼす可能性があります。新しい情報、将来の出来事、その他の理由により、将来の見通しに関する記述を公に更新または修正する義務を負うものではありません。本プレスリリースの日付時点でのみ有効な将来の見通しに関する記述に過度の信頼を置かないでください。本プレスリリースに含まれる過去の傾向や出来事に関する記述は、そのような傾向や出来事が将来も継続することを示すものではありません。上記の注意事項は、シェフラーまたはその代理人が発行する後続の書面または口頭による将来の見通しに関する記述と関連して考慮されるべきものです。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB0000040GGzYAM/258?language=ja

潤滑油・グリスには、スプレーや液状、高粘度の瓶詰めなど多様な形態があり、用途に応じて使い分けられています。従来の液体やペースト状のグリスは、塗布ムラが発生しやすく、過剰塗布による材料のロスや作業環境の汚れなどの課題を抱えていました。
過剰な塗布によるタレ・飛散といった課題を解消し、メンテナンス工程に劇的な変革をもたらすのが、この度上市したエンプラファインパウダー「DURAST® POM」を活用した、画期的な固形潤滑剤です。

今後の展望：グローバル市場とサステナビリティへの対応
DURAST® POMを用いたこのソリューションは、2026年春より本格的な商品化が予定されています。まずはOA機器大手のメンテナンス用途から展開を開始し、幅広い産業分野への展開を計画しています。
　• 産業機械の補修：大規模な製造ラインや、産業システム
　• 自転車メンテナンス：スポーツサイクル市場
　• 搬送システム：製品搬送チェーンの潤滑管理

また、昨今の環境規制、特にPFAS（有機フッ素化合物）規制への対応が求められる中、フッ素系潤滑剤の代替ソリューションとしての期待も高まっています。サンプルの提供も開始しておりますので、貴社の課題解決にぜひこの革新的なパウダー技術をご活用ください。

*DURAST®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

【世界初】新開発の“液体水素キャリア”を利用したグリーン水素製造→利用までの一貫実証に成功

ARM Technologies — Tue, 02 Jun 2026 08:30:00 +0900

2026年６月２日
ARM Technologies株式会社
東京大学先端科学技術研究センター

【世界初】新開発の“液体水素キャリア”を利用したグリーン水素製造→利用までの一貫実証に成功

— ARM Technologies・アイシン・東京大学が共同実証 —

ARM Technologies株式会社（本社：神奈川県相模原市、代表取締役：荒木紀歳）は、株式会社アイシン（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：吉田守孝）および東京大学先端科学技術研究センター（本部：東京都目黒区、所長：杉山正和）河野研究室と共同で、「グリーン水素を独自開発の液体に貯蔵し、安全に運んで利用する」新エネルギーシステムの実証試験に成功したことをお知らせします。
本実証では、太陽光発電で生成したグリーン水素を、当社独自開発の液体水素キャリアに充填し、都市間輸送後に電力として利用するまでの一連のプロセスを検証しました。 ARM Technologies が独自開発した水素製造貯蔵システム／発電システムを基に、アイシンが実証全体の企画・推進を担い、東京大学が技術的助言および本実証試験の支援を行いました。

■ 実証のポイント
① 水素を「液体燃料」として扱う新概念
現状、水素は「高圧ガス」や「極低温液体」で扱う必要がありましたが、本技術の液体水素キャリアは：
・常温常圧で液体状態
・水系で不燃性
・高圧ガス・危険物・劇物に非該当
・ポンプで移送可能
という特性を持つ安全な液体水素キャリアとして取り扱い可能で、本実証試験では簡易なポリプロピレン容器に貯蔵し、トートバックで運搬を行いました。
表.水素キャリア比較

② 直接電解/直接発電による高効率化
　アンモニアやMCHのような安定な化学物質に水素を変換して運搬する方法もありますが、キャリア変換、脱水素にエネルギーが必要です。そのため、水素製造から発電までのエネルギーの効率は20~30%程度となりますが、本技術の液体水素キャリアは：
・独自電解装置により、太陽光パネルからの電力で、水素を液体キャリアへ直接貯蔵可能。
・液体水素キャリアから電力の取り出しは、独自開発の発電システムに注入するだけで直接発電が可能（常温）。
という画期的な新エネルギーシステムの導入により、高効率な水素利用が可能です。

図.エネルギー効率

③グリーン水素製造＆貯蔵→輸送→発電までの完全一貫実証
　相模原市から東京大学までの実運用環境で以下を実施：
・太陽光発電によるグリーン水素製造と同時に液体水素キャリアへの充填
・簡易なポリプロピレン容器での輸送
・東京大学にて発電利用　　
水素充填済み液体燃料
放電セルスタック
トートバッグで簡便に運搬可能（トートバック内にPPボトルに小分けした液体水素キャリア）

水素製造貯蔵システム

水素製造と液体水素キャリアへの充填を同時に行うことが可能。

発電システム
水素充填済みの液体水素キャリアをセルスタックに注入するのみで電気エネルギーへの変換が可能

■ 実証概要
実施期間：2026年2月21日～3月27日
実施場所：
・グリーン水素生成＆キャリアへ充填：さがみはら産業創造センター（神奈川県）
・グリーン水素利用（発電）：東京大学駒場キャンパス（東京都）
運搬回数：5回（燃料電池車FCV or 電気自動車BEV）
総水素利用量：0.69Nm³（総発電電力量：1.2kWh）
運搬した液体水素キャリア総体積：3.27 L
（液体水素キャリア1 Nm³あたり210.2 Nm³の水素を貯蔵・運搬）
水素製造から発電までのエネルギー効率実績([発電で取り出せた電力量Wh]/[水素製造に要した電力量Wh] x 100)：45.2%
・太陽光パネル：200W(100Wパネルを2枚直列接続)
・水素製造貯蔵システム
太陽光パネルとセルスタック(水素製造&貯蔵装置)をパワーコンディショナなしで直接接続。
セルスタック：20セル直列接続（体積3.35L）
・発電システム
セルスタック：20セル直列接続（体積3.35L）
最大出力：230W
水素利用（発電）：DC/DCコンバーター＆インバーターで100V AC出力に変換して
50インチディスプレイ、デスクトップPC を駆動
■ 社会的意義
本技術は以下の課題解決に寄与：
・グリーン電力の普及
・再エネ設備の利用率向上
・災害時エネルギー供給
・エネルギー安全保障（＆エネルギー輸出）
⇒ 「エネルギーを貯めると運ぶ」に対し、新しい選択肢を提示します。
■ 今後の展開
本技術を以下に展開予定は：
・再エネ貯蔵・輸送
・BEVへの新規エネルギー供給モデル（充電ではなく充填）
・燃えない安全なモバイルバッテリー

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」

秋田県立大学 — Fri, 29 May 2026 16:00:00 +0900

令和８年５月２９日
秋田県立大学北海道大学埼玉大学

Ｐｒｅｓｓ　Ｒｅｌｅａｓｅ

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」～数理モデルにより葉の大きさと曲がり方の関係を発見～
■　概要
　食虫植物のハエトリソウが虫を捕まえるときの葉を閉じる速度は、これまでの研究では、大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じることが知られていましたが、葉の大きさと運動速度の関係は十分に解明されていませんでした。本研究では、秋田県立大学の大橋雄二教授・平田美智子大学院生（システム科学技術研究科総合システム工学専攻）と、北海道大学の津川暁准教授、埼玉大学の豊田正嗣教授・須田啓助教らの共同研究により、CTスキャンや三次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルの開発に成功しました。その結果、葉が閉じる速さには、葉の大きさだけでなく曲がり方（曲率）が深く関係していることが明らかになりました。特に、小さい葉では高速に閉じることが難しいことが示されました。
　この成果は、ハエトリソウの高速運動の仕組みを理解する手がかりになるだけでなく、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス研究にも役立つことが期待されています。将来的には、柔らかい構造を動かす新しい仕組みの開発や、大きさによって動きが変わる新しいソフトロボットへの応用につながる可能性があります。
■　発表のポイント
１．CTスキャン解析や運動の三次元再構築データから幾何学的特徴量を抽出し、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルの開発に成功しました。
２．ハエトリソウ葉のサイズと曲率の制約条件が明らかになり、小さな葉は大きな葉よりも速く閉じることはできないことが示されました。
３．ハエトリソウ閉合運動の仕組みの解明に貢献するだけでなく、大きさに応じた動きの制御や曲面構造の設計などのソフトロボティクスの革新的な方法論になることが期待されます。

図1：閉合運動は葉のサイズにより変化する

■　成果掲載誌
本研究成果は，国際学術誌 PLOS ONE誌に、令和8年5月26日14:00(アメリカ東部時間，5月27日午前3:00)に掲載されました。

論文タイトル：Size–Curvature Constraint in the Closing Motion of Venus Flytrap Leaves （ハエトリソウ葉の閉合運動におけるサイズと曲率の制約条件)

著者：Michiko Hirata, Zichen Kang, Hiroki Asakawa, Hiraku Suda, Masatsugu Toyota, Yuji Ohashi, Satoru Tsugawa

DOI：https://doi.org/10.1371/journal.pone.0349246

■　研究の背景
・研究の背景
　ハエトリソウ（Dionaea muscipula）は、1秒以内に葉を閉じて虫を捕らえる食虫植物です。葉身は二枚貝のような構造で構成され、通常6つの感覚毛を有し、この感覚毛が約30秒以内に2回刺激されると、葉が閉じることが知られています。筋肉を持たないにもかかわらず、ハエトリソウが非常に速く動くことから、多くの研究者がその仕組みに注目してきました。しかし、葉を高速で閉じる力学的な仕組みについては、まだ十分に解明されていませんでした。これまでには、細胞内に水が流入し圧力（膨圧）が生じ、葉が変形するという説や、葉に蓄えられた弾性エネルギーが一気に解放されることで急速に閉じる「座屈不安定性」という説が提案されていました。しかし、「大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じる」という葉のサイズと運動速度の関係は説明できていませんでした。そこで本研究では、葉の大きさや開き方、閉じる速さを詳しく測定し、形と運動の関係を調べました。さらに、CTスキャンと三次元再構築データをもとに、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルを開発し、葉の形状が運動速度にどのように影響するかを解明することを目指しました。

図2：葉のサイズと閉合速度の関係と数理モデルの開発

（a）葉のサイズW（左）と閉合時の角度変化の様子（中央），葉のサイズと閉合速度の関係（右）．(b)開状態と閉状態のCTスキャンデータ．(c)葉の表面の黒点の三次元再構築の方法（左）と構築し曲率を計算した結果（右）．(d)閉合運動を再現する数理モデルの式と再現した結果．開状態（青）と閉状態（赤）を表す．

・本研究の成果
　本研究では、ハエトリソウの葉の大きさや閉じる速さを測定し、葉の形と運動の関係を調べました。閉合速度は、葉が閉じるときの開き具合（開口角度）の変化から算出しました（図2a）。その結果、葉が大きいほど速く閉じる傾向があることが分かりました。一方で、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、葉はほとんど閉じないことも確認されました。さらに、葉の動きを詳しく理解するために、CTスキャンと3次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルを開発しました（図2b-d）。このモデルによって、開いた葉が閉じた形へ変化する様子を再現することができます。閉合運動を理解するうえで重要なのが、葉の「曲がり具合」を表す指標Dです（図3a）。葉は閉じる際に、外向きに反った状態から内向きに曲がった状態へ変形します。開いた状態の曲がり具合をDop、閉じた状態をDclとすると、葉の曲がり具合がDopからDclへ変化することで閉合運動が起こります。また、葉の高さHと曲がり具合Dの関係を調べたところ（図3b）、小さい葉ほど強く曲がっていることが分かりました。図の色は葉の曲がりの強さ（平均曲率）を示しており、赤いほど大きく曲がっています。さらに、実際の葉で観察されたDの変化（Dop→Dcl）を整理すると（図3c）、全てのデータが特定の範囲（オレンジ色の領域）に収まることが分かりました。この結果は、葉のサイズと曲がり方には制約があり、小さい葉は大きい葉のように高速で閉じることが難しいことを示しています。

図3：葉のサイズと曲率の制約条件．

(a)葉の曲がり具合Dの模式図（閉状態のD：Dcl，開状態：Dop）．(b)葉の高さHと閉状態の葉の曲がり具合Dclの形態空間．カラープロットは平均曲率を示す．(c)葉の高さHと葉の曲がり具合Dの関係．矢印は実データでの閉合時のDの変化（Dop→Dcl）を示す．

・今後の期待
　今回の研究から、ハエトリソウの葉には「大きさ」と「曲がり方」に一定の制約があることが分かりました。特に、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、上手く閉じることができない可能性が示されました。これは、葉を動かす力である膨圧や座屈不安定性が働いても、葉の形によって「変形しやすさ」に限界があるためであると考えられます。つまり、葉の形そのものが、どの程度速く、どのように動けるかを決めている可能性があります。そのため、形状による運動の限界を理解することは、今後ハエトリソウの運動メカニズムを解明するうえでとても重要です。さらに、この成果は、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス分野にも役立つと期待されています。例えば、大きさによって動き方が変わる新しい機構や、柔らかく曲がる構造を制御する技術の開発につながる可能性があり、将来的にはソフトロボットへの応用も期待されています。

■　用語解説
（１）曲率
物体や曲面がどれくらい曲がっているかを表す量。平均曲率は、値が大きいほど曲がりが急になり、値が小さいほど平らに近いことを示す。
（２）バイオミメティクス
生物が持つ機能・構造・動力学などを模倣して、新しい技術やモノづくりに役立てる科学技術。
（３）ソフトロボティクス
柔軟な材料を用いて、生物のしなやかな運動や環境への適応性を模倣するロボットの設計・開発を対象とする研究分野。
（４）座屈不安定性
構造物がある一定の条件下で安定性を失い、元の形状から大きく変形する性質。ハエトリソウでは葉の内側の圧力変化により安定性を失い、葉が一気に閉じる運動が引き起こされていると考えられている。
（５）形態空間
生物などの多様な形を、「大きさ」「曲がり具合」「形の偏り（異方性）」などの特徴量を用いて表示する仮想的な空間。異なる形状どうしを定量的に比較し、形の違いや共通性を可視化できる。

■　研究体制と支援
　本研究は、秋田県立大学（平田美智子、大橋雄二教授）、北海道大学(津川暁准教授)、埼玉大学(豊田正嗣　教授、須田啓助教)の共同研究として行われました。
　本研究は、文部科学省の科学研究費補助金(JP23H01143, JP22J00902, JP25KJ0714, JP24H00565, JP25K18499, JP25K18427)、科学技術振興機構（JST CREST JPMJCR2121, JST ERATO JPMJER2403）の支援を受けて行われました。

［右］大橋教授　［右］平田さん

がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発

岐阜大学 — Fri, 29 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月29日
岐阜大学
長崎大学
徳島大学
がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発－免疫細胞と協力して腫瘍を消失させる新たな作用機序を解明－

本研究のポイント・がんで高頻度に変異するRAS（注1）を広く標的とする、タンパク質型pan-RAS阻害薬（注2）候補「RRSP-RBD（注3）」を開発しました。
・ RRSP-RBDは、RASを切断する酵素とRAS結合ドメインを融合させたキメラタンパク質で、細胞内におけるRASシグナルを強力に抑制します。
・マウス実験において、一部の腫瘍の縮小と消失を引き起こすことを確認しました。
・この腫瘍消失には、免疫物質IFNγ（注4）と免疫細胞CD8陽性T細胞（注5）が重要な役割を果たしていることを明らかにしました。
・本成果は、RASを標的とする新しいがん治療タンパク質医薬の開発基盤となるものです。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の本田諒准教授らの研究グループは、長崎大学、国立がん研究センター、徳島大学との共同研究により、がんで高頻度に変異する「RAS」を標的とするタンパク質型pan-RAS阻害薬候補「RRSP-RBD」を開発しました。
　RASは細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、RAS遺伝子に変異が生じると、膵がんや大腸がん、肺がんなど多くのがんで治療抵抗性や再発の原因となります。一部のRAS変異を標的とする薬剤は実用化されつつありますが、多様なRAS変異を幅広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究では、RASを切断する細菌由来の酵素RRSPにRAS結合ドメインを融合することで、細胞内でRASを効率よく不活化するタンパク質を設計しました。さらに、細胞内送達システムを組み合わせることで、マウスがんモデルにおいて腫瘍の縮小と消失を誘導することを確認しました。また、腫瘍の消失にはがん細胞内のRAS阻害だけでなく、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が重要であることを明らかにしました。
　本研究成果は、現地時間2026年5月16日に国際学術誌「Nature Communications」のオンライン版で発表されました。

図：タンパク質型pan-RAS阻害薬の作用機序タンパク質型pan-RAS阻害薬RRSP-RBDが腫瘍細胞内でRASを切断・不活化し、 CD8陽性T細胞とIFNγを介して腫瘍壊死を誘導する。

研究背景　RASは、細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、KRAS、HRAS、NRASを含むRAS遺伝子の変異は、膵がん、大腸がん、肺がんなど多くのがんに関与しています。近年、一部のRAS変異を標的とする薬剤が臨床応用されつつありますが、多様なRAS変異を広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究グループは、低分子薬とは異なるアプローチとして、RASそのものを直接認識し、切断して不活化する「タンパク質型阻害薬」の開発に取り組みました。

研究成果　研究グループは、RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRAS結合ドメイン（RBD）を融合した「RRSP-RBD」を設計しました。RBDを組み込むことで、RRSPがRASの近くに集まりやすくなり、RAS切断とRASシグナル抑制が強化されました。
　また、RRSP-RBDに細胞内送達システムを組み合わせることで、がん細胞内へタンパク質を届けることに成功しました。ジフテリア毒素由来の送達ドメインを用いたRRSP-RBD-DTBは、ヒトがん細胞に対して極めて低濃度で抗腫瘍活性を示しました。細胞膜透過性ペプチドTATを用いたRRSP-RBD-TATは、免疫機能を持つ一部のマウスがんモデルで腫瘍の縮小と消失を誘導しました。
　さらに、CD8陽性T細胞やIFNγを除去すると、RRSP-RBD-TATによる腫瘍壊死が抑制されました。この結果から、RRSP-RBD-TATの効果には、がん細胞内のRAS阻害に加えて、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が関与することが分かりました。
　薬物動態および毒性評価では、RRSP-RBD-TATが腫瘍内へ到達し、実験条件下で不可逆的な毒性を示さないことも確認されました。

今後の展開　本研究は、RASを標的とするタンパク質型阻害薬が、腫瘍免疫と連携して腫瘍消失を誘導することを示しました。今後は、より効率的な細胞内送達技術の開発、投与条件の最適化、長期的な安全性評価を進めることで、難治性RAS変異がんに対する新しい治療戦略につながることが期待されます。
　なお、本研究はマウスモデルを用いた前臨床段階の成果であり、ヒトでの有効性・安全性については、さらなる検証が必要です。

用語解説（注1）RAS
細胞の増殖や生存を制御するタンパク質。KRAS、HRAS、NRASなどがあり、多くのがんで変異が見られます。

（注2）pan-RAS阻害薬
特定のRAS変異だけでなく、複数のRAS変異やRASファミリーを広く標的とする阻害薬。本研究では、タンパク質を用いる点が特徴です。

（注3）RRSP-RBD
RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRBDを融合したタンパク質。本研究で開発したpan-RAS阻害薬候補です。

（注4）IFNγ
免疫細胞から分泌されるサイトカインの一種。抗腫瘍免疫の活性化に関わります。

（注5）CD8陽性T細胞
がん細胞やウイルス感染細胞を攻撃する免疫細胞。本研究では、腫瘍の縮小と消失に重要であることが示されました。

研究支援本研究は、以下の研究助成などを受けて実施されました。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED：23ck0106781h0002、25ck0106074h0001、JP24ak0101178）、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費：22K15246、25K02678）、名古屋大学医学部附属病院（A123）、公益財団法人内藤記念科学振興財団、公益財団法人 MSD生命科学財団、公益財団法人上原記念生命科学財団、公益財団法人持田記念医学薬学振興財団、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人豊田理化学研究所 2025年度豊田理研スカラー制度、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING：JPMJSP2125）

論文情報雑誌名：Nature Communications
論文タイトル：Protein-based pan-RAS inhibitor induces tumor regression in female mice via IFNγ and CD8+ T cell-dependent tumor necrosis
著者：Teiko Komori Nomura, Kazuki Heishima, Hidefumi Mukai, Kosuke Arai, Abdelazim Elsayed Elhelaly, Hirobumi Fuchigami, Shota Warashina, Tsuyoshi Tahara, Fuminori Hyodo, Masayuki Matsuo, Masahiro Yasunaga, Kazunori Aoki, and Ryo Honda
DOI：10.1038/s41467-026-73300-z

京都大学発スタートアップ企業ライノフラックスと協業を本格化

住友林業 — Fri, 29 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月29日
住友林業
　住友林業株式会社（社長：光吉敏郎　本社：東京都千代田区／以下、住友林業）と京都大学発スタートアップ企業のライノフラックス株式会社（代表取締役CEO: 間澤敦　本社：京都府京都市／以下、ライノフラックス）は、高効率木質バイオマス発電技術の社会実装に向けた協業を本格化します。両社はライノフラックスが開発する高効率バイオマス発電技術を用いた小規模実証機（1kW）による実証試験を4月に完了しました。120時間以上の連続運転に成功し、安定した発電とともに高純度（99.9％）のCO₂ の分離・回収を確認しました。

ライノフラックスの実証試験装置

　本技術は従来のボイラー・タービン方式によるバイオマス発電とは異なり、燃焼を伴わず化学反応を活用して木質バイオマスから電力と高純度CO₂を同時に生成できる点が特長です。分散型エネルギーシステムやカーボンリサイクル分野での活用が期待されます。両社は今後、実証をさらに進め発電設備の早期商用化を目指します。

　住友林業は木質バイオマスのさらなる価値創出に向けて、未利用木材をエネルギーや回収したCO₂の活用につなげる循環型の仕組みの構築について検証を進めます。未利用木材の活用により新たな木材需要を創出し、再造林の促進と森林の若返りを図ります。これにより、森林資源の持続可能な循環利用を実現するとともに、CO₂排出量の削減に貢献し、脱炭素社会の実現を目指します。

（参考）ライノフラックス株式会社：https://rhinoflux.com/

■小規模実証試験の概要
　ライノフラックスが開発した「湿式ケミカルルーピング技術」を活用した次世代バイオマス発電プラントの商用化を目指して、両社はライノフラックスのラボ内に設置した1kW※1プロトタイプ機で小規模実証試験を2025年9月から開始しました。その結果以下の成果を得ました。
＜小規模実証試験　概要＞
試験期間　2025年9月～2026年4月
実施場所　ライノフラックス研究所内
　　　　　（京都府京都市西京区御陵大原1-39　京大桂ベンチャープラザ）
実証結果　・120時間以上の連続運転に成功
　　　　　・目標とする安定した発電効率を達成・発電と同時に高純度（99.9％）CO₂の分離・回収を確認
　　　　　・現地実証試験（2027年以降実施）の設備詳細の検討開始

※1　1kWは最小商用プラント（100kW級）の100分の1規模。

＜技術の特長＞
　ライノフラックスの「湿式ケミカルルーピング技術」は、火を使わず、金属イオンを含む水溶液の化学反応でバイオマスを電力と高純度CO₂に変える独自技術です。小規模でも高い発電効率を実現し、発電過程で発生するCO₂ を99.9％以上の高純度で分離、回収可能です。水分の多いバイオマスにも対応できることや発電効率が高いといった優位性があります。

■今後の予定
　小規模実証試験の成果を踏まえ、20kW級の実証試験設備の設計・製作・設置を進め、2027年10月以降に実証試験を開始します。本検証は実際の事業現場を想定した環境下で、連続運転性や原料のばらつきへの対応力、発電およびCO₂ の回収性能を確認し、技術の有効性と事業性を評価して社会実装を目指します。ライノフラックスは発電技術・装置の開発、実証設備の設計・製造、技術面の運用を担い、住友林業は木質バイオマス原料の安定調達、原料特性に関する知見の提供、木質バイオマスの有効活用を検証します。
＜現地実証試験　概要＞
・20kW級のパイロット機による現地実証
・実際の事業現場を想定した環境下での連続運転性、発電効率、CO₂ 回収性能を検証
・商用化（MW級設備）に向け技術面・経済面の実現可能性を検証

　住友林業とライノフラックスは、2028年以降100kW商用プラントの商用化を目指します。将来的には10-100MW級の大型プロジェクトも視野に入れて戦略的協業を加速します。

＜事業展開イメージ＞

　住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林の CO₂ 吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。バイオリファイナリー事業を通じて木質バイオマス資源の可能性を最大限に引き出し、CO₂排出量を削減し炭素固定量を増やし「ウッドサイクル」を加速・推進します。

■ライノフラックス株式会社　概要
会社名　　ライノフラックス株式会社（英名：Rhinoflux Inc.）
所在地　　京都府京都市左京区吉田本町36番地1（京都大学キャンパス内）
代表者　　間澤　敦
資本金　　2億450万円
設立日　　2024年4月22日
事業内容　バイオマスを燃料とする発電・CO₂回収プラント（燃料電池）の設計・製造・販売・管理・運営

12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発

岐阜大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
岐阜大学
12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発 ―車載可能な計測システムを開発、自動車騒音の新たな解析基盤に―

本研究のポイント・世界で初めて、12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイと同期信号ジェネレータを一体化した、同時・多点・同期型の音響計測システムを構築しました。
・従来計測困難であった、非定常な音響エネルギーの放射・伝播挙動を、実空間の画像上に直接可視化し、定量的に解析できるようになりました。
・装置を可搬・車載可能なサイズとすることで、実験室のみならず、実際の車両環境での計測を可能にしました。
・岐阜大学の学生が中心となり、空調ダクトの形状差によって生じる空気の流れのはく離と騒音発生の因果関係を、騒音解析を通じて定量的に実証しました。
・本システムは、自動車の静粛性向上に向けた現象解明や、デバッグ作業の効率化を支援する新たな解析基盤として活用が期待されます。
開発した計測装置と車内空調ダクトから発生する音の可視化結果

研究概要　岐阜大学自然科学技術研究科修士１年の竹原大翔さんと工学部機械システム工学科の寺島修教授らの研究グループは、ダイハツ工業株式会社との共同研究で、広域かつ複雑な音響現象を解明するための「マルチフィジックス同時計測・可視化システム」を構築しました。
　自動車の電動化が進む中、車室内外の微小な非定常騒音（風切り音や動作音など時間とともに特性が変化する音＝非定常音響現象）の低減が急務となっています。こうした騒音は空気の流れ（流体）・構造・音響が複雑に絡み合うため、従来の計測手法では発生要因の特定が困難でした。
　本研究では、12個の3次元音響ベクトルセンサを格子状に配置した独自のアレイシステムを開発し、音響・流速・振動データを20マイクロ秒以内で同期取得する計測基盤を確立しました。
　本研究成果は、2026年5月27日に自動車技術会春季大会にて発表されました。

研究背景　近年、自動車の静粛性向上により、これまでは目立たなかった低音圧・非定常な音が知覚されやすくなっています。これらは流体・構造・音響が複雑に影響しあう「マルチフィジックス連成現象」としてとらえられますが、広域かつ複雑な音場を同一時刻・同一座標で多点同期計測できる技術が求められていました。

研究成果　本研究の核となる12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイ（12-CH 3D-AVSアレイ）は、車載可能なコンパクトさを持ちながら、音圧と3軸方向の音響粒子速度を同時に計測できます。さらに、同期信号ジェネレータを導入することで、異なるデータ収集システム間での高度な時間同期を実現しました。
　このシステムを実機の空調ダクト騒音評価に適用した結果、ダクト曲がり部の形状差（曲率差）が空気の流れのはく離に及ぼす影響と、それが騒音放射を引き起こすプロセスを、実画像に重ねたベクトル図として可視化することに成功しました。

今後の展開　今後は、走行中の車室内外計測への展開を図り、自動車開発におけるデバッグ作業のさらなる効率化と、より快適な移動空間の実現に寄与していきます。

研究者コメント　本システムは、現場のニーズに応える実用的な計測基盤として構築しました。特に、多地点の同期演算や流体音の因果関係抽出において、本学学生の竹原大翔さんが粘り強く解析に取り組み、システムの有効性を実証しました。若い力によるこの成果が、次世代モビリティの開発を加速させることを期待しています。

用語解説音響粒子速度：
音波によって生じる空気粒子の振動速度。反射の影響を受けにくく、音源探査に有効です。
非定常音響現象：
時間とともに特性が変化する音。風切り音や動作音などが含まれます。

論文情報雑誌名：自動車技術会2026年春季大会　学術講演会講演予稿集
論文タイトル：広域・非定常音響現象のためのマルチフィジックス同時計測・可視化システムの構築
著者：伴武郎, 古澤悠人, 寺島修, 牧野斗哉, 竹原大翔
ISSN: 2435-9742

金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る

早稲田大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
早稲田大学
金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る ~高分解能像の解析から柱状原子配列の存在を示唆~
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●Zr-Pt金属ガラス※1に20面体原子クラスター※2とそれに類似する構造を持つ歪んだ20面体原子クラスターが支配的に存在し、それぞれ異なる空間分布の特徴があることを見出しました。
●20面体原子クラスターは互いに入り込むような形で中距離秩序構造※3を形成し、比較的短い柱状原子配列※4を作ることが知られています。本研究では、その中心軸に沿った原子列が高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）に輝点として現れることを明らかにしました。
●さらに、歪んだ20面体原子クラスターを含めた様々な種類の原子クラスターが一方向に結合し、想定されていた中距離秩序構造よりも大きな柱状原子配列を形成することを初めて示しました。この構造は高分解能像に特に強い輝点として現れることが明らかとなりました。
●これにより、従来解釈が複雑とされてきたガラスの高分解能像を、柱状原子配列をもとにすることで、より直感的に解釈できる可能性が示されました。今後、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　合金のガラス形成過程において、異なる構造的特徴を持つ原子クラスターの挙動、または原子クラスターの接続によって形成される中距離秩序構造は、金属ガラスの機械的強度などの性質の起源を探る上で重要なため、多くの研究者の注目を集めています。しかし、ガラス構造には結晶構造のような周期性がないことから、実験で撮影した高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）には明確な輝点の周期配列が現れないため、その解釈が困難であることが知られています。
　早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、Zr-Pt合金のガラス構造に関して、分子動力学シミュレーションと透過型電子顕微鏡による観察を組み合わせ、20面体を含む種々の原子クラスターが一列に並ぶ柱状原子配列の特徴を調べ、それらの柱の中心軸が高分解能像中で中距離秩序構造に起因する明瞭な輝点として現れることを明らかにしました。
　本研究は、金属ガラスの構造を理解するための新たな視点を提供するものであり、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　本成果は、2026年5月12日（火）に『Acta Materialia』で公開されました。

図１（左上）20面体原子クラスターおよび歪んだ20面体原子クラスターからなる中距離秩序構造。比較的短い柱状原子配列に対応する。（右上）実験で金属ガラスから得られた高分解能像。（左下）分子動力学シミュレーションで得られた金属ガラスモデルから計算した高分解能像。（右下）種々の原子クラスターからなる大きいサイズの柱状原子配列。左上や右下の柱状中距離秩序構造の中心軸に沿った原子の並びが、柱の軸方向から見た際の像中の輝点に対応する。右下の配列からは、左上のものと比べて、より輝度の高い輝点が期待される。

キーワード：
金属ガラス、原子クラスター、中距離秩序構造、透過型電子顕微鏡、分子動力学シミュレーション

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　1960年代、金属を液体から急冷することによって、金属ガラスが初めて作られました。金属ガラスはランダムな原子配列を示していますが、そのランダムな中に秩序が潜んでおり、金属ガラスの構造的特徴を解明するため、多くの研究がこれまで行われてきました。
　原子クラスターは金属ガラスの基本構造単位として、それぞれ異なる構造的特徴を示しています。原子クラスター同士は、一部の原子を共有する形で互いに接続して、数ナノメートルの直径を持つ中距離秩序構造を形成していることが示唆されています。例えば、計算機シミュレーションによるモデル作成の手法を用いて、金属ガラスの中距離秩序構造の特徴がこれまで議論されてきました（S. Y. Wang et al., Phys. Rev. B 78, 184204 (2008)）。
　一方で、そのような金属ガラスの中距離秩序構造を実験的に解明するのは容易ではありません。その理由は、金属ガラスの構造には結晶構造のような周期性が無いことから、全体から得られる構造情報は平均化されたものになってしまうためです。そこで、局所的な領域を観察できる透過型電子顕微鏡観察を用いて、中距離秩序構造に対応する局所秩序領域の存在がこれまで示唆されています（Y. Hirotsu et al., Microsc. Res. Tech. 40, 284-312 (1998)、J. Saida et al., J. Appl. Phys. 90, 4717–4724 (2001)）。しかし、ガラス構造から得られた高分解能像をどのように解釈するかに関しては、未だ不明な点が多く残されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　これまで、結晶構造のような周期性を持たないガラス構造に対する高分解能像は、非常に複雑なことからその解釈が困難でした。今回、早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、実験で得られたガラス物質の高分解能像を観察する中で、著しく明るい輝点コントラストが至る所に含まれていることに気づきました。この輝点コントラストの起源を調べるため、代表的な金属ガラスの１つであるZr系合金を選び、高分解能像観察と計算機シミュレーションを組み合わせることで研究を進めました。
　今回、研究対象としたZr80Pt20合金は、高いガラス形成能※6を持つことが知られており、金属ガラスに関する多くの研究で扱われています。まず、分子動力学シミュレーションによって構造モデルを作成し、ボロノイ多面体解析※7から、20面体原子クラスターと歪んだ20面体原子クラスターが支配的であることが分かりました。さらに、この二種類の原子クラスターの分布特徴を調べたところ、20面体原子クラスターは互いに入り込み、相互貫入型の中距離秩序構造をより多く形成し、密集する傾向があります。一方、歪んだ20面体原子クラスター同士は多面体の面または辺を共有する形でより長い距離で接続する傾向があり、広がりを持つ構造を形成していました。
　さらに、本合金に対する高分解能像観察も行い、上述したような著しく明るい輝点コントラストが像中に見られることが分かりました。この輝点に対応する構造を見出すため、分子動力学シミュレーションによって作成した構造モデルを用い、高分解能像を計算することにより、実験結果との比較を行いました。計算像は、実験像に見られる輝点の位置や強度を一対一に再現するものではありませんが、電子線入射方向に沿って原子クラスターが柱状に連結した領域では、その中心軸に沿った原子の並びが局所的に高い輝度を与えることが分かりました。このことから、実験像に現れる明るい輝点の有力な起源として、20面体原子クラスターのみで構成されたものだけでなく、種々の原子クラスターが電子線入射方向に沿って接続することで形成された柱状原子配列の存在を示しました。
　今回の研究によって、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像に新たな解釈を与えたため、今後、ガラス構造の研究自体に新たな視点をもたらすことが期待されます。

（３）研究の波及効果や社会的影響
・金属ガラス構造中に支配的に存在する二種類の原子クラスターが全く異なる分布特徴を示すことが見出され、金属ガラスの構造に対する理解が深まりました。このような構造不均一性は、金属ガラスのダイナミクスや物性に影響を与えると予想され、新たな発展が期待されます。
・実験結果と計算結果の比較により、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像の解釈に新たな視点を与えました。これにより、これまでに気づかれていなかった大きいサイズの柱状原子配列が初めて見出され、金属ガラスの基礎研究に新たな視点を提供しました。今後、柱状原子配列の構造的特徴や3次元的配列などについて詳しく調べることで、新たな発見が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　今回の研究で、Zr-Pt合金における20面体を含む様々な原子クラスターが連なった柱状原子配列が見出され、その柱の中心軸に沿った原子列が高分解能像の輝点の起源になっていることを示しました。しかし、柱状原子配列については、その構造的特徴の定量解析や構造中の多面体分布状況を、より詳細に調べる必要があります。さらに、柱状原子配列の形成が機械的性質などの物性に与える影響や、それがガラス物質全般について一般的なものであるか、という課題について、他のガラス物質を用いて検証する必要があります。

（５）研究者のコメント
・今回の研究で、高分解能像に多く含まれている輝点コントラストに着目し、実験結果と計算結果の比較により、その起源と考えられる柱状原子配列が見出されました。なかでも、20面体だけでなく複数種の原子クラスターからなるサイズの大きい柱状原子配列に関してはこれまでに注目されておりませんでしたが、今後、金属ガラスの基礎研究における一つの視点として、発展が期待されます。（査思源）
・ガラス物質から得られる高分解能像は複雑であり、その解釈は簡単ではありませんでした。我々は、これまで局所電子回折や計算機シミュレーションを用いて、アモルファス構造に潜む秩序の解明に取り組んできました。今回、改めて高分解能像中の特に明るい輝点に着目することで、これまで見出されていなかった特徴を持つ柱状原子配列を見出しました。他のガラス物質においても、同様のコントラストが見られることが多いことから、ガラス物質に普遍的な特徴であることが期待されます。（平田秋彦）

（６）用語解説
※1 金属ガラス
規則正しい原子配列を持つ金属結晶とは異なり、原子が不規則に配列している固体金属材料です。

※2　原子クラスター
　数個から十数個の原子からなる局所構造で、通常0.5nm以下の半径のものを示します。金属ガラスの基本構造単位として扱われることが多いです。

※3　中距離秩序構造
原子クラスターの接続によって形成される構造で、1～2ナノメートルのスケールを持つものです。

※4　柱状原子配列
中距離秩序構造のうち、特に原子クラスターが直線状に連なって接続しているものを指します。コラム状原子配列とも呼ばれます。

※5　透過型電子顕微鏡
　加速された電子を薄膜試料に照射し、透過した電子を用いて回折や像を得る顕微鏡です。これにより、原子スケールの観察が可能となります。

※6　ガラス形成能
合金系を液体から冷却したときに、ガラス状態になる能力を指します。ガラス形成能が高いほど、ガラス状になりやすいです。

※7　ボロノイ多面体解析
　原子クラスターの構造的特徴を幾何学的観点で分類するための数理的手法です。

（７）論文情報
雑誌名：Acta Materialia
論文名：Columnar atomic arrangements in Zr-Pt metallic glasses and their appearance in high-resolution electron microscopy
執筆者名（所属機関名）：査思源（早稲田大学、筆頭）平田秋彦（早稲田大学）*
掲載日時：2026年5月12日
掲載URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1359645426004465
DOI：https://doi.org/ 10.1016/j.actamat.2026.122344
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費挑戦的研究(萌芽) 課題番号：23K17837
研究課題名：ガラス構造における擬格子面と位相幾何的秩序
研究代表者名（所属機関名）：平田秋彦（早稲田大学）

遺伝病の重症さを決める遺伝因子の存在を解明

NIBN — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日14時配信
NIBN（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所）
2026年5月28日
研究成果のポイント ◇網膜の遺伝性難病において、病気の重症度を変化させる遺伝的な因子の存在を証明。
◇遺伝病は、同じ遺伝子異常を持っている患者でも重症度が人により違うことが知られており、環境や遺伝的な背景の違いによるものと考えられていたが、実際に遺伝的な因子の存在を証明することは特殊な疾患以外困難だった。
◇今回、遺伝病が発症する遺伝子の変異を持っていても、他の要素によりその症状を軽減できる可能性が判明し、多くの遺伝子がかかわる網膜色素変性症のような疾患の治療への応用が期待される。
概要大阪大学大学院医学系研究科の崔総（Cong Cui）さん（博士後期課程）、辻川元一教授（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所医薬基盤研究所招聘プロジェクトリーダー（兼任））らの研究グループは、広島大学　大学院統合生命科学研究科　大森義裕教授と共同で、遺伝性難病である網膜色素変性症※１の原因について遺伝子変異（病因遺伝子）の他に、症状の重症度を調整する二つの因子の存在を明らかにしました。
一つは病因遺伝子のそば（cis）にあり、病気の遺伝子の発現の量を減らすことで症状を改善していました。もう一つは病因遺伝子と違った位置(trans)にあり、これにより軽症化していた病態が重症になることが分かりました。このように一つの遺伝病の病因遺伝子変異に対してcisとtransの異なる遺伝因子の存在があることを初めてモデル動物において証明しました。

これまで、このような遺伝病の重症度を左右するような遺伝因子（修飾因子）の存在は、概念としては理解されていたものの、特殊な例を除いて証明されていませんでした。

今回、研究グループは、ヒト網膜色素変性症のモデル魚を用いることにより、cisとtransの二つの修飾因子が存在することを解明しました。これにより、このような修飾因子を使う事で遺伝病を含めた疾患の重症度を予想し、コントロールすることの基礎を築き上げました。

本研究成果により、遺伝病においての症状・重症度・予後を左右するような遺伝因子の発見や治療への応用が期待されます。

図：病気の原因遺伝子とは別に症状を変える遺伝因子がある

本研究成果は、独国科学誌「Advanced Science」に、4月10日（金）に公開されています。
辻川教授のコメント本研究は一つの遺伝子異常を持ったモデルの魚を12年にわたって詳細に観察することによって、今まで知られていなかった遺伝修飾因子の存在を示したものです。継続することときちっと観察することの重要性を改めて認識させてくれた研究になります。
研究の背景遺伝病は、一つの遺伝子の異常で病気が発症してしまう疾患です。そのため、同じ家系（例えば兄弟）の患者は、同じ遺伝子異常を持っていることになります。ところが、多くの疾患では、この患者の間でも重症度が大きく違うことが知られていました。網膜色素変性症はそのような眼科の代表的な遺伝病です。
これまで、重症度の違いは環境や遺伝の差によって生じると考えられてきました。例えば光の暴露などの環境要因については、実験動物を用いた研究が進められてきましたが、遺伝の影響については概念的な議論にとどまり、その存在を証明することは困難でした。
研究の内容研究グループでは、12年にわたってヒトの網膜色素変性症のゼブラフィッシュを用いたモデル動物の家系を検討しました。その結果、遺伝子の変異が同じであるにもかかわらず、症状がきわめて軽い家系の発生を発見しました。これは、原因となる遺伝子変異の近く(cis)にある3塩基の違いによって、軽症の家系が発生していたためです。
さらに、この軽症化した家系を野生型の正常の魚と何度かかけ合わせたところ、子供の半数が再び重症化する家系があることを発見しました。この重症化した魚の子孫はそれ以降も半分は重症化し、半分は軽症のままでした。これは、この病因遺伝子から離れた位置（trans）にある遺伝因子の存在を強く示すものです。このような一つの遺伝子変異による遺伝病の発症において、重症度を変化させるcisおよびtransの因子が同時に同定されたことは世界で初めての成果です。
本研究成果が社会に与える影響（本研究成果の意義）本研究成果により、網膜色素変性症以外の遺伝病においても症状・重症度・予後を左右するような遺伝因子の発見が期待されます。これにより、このような重症度の予想ができるようになる可能性があるだけでなく、予後をコントロールできる可能性が考えられます。特に、原因遺伝子が数多くある網膜色素変性症においては、変異にかかわらず、軽症化するようなtransの因子が存在する可能性があり、治療への応用が期待されます。
特記事項本研究成果は、2026年4月10日（金）に独国科学誌「Advanced Science」（オンライン）に掲載されています。
タイトル：“Cis‐ and 　trans‐Regulatory Factors Independently Shape Phenotypic Heterogeneity of Retinitis Pigmentosa”
著者名：Cong Cui, Kotone Nakagawa, Takumi Tateno, Ayaka Dan, Dexin Meng, Yoshihiro Omori, Soma Tomihara, Suzuri Okamoto, Shigeru Sato, Motokazu Tsujikawa
なお、本研究は、AMED革新的先端研究開発支援事業（課題番号　JP24gm1510010h）、日本学術振興会科学研究費助成事業（課題番号　JP25K02794, JP24K22167,　JP23K21480）の一環として行われ、広島大学大学院統合生命科学研究科　大森義裕教授の協力を得て行われました。
用語説明 ※1　網膜色素変性症
網膜色素変性症は、眼の内側にあり、カメラでいうフィルムの役割を果たす網膜という組織に異常をきたす、遺伝性、進行性の病気です。国の指定難病であり4000人～8000人に一人が発症するといわれており、比較的頻度の高い疾患です。原因遺伝子が300以上存在しており、患者により重症、軽症の差が大きいことも特徴です。
SDGs目標
参考URL 辻川元一教授　研究者総覧
20260528_logo

未来は電動化へ：新型電動リニアアクチュエーター「EMA シリーズ」

シェフラージャパン — Thu, 28 May 2026 11:30:00 +0900

ハノーバーメッセ2026 未来は電動化へ：新型電動リニアアクチュエーター
「EMA シリーズ」
高出力密度により油圧・空圧シリンダーの代替を実現するEWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」「EMA‑60」容量レンジを細分化した高性能 EMA シリーズにより、最適なサイズ選定が可能に産業オートメーション、移動式機械、マテリアルハンドリング用途に最適
2026年4月21日 | Hanover/Schweinfurt / Yokohama
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、ハノーバーメッセ2026 において、EWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」「EMA‑60」を初公開します。コンパクト設計の新型モデルは1～2 トンの動的負荷レンジに対応し、高性能 EMA シリーズのサイズ展開をさらに補完・強化します。

高性能アクチュエーターの拡充により、油圧式に代わる省エネルギー・オイルフリー・低メンテナンスのソリューションを提供します。従来モデルである「EMA‑80」「EMA‑100」に新たに「EMA‑50」「EMA‑60」が加わったことで、建設機械などの移動式機械からプラスチック産業・食品産業に至るまで、幅広い油圧・空圧用途に対応できるラインナップへと拡充されました。シェフラーの展示ブースでは、自律走行フォークリフトとチェーンコンベヤで構成されるモジュール式イントラロジスティクスシステムに、EMA‑50 と EMA‑100 の高性能アクチュエーターを組み込んだ形で紹介します。

EMA‑50 の断面はわずか 50 mm、EMA‑60 でも 65 mmと、シェフラーは極めて高い出力密度を実現したソリューションを提供します。3 種類のギア比から選択できるため、必要とされる力や速度をお客様の仕様に合わせて柔軟に調整できます。さらに、アダプターを介して標準モーターを接続できるため、レゾルバーシステムやブレーキを含め、好みのモーターメーカーを自由に選択できます。

「EMA シリーズは、1、2、3、6、8 トンという動的負荷レンジを細分化することで、過剰仕様を防ぎ、各製品に求められる性能要件に応じて適切なサイズの電動機械式アクチュエーターを選定できるように設計されています。その結果、お客様は、コスト目標と性能目標を最適に両立できます。」と、シェフラーリニアモーション事業部アクチュエーター＆スクリュー製品マネージャーの Andreas Schaffnerは説明しています。「特に設置スペースが限られる用途において、当社の電動機械式リニアアクチュエーターは新たな設計自由度と競争優位性をお客様に提供します。」

「EMA シリーズ」リニアアクチュエーターでは、3 種類のギア比を備えたスパーギヤを選択できるため、必要とされる力や速度をお客様の仕様に合わせて柔軟に調整できます。既存のスパーギヤユニットに加え、低いギア比でより高い直線速度を実現できる低コストのタイミングベルト式ドライブも開発を進めています。代表的な用途としては、シミュレーター向けの駆動ソリューションが想定されています。

EWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」
画像：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月21日付でドイツ・ハノーバーおよびシュヴァインフルトにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

電通と電通デジタル、人とAIの協働を深化させる５つの研究成果を人工知能学会で発表へ

電通 — Thu, 28 May 2026 11:15:00 +0900

2026年5月28日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本恒）は、生成AIと大規模言語モデル（Large Language Model 以下、LLM）活用における「創造性の拡張」と「評価・判断の高度化」をテーマに実施した人とAIの新たな協働のあり方を探る5つの研究成果を、6月8日（月）から開催される人工知能学会全国大会※1で発表します。

【発表論文】
1．創造的生成モデル「常識の逸脱」を学習する Counter-Intuitive Chain of Thoughtを用いた創造的生
　成モデル
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/2N6-GS-2x-02
2．他者の思考様式を学習したAIとの協働が創造的タスクの成果に与える影響
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-03
3．Training-Free GRPO による Criteria Drift 観測広告コピー品質評価のための自己進化型評価基準
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-01
4．LLMを活用したペルソナベースのデルファイ法による多視点都市政策評価
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-05
5．図形楽譜の視覚的質感を音響へ変換する生成的解釈の試み
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/5F3-GS-10s-01

＊発表論文の閲覧には、人工知能学会全国大会開催前～会期中（〜6月12日）は当該大会への参加者登録ならびにログインが必要です。また、当該大会開催後の7月初旬ごろJ-STAGEの「人工知能学会全国大会論文集」ページ※2よりどなたでも閲覧可能です。

　具体的には、次の5つの研究成果を取り纏めています。

1．創造的生成モデル「常識の逸脱」を学習する Counter- Intuitive Chain of Thoughtを用いた創造的生成モデル
　本研究では、常識的な解に収束しがちなLLMに対し、熟練したクリエイターが用いる「常識をあえて否定し、非連続な飛躍に至る思考プロセス（CI-CoT）」を教師データとして与え、Supervised Fine-Tuning（教師ありファインチューニング：SFT）により学習させる手法を提案しました。実験の結果、提案モデルは平均的・常識的な解を意図的に回避し、逆転や誇張、概念の結合といった思考を通じて、高い新規性を持つアイデアを生成できることを確認しました。これは、LLMの創造性がランダム性の付与によるものではなく、思考プロトコルの学習によって獲得・制御可能であることを示しています。今後の展望として、生成されたアイデアが「創造的な逸脱」か「不適切な逸脱」かを判別する評価器（Critic）の開発や、それを用いた強化学習（RLHF）※3によるモデルの洗練が挙げられます。また、非常識な発想を生成するGeneratorと、それを社会通念に照らして調整するDiscriminatorを対抗させる、GAN的なアプローチも有望であると考えられます。

2．他者の思考様式を学習したAIとの協働が創造的タスクの成果に与える影響
　本研究は、自己パーソナライズAIと他者パーソナライズAIとの協働を比較し、AIペルソナの性質が創造的成果に与える影響を実証的に検討しました。その結果、自己パーソナライズAIは作業のしやすさや信頼感といった操作性において優位で、一方他者パーソナライズAIは独創性および発想の広がりを高める傾向を示しました。さらに、参加者とAIの思考スタイル距離に着目した分析から、創造性は単純な同質性や最大限の異質性によって高まるのではなく、中程度の距離において最大化される可能性が示唆されました。以上より、創造的タスクにおけるAI設計においては、単なる自己最適化ではなく、「適度な他者性」を戦略的に導入することが重要であると結論づけられます。

3．Training-Free GRPO による Criteria Drift 観測広告コピー品質評価のための自己進化型評価基準
　本研究では、広告コピー品質評価における評価基準の自動進化を目的として、Training-Free GRPO（TF-GRPO）を適用し、評価基準が改善過程で変容していく「Criteria Drift」を実証的に観測しました。段階的な改善手法を用いた実験の結果、全モデルにおいて評価精度（R1,F1）の向上が確認され、特にドメイン知識を固定的に注入することで、基準抽出の再現性が大幅に改善されました。一方で、Criteria Driftの効果にはモデル依存性が見られ、モデル規模や推論能力と改善余地のバランスが重要であることが示唆されました。本研究は、これまで暗黙知として専門家に依存してきた評価基準を、自動的に言語化・進化させる新たな枠組みを提示するものであり、広告コピー評価にとどまらず、教育、生成AIの評価、熟練判断が求められる分野への応用可能性を示しています。

4．LLMを活用したペルソナベースのデルファイ法による多視点都市政策評価
　本研究では、LLMを用いたペルソナとファシリテーターに基づくデルファイ法※4に類似した反復評価プロセスによって、都市政策案を多様な視点から評価する手法を検証しました。PeopleModel※5を基に構成した500のAIペルソナに対し、都市政策案を13の評価軸で3ラウンドにわたり評価させることで、総合評価の推移に加え、支持要因・懸念要因・不足情報の構造を分析しました。本研究は、合意形成そのものを自動化するのではなく、政策公表前の段階で「どこが争点になりやすいか」「何を説明資料で補うべきか」を低コストかつ再現可能に可視化する枠組みとして、都市政策の初期検討や説明設計への応用が期待されます。

5．図形楽譜の視覚的質感を音響へ変換する生成的解釈の試み
　図形楽譜は、五線譜や音名ではなく、線や図形、記号などの視覚的要素によって演奏の手がかりを提示する楽譜として、現代音楽や実験音楽の領域で用いられてきました。本研究では、コーネリアス・カーデューの図形楽譜＜Treatise＞を対象に、画像と言語の対応関係を学習した視覚言語モデルCLIPと音楽生成モデルMusicGenを組み合わせることで、図形の形状や線の太さ、質感といった視覚的特徴を音響へ変換する手法を提案しています。さらに、視覚情報による制約とAI生成に伴う不確定性が併存する条件を検証することで、図形楽譜の多義性を保持したまま音響化する枠組みを示し、実験音楽やメディアアートにおける新たな制作・上演の可能性を示しました。

（国内電通グループ独自のAI戦略について)
　企業の業務効率化や品質向上はAI活用によりますます加速しています。現在、AI活用は企業にとって重要な経営アジェンダの一つとなり、その研究も加速度的に進められています。特にマーケティング領域では、より解像度の高い分析や出力に向け、「機能性」ならびに「人の嗜好性理解」の両側面での高度化が求められています。
　当社は、2024年8月に発表した国内電通グループにおける独自のAI戦略「AI For Growth」のもと、広告クリエイティブにおけるAIソリューション開発に先駆的に取り組んできました。同年、当社のコピーライターが長年培ってきた思考プロセスを学習した AI広告コピー生成ツール「AICO2」※6を電通デジタルと共同で開発・導入したほか、事業・サービス開発を支援するサービス提供も開始しました。また電通デジタルは、AIを活用した統合マーケティングソリューションブランド「∞AI®（ムゲンエーアイ）」※7を提供し、多くの企業のデジタルマーケティング活動の高度化に貢献しています。

　今後も電通と電通デジタルは、今回の研究の成果を生かし、人とAIの掛け合わせによる可能性を拡張することで、AIソリューションの更なる進化を図り、新たなマーケティング戦略や商品開発、広告企画への活用、広告手法の研究・開発、広告評価、アイデア評価などの革新を進めてまいります。

※1　2026年度の人工知能学会全国大会（第40回）が、2026年6月8日（月）から12日（金）までの期
　　間、Gメッセ群馬とオンライン会場で開催。
　　 https://www.ai-gakkai.or.jp/jsai2026/
※2　J-STAGE「人工知能学会全国大会論文集」ページ
　　 https://www.jstage.jst.go.jp/browse/pjsai/-char/ja
※3　RLHF（Reinforcement Learning from Human Feedback）人間の評価（フィードバック）を使っ
　　て、AIの振る舞いを良くする強化学習の手法
※4　デルファイ法
　　複数の専門家に同一の質問を複数回行い、その結果を集約することで合意形成を図る手法。
※5　People Model
　　当社が独自構築している大規模調査データを、LLMを活用してファインチューニングすることで、
　　 1億人規模の高解像度なペルソナを仮想再現するAIモデル。
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0406-011026.html
※6　電通コピーライターが長年培ってきた思考プロセスを学習した AI広告コピー生成ツール「AICO2」
　　を開発
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0805-010761.html
※7　「∞AI」
　　 https://www.dentsudigital.co.jp/services/data-ai/mugen-ai

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国内電通グループは、“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく独自のAI戦略「AI For Growth」を推進しています。

AI For Growthについては、以下ウェブサイトをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/labo/ai_for_growth/index.html
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VHF帯を用いた狭帯域IoT無線映像伝送システムによる30km超長距離伝送の実証に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 28 May 2026 11:00:00 +0900

2026年5月27日
京都大学　原田博司研究室
京都大学大学院情報学研究科（以下「京都大学」）原田博司教授の研究グループは、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示された、狭帯域IoT通信システム向けVHF帯（220MHz帯）に対応した無線システムを開発しました。本システムは、スマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースとしており、1チャネルあたり400kHzの狭帯域を利用しながら、長距離（約34km）の映像伝送に関する実証試験に成功しました。今回の実証結果から、従来型の移動通信システムではカバーが難しかった空域・海域・宇宙空間においても、映像伝送を活用した新たなアプリケーションの実現が期待されます。

1. 　背景
近年、センサー、メーター、モニター等を用いて現場環境の情報を収集したり、現場に設置された各種機器を遠隔制御したりする、いわゆるIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への期待が高まっており、特に無線を利用したIoT通信システムの実現に向けたさまざまな取り組みが進められています。現在のIoT無線通信システムでは、主にUHF帯（920MHz帯）が利用されています。しかし、送信電力が最大250mWに制限されていることから、数値データやテキストデータ等を数km程度伝送することは可能である一方、数十km規模の広域エリアにおいて、映像伝送を含む大容量通信を実現することは困難でした。このような背景から、より広範囲を面的にカバーできるVHF帯を利用した狭帯域IoT無線通信システムの検討が進められ、その技術的条件について、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示されました。本システムでは、下側周波数帯（170.0〜177.5MHz）および上側周波数帯（217.5〜222.0MHz）を利用し、最大5Wの空中線電力による運用が可能となります。これにより、広域を面的にカバーできるだけでなく、ドローンを活用した河川・橋梁点検や、離島・山間地域等への物資輸送などへの応用も期待されています。しかし、VHF帯を利用したIoT無線通信システムについては、映像伝送を含めた実用性や技術的成立性に関する検証が十分に行われていませんでした。

2.　研究成果
京都大学では今回、2025年12月に技術的条件が示されたVHF帯の上側周波数帯（220MHz帯）で動作する狭帯域IoT用無線システムを開発しました。さらに、本システムを用いて、約34ｋｍにわたる長距離映像伝送実験を実施しました。送信側のカメラおよび無線局（以降、送信側と称す）は、奈良県御所市の葛城山ロープウェイの山頂駅展望台に設置し、映像受信側の無線局（以降、受信側と称す）は、京都府木津川市の京都大学　木津農場の屋上に設置しました。両地点間の距離は33.6kmです。

今回の測定で使用したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT用無線システムの無線装置はスマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースに開発したものです。占有帯域幅は400kHz、変調方式としてFSK、伝送速度は150kbpsです。また、送信側は無指向性ホイップアンテナ1本を、受信側は指向性を有するログペリアンテナ1本を、それぞれ無線機に接続しました。受信側のアンテナは、送信側の方向に向けて設置・調整しています。送信側の映像伝送装置は、4Kカメラおよび4K映像エンコーダで構成されており、受信側の映像伝送装置は、デコーダおよびディスプレイで構成されています。この4K画像エンコーダは高精細映像を高圧縮方式により効率的に圧縮することが可能です。今回の実験では、画像のフレームサイズを1920×1080、フレームレートを5fpsに変換して映像伝送を行いました。

大和葛城山からの送信した映像を京都大学木津農場で受信しました。その結果、約34kmの長距離環境においても、400kHzの狭帯域を用いた映像伝送が可能であることを確認しました。なお、木津農場側での受信レベルは-75dBm、パケットエラー率は0%でした。

3.　今後の展開
今回開発したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT向け無線システムにより、従来型の移動通信システムではカバーが困難であった30kmを超える距離においても、映像伝送が可能であることを実証しました。今後は、より広帯域の伝送が期待できるOFDM方式での通信実験を進めることで、空域や海上、さらには宇宙空間における映像活用型アプリケーションの可能性を探っていきます。