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【5/25】沖縄開催！シンポジウムのご案内：沖縄ネイチャーポジティブビジネス・イニシアチブ 2026

シンク・ネイチャー — Thu, 07 May 2026 15:00:00 +0900

■開催趣旨
本シンポジウムは、沖縄の豊かな生物多様性を「守るべき対象」に加えて「経済成長のエンジン、すなわち自然資本」に転換させることを目的とします。世界的なTNFD（自然関連財務情報開示）のトレンドに関して、シンク・ネイチャーが大手企業や自治体と進めてきた事業実績に基づいて解説します。そして、沖縄県内企業がネイチャーポジティブを「自社の事業機会」として捉え、自然関連の新規事業へ踏み出すためのプラットフォームを構築します。

■開催概要
● 日時： 2026年 5月 25日（月） 14時から17時まで（13時30分開場）
● 会場：那覇商工会議所 2Fホール（沖縄県那覇市久米2-2-10　中小企業振興会館）
（https://nahacci.com/rental-meeting-room/）
● 主催：株式会社シンク・ネイチャー、沖縄セルラー電話株式会社（協賛・共同開催）
● 是非聞いて頂きたい方：県内企業の経営層・ESG担当者様、金融機関様、不動産開発デベロッパー様、観光事業者様、自治体関係者様
● 定員：120名（先着順、申込期限：5月22日（金）17時）

■プログラム構成
【第1部：基調講演】グローバルインサイト、世界基準の視座
アッテ・モイラネン博士（シンク・ネイチャー　取締役最高科学責任者）
「生物多様性・自然資本に配慮したビジネスアクション」
内容：博士の理論（Zonation等）に基づいた沖縄の生物多様性保全計画の実装例の解説を行い、世界市場が求める「科学的アプローチに基づいたネイチャーポジティブ・アクション」のコンセプトを提示します。

【第2部：ビジネスセッション】
①金井司（シンク・ネイチャー　エグゼクティブアドバイザー（三井住友信託銀行　シニアアドバイザー））
ネイチャーポジティブへ向けたファイナンスの課題と有望性
②久保田康裕（シンク・ネイチャー　代表取締役）
TNFD対応から新規事業開発へ：先行事例に学ぶ、自然関連情報の利活用戦略
③五十里翔吾（シンク・ネイチャー　執行役員）
ネイチャーDX：自然関連インテリジェンスの可視化ツールの紹介

【第3部：パネルディスカッション】
テーマ：ネイチャーポジティブビジネスにおける沖縄の有望性
パネリスト：金井司、小橋川天馬（沖縄セルラー電話株式会社）、久保田康裕・五十里翔吾

本シンポジウムによって、以下の3つを推進します。
① TNFD対応支援パッケージの展開
シンポジウム参加企業に対し、シンク・ネイチャーのデータプラットフォームを用いた「沖縄特化型TNFD準備支援プログラム」を提供いたします。自社事業と自然との接点、自然への依存・影響の定量評価から情報開示まで、一気通貫で支援するサービスを提示します。
② 沖縄ネイチャークレジットの実証参画
シンク・ネイチャーの自然環境の高解像度可視化システムを用いた「自然モニタリング×クレジット創出」の実証プロジェクトへ、県内企業の参画を促します。
③ 新規事業開発コンサルティング
自然資本を活かした高付加価値観光（サイエンス・ツーリズム）など、シンク・ネイチャーの科学的知見をエビデンスとした新規事業の創出を支援します。

■お申込みはこちらから
https://think-nature.jp/blog/20260525event/

■シンク・ネイチャーについて
https://think-nature.jp/
当社は、生物地理学・マクロ生態学などの基礎科学と、生物多様性保全・システム化保全計画など応用学の知見を、ビジネス文脈において運用するネイチャーテック・スタートアップです。私たちのビジョンは「自然資本への投資が評価され、豊かな社会へとつながる世界を実現すること」です。データテクノロジーで「自然の価値」を見える化し、企業・金融・行政・市民の各活動において、“自然の可視化情報“に基づいて意思決定ができる状態を、私たちは作ろうとしています。当社の強みは、陸海フィールドワーク現地観測と人工衛星観測に由来するビッグデータ（地球の生物多様性の高解像度可視化マップ）、社会経済情報（物流統計、産業連関、株式・先物取引情報、地政学リスクなど）を統合した最高度のデータ分析、そして地球環境の危機に適応するためのビジネスインテリジェンスの提供です。当社の事業ポートフォリオは多面的で、企業向けIR開示支援（TNFD対応など）と自然資本経営の支援、カーボンニュートラルとネイチャーポジティブの調和的な実装支援、機関投資家・金融機関向け気候・自然デューデリジェンス、自治体の自然資本可視化システムに基づいたネイチャーDX支援、生き物見える化アプリによる市民向け生物多様性主流化（教育普及）のサービスを取り揃えており、「科学技術を起点に、企業活動とファイナンス、制度、そして文化を同時に推しにいく」統合戦略で事業成長を狙っています。

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

住友ゴム工業 — Fri, 01 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月1日

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年5月27日（水）から29日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-」に初めて出展します。
　ブースでは、過酷な宇宙環境での使用を想定したゴム材料に関する研究・開発の取り組みを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーションでの暴露試験（宇宙環境で性能や耐久性を確認する試験）を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　当社は、宇宙環境においても確かな性能を発揮するゴム材料の実現に向け、引き続き研究・開発に取り組んでまいります。

ブースイメージ

　近年、NASAのアルテミス計画※1や日本が推進するムーンバレー構想※2など、世界的に宇宙活動の研究が進んでいます。しかしながら、ゴム素材は宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの影響により、地球上よりも劣化や性能低下が早く進むため、実用例が一部に限られています。
　このようなニーズに対し、当社では2025年から過酷な宇宙環境でも地球上と同じように使用できるゴム材料に関する研究開発を行っています。今回のブースでは、宇宙用ゴム材料に関する研究内容の紹介に加え、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。

■展示内容　
宇宙用ゴム材料に関する研究開発内容
宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの過酷な環境でも使用できるゴム材料の研究内容と地球上で使われている一般的なゴムとの違いを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　　
　
■開催概要
・展示会名：　第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-
・会　　期：　2026年5月27日(水)～29日(金)
・会　　場：　東京ビッグサイト南展示棟1F
・ブース位置： S9-17

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　NASAが主導し、日本を含む国際協力で月面に人類を再び送り、月面基地の建設や持続的な探査体制の確立を目指す。
※2　日本が推進する月面産業構想で、2030年代に月での資源利用、生活圏づくり、商業活動を可能にする拠点形成を目指す。
※3　宇宙空間に存在する高い反応性を持つ酸素原子で、秒速8kmの高速で衝突するため、物体の表面を削る要因となる。

量子アルゴリズムを用いて複雑系材料開発を飛躍的に加速

早稲田大学 — Fri, 01 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月1日
早稲田大学
量子アルゴリズムを用いて複雑系材料開発を飛躍的に加速～量子回路学習の適用で高い精度の高エントロピー合金の硬さ予測を実証～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●量子アルゴリズムの一つである量子回路学習を用いて、複雑系材料の代表格である高エントロピー合金の硬さの推定を行い、従来の機械学習モデルとの比較を行いました。
●量子回路学習は、従来の機械学習モデルと比較して、材料開発で重要となる、少数データによる未知の領域の予測性能が高いことを示しました。
●少数データで高い予測精度を実現する量子回路学習により、今後、複雑な構造を持つ材料の開発スピードが、飛躍的に加速されることが期待されます。
　近年、材料開発においては情報科学を材料開発に活用する「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）※1」の活用が進み、機械学習を活用することで従来の材料開発よりも効率化が図られてきました。一方で、新規材料開発における実験データの少なさと原子レベルの複雑性が障壁となり、学習データが少数もしくは無い場合の予測では、予測精度と過学習※2が問題となっていました。
　早稲田大学理工学術院山本知之（やまもとともゆき）教授と富士通株式会社の研究グループは、従来の機械学習が苦手とする「少数データからの未知領域（外挿※3）予測」において、量子回路学習（Quantum Circuit Learning）※4（以下「QCL」という）を用いて高エントロピー合金の硬度予測を検証しました。その結果、QCLは材料開発の予測に高い汎用性と精度を持つことを実証しました。本成果を基にして、複雑な構造を持つ材料の開発が飛躍的に加速されることが期待されます。
　本研究成果は2026年4月20日に「Scientific Reports」に公開されました。

キーワード：
量子回路学習、材料開発、複雑系材料、高エントロピー合金

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　近年の材料開発においては、情報科学を材料開発に活用する「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）」の活用が進み注目を集めています。その現状と、関連する課題は以下の通りです。

・材料開発における機械学習（MI）の普及:
　従来は研究者の経験や勘に頼って、材料開発の実験を繰り返していましたが、機械学習を用いることで、時間とコストを大幅に削減できるようになりました。線形モデルや決定木、ニューラルネットワークなどの機械学習手法が、材料の性質予測に広く利用されています。

・データの少なさと複雑性の壁:
　材料開発への機械学習の応用における大きな課題は、学習に使える実験データが非常に少ない（数十から数百程度）こと、原子レベルの複雑な相互作用があげられます。このため、例えば、線形モデルを利用した機械学習では複雑な性質を捉えきれず、一方で深層学習などの高度な機械学習の手法は、十分なデータ量がないと精度を向上できないというジレンマがありました。

・未知領域への予測精度の限界:
　既存の機械学習手法のうち、特に決定木やニューラルネットワークなどのモデルは、学習したデータの範囲内では高い精度を出せますが、学習データの範囲外（外挿領域）やデータの少ない未知の領域での予測（適用領域※5外）では、予測精度の著しい低下や、過学習に陥りやすいことが知られていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、上記の課題を克服するために、量子コンピュータの原理を応用した「量子回路学習（QCL）」という新しい手法を複雑系材料開発に用いて、その有効性を検証しました。
　具体的には、実験データが極めて少ない（数十〜数百件程度）上に、5種類以上の原子がランダムに配置し、原子レベルの複雑な相互作用（カクテル効果※6）を持つ「高エントロピー合金（High Entropy Alloy: HEA）」※7（図１）の特性予測に対して、QCLの有効性を検証しました。従来の機械学習では、データの少なさゆえに、未知の領域での予測精度の低下や、過学習が生じるという課題に対して、量子コンピュータの原理（重ね合わせやもつれ）を活用したQCLを用いることで、少ないデータでも原子レベルの複雑な相互作用を捉え、未知の材料設計に役立つモデルの構築を目指しました。
　本研究で新たに開発・適用した、量子コンピュータの原理を応用した量子回路学習（QCL）の手法の特長は以下の通りです。

・量子・古典ハイブリッドアルゴリズム:
　現在の「ノイズあり中規模量子（NISQ）」※8デバイスでも動作するように設計されており、量子回路による計算と古典コンピュータによる最適化を組み合わせて学習を行います。

・高い表現力と過学習の抑制:
　量子ビット数に対して指数関数的に大きな基底関数を扱うことができるため、非常に高い表現力を持ちます。同時に、量子計算特有の制約（ユニタリ性）により、データが少なくても過学習が起きにくいと考えられます。

・特徴量の選定:
　材料開発の汎用性を高めるため、結晶構造データを使わず、原子の混合エントロピーやエンタルピーなど、化学組成から計算できる24種類の数値を主成分分析で10次元に圧縮して入力に使用しています。
　このQCLによる新手法と、従来の線形・非線形モデルとで、力学的特性の代表的な指標であるビッカース硬さ※9の予測結果を比較した結果より、従来の機械学習では困難だった「未知の領域の予測」を、少ない実験データからでも従来の機械学習モデルよりも高精度に予測できることが明らかになりました。具体的に明らかになった点は以下の通りです。

・外挿予測に強い:
　学習データの範囲を超えた高い硬度を持つ材料の予測（外挿）において、QCLは最もエラーが小さく、優れた予測性能を示しました。

・汎用性の高さ:
データの密度が低い領域（適用領域外）でも精度が落ちにくく、過学習を抑制しながら複雑な性質を表現できることが確認されました。

・少データへの適応:
　データ数がわずか100件程度であっても、実用的な精度で予測が可能であることが示されました。
本研究により、QCLは新しい材料を開発する初期段階の強力なツールになり得る可能性を示しました。

図１．高エントロピー合金

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究の成果がもたらす波及効果や社会的影響として、以下の3点が挙げられます。

1. 新材料開発の劇的なスピードアップとコスト削減
　従来、新しい材料の開発は研究者の経験と勘に頼り、膨大な時間と費用をかけて実験を繰り返す必要がありましたが、その問題を解決するために機械学習が用いられるようになってきました。しかしながら、新材料開発においては少数のデータから予測することが要求され従来の機械学習の手法では十分な精度で予測を行うことが困難でした。本研究で示された量子回路学習（QCL）は、わずか100件程度の少ない実験データからでも、未知の材料の性質を高精度に予測できることが、複雑系材料の代表格である高エントロピー合金の物性予測を通して確認されました。これにより、開発の初期段階から効率的に材料設計できるようになり、次世代材料が世に出るまでの期間を大幅に短縮することが期待されます。

2. 極限環境を支える「超高性能材料」の実現
　研究対象となった高エントロピー合金（HEA）は、従来の合金では到達できなかった硬さや強度を持つ、非常に高いポテンシャルを秘めた材料です。この技術によって設計された高性能材料は、航空宇宙産業のエンジン部品、次世代の原子炉、過酷な環境にある化学プラントなど、エネルギーやインフラの安全性を支える重要な基盤として期待されています。

3. 量子コンピュータの実用化に向けた大きな一歩
　現在の量子コンピュータは「NISQ（ノイズあり中規模量子）」と呼ばれる、まだ発展途上の量子コンピュータの時代です。本研究は、この未完成な量子デバイスを古典コンピュータと組み合わせることで、材料開発という実社会の重要な課題に役立てられることを証明しました。これは、量子技術が単なる理論に留まらず、産業を大きく変える「パラダイムシフト」を引き起こす可能性を具体的に示した成果といえます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、量子回路学習（QCL）が複雑な構造を持つ高エントロピー合金（HEA）の物性予測に有効であることを示しましたが、実用化に向けて、以下の課題を解決する必要があります。

・計算時間の短縮:
　現状、古典コンピュータ上で量子計算をシミュレートしてQCLを行うには、非常に長い計算時間が必要です。実用化に向けては、量子コンピュータの実用化やアルゴリズムの改良による更なる計算時間短縮が必要です。

・量子実機での検証と性能向上:
　本研究の結果を踏まえ、実際の量子デバイス（実機）においてQCLの利点をさらに検証し、その優位性を実証し続ける必要があります。

・他の複雑系材料への適応:
　QCLの利点を最大限に活かすために、他の複雑な材料開発の現場に適用できることを実証していくことが求められます。

　これらの課題を克服することで、限られた実験データからでも未知の優れた材料を発掘できる、より効率的な材料開発手法の確立が期待されています。

（５）研究者のコメント
　機械学習は様々な分野において応用が進められていますが、材料開発においては、材料物性が作製プロセスに大きく依存するため、学習に必要な“良質な”データベースが少なく、また従来の性能を超えた材料を見出すという点が課題となっており、機械学習が効果を十分に発揮するところまでは到達できていないのが現状です。QCLがそのような問題を解決する可能性を持った手法であり、今回、量子コンピュータの実用化が進めば材料開発が画期的に変わっていく未来が想像できる結果を得ることができました。

（６）用語解説
※1　マテリアルズ・インフォマティクス (MI)
機械学習などの情報科学の力を使って、新しい材料を効率よく見つける手法のこと。

※2　過学習 (Overfitting)
学習データを機械学習で学習しすぎて、ある特定のデータにのみ過剰に適合し、新しい問題（未知のデータ）に対して高い予測精度を出せなくなること。

※3　外挿 (Extrapolation)
すでに分かっているデータの「範囲の外側」にある、未知の結果を予測することです。新しい材料探索において、今までの限界を超える性能を予測するために非常に重要な要素なります。

※4　量子回路学習 (QCL: Quantum Circuit Learning)
量子アルゴリズムの一種で、量子ビットの重ね合わせや量子もつれをリソースとして利用し、回路内のパラメータを調整して特定の関数を近似する、最新の機械学習手法です。

※5　適用領域 (AD: Applicability Domain)
機械学習で正確に予測できるデータの範囲のこと。この範囲から外れると、普通の機械学習では予測を外しやすくなります。

※6　カクテル効果
色々な種類の元素が混ざり合うことで、それぞれの性質が組み合わさり、単独では出せない驚くような性能が発揮される現象のこと。

※7　高エントロピー合金 (HEA: High Entropy Alloy)
5種類以上の金属をほぼ同じ割合で混ぜ合わせた新しいタイプの合金。従来の合金（主成分元素に他の元素を混ぜるなど）とは異なり、複雑に混ざり合うことで、これまでにない優れた性質（非常に硬い、熱に強いなど）を持つ物質があります。

※8　NISQ (Noisy Intermediate-Scale Quantum) デバイス
開発が進んでいる「まだ少しエラー（ノイズ）が出やすい、中くらいのサイズの量子コンピュータ」のこと。本研究は、本性能のコンピュータでも役立つ技術を目指しています。

※9　ビッカース硬さ (Vickers hardness)
材料がどれくらい硬いかを表す数値です。ダイヤモンドの先端を材料に押し付けて、できた凹みの大きさで測ります。

（７）論文情報
雑誌名：Scientific Reports
論文名：Efficient Quantum Algorithm for the Design of Complex Materials: Quantum Circuit Learning
執筆者名（所属機関名）：大崎颯太（早稲田大学基幹理工学研究科），星谷和紀（同），中村誠（富士通株式会社），木村浩一（同），山本知之*（早稲田大学基幹理工学研究科）
掲載日時：2026年4月20日
掲載URL：https://www.nature.com/articles/s41598-026-43584-8
DOI：https://doi.org/10.1038/s41598-026-43584-8
*：責任著者

酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで4s電子を発見

早稲田大学 — Thu, 30 Apr 2026 15:00:00 +0900

2026年4月30日
早稲田大学
大阪公立大学
酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで4s電子を発見～モット絶縁体が金属化する新機構～
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで酸素欠陥の周囲に遷移金属の4s電子が存在することを発見しました。
●モットハバード型モット絶縁体※1,2である筈のTiO・VOの3d電子の一部が4s軌道に移動することで金属化する機構を解明しました。
●遷移金属4s軌道が遷移金属酸化物の物理的・化学的性質を制御する新しい自由度と成り得ることを提示しました。
　早稲田大学理工学術院の溝川貴司（みぞかわたかし）教授、勝藤拓郎（かつふじたくろう）教授、三吉野節（みよしのたかし）修士課程学生（現NEDO職員）、東京都立大学武上大介（たけがみだいすけ）特任助教（研究当時：早稲田大学理工学術院リサーチフェロー）、ドイツのマックスプランク固体化学物理学研究所のL. H. Tjeng教授、大阪公立大学大学院工学研究科の播木敦（はりきあつし）准教授らの研究チームは、酸素欠損を持つ岩塩型構造のTiＯ(チタン酸化物)、VＯ(バナジウム酸化物)を高輝度放射光を用いた硬Ｘ線光電子分光※3,4で観測することによって、酸素欠陥の周囲に形成されたTi 4s軌道およびV 4s軌道に、電子が収容されていることを発見いたしました。
　本成果は2026年4月18日にアメリカ化学会が発刊する「Journal of the American Chemical Society」誌に掲載されました。

キーワード：
遷移金属酸化物、酸素欠損、遷移金属4s軌道、モット絶縁体、硬X線光電子分光

（１）これまでの研究で分かっていたこと
原子では3d軌道よりも4s軌道の方が低エネルギーであることから、原子番号19番のKと20番の Caで4s軌道に最外殻電子が収容され、原子の周期律ができます。21番のScから29番のCuまでは、3d軌道に電子が収容されていく遷移金属元素となります。
一方、酸素イオンが遷移金属に配位する酸化物中では、図１(a)に示すように、遷移金属4s軌道は酸素2p軌道とより強く混成することで大きくエネルギーが上昇する一方、3d軌道はそれほど上昇しません。そのため、酸化物中でイオンとなった遷移金属では、3d軌道より先に4s軌道から電子が抜けます。通常の遷移金属酸化物では、遷移金属4s電子は存在せず、遷移金属3d電子が物理的・化学的性質を決定しています。このような遷移金属酸化物(d電子系と呼称されることもあります)は、磁性や超伝導など多彩な物性を示すとともに様々な触媒機能を示すことから盛んに研究されています。

図１：(a)原子での遷移金属3d軌道、4s軌道と酸素2p軌道のエネルギー準位が、酸化物中において軌道間の混成によって変化する様子、(b)酸素欠損がある遷移金属酸化物中で、遷移金属3d軌道の低エネルギー側に4s軌道が出現する様子

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
早稲田大学理工学術院の勝藤拓郎教授の研究グループは酸素欠損を持つ岩塩型TiOとVOの単結晶育成に成功し、その電子物性の研究を進めています。TiO、VOは3d軌道にそれぞれ2個、3個の電子を持ち、モットハバード型モット絶縁体になると予想されますが、実際は金属的な性質を示します。
その理由を解明するために、早稲田大学理工学術院の溝川貴司教授とマックスプランク固体化学研究所のL. H. Tjeng教授の共同研究チームは、高輝度放射光施設SPring8に設置された台湾の国家同歩輻射研究中心(NSRRC)の硬Ｘ線光電子分光装置を用いて電子構造の計測を行いました。その結果、図１(b)に模式的に示すように、酸素2p軌道と混成しにくくなった遷移金属4s軌道が3d軌道の低エネルギー側に出現し、電子を受け入れていることが明らかになりました。以下に、計測結果とその解釈について説明いたします。

図２：(a)TiOx(x=0.93、1.06、1.10、1.28)の硬X線光電子分光、(b)VOx(x=1.00、1.15、1.30の硬X線光電子分光、 (c)酸素欠損を持つTi27O26のLDA計算による状態密度、(d) 酸素欠損を持つV27O26のLDA計算による状態密度、(e)TiOのLDA+U計算による状態密度、(f)VOのLDA+U計算による状態密度

酸素欠損と金属欠損が共存する岩塩型TiOxとVOxの硬Ｘ線光電子分光(HAXPES)を計測したところ、図２(a)と(b)に示すように、フェルミ準位(図中のBinding Energyのゼロ)の近くに２つのピークαとβが観測されました。硬Ｘ線の偏光ベクトルと光電子の放出方向が平行な場合(Horizontal)と垂直な場合(Vertical)で3d軌道と4s軌道のイオン化断面積が異なることから、αが3d軌道、βが4s軌道に由来することが分かります。
この観測結果を理論的にサポートするために、酸素欠損を含むTi27O26およびV27O26での電子のエネルギー分布を、密度汎関数法の局所密度近似(LDA)計算を行ったところ、酸素欠損の周囲にTi 4sあるいは V 4s軌道に由来する分子軌道が形成され、そのエネルギーがちょうどβの位置に相当するという結果が得られました（図２の(c)と(d)）。これらの実験と理論計算から、酸素欠損を持つ岩塩型TiOxとVOxでは、酸素欠損の周囲にTi 4s、V 4s電子が存在することが明らかとなりました。さらに、酸素欠損を持たない仮想的なTiOとVOにおいて3d電子間のクーロン斥力を考慮したLDA+U計算を行ったところ、モットハバード型モット絶縁体になることが分かりました（図２の(e)と(f)）。
このことから、酸素欠損を持つ実際のTiOx（ｘ=1.00）とVOx（ｘ=1.00）では、理想的にはモットハバード型モット絶縁体である筈のところ、3d電子の一部が4s軌道に移動することでモット絶縁体の前提条件が満たされなくなり、金属化する機構が示唆されました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、遷移金属4s軌道が遷移金属酸化物の物理的・化学的性質を制御する新しい自由度と成り得ることを示しています。本研究を契機として、将来、遷移金属4s電子を活かした遷移金属酸化物触媒が脱炭素社会の実現に貢献する可能性があります。

（４）課題、今後の展望
多岐にわたる遷移金属酸化物の中で、今回の研究では岩塩型TiOとVOについて酸素欠損に由来するTi 4s、V 4s電子が初めて発見されました。その他の遷移金属酸化物においても遷移金属4s電子が存在する場合があるかどうか探索することが今後の課題です。遷移金属4s電子を利用する物性制御や化学活性制御が実現されれば、これまでにない材料を開発できる可能性が高まると期待されます。

（５）研究者のコメント
遷移金属酸化物は多彩な性質を示し、物理学、化学、材料科学などの幅広い分野で盛んに研究されています。一方で、ある分野での素晴らしい発見が別の分野で活かされていないケースがよくあります。今回の研究では、TiOとVOについて物理学と化学にまたがる新しい知見が得られました。今後も遷移金属を含む様々な物質の電子状態を解明することで、異分野間をつなぐ研究を行っていきたいと考えています。

（６）用語解説
※1　モット絶縁体
構成原子あたりの電子数が奇数個の結晶において、電子間クーロン斥力によって、ある原子の電子が隣の原子に移動することができず絶縁体となったものがモット絶縁体とよばれる。また、奇数個ではなく偶数個の場合でも電子間クーロン斥力が主因で絶縁体になっているものはモット絶縁体とよばれる場合が多い。このとき、電子を移動するためのエネルギー（モットギャップ）は電子間クーロン斥力の大きさで決定される。

※2　モットハバード型モット絶縁体
モット絶縁体になる遷移金属酸化物のうち、ある遷移金属の3d軌道から隣の遷移金属の3d軌道に電子が移動するエネルギーがモットギャップを決める場合をモットハバード型モット絶縁体とよぶ。一方、酸素2p軌道から隣の遷移金属の3d軌道に電子が移動するエネルギーがモットギャップを決める場合は電荷移動型とよばれ、電荷移動型に比べてモットハバード型モット絶縁体は稀である。

※3　光電子分光
あるエネルギーの光子を原子や固体に照射すると、束縛されていた電子が光電効果によって励起され、光電子として放出される。この光電子数の運動エネルギー分布を計測し、運動エネルギーから光子のエネルギーを差し引くことで、束縛されていた電子数のエネルギー分布を計測する実験手法である。

※4　硬X線光電子分光
励起光として硬Ｘ線を利用する光電子分光。固体に適用する場合、光電子の運動エネルギーが大きいことから、固体内部から放出された電子のエネルギー分布が得られる。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of the American Chemical Society
論文名：4s molecular orbitals and strongly correlated 3d states in TiOx and VOx
執筆者名（所属機関名）：Daisuke Takegami(東京都立大学), Anna Melendez-Sans(マックスプランク固体化学物理学研究所), Takashi Miyoshino(早稲田大学), Ryo Nakamura(早稲田大学), Miguel Ferreira-Carvalho(マックスプランク固体化学物理学研究所), Georg Poelchen(Max Planck固体化学研究所), Chun-Fu Chang(マックスプランク固体化学物理学研究所), Masato Yoshimura(国家同歩輻射研究中心), Ku-Ding Tsuei(国家同歩輻射研究中心), Haruka Matsumoto(早稲田大学), Asuka Yanagida(早稲田大学), Ryota Yoshimura(早稲田大学), Suguru Yano(早稲田大学), Takumi Iwata(早稲田大学), Takuro Katsufuji(早稲田大学), Atsushi Hariki(大阪公立大学), Liu-Hao Tjeng(マックスプランク固体化学物理学研究所), Takashi Mizokawa(早稲田大学)
掲載日時：2026年4月18日
掲載URL：
https://acs.figshare.com/articles/journal_contribution/4s_Molecular_Orbitals_and_Strongly_Correlated_3d_States_in_TiO_sub_x_sub_and_VO_sub_x_sub_/32046359?file=63829892
DOI：https://doi.org/10.1021/jacs.5c22806.s001

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）
課題番号：22H01172
研究課題名：複合自由度に由来する新規磁気伝導物質の探索と新規物性
研究代表者名（所属機関名）：勝藤　拓郎（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）
課題番号：25K00961
研究課題名：量子埋め込み理論と統合X線分光データの融合による強相関物性解析法
研究代表者名（所属機関名）：播木敦（大阪公立大学）

研究費名：Walter Benjamin プログラム
課題番号：521584902
研究課題名：Systematic HAXPES study of transition metal/Pb/Bi-based energy materials
研究代表者名（所属機関名）：武上　大介（東京都立大学）

メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明

岐阜大学 — Thu, 30 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月30日
国立大学法人筑波大学
東海国立大学機構岐阜大学
理化学研究所
国立大学法人東北大学
メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明
　メタノールをエネルギー源として利用する酵母において重要な役割を担う酵素の立体構造を、クライオ電子顕微鏡を用いて高精度で解明しました。その結果、よく似た構造の2種類の酵素が環境に応じて異なる働きをする仕組みが明らかとなりました。

　カーボンニュートラル社会の実現に向けて、メタノールの効率的な資源化が注目されています。本研究では、より効率的なメタノール利用の鍵を探るため、メタノールで成長する酵母 Ogataea methanolica におけるアルコールオキシダーゼ（AOD）という酵素に着目し、その構造と機能の違いをクライオ電子顕微鏡を用いて明らかにしました。AODには複数の種類があり、細胞のエネルギー代謝の出発点となる、メタノールをホルムアルデヒドへと変換する反応においては、それぞれ異なる働きをすることで円滑なメタノール代謝を実現していることが知られていましたが、そのような性質の違いが生じる理由はこれまで明らかではありませんでした。
　本研究では、各AODの立体構造を詳細に比較しました。その結果、全体の構造は類似しているものの、酵素の働きを助ける補酵素の結合様式や、周囲のアミノ酸配置に違いがあることが分かりました。これらの違いが酵素の安定性や電子伝達効率に影響し、結果として酵素活性の差異を生み出している可能性が示唆されました。さらに、タンパク質外周の構造の違いが、酵素活性の安定化に関与していることも明らかになりました。これらの知見から、わずかな構造差が酵素機能に大きな影響を与えることが示されました。この成果は、酵素の分子機構の理解を深めるとともに、高効率な酵素設計や、微生物や酵素を利用したバイオプロセス開発につながると期待されます。

研究代表者　筑波大学計算科学研究センター
　谷一寿　教授
岐阜大学応用生物科学部
　中川智行　教授
理化学研究所放射光科学研究センター／東北大学多元物質科学研究所
　米倉功治　グループディレクター／教授

研究の背景　　近年、地球温暖化対策や資源循環の観点から、カーボンニュートラル社会の実現が求められています。その中で、二酸化炭素やメタンから合成可能なメタノールは、液体で扱いやすく、さまざまな化学製品の原料にもなることから、環境負荷の低い再生可能な炭素資源として重要な物質です。このメタノールを工業的に効率よく利用する手段として、メタノールのみを栄養源として増殖するメチロトローフ酵母 Ogataea methanolica 注1）が広く用いられています。
　この酵母は、メタノール分解に関わるアルコールオキシダーゼ（AOD）注2）という酵素を持っています。これには複数の種類があり、特に、低濃度のメタノール環境で効率よく働くMod1pと高濃度環境でも機能するMod2pという2種類のよく似た構造の酵素を使い分けています。しかしながら、両者はアミノ酸配列が約85％も共通しており、なぜこのような働きの違いが生じるのかは長年の課題でした。そこで本研究では、クライオ電子顕微鏡注3）を用いて、Mod1pとMod2pそれぞれの詳細な構造解析を行いました。

研究内容と成果　　本研究では、クライオ電子顕微鏡を用いて、両酵素の立体構造を詳細に解析しました（図１）。その結果、いずれも8つのタンパク質からなる安定した構造を形成し、基本的な構造はよく似ていることが分かりました。一方で、機能に関わる重要な違いも明らかになりました。第一に、補酵素FAD注4）の酵素への結合様式が異なり、Mod1pでは通常のFADの一部が変換されたa-FAD注4）が利用されていました。第二に、酵素表面の電荷分布に違いがあり、分子間相互作用や安定性に影響していることが示されました。第三に、タンパク質外周においてアミノ酸配列が大きく異なる領域が存在し（図２）、それに伴い立体構造にも違いが認められ、この差が酵素活性の安定性に関与している可能性が示唆されました。このような構造上の違いが、メタノールに対する反応性や環境適応の差異を生み出していると考えられます。
　さらに、これら2種類の酵素が混在した複合体を形成する可能性も示されたことから、環境変化に応じて代謝を柔軟に調節する仕組みがあると考えられます。
　本研究により、類似した酵素であっても、わずかな構造の違いが酵素機能の大きな差を生むことが分子レベルで初めて明らかになりました。

今後の展開　　本研究成果は、これまで経験的に知られていた酵素機能の違いを、分子レベルで説明するものです。この知見を基に、今後、酵素機能の改良およびバイオ生産技術の高度化を推進し、メチロトローフ酵母を用いた燃料や化学製品の効率的な生産への貢献を目指します。これらの取り組みは、メタノールを原料とするバイオリファイナリー注5）の実現に向けた重要な基盤技術となると期待されます。

参考図　
図１　Mod1pおよびMod2pの立体構造比較。(a)全体構造。両構造は非常によく類似している。各モノマーは異なる色で示している。 (b) Mod1p（緑）およびMod2p（黄）のモノマー構造の重ね合わせ。(c) Mod1pおよびMod2pのFAD結合部位の比較。Mod1pのa-FADにおけるC2′-OH基（左図赤矢頭）は観察者側を向いているのに対し、Mod2pの標準的なFADにおけるC2′-OH基（右図オレンジ矢頭）は観察者と反対方向を向いている。FADと相互作用する酵素のアミノ酸残基を棒モデルで表示するとともに各残基の名称と番号を示す。点線は水素結合を示す。

図２　Mod1pとMod2pの間でアミノ酸配列が大きく異なる領域。最も配列差の大きい領域を赤色（a, b）またはオレンジ色（c）で示す。(b, c) 相互作用しているアミノ酸残基を棒モデルで表示する。＊は隣接するアミノ酸分子を示す。

用語解説　注1）　メチロトローフ酵母 Ogataea methanolica
メタノールなどの炭素数が1つの化合物（C1化合物）を唯一の炭素源およびエネルギー源として利用し、増殖できる酵母。工業用酵素や医薬品の製造に広く利用されている。

注2）　アルコールオキシダーゼ（AOD）
アルコールを酸化してアルデヒドと過酸化水素を生成する酵素。特にメタノールを基質として酸化する性質を持ち、主に微生物におけるメタノール代謝において重要な役割を果たしている。

注3）　クライオ電子顕微鏡
生体高分子の立体構造を解析する手法の一つ。タンパク質などの試料を急速凍結して観察することで、結晶化することなく、アミノ酸や原子の位置を明らかにできる。

注4）　補酵素FAD（flavin adenine dinucleotide）
リボフラビン（ビタミンB₂）から誘導される、細胞のエネルギー代謝における酸化還元反応に必須の補酵素。細胞内でATP産生を支える役割を担っている。メチロトローフ酵母においては、通常のFADに含まれる糖アルコールのリビトール鎖がアラビトール鎖へと置き換わった特殊なFAD（arabityl FAD, a-FAD）が存在し、これが結合したAODは最大反応速度がわずかに低下するものの、低メタノール濃度環境に適応した反応が可能となる。

注5）　バイオリファイナリー
化石資源に依存せず、植物などに由来する再生可能資源であるバイオマスを原料として、微生物や酵素の働きにより燃料や化学品を生産する技術およびそれに関連する産業を指す。カーボンニュートラル社会の実現に向けた鍵の一つとして期待されている。

研究資金　　本研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業（BINDS）（JP21am0101118、JP22ama121006、JP25ama121004）、JST未来社会創造事業（JPMJMI23G2）、科研費（JP18K19875）、量子情報生命科学研究センター等の助成を受けて実施されました。

掲載論文　【題　名】 Cryo-EM structures of alcohol oxidase isozymes reveal structural determinants of cofactor variation and enzymatic activity in Ogataea methanolica
（Ogataea methanolica由来アルコールオキシダーゼのクライオ電子顕微鏡構造による補酵素の多様性および酵素活性決定機構の解明）
【著者名】 Hao-Liang Cai1, Atsuhiro Shimada1,2,3, Tasuku Hamaguchi4,5, Akira Mizoguchi6,
Koji Yonekura4,5, Kyohei Tsuchiyama2, Masaya Shimada1,2,3,7, Akio Ebihara1,2,3,7, Kazutoshi Tani6,8,9,*, Tomoyuki Nakagawa1,2,3,7,*

1 The United Graduate School of Agricultural Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 2 The Graduate School of Natural Sciences and Technologies, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 3 Faculty of Applied Biological Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 4 RIKEN SPring-8 Center, 1-1-1, Kouto, Sayo, Hyogo 679-5148, Japan. 5 Institute of Multidisciplinary Research for Advanced Materials, Tohoku University, 2-1-1 Katahira, Aoba-ku, Sendai 980-8577, Japan. 6 Graduate School of Medicine, Mie University, 2–174 Edobashi Tsu, Mie 514-8507, Japan. 7 Preemptive Food Research Center, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1193, Japan. 8 Center for Computational Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan. 9 Center for Quantum and Information Life Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan.

【掲載誌】 Microbial Biotechnology
【掲載日】 2026年4月18日
【DOI】 10.1111/1751-7915.70355

高齢者の高血圧治療薬選択が死亡・心疾患のリスクに関連

統計数理研究所 — Mon, 27 Apr 2026 12:00:00 +0900

図1：75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較研究。500万人以上の医療ビッグデータのデータベース分析より。

【概要】
　野間久史統計数理研究所／総合研究大学院大学教授、福田治久九州大学大学院医学研究院准教授、砂田寛司鳥取大学医学部附属病院講師らの研究グループは、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の選択が、その後の死亡や心疾患などの予後に与える影響について分析を行いました。500万人以上の大規模医療データベース（LIFE Study※1）をもとに、最新のデータサイエンスの方法である標的試験エミュレーション※2（target trial emulation）を用いて、アンジオテンシン受容体拮抗薬※3とカルシウム拮抗薬※4の比較分析を行いました。その結果、アンジオテンシン受容体拮抗薬を用いたグループは、死亡リスクが0.89倍、心不全入院リスクが0.84倍に低下することが示されました。両群の追跡期間中の血圧はほぼ同等であったことから、アンジオテンシン受容体拮抗薬固有の臓器保護作用が予後に寄与した可能性が示唆されます。本研究は、高齢者における治療薬の選択が予後に影響する可能性を示し、臨床現場での治療方針決定に重要な知見を提供するものです。
　本研究成果は、2026年4月27日に国際学術誌「Journal of the American Geriatrics Society」にオンライン掲載されました。

【研究の背景】
　高血圧は75歳以上の後期高齢者の多くに見られる疾患であり、心疾患や死亡の主要な要因となっています。我が国において急速に進む社会の高齢化を受けて、その治療と制御はますます重要な問題となっています。これまでに、高血圧治療薬の有効性については、幅広い年齢層を対象として、多くのランダム化臨床試験※5によって評価が行われており、心疾患や脳梗塞のリスクを低減することが一貫して示されていますが、75歳以上の高齢者を対象とした第一選択薬が何であるかの質の高い直接比較のエビデンスは限られていました。これは、多くの後期高齢者の方々が複数の慢性疾患（糖尿病、腎機能低下など）を有していることから、臨床試験による比較試験の実施が容易ではなかったためです。
　アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers; ARB）とカルシウム拮抗薬（calcium channel blockers; CCB）は、いずれも血圧を効果的に低下させる薬剤であり、我が国において、高齢者に対して最も多く処方されている高血圧治療薬です。それぞれ異なる作用機序によって血圧を低下させる薬剤であり、特に、高齢者においては、それらの機序の違いが、単なる血圧低下を超えて、死亡や心疾患など、臨床的に重要なアウトカムの差として現れる可能性があります。国際的なガイドラインなどでも、これらの薬剤は、しばしば同等の選択肢とみなされてきましたが、それらの比較についてのエビデンスの確立が望まれていました。

【研究方法・成果】
　本研究では、日本全国の医療情報を統合した500万人以上の大規模データベース（LIFE Study）を用いて、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較分析を行いました。特に、因果関係の究明のために用いられる統計的因果推論※6というデータサイエンスの理論の枠組みにおいて、近年、開発された標的試験エミュレーション（target trial emulation）という方法を用いた精緻な分析を行いました。標的試験エミュレーションは、データベースに記録されたリアルワールドのデータから、可能な限り、理想的なランダム化臨床試験を再現した分析を行い、結論を歪め得るバイアスをできる限り制御した分析を行うための方法です。
　データベースに集められた膨大な情報の中から、ARBとCCBによる治療を新たに開始した患者を対象とし、29,822人から成る理想的なランダム化臨床試験を模倣した集団を構築しました（ARB群10,037人、CCB群19,785人）。傾向スコアなどの統計的因果推論によるバイアス調整の方法を用いた分析により、以下の結果が得られました。

・ARB群はCCB群に比べて死亡リスクが有意に低かった
　（ハザード比 0.885，95%信頼区間 0.823-0.951）
・5年後の死亡率
　　ARB群：12.7%
　　CCB群：14.8%
　　→ 絶対差 2.1% の低下
・ARB群では以下のイベントのリスクも低下
　　心不全入院ハザード比 0.843，95%信頼区間 0.774-0.918
　　心筋梗塞　ハザード比 0.867，95%信頼区間 0.795-0.945
　　脳卒中ハザード比 0.931，95%信頼区間 0.869-0.998
　　末期腎不全／透析ハザード比 0.611，95%信頼区間 0.354-1.056

　また、治療中の血圧は比較群間でほぼ同等でした。このことは、これらの良好な結果が単なる血圧低下の効果だけでなく、ARBが持つ独自の臓器保護作用に起因している可能性を示唆しています。

【研究の意義】
　現在、75歳以上の高齢者の多くが高血圧治療を受けていますが、どの種類の治療薬が最も生存率や心疾患の予防に寄与するかを直接比較したエビデンスは限られていました。世界的にも急速に社会の高齢化が進む我が国において、その科学的エビデンスの確立は重要な課題でした。本研究では、全国規模の大規模な診療データと、最新のデータサイエンスの方法によって、「理想的な臨床試験」を、可能な限り再現することで、この課題に挑みました。
　その結果、ARBを中心とした高血圧治療は、CCBを中心とした治療と比較して、死亡および心不全入院のリスクを有意に低下させることが明らかになりました。これは、ARBが持つ心臓やホルモンバランスへの保護作用が、加齢に伴う身体の変化に対して特に有効である可能性を示唆しています。これまで、血圧低下効果に注目した議論が中心となりやすかった高齢者の高血圧治療において、薬剤の種類そのものが予後に影響を与える可能性を示した点は、重要な学術的・臨床的意義を持ちます。
　ただし、本研究は大規模診療データを用いた観察研究であり、標的試験エミュレーションによりバイアスの低減を図っているものの、生活習慣や服薬遵守、医師の処方判断などの未測定要因の影響を完全に排除することはできません。また、本研究は、研究に参加した特定の自治体のデータに基づくものであり、全国を代表する無作為抽出集団ではないため、結果の一般化には一定の留意が必要です。

【今後の展望】
　今回の知見は、現場の医師が75歳以上の患者さんに降圧薬を処方する際の有用な参考情報となります。今後は、死亡や心疾患の抑制だけでなく、患者さんのフレイル（虚弱）の状態や、日常生活の自立度、さらには腎機能への長期的な影響についても詳しく解析を進めていく予定です。
　こうした我が国の実情に即した緻密なエビデンスの積み重ねは、ガイドラインの最適化を促し、最終的には、急速に進む超高齢社会において、単なる長寿ではない「健康寿命の延伸」を支える個別化医療の実現に大きく貢献することが期待されます。

図２：死亡をエンドポイントとした累積発生率曲線と75-79歳，80-84歳，85歳以上の年齢階層ごとのサブグループ解析の結果。

【用語解説】
※1 LIFE Study
自治体が保有する保健・医療・介護データを個人単位で統合し、20年間を追跡することを目指した大規模データベースプロジェクトです。九州大学との契約締結により学術利用することができ、本研究では統計数理研究所と九州大学との契約締結によりデータ利用が行われました。LIFE Studyの詳細はウェブサイトを参照ください（https://life.lifestudylab.org/）。
　
※2 標的試験エミュレーション（target trial emulation）
リアルワールドにおける膨大な診療データなどを用いて、あたかも「ランダム化臨床試験」を行ったかのようにデータを構成し、分析する最新のデータサイエンスの方法です。特に、実際の臨床試験が困難な条件下で、それを模したエビデンスを作り上げるのに有効な方法です。
　
※3 アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers）
アンジオテンシンIIという血圧を上げるホルモンの働きを抑えることで血管を広げ、血圧を下げる薬です。血圧を下げるだけでなく、心臓や腎臓を保護し、体内のホルモンバランスを整える効果があるため、多くの高齢者に処方されています。
　
※4 カルシウム拮抗薬（calcium channel blockers）
血管の壁にある筋肉を緩めることで血管を広げ、スムーズに血液を流して血圧を下げる薬です。降圧効果が強く、食事の影響を受けにくいといった特徴があり、日本では最も一般的に使用されている降圧薬の一つです。
　
※5 ランダム化臨床試験（randomized clinical trial）
参加者をランダムにグループ分けして、割り付ける治療を決める、最も信頼性が高いとされる臨床試験のデザインです。患者さんの背景（持病や生活習慣など）の偏りを防ぎ、統計学的に純粋に「薬の効果による差」を評価することができます。
　
※6 統計的因果推論（statistical causal inference）
単なる「データの関連性」だけでなく、「ある原因（薬の服用）が、結果（生存率の向上）を導いた」という因果関係を統計学的に究明するための方法論です。
　
【発表論文】
タイトル
Angiotensin receptor blockers vs calcium channel blockers for first-line antihypertensive therapy and survival in adults aged 75 years or older
（75歳以上の高齢者における高血圧治療薬の選択と生存への影響：アンジオテンシン受容体拮抗薬とカルシウム拮抗薬の比較研究）
著者　野間久史，砂田寛司，杉本大貴，佐田憲映，小田太史，前田恵，福田治久
掲載誌　Journal of the American Geriatrics Society
DOI　10.1111/jgs.70463

本件に関するお問い合わせ先
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構統計数理研究所
運営企画本部広報室
TEL：050-5533-8500（代表）　E-mail：kouhou@ml1.ism.ac.jp

宇宙戦略基金事業（第二期）「月面インフラ構築に資する要素技術」に連携機関として採択

白山工業 — Mon, 27 Apr 2026 10:00:00 +0900

　白山工業株式会社（本社：東京都府中市、代表取締役社長：吉田稔、https://www.hakusan.co.jp/）は国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）が公募する「宇宙戦略基金事業・探査等（第二期）」（※1）において、国立大学法人東北大学吉田和哉特任教授を研究代表者とする技術開発テーマ「月面インフラ構築に資する要素技術」のプロジェクトに連携機関として採択されました（課題名：「電子ビームレゴリス凝固技術及び月面移動作業ロボットシステムの開発」）。
　近年、月面における持続的な活動拠点の構築に向けて、各国の宇宙機関や民間企業による探査計画が急速に進展しています。将来の月面活動においては、着陸・移動・居住を支えるインフラの整備が不可欠ですが、その実現における最大の課題の一つは、資材を地球から輸送する際の極めて高いコストです。この課題を解決するためには、月面に広く存在するレゴリスをその場で資材として利用し、構造物を構築する技術の確立が重要となります。
　本プロジェクトでは、電子ビームを用いてレゴリスを溶融・凝固させることで、月面上で構造資材を生成可能であることを実証し、着陸パッドや走行路等のインフラを現地で直接形成するための基盤技術の確立を目指します。さらに、この施工を担う多機能な月面移動作業ロボット（図1参照）を開発し、実環境を想定した条件下での施工技術の実証を行うことで、月面拠点建設に必要となる技術体系の確立に取り組みます。
[図1：本プロジェクトで開発する月面ロボットの計画図] 左が格納状態、右が展開状態

　本プロジェクトの推進にあたっては、これまでGoogle Lunar XPRIZE（※2）においてチームHAKUTOを技術的に牽引し、また近年ではムーンショット型研究開発プロジェクト目標３（※3）においてプロジェクトマネージャーを務めてきた国立大学法人東北大学吉田和哉特任教授を研究代表者とし、白山工業のほか、株式会社Space Quarters、株式会社システム計画研究所、株式会社JAOPS、アステリアART合同会社の産学連携チームにより技術開発を実施します。
　白山工業は、極限環境におけるロボット・センサ技術の開発を強みとしており、廃炉作業等に用いられるロボットの実用化実績を有しています。また、ムーンショット型研究開発事業においては、東北大学が進める変幻自在AIロボットの開発プロジェクトに参画してきました。現在は、アルテミス計画においてJAXAが担当する有人与圧ローバーに搭載されるロボットアームの検討を進めています。これらの技術と経験を活かし、本事業では小型輸送機で運搬可能な展開型移動作業ロボットのハードウェア開発を担当します。革新的な軽量高出力機構とセンサ系の導入等を進め、月面開発における日本の国際競争力向上に貢献して参ります。

（※１）宇宙戦略基金は、宇宙航空研究開発機構（JAXA）に設置され、民間企業や大学等による宇宙分野の先端技術開発、技術実証、商業化を複数年度にわたり支援する制度です。日本の宇宙産業の市場規模を2030年代早期に8兆円に倍増させる等の政府目標に向けた、重要な事業の一つです。

■ 「宇宙戦略基金事業」の紹介ページ
　https://fund.jaxa.jp/

（※2） Google Lunar XPRIZE（グーグル・ルナ・エックスプライズ、略称GLXP）は、米国Xプライズ財団がGoogle社を冠スポンサーとして開催した、民間による世界初の月面無人探査を競うコンテストで、2007年から2018年にかけて実施された。世界各国から34チームが参加登録した。HAKUTOは日本から参加した唯一のチームで、東北大学吉田和哉教授が技術リーダーとして牽引。同チームは2015年1月に発表されたマイルストーン賞で月面移動サブシステム中間賞を受賞している。

■ 「Google Lunar XPRIZE」の紹介ページ
　https://www.xprize.org/competitions/google-lunar
■ 「月面探査チーム HAKUTO」の紹介ページ
　https://web.archive.org/web/20180802215003/http://team-hakuto.jp/

（※3）ムーンショット型研究開発プロジェクト目標３「2050年までに、AIとロボットの共進化により、自ら学習・行動し人と共生するロボットを実現」において、東北大学吉田和哉教授が研究代表者（プロジェクトマネージャー）として提案した研究開発課題「月面探査/拠点構築のための自己再生型AIロボット」が2022年度に採択され、2025年度までの4年間にわたって複数の異種形態のロボット群からなる自己修復／自己成長型の「変幻自在」なAIロボットシステムの研究開発が実施された。開発されたロボットシステム「MoonBot（ムーンボット）」は、JAXA相模原キャンパス宇宙探査実験棟、および欧州宇宙機構（ESA）とドイツ航空宇宙センター（DLR）が共同運営するLUNA（ルナ）施設（ドイツ・ケルン）等の本格的な月面環境模擬実験設備にて地上実証実験を積み上げ、2025年夏には大阪・関西万博において動態展示された。

■ 「ムーンショット型研究開発プロジェクト目標３（研究公式サイト）」の紹介ページ
　https://srl-moonshot.mech.tohoku.ac.jp/
■ 「国立研究開発法人科学技術振興機構（事業概要／JST）」の紹介ページ
　https://www.jst.go.jp/moonshot/program/goal3/3B_yoshida.html

［都医学研］第2回都医学研都民講座を2026年6月17日（水）に開催します

都医学研 — Thu, 23 Apr 2026 15:30:00 +0900

2026年度「第２回都民講座」を2026年6月17日（水）に開催します。
「多発性硬化症 / 視神経脊髄炎とMOG抗体関連疾患の今とこれから」

東京都医学総合研究所では、神経疾患、精神疾患、がん、感染症等の未解明の重要疾患に関する研究を総合的に行い、予防法や治療法などの開発に向けた研究に取り組んでいます。
こうした多岐にわたる研究内容の一端や関連する最新情報を、都民の皆様に分かりやすくお伝えすることを目的に、当研究所では毎年度「都民講座」を開催しています。

今回は東京都立神経病院脳神経内科部長蕨陽子先生と、MOGネットワーク代表樋口太郎先生をお迎えします。

１　日　　時　　2026年6月17日（水曜日）13：30～15：00まで

２　開催方法　　会場とWeb会議システム「Zoom」によるハイブリッド開催

３　演　　題　
「多発性硬化症/視神経脊髄炎の最新治療と脳の健康」
　講師　東京都立神経病院脳神経内科部長蕨陽子

【講演要旨】
多発性硬化症（ＭＳ）と視神経脊髄炎スペクトラム障害（ＮＭＯＳＤ）は、比較的若い女性に発症しやすい指定難病です。視力低下や手足のしびれ、歩行障害などの発作が起こり、再発をくり返す脳の病気です。しかし今、病気の仕組みの解明は驚くほど進歩しており、次々と登場する新薬によって再発を抑えることが可能になりつつあります。本講演では、両疾患の病態と、最新の診療ガイドラインに基づいた治療戦略を解説します。また、病気と向き合いながらも「自分らしく、心豊かに」過ごしていただくためのヒントとして、日常生活に取り入れられる「脳の健康」や「ウェルネス」という考え方についてもご紹介します。

「脱髄性疾患MOGADを抱えて」
　講師　MOGネットワーク代表樋口太郎

【講演要旨】
抗MOG抗体関連疾患（MOGAD）は、以前は多発性硬化症や視神経脊髄炎と診断されていた疾患です。MOG抗体の測定が可能になったことで、独立した疾患として認識されるようになりました。
小児から成人まで幅広く発症し、視力低下、けいれん、排尿障害など多彩な症状を呈します。類縁疾患と比べて治療反応性が良く、適切な治療により後遺症を最小限に抑えることができます。しかし新しい疾患であるため、検査や治療の多くが保険適用外となっており、診断の遅れや治療機会の喪失につながっています。
このような状況を改善すべく、2024年に患者団体を立ち上げました。適切な医療を受けられる社会を目指し、活動を進めてまいります。

４　参　　加　（定員600名）
(都医学研講堂：100名、オンライン：500名　事前申込、先着順、無料）

５　申　　込　
対面式・Zoomウェビナーどちらも東京都以外にお住まいの方もお申込みいただけます。

＜対面式での参加をご希望の場合＞
「申込みフォーム」または「往復ハガキ」によりご応募ください。

○ 申込みフォームの場合
都医学研ホームページ(https://www.igakuken.or.jp/public/tomin.html）の申込みフォームよりお申し込みください。

○往復ハガキの場合
往復ハガキでお申し込みください。
往復ハガキには、「第2回都民講座（対面式希望）」と記入の上、住所、氏名（フリガナ）、年齢、電話番号及び複数名希望の場合は同伴者氏名と同伴者年齢をご記載いただき、下記【申込先】までお申し込みください。
【申込先】
〒156－8506　東京都世田谷区上北沢2-1-6　
東京都医学総合研究所　普及広報係宛

＜オンラインでの視聴をご希望の場合＞
都医学研ホームページ(https://www.igakuken.or.jp/public/tomin.html）の登録フォームよりお申し込みください。

【締切】
対面式：2026年6月15日（月曜日）
オンライン：講座開催時刻

聴講＋アンケートの回答で【東京ポイント100pt】を進呈します。
詳しくは東京都公式アプリ「東京アプリ」サイトをご覧ください。
https://www.tokyoapp.metro.tokyo.lg.jp/

馬の呼吸器感染症から新種の細菌を発見

岐阜大学 — Thu, 23 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月23日
岐阜大学
馬の呼吸器感染症から新種の細菌を発見　―岐阜大学出身研究者の名を冠した「Prevotella mikamonis」を提唱―

本研究のポイント・馬の呼吸器感染症検体から分離された未知の偏性嫌気性細菌（*1） 5株を解析したところ、新種の細菌を発見しました。
・生化学的性状の解析により既知種と異なる特徴が示唆され、続いて16S rRNA遺伝子解析（*2）およびrpoB遺伝子解析（*3）により、本菌群が既知のPrevotella属（*4）細菌とは明確に異なる独立系統であることが明らかとなりました。
・全ゲノム解析（ANI（*5）・dDDH（*6））においても既知の細菌とは遺伝的な類似性が低く、新種であることが強く支持され、加えて脂肪酸組成およびMALDI-TOF MS（*7）解析により、表現型レベルでも既知種と識別可能な特徴を有することが確認されました。
・発見した細菌は、微生物学分野で多くの功績を残した岐阜大学出身の研究者、三鴨廣繁（みかもひろしげ）博士にちなんで「Prevotella mikamonis（プレボテラ・ミカモニス）」と命名しました。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所糖鎖分子科学研究センター（兼高等研究院微生物遺伝資源保存センター）の林将大准教授らの研究グループは、JRA競走馬総合研究所、帝塚山大学、国立健康危機管理研究機構　国立感染症研究所および高知大学との共同研究で、日本国内における馬の臨床検体から分離された未知の偏性嫌気性細菌について詳細な解析を行い、細菌種「Prevotella mikamonis」を新たに発見しました。
　本研究では、日本国内において馬の呼吸器感染症検体から分離された嫌気性グラム陰性桿菌5株について、形態や生化学的性状および遺伝子情報に基づく詳細な解析を行いました。その結果、これらの菌株は既知のPrevotella属細菌とは明確に異なる独立したグループに属することが分かりました。16S rRNA遺伝子やrpoB遺伝子の解析に加え、全ゲノムレベルでの比較解析（ANIおよびdDDH）においても、既知の細菌とは遺伝子配列の一致度が低く、同一種とは判断できないレベルであることが示され、新種であることが裏付けられました。さらに、脂肪酸組成や質量分析による特徴も既知種と区別可能であることが確認されました。これらの結果を踏まえ、本研究グループは、本菌群を新種Prevotella mikamonis（プレボテラ・ミカモニス）として提唱しました。
　なお、本菌は、岐阜大学出身で嫌気性菌感染症を含む各種微生物感染症研究の発展に大きく貢献した日本の医師・微生物学者である三鴨廣繁（みかもひろしげ）博士にちなんで命名されたものです。本研究は、嫌気性菌の多様性解明や馬の感染症理解の進展に寄与する成果です。
　本研究成果は、日本時間2026年4月8日に微生物分類学の分野で権威のある国際学術誌International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　Prevotella属は、1990年に提唱された比較的新しい細菌群で、現在では50種以上が報告されている大規模な分類群です。口腔内や腸管、環境中などに広く分布し、ヒトでは皮下組織感染や肺感染、血流感染などに関与する日和見感染菌として知られています。また、馬においても歯周炎や呼吸器感染症との関連が指摘されています。
　近年はゲノム解析技術の発展により、従来同一種と考えられていた菌の中にも、遺伝学的に異なる新種が多数存在することが明らかになってきました。しかし、特に動物由来の嫌気性菌については未解明な部分が多く、分類学的整理が十分に進んでいないのが現状です。
　こうした背景のもと、本研究では日本の馬の呼吸器感染症検体から分離された未同定のPrevotella属菌に着目し、その詳細な性状解析を行うことで、新種としての位置づけを明らかにすることを目的としました。

研究成果　本研究により、馬の呼吸器感染症に関連する嫌気性細菌の中に、これまで認識されていなかった新たな細菌種が存在することが明らかとなりました。本成果は、動物由来感染症に関わる微生物の多様性理解を大きく前進させるものです。

新規発見した細菌種の系統樹
馬の呼吸器感染症から分離された細菌は、既知のPrevotella属細菌とは異なる
独立したグループを形成しており、新種であることが示された。

今後の展開　今後は、本菌の病原性や感染への関与の程度、薬剤耐性特性の解明を進める予定です。これにより、獣医療における診断精度の向上や適切な治療戦略の構築への応用が期待されます。また、本研究で整備された菌株リソースを活用することで、動物由来感染症に対する迅速診断技術や検査キット開発への展開も見込まれます。

研究者コメント　本研究では、馬の臨床検体から分離された細菌を詳細に解析することで、新たな細菌種の存在を明らかにすることができました。特に、従来の手法に加えてゲノム解析を組み合わせることで、分類学的に明確な位置づけが可能となった点が大きな成果です。
　今後は、本菌の病原性や臨床的意義の解明を進めるとともに、動物由来感染症研究の発展に貢献していきたいと考えています。

用語解説 *1 偏性嫌気性細菌
酸素の存在下では増殖できない、あるいは増殖が極めて阻害される細菌の総称。動物の口腔内や腸内、土壌・汚泥など、酸素の少ない環境に多く存在する。

*2 16S rRNA遺伝子解析
細菌の系統関係を調べるために広く用いられる遺伝子解析手法で、細菌同定の基本となる。

*3 rpoB遺伝子解析
RNAポリメラーゼの一部をコードする遺伝子で、16S rRNAよりも高い分解能で菌種の識別に用いられる。

*4 Prevotella属
嫌気性のグラム陰性菌の一群で、ヒトや動物の口腔内・腸管・呼吸器などに広く分布する。日和見感染の原因菌となることがある。

*5 ANI（Average Nucleotide Identity）
2つのゲノム間の塩基配列の一致度を示す指標で、細菌の種判定に用いられる。一般に95～96%以上で同一種と判断される。

*6 dDDH（digital DNA-DNA hybridization）
ゲノム配列に基づいてDNAの類似性を評価する手法で、70%以上で同一種とされる。

*7 MALDI-TOF MS
質量分析を用いて細菌のタンパク質パターンを解析し、迅速に同定する技術。臨床検査でも広く利用されている。

論文情報雑誌名：International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology
論文タイトル：Prevotella mikamonis sp. nov., isolated from equine clinical specimens
著者：Hayashi M, Yonetamari J, Muto Y, Kinoshita Y, Uchida E, Niwa H, Fujiwara N, Nakaya M, Yamagishi Y, Tanaka K.
DOI：10.1099/ijsem.0.007112

世界で利用されるチャットツール「Rocket.Chat」で複数の脆弱性を発見し改善へ

情報通信研究機構　広報部 — Thu, 23 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月23日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
国立大学法人大阪大学
日本電気株式会社
ポイント ■　世界で利用されるチャットツール「Rocket.Chat」に対して、“暗号の使い方の観点からの安全性評価”を世界で初めて実施
■　「メッセージの偽造」「暗号化メッセージの解読」「攻撃の長期化」などにつながる重大な脆弱性を発見し、攻撃を回避するための対策手法を構築
■　産業系セキュリティ分野で難関とされる国際会議Black Hat Asia 2026 Briefingsで講演予定

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）、国立大学法人大阪大学（総長: 熊ノ郷淳）、日本電気株式会社（NEC、取締役代表執行役社長兼 CEO: 森田隆之）から成る共同研究チームは、商用として世界で約1,200万人が利用するオンプレミス型チャットツール「Rocket.Chat」を対象に、“暗号の使い方の観点からの安全性評価”を「仕様解析・実装調査・概念実証」の手法を用いて世界で初めて（NICT調べ）実施しました。「メッセージの偽造」「暗号化メッセージの解読」「攻撃の長期化」などにつながる重大な脆弱性を発見し、これらを利用する攻撃シナリオをハッカーに先駆けて設計し、その有効性を検証するとともに、対策手法を構築しました。これらの安全性評価の結果及び対策手法を開発企業に報告し、プロトコル設計全般に対する改善点を示しました。
　脆弱性を利用する攻撃を未然に防ぐことに貢献したこれらの成果をまとめた論文が学術会議 ACSAC 2025 に採録されるとともに、産業系セキュリティ分野で難関とされる国際会議Black Hat Asia 2026 Briefingsでの講演（開催地: シンガポール、4月24日）が決定しており、学術界と産業界の双方から高い評価を受けています。

背景　これまでの商用チャットツールはSlackやMicrosoft Teamsに代表されるSoftware as a Service（SaaS）形式のものが主流であり、サービスの提供からデータ管理までの多くを運営者に委ねることが一般的でした。しかし近年、企業における高機密データの管理や外国企業のSaaS利用による越境データ管理のリスクに係る懸念から、自組織の管理するサーバにプログラムを設置し、メッセージやユーザデータを自組織に留めることができるオンプレミス型のチャットツールが注目され始めています。
　オンプレミス型の商用チャットツールである「Rocket.Chat」は、高機密データを安全に扱うための機能としてテキストメッセージのエンドツーエンド暗号化を採用しています。国内外の民間企業や外国の自治体への普及が進む一方で、「Rocket.Chat」のエンドツーエンド暗号化は独自の仕様と実装の複雑さから十分なセキュリティ検証が行われていませんでした。そのため、未知の脆弱性による攻撃のリスクがあり、早急に対策する必要がありました。

今回の成果
図1 「Rocket.Chat」に対する安全性評価を実施し改善へ

　本研究では、オンプレミス型チャットツール「Rocket.Chat」を対象に、“暗号の使い方の観点からの安全性評価”を「仕様解析・実装調査・概念実証」の手法を用いて世界で初めて行いました（図1参照）。その結果、複数のプロトコル設計間の連携不足といった構造的な問題が重なることで、「メッセージの偽造」や「暗号化メッセージの解読」につながり、また、暗号化・復号の両方に使う鍵の漏えい対策機能の不備により「攻撃の長期化」につながる脆弱性を発見しました。
　これらの脆弱性について、想定される攻撃の成立条件を明らかにするため、具体的な5種類の攻撃シナリオを設計しました。さらに、概念実証として、攻撃シナリオを実装し各シナリオが実際に成立することを検証しました。
　安全性評価の結果は、2024年5月に開発企業であるRocket.Chat Technology社へ報告し、同社との連携を開始しました。その際、発見された攻撃を回避するための対策手法を提案するとともに、プロトコル設計全体に対する改善点を提示しました。その後、2024年10月から2025年12月にかけて、影響度の高い攻撃シナリオに対するパッチ適用や機能改修が実施されました（リリースノートhttps://github.com/RocketChat/Rocket.Chat.ReactNative/releases/tag/4.51.0 にはこの連携に対する謝意表明（special thanks）が付されています）。
　本成果は、脆弱性を利用する攻撃を未然に防ぐことに貢献したものであり、産業系セキュリティ分野で難関とされる国際会議Black Hat Asia 2026 Briefingsで講演が予定されるなど、学術界と産業界の双方から高い評価を受けています。

今後の展望　これまでの研究成果を基に、今後もチャットやメッセンジャーサービスで利用される暗号方式の評価を行い、新しい世代のコミュニケーションツールの安全性向上を図ります。

論文情報著者: Hayato Kimura, Ryoma Ito, Kazuhiko Minematsu, and Takanori Isobe
論文名: Gravity of the Situation: Security Analysis on Rocket.Chat E2EE
掲載誌: The 41st meeting of the Annual Computer Security Applications Conference (ACSAC 2025)
URL: https://ieeexplore.ieee.org/document/11392069

講演情報日時: 2026年4月24日（現地時間）
講演者: Hayato Kimura
貢献者: Ryoma Ito, Kazuhiko Minematsu, and Takanori Isobe
講演タイトル: Payload Compromised: Full Key Recovery in Rocket.Chat E2EE
会議名: Black Hat Asia 2026 Briefings
URL: https://blackhat.com/asia-26/briefings/schedule/?#payload-compromised-full-key-recovery-in-rocketchat-e2ee-50105

　なお、本研究は、JST ACT-X JPMJAX25M8、JST、AIP加速課題（AIP Accelerated Program）、JPMJCR24U1及びJSPS科研費 JP24H00696の支援を受けたものです。

医療現場の課題を「デザイン」で解決へ。国際的デザイン賞最高位獲得の次世代NPWT機器を発売

スミス・アンド・ネフュー — Wed, 22 Apr 2026 08:00:00 +0900

スミスアンドネフュー
スミス・アンド・ネフュー株式会社（本社：東京都港区　代表取締役：坪井一晴）は、医療現場における機器管理の負担軽減と、患者のQOL向上を目指した新型NPWT（陰圧閉鎖療法）機器「RENASYS EDGE（レナシスエッジ）」の販売を開始いたします。

背景：医療現場における創傷管理の課題医療現場における創傷管理は、適切な治療判断や手技に加え、陰圧閉鎖療法（以下NPWT）機器の設定・管理、アラーム対応、トラブルシューティングなど数多くの付随業務を伴います。特に病棟では、限られた時間の中で複数の患者に対応する必要があり、NPWTは有効な治療法である一方で、その運用管理の負担が課題視されてきました。米国で行われた調査では、78％の医療従事者が「NPWTの管理が他の業務に支障を来す」と回答し、勤務時間の約11％がトラブル対応に割かれていることが報告されています。＊

新型NPWT機器「RENASYS EDGE」の主な特徴「RENASYS EDGE」はこうした課題に正面から向き合い、医療者の負担を軽減し、創傷ケアに集中できる環境を作ることを目的に開発されました。

1, 直感的なトラブルシューティングで医師への呼び出しを抑制
アラーム発生時の対応を「迷わず・その場で」完結できる機能を採用しました。アニメーションによるトラブルシューティングの表示により確認事項と手順を直感的に把握できるほか、NFC（Near Field Communication）機能を用いてスマートフォンから専用Webサイトへアクセスし、詳細な対応手順を動画で確認することも可能です。これにより、看護師が主体的に対応しやすくなり、医師が本来の治療判断や手技に充てる時間を確保できるよう支援します。

2, アラーム誤報の低減と患者の心理的負担への配慮
大幅に改良されたキャニスター構造によりアラームの誤報を低減し、業務の中断を最小限に抑えることで全体のワークフロー改善に貢献します。加えて、キャニスター内の滲出液が外から見えにくい設計とすることで、患者の心理的ニーズにも配慮しました。治療中であっても、病棟での療養生活が不必要なストレスにさらされないよう考えられています。

3, 国際的デザイン賞「レッドドット・デザインアワード2024」最高賞を受賞
「医療現場で抱える課題をデザインで解決する」という思想を具現化した結果、世界的なデザイン賞において最高位である「Best of the Best」を受賞しました。デザイン性の高さだけでなく、機能性やユーザビリティ、実使用環境での課題解決力が総合的に評価されています。

今後の展望創傷管理は、医師・看護師・患者がそれぞれの立場で役割を担うチーム医療です。「RENASYS EDGE」は、医療従事者の負担軽減とケアの質向上の両立を支援するとともに、患者が治療を「特別な処置」ではなく日常的なケアの一部として自然に受け入れられるようになることを目指しています。創傷治療における“時間の価値”を見直し、チーム全体が同じゴールに向かって治療に取り組める環境を支える機器として、医療現場とともに進化してまいります。

【製品情報】
販売名：RENASYS陰圧維持管理装置＊＊
医療機器承認番号：30700BZX00179000
発売日：2026年4月1日
製品ページ：https://www.smith-nephew.com/ja-jp/health-care-professionals/products/advanced-wound-management/renasys-edge-negative-pressure-wound-therapy-system

【企業情報】
社名スミス・アンド・ネフュー株式会社, Smith ＆ Nephew KK （英文名）
本社所在地〒105-5114 東京都港区浜松町2-4-1 世界貿易センタービルディング南館14階
代表取締役坪井一晴

【スミス・アンド・ネフューについて】
Smith+Nephewは、様々なテクノロジーを活用して、人々の生活の質の向上に貢献できるように努めています。私たちはこれを「Life Unlimited」と呼んでいます。
全世界18,000人の従業員が日々このミッションに取り組み、整形外科や創傷治療分野、スポーツ整形外科、耳鼻咽喉科領域における新しい技術の開発、そしてその発展を通じて、患者の生活に貢献しています。
1856年に英国のHullで設立され、現在は100ヵ国以上で事業を展開し、2025年の年間売上高は58億ドルでした。また、FTSE 100 (LSE:SN、NYSE: SNN)の1社です。

Smith+Nephewウェブサイト：
https://www.smith-nephew.com/ja-JP/

本資料は、日本国内にお住まいのステークホルダーの皆さまに向けて、スミス・アンド・ネフュー株式会社の最新の取り組み状況をご報告することを目的に、報道関係者向けに公開したものです。特定製品の販売促進を意図したものではありません。

＊調査結果：Russel research reference, Russell Research RENASYS Messaging Study, Final Report. May 2022. Balcom Agency, USA.
＊＊RENASYS EDGEは　RENASYS創傷治療システム（承認番号：22400BZX00276000）の構成品と併用します。

最先端材料科学研究：材料設計の全プロセスを捕捉・記録・可視化するシステム

STAM編集室 (NIMS) — Tue, 21 Apr 2026 11:10:00 +0900

Science and Technology of Advanced Materials: Methods
国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）内のSTAM編集室では、NIMSとスイスのEmpaが刊行を支援するオープンアクセスジャーナル「Science and Technology of Advanced Materials: Methods」誌（https://www.tandfonline.com/stam-m）から論文を厳選して紹介しています。
2026年4月17日に発表された論文の解説を、2026年4月21日に配信いたします。

図の説明：新たに開発されたシステムは、結果だけでなく、その背後にある推論の連鎖も追跡・記録することで、研究者が意思決定プロセスを検証することが可能になり、材料科学研究の透明性と再現性を高めることができる。

クリーンエネルギー、先端製造、インフラ改善など、どのような分野においても、新材料の開発が欠かせない。研究者は、大量の実験データと計算データを生成しつつ、機械学習などの計算ツールを活用して苦労を重ねながら開発に取り組んでいる。この試行錯誤を伴うプロセスには特有の課題がある。実は、結果だけでなく、その背後にある推論の連鎖が重要なのだ。したがって，こうした過程を追跡・保存できるツールが必要だ。

学術誌『Science and Technology of Advanced Materials: Methods』に掲載された新システムpinaxは、まさにこの機能を提供する。これは、国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）の開発チームによるものだ。pinaxは、機械学習ワークフロー、意思決定プロセスを含むデータ解析のプロセスを記録する。「成功した試行錯誤と失敗した試行錯誤の両方を記録することにより、pinaxは厳格なデータガバナンスを維持しつつ、再現性、説明責任、知識共有を強化します。」と、本研究の筆頭著者であるNIMSの源聡氏は述べる。

図の説明：新しいpinaxシステムは3つのレイヤーで構成される：機械学習のコアインフラ（下段）、最終結果に至る推論プロセスを記録・可視化する機能（中段）、そして材料開発のための高度な特徴量レイヤー（上段）である。

機械学習モデルは材料発見・特性評価においてますます重要な役割を果たしつつある。これらのモデルは強力だが、その推論プロセスは（意図的ではないにせよ）一般的に不透明だ。最終的なモデルに至るまでの考慮事項や試行錯誤のプロセスは、研究者当人以外には把握できない（当事者だって忘れるかもしれない！）。
「本研究で開発したシステムはこうした見えないプロセスを可視化する。これにより、結論に至る過程を、他者が検証・確認し、発展させることが可能になる。」と源氏は説明する。そして、安全・再現性・説明責任が重要な分野における、開発過程へのこうしたアクセスが持つ重要性を説明し、「本研究は、透明性の高いAIシステムが、科学的発見をより信頼性が高く、効率的で、社会的責任を果たす取り組みへと変革できることを実証している。」とpinaxの意義を強調する。

論文では2つの適用事例を例示している：鋼材の硬度の予測と、転移学習を用いたポリマー熱伝導率の予測である。pinaxの利用により、モデルの性能予測を、それに影響を与えた特定のデータやモデル要素に紐付けることが可能となり、複雑な多段階ワークフローの再現も可能にした。源は「特に転移学習の事例は、相互に絡み合ったデータセットとモデル間で情報がどのように流れるかを追跡し、推論プロセスの各段階を明示的にたどることができるpinaxの能力を浮き彫りにしている。」と述べている。

開発チームはpinaxを自律的な循環型材料発見システムへと拡張する計画だ。pinaxの追跡機能を自動化された実験・シミュレーションシステムと統合することにより、データ生成、機械学習モデル、意思決定システムを組み合わせ、研究サイクル全体を体系的かつ自律的に遂行できるループの構築を目指そうとしている。

論文情報
タイトル：pinax: a provenance management system for materials data science
著者：Satoshi Minamoto*, Takuya Kadohira, Jun Fujima, Yasuhiro Fujiwara, Akihiro Endo, Chie Suematsu, Koyo Daimaru, Hitoshi Izuno, Junya Sakurai & Masahiko Demura
*Materials Data Platform, Research Network and Facility Services Division, National Institute for Materials Science, 1-1 Namiki, Tsukuba, Ibaraki 305-0044, Japan (E-mail: minamoto.satoshi [at] nims.go.jp)
引用：Science and Technology of Advanced Materials: Methods Vol. 6 (2026) 2629051

最終版公開日：2026年4月17日
本誌リンク　https://doi.org/10.1080/27660400.2026.2629051（オープンアクセス）

本件に関する問い合わせ: stam_info[at]nims.go.jp

高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見

岐阜大学 — Mon, 20 Apr 2026 11:02:17 +0900

2026年4月20日
岐阜大学
関西電力医学研究所
藤田医科大学
京都大学
高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見
― 糖尿病で失われる膵β細胞量回復へつながる新たな治療標的 ―

本研究のポイント・血糖上昇を伴うインスリン抵抗性下では、ChREBP(*1)欠損により膵β細胞増殖が著しく低下しました。
・一方、血糖上昇を伴わない妊娠時の膵β細胞増殖には、ChREBPの欠損による影響は認められませんでした。
・増殖中の膵β細胞の遺伝子発現解析から、ChREBP下流分子Rgs16が膵β細胞増殖を促進する可能性を見いだしました。

研究概要　ダイアベティス（糖尿病）の発症予防や進行抑制には、インスリンを分泌する膵β細胞の量を維持・回復することが重要です。しかし、成人では膵β細胞の再生能力は限られており、その増殖を制御する分子機構の全容は未だ明らかではありません。
　今回、岐阜大学、関西電力医学研究所、藤田医科大学、京都大学の共同研究グループは、グルコースに応答して活性化する転写因子 ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）に着目しました。膵β細胞特異的にChREBPを欠損させたマウスを作製し、さまざまな代謝環境における膵β細胞増殖への影響を解析しました。
　その結果、強いインスリン抵抗性と高血糖を人工的に誘導する薬剤 S961 の投与による高度な高血糖・インスリン抵抗性状態、および高脂肪食による耐糖能障害(*2)・肥満状態において、ChREBP欠損は膵β細胞増殖を著しく抑制しました。一方、妊娠による生理的インスリン抵抗性では、膵β細胞増殖は保たれていました。さらにRNAシーケンシングによる遺伝子発現解析から、ChREBPの標的遺伝子である Rgs16 が高血糖下で誘導され、膵β細胞増殖に関与する可能性が示されました。
　本研究は、ChREBPが代謝ストレスに応じて膵β細胞増殖を制御することを示したものであり、2型のダイアベティス（糖尿病）における膵β細胞量保護を目指す新たな治療標的につながる成果です。本研究成果は、日本時間2026年4月15日に国際学術誌「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に掲載されました。

研究背景　ダイアベティス（糖尿病）の発症や重症化には、体内に残存する膵β細胞量が大きく関与すると考えられています。膵β細胞は、肥満に伴うインスリン抵抗性の増大や血糖上昇に応じて増殖し、低下したインスリン作用を代償することが知られており、膵β細胞量の維持・回復を標的とした新たな予防・治療法の開発が期待されています。しかし、膵β細胞増殖を制御する分子機構の全容はいまだ十分には明らかになっていません。
　ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）は、グルコース代謝産物に応答して活性化される転写因子であり、これまでは主に肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。一方、ChREBPは膵β細胞にも高発現しており、培養細胞を用いた研究では、高血糖に伴う膵β細胞増殖に重要な役割を果たす可能性が示されていましたが、生体内における機能は明らかではありませんでした。
　今回の研究では、膵β細胞増殖を誘導する代表的な3つの代謝条件下において、ChREBPの役割を検証しました。具体的には、
　・S961 投与による、高度なインスリン抵抗性と高血糖を伴うモデル
　・高脂肪食負荷による肥満に伴うインスリン抵抗性と耐糖能障害を呈するモデル
　・妊娠に伴う、生理的インスリン抵抗性を示しつつ血糖上昇を伴わないモデル
を比較し、代謝環境の違いによって膵β細胞増殖における ChREBP の関与がどのように異なるかを解析しました。

研究成果 1. 高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの耐糖能障害
　若齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、体重、糖代謝、インスリン分泌に明らかな異常は認められませんでした。一方、高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、糖負荷試験においてインスリン分泌指数の有意な低下と耐糖能障害が認められました。これらの結果は、加齢に伴う代謝負荷に対する膵β細胞の代償的適応に ChREBP が関与している可能性を示しています。

2. インスリン受容体拮抗薬 S961 投与に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　インスリン受容体拮抗薬 S961 を7日間投与すると、コントロールマウスでは膵β細胞増殖率が著明に上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に抑制されました（p < 0.001）。さらに RNA シーケンシングによる遺伝子発現解析では、S961 投与によって Rgs16を含む膵β細胞増殖関連遺伝子群がコントロールマウスで強く誘導される一方、ChREBP 欠損マウスではその誘導が減弱していることが明らかになりました。

3. 高脂肪食負荷に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　高脂肪食を13週間負荷すると、コントロールマウスでは肥満と耐糖能障害に伴って膵β細胞増殖率が上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に低下していました（p < 0.05）。さらに、膵島における遺伝子発現解析では、Rgs16 の発現低下が認められ、ChREBP が高脂肪食負荷による代謝ストレス下でも膵β細胞増殖に関与することが示されました。

4. 妊娠に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　妊娠14.5日目では、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスにおいてもコントロールマウスと同程度の膵β細胞増殖が認められました。これらの結果は、妊娠に伴う生理的インスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には ChREBP が必須ではなく、高血糖を伴う代謝ストレス下とは異なる機序で制御されていることを示しています。

今後の展開　本研究により、ChREBPは膵β細胞における「高血糖センサー」として機能し、血糖上昇を伴うインスリン抵抗性に対する適応的な膵β細胞増殖を促進する一方、妊娠のように血糖上昇を伴わないインスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には関与しないことが明らかになりました。さらに、ChREBP–Rgs16軸は、2型のダイアベティス（糖尿病）に関連する代謝ストレス下で選択的に活性化される膵β細胞増殖シグナルであり、膵β細胞量の保護・回復を目指す新たな治療標的となる可能性が示されました。今後は、このシグナル軸を制御する方法の開発を進めるとともに、ヒト膵β細胞への応用可能性について検証を進めます。

用語解説＊1 ChREBP（Carbohydrate Response Element Binding Protein）
ChREBP は、細胞内の糖代謝産物に応答して活性化され、遺伝子発現を調節する転写因子です。活性化されると、糖をエネルギーとして利用する解糖系や、余剰の糖を脂肪として蓄える脂肪酸合成系に関わるさまざまな遺伝子の発現を制御します。これまで主に、肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。

＊2 耐糖能障害
体内に取り込まれた糖を適切に処理する能力が低下した状態を指します。通常、食事などによって血糖値が上昇すると、膵臓から分泌されるインスリンの働きによって血糖値は速やかに正常範囲へ戻りますが、この調節が十分に行われず血糖値が高い状態が続く場合に耐糖能障害と呼ばれます。

論文情報雑誌名：Journal of Diabetes Investigation
論文タイトル：ChREBP drives β-cell proliferation under metabolic stress but not in pregnancy-induced β-cell expansion
著者：Sodai Kubota※, Seiya Banno, Katsumi Iizuka, Hiromi Tsuchida, Saki Kubota-Okamoto, Teruaki Sakurai, Yoshihiro Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Ryota Usui, Hisato Tatsuoka, Shinsuke Tokumoto, Takaaki Murakami, Yuuka Fujiwara, Hitoshi Kuwata, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Yutaka Seino and Daisuke Yabe※ (※Corresponding author)
DOI: 10.1111/jdi.70295

分子の「混ざり方」と「過去の状態」が振る舞いを左右

早稲田大学 — Fri, 17 Apr 2026 15:05:00 +0900

2026年4月17日
早稲田大学
分子の「混ざり方」と「過去の状態」が振る舞いを左右～RNA自己複製系で生命起源に関わる新たな視点を提示～
【発表のポイント】
●生命の起源では、自己複製する分子と寄生的な分子が互いに影響しながら進化したと考えられていますが、それらの振る舞いを左右する要因は十分に明らかになっていませんでした。
●自己複製RNAを用いた実験と理論モデルを組み合わせることで、RNAを含む細胞様の区画構造の混ざり方と過去の状態がその振る舞いに大きな影響を与えることを明らかにしました。
●生命がどのような環境で成立したのかという理解を深めるとともに、人工細胞などの新しいバイオ技術への応用が期待されます。
　早稲田大学理工学術院の桑原涼歌（くわばらりょうか）（研究当時：学部４年）、水内良（みずうちりょう）准教授とパリ市立工業物理化学高等専門大学のBarnabe Ledoux、David Lacoste博士らの国際共同研究グループは、単純な自己複製する分子の振る舞いに液滴のような細胞様の区画構造が与える影響を、実験と理論の両面から明らかにしました。生命の起源において自己複製分子が持続的に進化していくためには、それらが微小な区画に封入されることが重要であると考えられてきましたが、区画同士の混ざり方が分子の複製に与える影響は十分に明らかではありませんでした。
　本研究では、自己複製RNA分子 ※1 とそれに依存して増殖する寄生型RNA分子 ※2 からなる実験モデルと、RNAの増殖と区画同士の混ざり方を記述する理論モデルを組み合わせ、この混ざり方と、過去の状態が部分的に引き継がれる性質 (構成記憶) が、分子系の振る舞いに重要な影響を与えることを示しました。
　本成果は、2026年4月15日（水）に米国科学アカデミーが発行する『Proceedings of the National Academy of Science of the United States of America (PNAS)』で公開されました。

図１混ざり方によって自己複製RNAの振る舞いが変わる

キーワード：
生命の起源、RNA、自己複製、進化、液滴、構成記憶、人工細胞

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　生命の起源では、RNAのような自己複製する情報分子があり、進化によって複雑化していったと想像されています。しかし、進化の過程では機能を失った寄生型RNA分子が出現し、情報が維持できなくなることが問題となります。このような状況を緩和する仕組みとして、分子を細胞のような小さな空間に分ける「区画化」が重要であると考えられてきました。区画化によって分子同士の相互作用が局所的に制限され、寄生型分子の影響が抑えられると考えられています。
　一方で、従来の理論では、区画の内容が完全に混ざると仮定した単純化がしばしば用いられてきましたが、部分的な混合が起こる状況や、過去の分子組成がどの程度引き継がれるかという点が分子系に与える影響は十分に理解されていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、自己複製分子と寄生型分子の増減や時間変化を記述する従来の理論モデルを拡張し、分子同士を分けた区画が完全に混ざらない状態を扱う新たな枠組みを構築しました。特に、区画同士の混ざり方を連続的なパラメータとして導入することで、完全に混ざらない状態から均一に近い状態までの分子の振る舞いを一貫して記述できるようにしました。また、それぞれの区画の混ざり方に応じて過去の分子組成を部分的に保持する性質に着目し、この効果を「構成記憶」として捉え、理論に取り入れました。さらに、複数種類の自己複製分子と寄生型分子を同時に扱えるようにすることで、より現実に近い分子系の振る舞いを解析可能にしました。
　次に、自己複製RNAと寄生型RNAを用いて、油中に分散した微小液滴（油中水滴）からなる実験モデルを構築しました。この系では、それぞれの液滴が独立した区画として振る舞い、内部でRNAの複製が進行します。液滴間の混合の程度を制御して実験を行ったところ、混合が弱い場合には液滴ごとの分子組成のばらつきが強く残り、その結果として寄生型RNAが優勢になりやすい一方で、十分な混合がある場合には自己複製RNAと寄生型RNAが空間的に分離され、自己複製RNAが維持されやすくなることがわかりました。また、区画がよく希釈される条件では、自己複製RNAが維持されやすくなる傾向も確認されました。さらに、蛍光分子を用いた解析により、液滴間で実際にどの程度分子が混ざっているかを定量的に評価し、理論で導入した混合パラメータと対応づけることに成功しました。これらの結果は、構築した理論モデルとよく一致していました。
　加えて、複数の自己複製RNAと寄生型RNAを組み合わせた長期的な複製実験を行ったところ、4種類のRNAが周期的に割合を変化させながら共存する振る舞いが観察されました (図2)。このような共存が起こることは過去の研究から予想されていましたが、その仕組みは明らかではありませんでした。本研究では、この振る舞いが液滴間の混合が中程度である条件において、理論モデルにより再現されました。この結果は、分子の共存に区画同士の混ざり方が影響していることを示唆しています。

図２ 4種類のRNAの長期的な複製実験

　以上の結果は、分子の振る舞いが単に区画化されているかどうかだけでなく、区画同士がどの程度混ざるか、そして過去の分子組成がどの程度引き継がれるかによって決まることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、生命がどのような環境で成立し得たのかという根本的な問いに対して、分子の振る舞いに影響を与える具体的な要因を示した点で、生命の起源に関する理解を前進させるものです。これにより、生命の成立に適した初期の地球環境について、より現実的に議論できる基盤が整います。
　また、液滴に分子を封入し、その混ざり方を制御することで挙動が変化するという知見は、人工細胞や合成生物学の分野への応用が期待されます。例えば、進化する人工細胞の設計指針としての活用が考えられます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、区画の混ざり方がRNA自己複製系の振る舞いに与える影響を明らかにしましたが、長期的な進化に与える影響については今後の課題です。例えば、混ざり方の違いによって進化するRNAの多様性がどのように変化するかについては、今後の検証が必要です。また、これまでに様々な原始細胞の構造が提唱されていますが、異なるタイプの区画構造においても同様の現象が見られるかどうかを調べることも重要な課題です。

（５）研究者のコメント
　生命の起源では、自己複製する分子がどのような条件で維持され、進化へとつながる振る舞いを示すのかが重要な問題です。本研究では、分子の混ざり方と過去の状態 (構成記憶) に着目することで、その振る舞いを理論的に理解できることを示しました。この結果は、初期生命が存在した環境を考える上で重要な手がかりになると考えています。

（６）用語解説
※1　自己複製するRNA
RNA はリボ核酸（Ribonucleic acid）のことであり、遺伝情報を記録可能な分子である。本研究で用いたRNAは、自身を複製するウイルス由来の酵素（複製酵素）の遺伝子をコードしている。これを無細胞翻訳系と呼ばれる、タンパク質や小分子からなる反応液と混ぜることで、遺伝子が読み出されて複製酵素が生産され、その結果RNAが複製される。

※2　寄生型のRNA
RNAは複製の過程で変異が生じ、情報が書き換わったり失われたりすることがある。本研究で用いた寄生型のRNAは、複製酵素の遺伝子の一部領域を欠損している。そのため、自ら複製酵素をつくることができず、周囲の自己複製RNAが生産する複製酵素に依存して複製する。

（７）論文情報
雑誌名：Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America
論文名：Compositional memory matters for early molecular systems
執筆者名（所属機関名）：Barnabe Ledoux* (パリ市立工業物理化学高等専門大学)、桑原涼歌 (早稲田大学)、市橋伯一 (東京大学)、水内良* (早稲田大学)、David Lacoste (パリ市立工業物理化学高等専門大学)
掲載日時：2026年4月15日
掲載URL：https://doi.org/10.1073/pnas.2537522123
DOI：10.1073/pnas.2537522123
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業挑戦的研究 (萌芽)
課題番号：25K22442
研究課題名：原始細胞モデルにおける自己複製分子システムの進化
研究代表者名（所属機関名）：水内良（早稲田大学）

極超音速実験機のマッハ5燃焼実験に成功

早稲田大学 — Thu, 16 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月16日
早稲田大学
極超音速実験機のマッハ5燃焼実験に成功～時速約5,400 kmで飛行する極超音速機の実現に向けた貴重なデータを取得～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●国内初の極超音速実験機を用いたマッハ５（音速の5倍に相当する時速約5,400km）燃焼実験に成功しました。
● 極超音速旅客機の実現に必要な主要技術を、マッハ５での飛行環境を模擬した試験で実証し、実用化に向けた貴重なデータの取得に成功しました。
　学校法人早稲田大学（所在地：東京都新宿区、理事長：田中愛治）は、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下、「JAXA」）、東京大学、慶應義塾大学との共同研究において、JAXA角田宇宙センター（宮城県角田市）のラムジェットエンジン試験設備を用いて、我が国で初めて、極超音速実験機を用いた音速の5倍（時速約5,400km）に相当するマッハ５燃焼実験に成功しました。
　本実験により、将来期待される太平洋を２時間で横断できる「極超音速旅客機」や、高度100km程度に到達する「スペースプレーン」の実現に向けた、貴重なデータを取得しました。

図1. 将来期待される極超音速旅客機の構想図ⒸJAXA

（１）本研究による開発状況および実験内容について
　日本が先行して研究開発を進めている極超音速空気吸込みエンジン技術について、本研究では、マッハ５環境下で飛行実証し、機体とエンジンを一体として制御する機体／推進統合制御技術の構築を目指しています。
　早稲田大学、東京大学、慶應義塾大学の国内大学とJAXAとの共同研究チームは、観測ロケット等による飛行実証を見据えた極超音速実験機の設計・製作を行い、音速の５倍（時速約5,400 km）に相当するマッハ５飛行環境を模擬した燃焼実験※1を実施しました。早稲田大学では、本研究の取りまとめと、極超音速気流を吸い込む空気取入口の設計・解析を担当しました。今回製作した実験機の特徴・新規性、実施した実験内容は次の通りです。
　極超音速飛行では、機体とエンジンの相互干渉が非常に強いことが大きな特徴です。飛行マッハ数や機体の姿勢によって機体に形成される衝撃波が変化し、エンジンに取り込まれる気流の状態が大きく変わります。また、エンジンの推力は機体の運動に直接影響を与えるため、機体とエンジンは互いに強く結び付いたシステムとして振る舞います。このため、極超音速機では、機体の空力設計、エンジンの燃焼設計を個別に行うのではなく、一体のシステムとして取り扱う「機体／推進統合設計・制御」が必要になります。
　本研究では統合的設計を行い、極超音速飛行環境においても安定したエンジン作動と機体制御が可能となる構成として、必要最小規模である全長2mの極超音速実験機を実現しました。その際、マッハ５の飛行状態では空気の圧縮加熱によって機体周囲の空気温度が1,000℃ 程度に達します。このような高温環境に対応するため、耐熱材料と遮熱構造を組み合わせた軽量耐熱構造として設計し、高温環境下でも機体および内部の電子機器が正常に動作できる構造を構築しました。
　上述の極超音速実験機を用いた実験にあたっては、JAXA角田宇宙センター（宮城県角田市）のラムジェットエンジン試験設備を使用して、マッハ５の飛行状態を模擬した極超音速風洞での燃焼実験を実施しました。具体的な実験項目及びその様子は以下の通りです。

① 極超音速実験機の燃焼実験（試験設備でマッハ５飛行状態を模擬）ⒸJAXA

② ラムジェットエンジンの燃焼作動ⒸJAXA

③ 実験機の耐熱性能の測定ⒸJAXA

④ 実験機の操舵翼の動作ⒸJAXA

（２）本実験の成果と今後の展開
　今回の実験によって、これらの空力、推進、構造の統合設計の妥当性を確認することができました。さらに、耐熱構造の設計解析手法を検証するための機体表面温度分布の計測や、水素燃料を用いるラムジェットエンジンの排気が地球環境に与える影響を調べるための排気温度場の計測等を実施し、将来の極超音速機の実用化に向けた基礎データを取得しました。
　本実験結果を踏まえて、極超音速実験機を観測ロケット等に搭載してマッハ５程度の飛行実験の実施を構想しています。極超音速飛行技術が確立されれば、太平洋を２時間で横断できる「極超音速旅客機」や、高度100km程度に到達する「スペースプレーン」の実現につながることが期待されます。

（３）研究助成
研究費名：科学研究費補助金基盤研究(S)
研究課題名：観測ロケットを用いた極超音速フライトテストベッドの構築と機体推進統合制御の実証研究代表者名（所属機関名）：佐藤哲也（早稲田大学）

（４）用語解説
※1 風洞実験
航空機などの模型を風洞装置内に設置して、模型周囲に実際の飛行状態を模擬した空気流を流すことで、飛行状態で起きる現象を調査するための実験。

日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施

岐阜大学 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
北海道大学
国立精神・神経医療研究センター
岐阜大学
日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施　～早期治療が症状改善につながる可能性を示唆～

ポイント・自己免疫性小脳失調症について、日本全国の神経内科施設を対象とした調査を実施。
・全国830施設の調査から、日本における診療の実態と課題を解明。
・早期診断早期治療が重要であることが示唆された一方、迅速な診断が困難な現状を示唆。

概要　北海道大学大学院医学研究院の藤井信太朗特任助教、矢口裕章准教授、工藤彰彦特任助教、矢部一郎教授らの研究グループは、福井県立大学の米田誠教授、新潟大学の田中惠子非常勤講師、岐阜大学大学院医学系研究科の木村暁夫准教授と下畑享良教授、国立精神・神経医療研究センター病院の髙橋祐二特命副院長と国立精神・神経医療研究センター水澤英洋理事長特任補佐・名誉理事長との共同研究において、Japan Consortium of autoimmune cerebellar ataxia (JAC-ACA) groupとして自己免疫性小脳失調症*1（autoimmune cerebellar ataxia：ACA）に関する全国調査を実施しました。
　小脳性運動失調症は、小脳の障害により「ふらつき」「歩きにくさ」「ろれつが回りにくい」などの症状を生じる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされ、そのうち約1万人は原因が分かっていません。近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部が、免疫の異常によって起こる「自己免疫性小脳失調症」である可能性が報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、早期診断が重要と考えられています。
　しかし、自己免疫性小脳失調症は診断方法が十分に確立されておらず、全国的な実態も明らかになっていませんでした。
　そこで本研究では、日本神経学会の教育施設など全国830施設を対象に、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者（clinically diagnosed ACA：cdACA）について調査を行いました。対象施設で155例の患者が確認され、そのうち詳細な臨床情報が得られた92例について解析を行いました。その結果、免疫治療を受けた患者の約3分の2で症状の改善がみられました。また、発症から治療開始までの期間が短い患者ほど、治療効果が得られやすい傾向が示されました。
　本研究は、日本における自己免疫性小脳失調症に関する診療実態を明らかにした全国調査です。今後、抗体検査体制の整備や診断基準の確立につながることが期待されます。
　なお、本研究成果は、2026年3月17日（火）に神経学分野の国際学術誌「Journal of Neurology」にオンライン掲載されました。

背景　小脳性運動失調症は、小脳の障害により、ふらつき、歩きにくさ、めまい、しゃべりにくさなどの症状が現れる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされています。そのうち約3万人は神経変性疾患や遺伝性疾患が原因ですが、残りの約1万人は原因が分かっていません。
　近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部は、免疫の異常によって発症する「自己免疫性小脳失調症」であることが報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、「治療可能な小脳失調症」として注目されています。
　一方で、自己免疫性小脳失調症は診断に用いる抗体検査の体制が十分に整っておらず、国際的にも診断基準が完全には確立されていません。また、全国規模で診療の実態を調べた研究もほとんどありませんでした。
　そこで研究グループは、日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態を明らかにすることを目的として、臨床的に自己免疫性小脳失調症の診断に至った例の全国調査を実施しました。

研究手法　本研究では、日本神経学会の教育施設及び准教育施設など、神経疾患の専門診療を行う全国830施設を対象として調査を行いました。まず一次調査として、2022年1月から12月までの1年間に臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者数を調査しました。その結果、453施設から回答があり、そのうち85施設で計155例の患者が報告されました。次に二次調査最終的に92例の患者について解析を行いました。解析では、発症年齢、性別、症状、悪性腫瘍の有無、髄液検査、自己抗体、画像所見、免疫治療への反応などを検討しました。なお、本研究は北海道大学病院臨床研究管理センターより承認を受け実施しました（022-0254）。

研究成果　解析の結果、臨床的に診断された自己免疫性小脳失調症92例のうち80例が免疫治療を受けており、そのうち53例（約66％）で症状の改善がみられました。なお、この92例中悪性腫瘍が合併していた症例は25例でした。悪性腫瘍を合併していた25例では、小細胞がんが12例と最多であり、乳がんと卵巣がんが次いで多い結果となっています。また、治療が有効であった患者では、発症から治療開始までの期間が短いこと、悪性腫瘍を合併率が低いことなどが関連していました（図1）。一方で悪性腫瘍が合併していた症例の一部でも悪性腫瘍治療と免疫療法で症状の改善を認めた症例も一定数存在する可能性が示されました。さらに欧米で提案されている診断基準と比較したところ、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者の多くが既存の診断基準を満たさないことも分かりました。この結果は、現在の診断基準では実際の臨床現場の症例を十分に捉えきれていない可能性や、自己免疫性小脳失調症の診断に難渋する現状を示しているものと考えられます。

今後への期待　本研究により、2022年時点の日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態と課題が明らかになりました。
　自己免疫性小脳失調症は早期に診断し治療を開始することで、症状の改善が期待できる可能性があります。その一方、疾患概念が未確立であるため正確な診断が困難な実情があります。必要な患者さんに対して十分な治療を行うために、正確で迅速な診断方法と診断基準の確立が望まれます（図2）。
　また自己免疫性小脳失調症は歴史的にも傍腫瘍性症候群*2として疾患概念が確立してきた経緯があり、今回の調査においても悪性腫瘍の合併が重要なポイントの一つであったと考えられます。近年の悪性腫瘍治療進歩に伴い、傍腫瘍性症候群の観点からも自己免疫性小脳失調症への注目がさらに必要と考えられます。
　当研究グループでは本邦での抗体測定系の確立と抗体測定を継続しています。また全国の研究機関と連携し、自己抗体を含めたバイオマーカーに基づく自己免疫性小脳失調症の診断方法の確立と治療法の発展を目指した研究を継続しています。将来的にはこのようなバイオマーカーに基づいた再度の全国調査も考えています。

謝辞　本研究は日本医療開発機構AMED（JP22ek0109615、JP25ek0109806、JP21ek0109532、JP24ek0109734）、JSPS科学研究費助成事業（JP23K06940）、厚生労働科学研究費補助金「難治性疾患政策研究事業　運動失調症の医療水準、患者QOLの向上に資する研究班（23FC1010）」からの支援を受けて実施しました。

論文情報論文名
Prevalence and profiles of clinically diagnosed autoimmune cerebellar ataxia in a Japanese nationwide survey（日本における臨床診断された自己免疫性小脳失調症の全国調査研究）
著者名
藤井信太朗1、矢口裕章1、工藤彰彦1、江口克紀1、野村太一1、林宏至2、田中惠子3、米田誠4、木村暁夫5、下畑享良5、髙橋祐二6、水澤英洋6、矢部一郎1
（1 北海道大学大学院医学研究院神経病態学分野神経内科学教室、2 北海道大学大学院歯学研究院、3 新潟大学脳研究所モデル動物開発分野、4 福井県立大学看護福祉学部/看護学科看護福祉学研究科、5 岐阜大学大学院医学系研究科脳神経内科学分野、6 国立精神・神経医療研究センター）
雑誌名
Journal of Neurology（臨床神経学の専門誌）
ＤＯＩ
10.1007/s00415-026-13758-5
公表日
2026年3月17日（火）（オンライン公開）

参考図

図1. 臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された例の治療反応性（生成AIを用いて作成）

図2. 自己免疫性小脳失調症の診断に関する問題点（生成AIを用いて作成）

用語解説＊1 自己免疫性小脳失調症 … 免疫学的機序により小脳性運動失調症を呈する疾患群の総称のこと。国際的な診断基準が未だ確立していない。
＊2 傍腫瘍性症候群 … 悪性腫瘍の合併により神経症状を含めた症状が出現する症候群のこと。脳神経領域では世界的に注目され、神経症状、同定抗体の種類、合併腫瘍の種類などから診断基準が提示されている。

JST「次世代エッジAI半導体研究開発事業」に、 MZTが社会実装に向けた研究開発機関として参画

MZT — Tue, 14 Apr 2026 08:30:00 +0900

報道関係各位
プレスリリース
2026年04月13日
株式会社Mitate Zepto Technica

JST「次世代エッジAI半導体研究開発事業」に、 MZTが社会実装に向けた研究開発機関として参画〜ゲノム解析専用アクセラレータ「RASEN」を通じて社会実装を担う〜

株式会社Mitate Zepto Technica（MZT、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長原島圭介）は、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が推進する「次世代エッジAI半導体研究開発事業」において、研究課題「AI for Science のためのエッジの知能化加速」（研究開発代表者：理化学研究所泰地真弘人氏）の社会実装に向けた研究開発機関として参画することをお知らせいたします。

本研究課題では、AI技術と次世代エッジ半導体の融合による高度な計算基盤の実現を目指しており、ゲノム解析はその応用分野のひとつです。MZTは当社独自のゲノム解析専用アクセラレータ「RASEN」を通じて、その研究成果の製品化・社会実装を担う機関として参画しております。

■ 本参画の背景
MZTは2020年の創業以来、ゲノム解析の専用ASIC化という独自のアプローチを追求してまいりました。東北大学との共同研究を含む技術検証を経て、今回、本課題の社会実装に向けた研究開発機関として参画しております。

■ 本事業におけるMZTの役割
MZTは本課題において、理化学研究所・東北大学が推進するAI研究の成果を、RASENアーキテクチャに統合し、ASIC化・製品化という社会実装に向けた研究開発を担います。研究から実用へのブリッジを担う産業パートナーとして、2029年の社会実装を目指してまいります。

■課題概要
・研究開発課題名：AI for Science のためのエッジの知能化加速
・推進機関：国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）
・研究開発代表者：泰地真弘人（理化学研究所 TRIP事業本部プログラムディレクター）
・参画機関：理化学研究所、東北大学、慶應義塾大学、株式会社Mitate Zepto Technica
・MZTの参画開始：2026年4月（2026年度）
・JST事業期間：2025年度〜
■ 代表取締役社長原島圭介のコメント
「ゲノム解析の専用半導体による高速化という、当社が創業時から取り組んできたテーマで本課題の社会実装を担えることを、大変光栄に思っております。RASENは今まさに、研究から社会実装への移行フェーズにあります。本課題への参画を機に、医療・創薬・研究インフラ分野における実用化を加速してまいります」

【株式会社Mitate Zepto Technicaについて】
Mitate Zepto Technicaは、最先端半導体技術の活用によってゲノム解析の革新的高速化を実現し、医療・食料・エネルギー問題など人類の共通課題の解決に資する製品を創造するベンチャー企業です。
詳しくは当社ホームページを参照ください。https://mitatezeptotechnica.com/company

胸骨圧迫時における血液循環イメージ用訓練資器材「めぐる君」実演

尼崎市 — Mon, 13 Apr 2026 18:00:00 +0900

　バイスタンダー（救急現場に居合わせた人）による胸骨圧迫の重要性が示される中、従来の訓練人形を用いた心肺蘇生法では胸骨圧迫による血液循環のイメージが救命講習の受講者に伝わりにくいという課題を解決するため、開発した胸骨圧迫時における血液循環をイメージできる訓練資器材「めぐる君」が科学技術分野の文部科学大臣表彰の創意工夫功労者賞を受賞しました。
　当該受賞を受け、胸骨圧迫の重要性について広く認識してもらえるよう4月15日（水）尼崎市役所市長室にて実演します。

１　実演日時及び場所
　⑴　日時：令和8年4月15日（水）17時00分～
　⑵　場所：尼崎市役所　市長室

２　受賞の概要等
　⑴ 受賞対象開発資器材
　　胸骨圧迫時における血液循環イメージ用訓練資器材「めぐる君」
　⑵ 受賞者
　　尼崎市消防局　救急課長　消防司令長　眞造　務
　　尼崎市消防局　救急課　　消防士長　　榊原　紗理奈
　　尼崎市西消防署武庫分署　消防士長　　黒川　貴紀
　　※　上記３名は資器材開発当時、尼崎市北消防署において勤務していたものです。

３　「めぐる君」の開発に至った経緯
　バイスタンダー（救急現場に居合わせた人）による胸骨圧迫（心臓マッサージ）の重要性が示される中、消防職員が幅広い年齢層に対して救命講習を通じて応急手当の指導を行う際に、従来の訓練人形を用いた心肺蘇生法では胸骨圧迫による血液循環のイメージが救命講習の受講者に伝わりにくいことが課題となっていました。
　そこで胸骨圧迫による血液循環を可視化することで、受講者が客観的にその効果をイメージすることが可能となり、胸骨圧迫が傷病者の脳機能を維持、回復させることの効果と重要性を理解いただけることになったものです。

４　その他
　　【使用イメージ動画】
　　胸骨圧迫めぐる君の使用イメージ動画をYouTubeに限定公開しています。
　　URL: https://www.youtube.com/watch?v=v4F7f-ca-p8　

第23回GISコミュニティフォーラム開催

ESRIジャパン — Mon, 13 Apr 2026 15:00:00 +0900

2026年4月13日
ESRIジャパン株式会社
GIS（地理情報システム）パッケージソフトウェア国内最大手（※）の ESRIジャパン株式会社（東京都千代田区：代表取締役社長　桑山智行、以下「ESRIジャパン」）は、GIS利用促進とユーザー間の情報交換を目的とした『第23回 GISコミュニティフォーラム』(参加無料・事前登録制)を東京ミッドタウン六本木にて開催します。

GISは、科学や知識、データやコンテンツ、業務プロセスや分析、さらにはAIやエンタープライズシステムまで、多様な要素を一つに結びつける力を持っています。
今年第23回を迎える本フォーラムで、GISを通じて「あらゆるものを、あらゆる場所で」つなぎ、皆様とともに持続可能かつ豊かな社会の実現を目指してまいります。

◆基調講演
国内のGIS 推進において貢献されている各界のリーダーをお招きし、新しい利用分野の可能性や最新動向についてご講演いただきます。

5 月 28 日（木） 13:40 ～ 15:20
・「GIS : Integrating Everything, Everywhere」
　Esri社ソリューションディレクター
　デイミアン・スパングル（Damian Spangrud）

・「政府全体および国土交通省における地理空間情報政策の最新動向」
　国土交通省政策統括官
　内閣官房地理空間情報活用推進室長
　佐々木俊一氏

5 月 29 日（金） 13:00 ～ 14:40
・「脳とAIの未来～⽣成AIは社会をどう変えるか」
　東京大学薬学部教授
　池谷裕二氏

・「データサイエンスから見たGISの可能性 ― 空間情報がもたらす統合と価値創出」
　立正大学データサイエンス学部教授
　渡辺美智子氏

◆ソリューションセッション
AI、カーボンニュートラル、生物多様性、農業・森林、防衛、防災、自治体、建設・土木、政府機関、先端技術、インフラGIS、ビジネス、スマートモビリティ、気候変動の各分野・テーマにおける GIS の活用方法について、先進ユーザーによる講演などが行われます。

◆事例発表
GISを先進的かつ効果的に利用しているユーザーに焦点をあて、日々の研究や業務、プロジェクトに取組む中で生まれたアイデアや、その中で培われた経験についてご紹介いただきます。

◆テクニカルセッション
ESRIジャパン製品の活用方法、製品概要、開発プランなど最新技術動向をご紹介します。

◆各種展示
スポンサー展示、ソリューション展示、ESRIジャパン製品展示、学校・研究機関・NPO展示、マップギャラリーの展示が行われます。

◆マップギャラリー
マップ部門とストーリーマップ部門の2つの部門にてマップギャラリーを開催いたします。GISの多彩な表現力をお楽しみください。詳細はこちら（https://www.esrij.com/news/details/mapgallery2026/）

◇ 体験セミナー
ArcGISを実際に操作し、その利便性を体感することができます。(要申込み)

【名　称】第23回GISコミュニティフォーラム
【会　期】 2026 年 5 月 27 日（水）・ 28 日（木）・ 29 日（金）
【会　場】東京ミッドタウン六本木ホール＆カンファレンス（東京都港区赤坂9-7-2）
【主　催】 ArcGISユーザー会
【後　援】アメリカ合衆国大使館商務部
一般社団法人 LBMA Japan
GITA-JAPAN
一般社団法人スマートシティ・インスティテュート
一般社団法人地理情報システム学会
デジタルアース日本学会
日本地図学会
一般社団法人日本リモートセンシング学会
防災コンソーシアム CORE（50音順）

【事務局】 ArcGISユーザー会事務局（ESRIジャパン株式会社内）
TEL： 03-3222-3941　e-mail: forum_jimukyoku@esrij.com
【詳　細】 https://www.esrij.com/events/gcf/gcf2026/
【入場料】無料（事前登録制）

※デロイトトーマツミック経済研究所　ビジネス・アナリティクス市場展望2022年版　
https://mic-r.co.jp/mr/02290/

■会社概要
ESRIジャパン株式会社
本社所在地：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-7-1 塩崎ビル
代表者：代表取締役社長　桑山智行
設立：2002 年（平成14 年）4 月1 日
事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（サポート、トレーニング、コンサルティングサービス）の提供
URL：https://www.esrij.com/

自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功

早稲田大学 — Mon, 13 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月13日
早稲田大学
日本原子力研究開発機構
東京大学アイソトープ総合センター
東京大学生産研究所
名古屋大学
自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功～グラフェン/SiC界面が生み出す新物質～
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●自然界には安定に存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功しました。
●２次元物質のグラフェンと３次元物質のSiCの界面に鉄と酸素を導入する新たな手法により、この2次元酸化鉄作製を実現しました。
●スピントロニクスデバイスなどへの応用が期待され、さらに他の2次元遷移金属酸化物に展開することによって新たな量子物性の開拓につながる可能性があります。
　早稲田大学の乗松航（のりまつわたる）教授、物質・材料研究機構（NIMS）の榊原涼太郎（さかきばらりょうたろう）博士（研究当時名古屋大学所属）、日本原子力研究開発機構の寺澤知潮（てらさわともお）研究副主幹、東京大学の河内泰三（かわうちたいぞう）技術専門職員、福谷克之（ふくたにかつゆき）教授、名古屋大学の伊藤孝寛（いとうたかひろ）准教授の研究グループは、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功しました。
　酸化鉄※1は、様々な組成・構造を持つものが存在し、例えば、スピネル構造を持つマグネタイトFe3O4は紀元前から鉄につく磁石として知られており、コランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3は主要な鉄鉱石でありヘモグロビンと同様の由来を持つ名前が示すように赤い顔料として用いられています。
　当グループは、2次元物質※2であるグラフェンと、3次元物質である炭化ケイ素（SiC）基板の界面※3に、2次元的な構造を持つ酸化鉄を作製する方法を発見しました。さらに、形成された2次元酸化鉄を原子レベルで構造解析した結果から、この界面物質は自然界には存在しない構造を持つ酸化鉄であることを明らかにしました。本研究成果は、界面を利用することで従来の化学平衡では実現できなかった新しい構造を作り出す手法を示した点で重要です。
　本成果は、2026年3月14日付けで、Wiley社が発行する学術誌『Small Methods』誌に掲載されました。

キーワード：
2次元酸化鉄、界面、グラフェン、SiC

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　遷移金属酸化物は、絶縁体から金属、超伝導体まで多彩な電子物性を示す材料として知られています。その中で本研究では、地球上に最も豊富に存在する遷移金属元素である鉄（Fe）とその酸化物に注目しました。鉄は、3d軌道の電子によるスピン分極のために強磁性体（磁石）として知られています。同様に酸化鉄でも、スピネル構造を持つマグネタイトFe3O4は古くから磁石として用いられてきました。酸化鉄はマグネタイト以外にも、塩化ナトリウム型構造を持つウスタイトFeOやコランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3など様々な構造を持ち、構造によって物性が大きく異なることが知られています。そのため、新しい構造を持った酸化鉄材料の探索は、基礎・応用の両側面で意義深いと言えます。
　ここで、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイドなどの2次元物質は、構造の2次元性に起因して、3次元物質にはない物性や機能について、非常に活発に研究されています。その中でも、2次元物質グラフェンと3次元物質である基板の界面は、特異な現象の生じる場として注目されています。例えば、グラフェン/SiCヘテロ構造を作製し、水素雰囲気ガス中で加熱すると、水素がグラフェンとSiCの界面に侵入するインターカレーション※4と呼ばれる現象が生じます。このインターカレーション現象を、水素以外の元素やその化合物へと拡張することで、グラフェンとSiCの界面において、例えば２次元の窒化ガリウム（GaN）や２次元の酸化インジウム（InO）といった２次元半導体を作製できることが報告されてきました。このような背景の中で、インターカレーションによる2次元の酸化鉄の作製にも大きな期待が寄せられてきました。しかしながら、鉄は炭素やケイ素との反応性が非常に高く、先行研究と同様のアプローチでは鉄の炭化物やケイ化物が優先的に形成されてしまうため、2次元酸化鉄の形成はこれまで実現されていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　2次元酸化鉄を作製する手法を確立できれば、これまでにない物性や機能を持った材料の実現が期待されます。そこで本研究では、グラフェン/SiC界面を、新たな2次元物質を形成するための結晶成長場とみなし、インターカレーション現象を利用することで2次元酸化鉄の作製を目指しました。実験と解析の結果、グラフェンの2次元性とSiCの結晶構造を反映して、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄が形成することを見出しました。また、得られた2次元酸化鉄は室温では常磁性を示す一方で、低温（100 K）では反強磁性秩序を持つことが示唆されました。
　様々な物質をグラフェン/SiC界面にインターカレーションする際、まずグラフェンとほとんど同じ構造を持つバッファー層と呼ばれる炭素原子層をSiC上に形成します。従来では、このバッファー層上に真空中で元素を堆積させ、そのまま加熱するというアプローチがとられてきました。これは、加熱中に酸素が存在すると、グラフェン/SiC界面に酸素が優先的にインターカレーションしたり、グラフェン中の炭素と反応してCO2として分解されるためグラフェンがなくなってしまうためです。しかしながら、この手法を鉄に適用した場合、鉄が炭素やケイ素と優先的に反応して、グラファイトやケイ化物が不均一に形成されてしまいます（図1）。
　そのため、鉄やその化合物に関するインターカレーションの報告はこれまでほとんどありませんでした。それに対して本研究では、バッファー層上に真空中で鉄を蒸着したあと、試料をあえて一旦大気中に曝露したのち、再び真空中に導入して加熱処理を行うことで、酸化鉄のインターカレーションが起こり、グラフェンとSiCの界面に2次元酸化鉄が形成することを見出しました（図１）。

図1　インターカレーションによる2次元酸化鉄の作製方法

　これらの、従来法と新手法で得られた試料断面の原子分解能電子顕微鏡像を図2に示します。従来法では、鉄がSiCと反応することにより多層グラフェンとケイ化鉄（Fe silicide）が不均一に形成されました。一方、新手法で作製した試料の高角環状暗視野走査透過型電子顕微鏡（HAADF-STEM）像では、グラフェンとSiCの界面に、矢印で示すような一様な輝点の周期配列が見られました。HAADF-STEM像では、原子番号の大きい元素ほど明るく観察されます。この界面の輝点領域において電子エネルギー損失分光による元素分析を行った結果、そこには鉄と酸素が含まれていることから、グラフェンとSiCの界面に酸化鉄の2次元結晶が形成されたことがわかりました。
図2　従来法と新手法での高分解能透過型電子顕微鏡（HRTEM）像と高角環状暗視野走査透過型電子顕微鏡（HAADF-STEM）像

　形成された2次元酸化鉄がどのような原子配列を持っているのかを明らかにするために、第一原理計算によって最適化されたいくつかの構造モデルに基づいてHAADF-STEMシミュレーション像を計算し、図3に示すように実験結果と対応させました。その結果、SiCの直上では、FeとOがSiCと同じ四面体構造を持っていること、グラフェンの直下では、塩化ナトリウム型の八面体構造を持っているものとして矛盾なく説明できることがわかりました。このような構造を持つ酸化鉄は、我々の知る限り報告されておらず、グラフェン/SiC界面に形成された2次元酸化鉄は、自然界には存在しない構造を持つことが明らかとなりました。2次元酸化鉄がこのような特異な構造をとる理由は、SiC直上では鉄と酸素がSiCと同じ四面体構造の配列を取る一方で、その上側では塩化ナトリウム型構造のウスタイト構造へと緩和することによると考えられます。
　このような構造を持つ2次元酸化鉄についてメスバウアー分光測定※5を行った結果、室温では常磁性を示すのに対して、低温（100 K）では反強磁性秩序を持つことを示唆する結果が得られました。

図3　2次元酸化鉄の構造解析の結果

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究により、2次元物質であるグラフェンと3次元物質であるSiCとの界面において、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄を作製できることが明らかになり、また、メスバウアー分光測定により、この2次元酸化鉄は冷却に伴って常磁性から反強磁性への磁気相転移を示すことが示唆されました。これらの結果は、スピントロニクスや低次元磁性などへの応用が期待されます。
　酸化鉄を含む遷移金属酸化物には、高温超伝導を示す銅酸化物や、強相関電子系のマンガン酸化物などがあり、機能の宝庫と呼ばれています。本研究の方法論によって、これらの様々な遷移金属酸化物をグラフェン/SiC界面で2次元化できれば、より高温での超伝導や巨大磁気抵抗効果といった興味深い特性の発現が期待されるため、基礎研究と応用技術の両側面で様々な波及効果が期待できます。

（４）課題、今後の展望
　物質の性質や機能は、原則としてその原子配列、すなわち構造によって決まります。これまでに存在しない構造を持つ物質が得られれば、これまでにない物性や機能が現れることが容易に想像されます。よって、本研究で得られた特異な構造を持つ2次元酸化鉄特有の新規物性の実証と、その応用技術の開拓が今後の課題です。

（５）研究者のコメント
　世の中に存在する多くの物質の構造や物性は、これまでの人類のたゆまぬ研究によってほとんど理解されてきたと言っても過言ではありません。そんな現代において、異種物質同士の界面で生じる新物質や新機能の開拓は、今後ますます発展していくと考えています。2次元グラフェンと3次元SiCの界面で、これまで人類が見たことのない構造を持つ2次元酸化鉄が形成されたことはその成果の1つです。今後も、界面をキーワードにさらに多くの新物質・新機能の実現へとつなげていきます。

（６）用語解説
※1　酸化鉄
鉄と酸素の化合物であり、組成・構造によって異なる物性を持つ。例えば、スピネル構造のマグネタイトFe3O4は磁石として、コランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3は赤色顔料として用いられてきた。これまでに多様な酸化鉄の結晶構造が報告されており、構造によって物性も大きく異なることから、新しい構造を持った酸化鉄材料の探索は基礎・応用の両側面で意義深い。

※2 ２次元物質
炭素原子１層のみで構成されるグラフェンや、ホウ素と窒素が同一平面内に配列した六方晶窒化ホウ素、遷移金属の原子層がカルコゲンの原子層に挟まれた構造を持つ遷移金属ダイカルコゲナイドなどに代表される物質群の総称。上下方向に共有結合をもたない2次元的な構造を持つことにより３次元の物質とは異なる物性や機能が見られ、近年大きな注目を集めている。

※3　界面
異なる物質同士が接している境界。一般に界面では、通常の物質とは異なる原子配列が現れることが多い。特に2次元物質と3次元物質の界面は、異種物質の導入や構造制御の可能な2次元空間とみなすことができ、新物質を作製する良質な結晶成長場となる。また界面では、互いに接する物質の対称性が自発的に破れることから、新規物性発現の場としても期待される。

※4　インターカレーション
SiC単結晶基板を加熱すると、表面に大面積の単一方位グラフェンが形成する。このグラフェン/SiC界面には様々な元素を挿入することができ、このような層状物質の界面への原子挿入は一般にインターカレーションと呼ばれる。グラフェンとSiCの界面において、水素、リチウム、銅、ゲルマニウムといった様々な元素のインターカレーションが報告されている。さらに単体だけではなく、窒化ガリウムなどの化合物のインターカレーションも報告されている。酸化物としては酸化インジウムのインターカレーションの報告はあるものの、酸化鉄のような遷移金属酸化物のインターカレーションの報告はこれまでなかった。

※5　メスバウアー分光測定
固体試料中の57Fe原子核が反跳なしにガンマ線を吸収する「メスバウアー効果」を利用し、原子核周辺の電子状態や磁気的状態を精密に測定する手法。

（７）論文情報
雑誌名：Small Methods
論文名：2D Iron Oxide at the Graphene/SiC(0001) Interface
執筆者名（所属機関名）：Ryotaro Sakakibara (NIMS), Tomo-o Terasawa (日本原子力研究開発機構)、Taizo Kawauchi (東京大学), Katsuyuki Fukutani (東京大学)、Takahiro Ito (名古屋大学)、Wataru Norimatsu (早稲田大学)
掲載日時：2026年3月14日
掲載URL：https://doi.org/10.1002/smtd.202501889
DOI：doi.org/10.1002/smtd.202501889

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業特別研究員奨励費
課題番号： 22KJ1535
研究課題名：インターカレーション法を利用したグラフェン/SiC界面での二次元超伝導体の作製
研究代表者名（所属機関名）：榊原涼太郎（名古屋大学：助成当時）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
課題番号：25K17917
研究課題名：二次元半導体における原子欠陥の理解と制御
研究代表者名（所属機関名）：榊原涼太郎（NIMS）

研究課題名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
課題番号：21K14500
研究課題名：グラフェンにおける水素イオン透過の低速水素イオン照射を用いた機構解明
研究代表者名（所属機関名）：寺澤知潮（日本原子力研究開発機構）

研究費名：早稲田大学各務記念材料技術研究所環境整合材料基盤技術共同研究拠点共同研究プロジェクト
研究課題名：低環境負荷ナノカーボン材料の作製と評価
研究代表者名（所属機関名）：乗松航（名古屋大学：助成当時）

令和8年度「知財功労賞」に、INPIT支援先スタートアップ企業が選出されました。

INPIT — Fri, 10 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026/4/10
INPIT
INPIT (独立行政法人工業所有権情報・研修館)が実施する知財経営支援のうち、スタートアップ知財支援窓口による支援を行った株式会社カルディオインテリジェンスが、令和8年度「知財功労賞」の知的財産権制度活用優良企業(知財活用ベンチャー)として、経済産業大臣表彰を受賞しました。

株式会社カルディオインテリジェンスについて AIを活用した診断補助サービスを手掛けるスタートアップ。心臓病診断支援を目的とする医療機器の開発に取り組み、医療現場のニーズに応える実用的な製品を提供することで、心臓病の早期発見を始めとする医療の質の向上を目指しています。知財を重要な経営資源として位置づけ、スタートアップながら、知財担当者・知財担当役員を設けて計画的かつ実効的な知財戦略を展開するとともに、組織的な知財人材の育成を進めています。

受賞のポイント ①「心臓病診療を受け入れられない患者さんを世界からなくす」を企業ミッションとし、心電図のＡＩ
　解析技術により、医療現場の診断精度向上と負担軽減に貢献。
長時間心電図解析ソフトウェア｢SmartRobin｣は、AIで心電図の高精度な分析と分析時間の短縮を実現。　　
販売準備中の発作性心房細動兆候検出ソフトウェア｢SmartPAFin｣は、発作が無いときでもAIで発作の兆候（隠れ心房細動）を検出し、心房細動を早期発見する。
②製品毎にアルゴリズムに関する基本特許、UI・UXに関する特許を複数取得。製品名や重要な機能名
　については商標を活用しブランド化を図る。特許ポートフォリオを形成したことが奏功し、　
　｢SmartRobin｣は、事業開始から５年を経ても競合製品は存在していない。
③医療機関への製品導入を促すため、関連学会のガイドラインへの自社技術掲載を目標に、標準化戦略
　も推進し、現時点はガイドライン掲載の前段階のコンセンサスステートメントへの掲載を達成。コンセンサスステートメントへの掲載もあり導入実績が1.5倍に増加。

スタートアップ知財支援窓口について創業期や成長期などのスタートアップや、これからスタートアップを起業したい方を対象に、知財課題の解決に向けた支援サービスを提供する窓口です。本窓口では、知財に関する専門人材（知財戦略エキスパート）が無料で支援します。お困りの場合は、まずはご相談ください。
スタートアップ知財支援窓口
支援事例（株式会社カルディオインテリジェンス）

知財功労賞の概要　経済産業省特許庁では、毎年、知的財産権制度の発展および普及・啓発に貢献のあった個人に対して「知的財産権制度関係功労者表彰」、制度を有効に活用し円滑な運営・発展に貢献のあった企業等に対して「知的財産権制度活用優良企業等表彰」として、経済産業大臣表彰および特許庁長官表彰を行っています。
　
　本年度は、経済産業大臣表彰として個人2名と企業等7者、特許庁長官表彰として個人4名と企業等14者を受賞者としました。また、農林水産大臣表彰として自治体１者、輸出・国際局長表彰として企業等2者を受賞者としました。

詳しくは、特許庁、農林水産省の発表をご覧ください。
https://www.jpo.go.jp/news/koho/tizai_koro/2026_tizai_kourou.html
https://www.maff.go.jp/j/kanbo/tizai/brand/chizai_kourou/2026.html

スカパーＪＳＡＴ調べ　4月12日は「世界宇宙飛行の日」　「宇宙人はいると思う」70%

スカパーJSAT — Fri, 10 Apr 2026 10:01:43 +0900

スカパーＪＳＡＴ株式会社の宇宙事業は、放送、航空・海洋通信、携帯バックホール、災害対応など、幅広い分野で衛星通信サービスを提供しています。加えて、近年は、低軌道地球観測衛星のデータ活用を通じ、防災や安全保障分野でのソリューション展開にも取り組んでいます。
また、月を含む深宇宙領域での探査や利用が本格化する中、NASAが推進するアルテミス計画において、有人月周回ミッション「アルテミスⅡ」を支える地上局として参画し、地球周回軌道から月周辺空間に至る通信・追跡インフラの提供を通じ、将来の宇宙探査を支えています。
この度、スカパーＪＳＡＴ株式会社は、4月12日の「世界宇宙飛行の日」に合わせ、全国の男女が宇宙や宇宙に関連する様々なテーマに対しどのような意識やイメージを持っているのかを把握するため、全国の15歳～69歳の男女1,000名を対象に、2026年3月3日（火）～3月5日（木）の3日間で、「宇宙に関する意識」についてインターネット調査を実施いたしました。（調査協力会社：ネットエイジア株式会社）

［調査結果］
宇宙に関する意識「宇宙に関心がある」51%、50代男性では68% 「地球のように人が暮らせる惑星は他にもあると思う」69% 全国の15歳～69歳の男女1,000名（全回答者）に、宇宙に関する意識について質問しました。

まず、全回答者（1,000名）に、宇宙に関心があるか聞いたところ、関心がある人の割合は50.7%でした。
男女・世代別にみると、関心がある人の割合は、50代以上の男性（50代67.5%、60代66.3%）で特に高くなりました。

地球のように人が暮らせる惑星は他にもあると思うか聞いたところ、あると思う人の割合は69.1%となりました。
男女・世代別にみると、男性では20代以降で年代が上がるにつれてあると思う人の割合が上昇する傾向がみられました。

宇宙への憧れ　「子どものころに宇宙飛行士に憧れた」15%、50代男性では27% 「人生で一回は宇宙に行ってみたい」3人に1人、10代男性では半数以上「いつか宇宙に行ってみたい」10代男性では49% 子どものころに宇宙飛行士に憧れたか聞いたところ、憧れた人の割合は15.3%となりました。
男女・世代別にみると、憧れた人の割合は、男性では全世代で15%以上となり、40代（21.4%）と50代（26.5%）で特に高くなりました。女性では、30代以上で10%未満にとどまり、最も低くなったのは50代（7.2%）でした。

人生で一回は宇宙に行ってみたいと思うか聞いたところ、行ってみたいと思う人の割合は34.7%となりました。
男女・世代別にみると、行ってみたいと思う人の割合は、10代男性（54.2%）が最も高く、半数を超えました。また、次いで高くなったのは10代女性（48.2%）でした。

地球の外で暮らしてみたいと思うか聞いたところ、暮らしてみたいと思う人の割合は19.5%となりました。
男女・世代別にみると、暮らしてみたいと思う人の割合は、男性では年代が下がるにつれて高くなる傾向がみられ、20代以下（10代39.8%、20代33.7%）では3割以上でした。また、女性でも若年層で高くなる傾向がみられました。

いつか宇宙に行ってみたいと思うか聞いたところ、行ってみたいと思う人の割合は32.8%となりました。
男女・世代別にみると、行ってみたいと思う人の割合は、10代男性（49.4%）が最も高くなり、10代女性（44.6%）が続きました。
前回の調査結果（※）と比較すると、行ってみたいと思う人の割合は、10代男性（2025年43.4%→2026年49.4%）では昨年から6.0ポイント上昇しました。一方、30代女性（2025年29.8%→2026年15.5%）では昨年から14.3ポイント下降する結果となりました。
※　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2025』（2025年3月27日発表）

「地球の周りがごみ（宇宙ごみ）だらけということを知っている」62% 地球の周りを回る軌道にある人工物の破片や廃棄物を“宇宙ごみ”と言います。“宇宙ごみ”は将来的に宇宙開発に大きく影響するおそれが指摘され、早急な対策が必要とされています。

全回答者（1,000名）に、地球の周りがごみ（宇宙ごみ）だらけということを知っているか聞いたところ、知っている人の割合は62.1%と、過半数でした。
男女・世代別にみると、知っている人の割合は、男性では高年層で高い傾向がみられ、50代以上（50代と60代いずれも74.7%）では4人中3人となりました。他方、20代女性と30代女性では知っている人の割合（20代43.4%、30代47.6%）は半数未満にとどまりました。

「宇宙人はいると思う」70%、昨年調査から5ポイント上昇宇宙人はいると思うか聞いたところ、いると思う人の割合は70.3%となりました。
男女・世代別にみると、いると思う人の割合は50代女性（83.1%）が最も高くなりました。また、男性では高年層で高くなる傾向がみられ、50代以上（50代と60代いずれも80.7%）では8割でした。
前回の調査結果（※）と比較すると、いると思う人の割合は、昨年から5.2ポイント（2025年65.1%→2026年70.3%）上昇しました。また、男女ともに、ほとんどの年代で、いると思う人の割合は上昇しました。
※　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2025』（2025年3月27日発表）

「これまでにUFOを見たことがある」10%、遭遇率は北海道・東北が高い結果に UFOを見たのはいつ?　2000年代が最多これまでにUFO（未確認飛行物体）を見たことがあるか聞いたところ、見たことがある人の割合は9.5%でした。
エリア別にみると、UFOを見たことがある人の割合は、北海道・東北（12.1%）、関東（10.3%）、中国・四国（10.7%）では10%を上回りました。

これまでにUFOを見たことがある人（95名）に、UFOを見たのはいつ頃か聞いたところ、「2000年代」（31.6%）が最も高くなり、2000年代以降は「2010年代」が22.1%、「2020年以降」が16.8%と、割合が下降する結果となりました。

「4月12日が“世界宇宙飛行の日”ということを知っていた」6%、20代では11% 1961年4月12日、ソビエト連邦の宇宙飛行士ユーリ・ガガーリンがヴォストーク1号に乗り、人類で初めて大気圏を出て、地球を一周しました。この人類初の宇宙飛行を記念し、4月12日は“世界宇宙飛行の日”と制定されています。
全回答者（1,000名）に、4月12日が“世界宇宙飛行の日”ということを知っていたか聞いたところ、知っていた人の割合は5.8%でした。
世代別にみると、知っていた人の割合は、若年層で高くなる傾向がみられ、20代以下（10代10.2%、20代10.8%）では1割を上回った一方、30代以上では年代が上がるにつれて割合が下降し、60代では0.6%となりました。

宇宙に関するビジネスへの展望「宇宙ビジネスは将来有望だと思う」48%、10代と50代以上では50%超将来有望だと思う宇宙ビジネスTOP3　「衛星通信サービス」「位置情報サービス」「宇宙旅行サービス」宇宙ビジネスは将来有望だと思うか聞いたところ、有望だと思う人の割合は47.6%となりました。
世代別にみると、10代（54.2%）と50代以上（50代54.8%、60代54.2%）では“有望派”が過半数でした。

宇宙ビジネスは将来有望だと思う人（476名）に、将来有望だと思う宇宙ビジネスを聞いたところ、1位「衛星通信サービス」（43.1%）、2位「位置情報サービス」（42.0%）、3位「宇宙旅行サービス」（36.3%）、4位「人工衛星・ロケットの製造」（36.1%）、5位「衛星画像サービス」（32.1%）となりました。
世代別にみると、10代では「宇宙ホテル」（33.3%）が他の世代と比べて高く、3人に1人となりました。

宇宙船に乗って宇宙旅行（1週間）に行ってみたいと思える上限金額の平均、
月の土地（30坪約99㎡）を買ってみたいと思える上限金額の平均ともに調査開始以来初の300万円超え全回答者（1,000名）に、宇宙船に乗って行く宇宙旅行や月での宿泊、月の土地の購入に関して、それらに対する意向や、やってみたいと思える金額イメージを聞きました。

宇宙船に乗って宇宙旅行（1週間）に行きたいと思う人の割合（「そう思う」の割合）は44.2%、月での宿泊（1泊）をしたいと思う人の割合は40.8%、月の土地（30坪約99㎡）を買いたいと思う人の割合は22.8%となりました。

宇宙船に乗って行く宇宙旅行（1週間）に行きたい人（442名）に、そうしたいと思える旅行金額（上限金額）を聞いたところ、「50万円未満」（35.5%）や「100万円～200万円未満」（30.1%）に回答が集まったほか、「500万円～1,000万円未満」（5.9%）や「1,000万円～2,000万円未満」（6.3%）にも回答がみられ、平均は301.5万円でした。

月での宿泊（1泊）をしたい人（408名）に、そうしたいと思えるホテル利用料（上限金額）を聞いたところ、「10万円～20万円未満」（20.8%）や「100万円以上」（24.8%）に回答が多く集まり、平均は69.1万円でした。

月の土地（30坪約99㎡）を買いたい人（228名）に、そうしたいと思える金額（上限金額）を聞いたところ、「千円未満」（25.9%）や「500万円以上」（21.5%）に回答が多く集まり、平均は307.7万円でした。

ここで、過去の調査結果（※）と比較すると、宇宙船に乗って宇宙旅行（1週間）に行きたいと思える旅行金額の平均は、2022年233.7万円→2023年209.6万円→2024年229.6万円→2025年264.5万円→2026年301.5万円と、調査開始以来はじめて300万円を突破しました。
月での宿泊（1泊）をしたいと思えるホテル利用料の平均は、2022年37.2万円→2023年52.7万円→2024年59.3万円→2025年63.0万円→2026年69.1万円と調査開始以来の上昇傾向が続きました。
月の土地（30坪約99㎡）を買いたいと思える金額の平均は、2022年81.1万円→2023年114.5万円→2024年179.7万円→2025年217.4万円→2026年307.7万円と、宇宙旅行と同様に、調査開始以来はじめて300万円を超えました。
※　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2022』（2022年3月30日発表）
　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2023』（2023年3月30日発表）
　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2024』（2024年3月25日発表）
　スカパーＪＳＡＴ株式会社『宇宙に関する意識調査2025』（2025年3月27日発表）

月への移住に関する意識「月に一般の人が移住するようになると思う」45%、男女ともに10代では60%以上に実際に移住するようになるのはいつからだと思う?
移住するようになると思う20代では「自分たち世代」が14%と、月への移住を身近に感じている結果に月への移住について質問しました。

全回答者（1,000名）に、月に一般の人が移住するようになると思うか聞いたところ、そう思う人の割合は45.3%でした。
男女・世代別にみると、そう思う人の割合は男女ともに10代（男性62.7%、女性61.4%）が他の世代と比べて高くなりました。また、20代以上の女性では、そう思う人の割合（20代34.9%、30代35.7%、40代36.9%、50代34.9%、60代31.3%）は4割未満にとどまりました。

月に一般の人が移住するようになると思う人（453名）に、月に一般の人が移住するようになるのは、どの世代からだと思うかを聞いたところ、20代以上では「自分の玄孫（やしゃご）世代以降」（20代35.7%、30代43.2%、40代47.3%、50代39.4%、60代36.1%）に最も回答が集まりました。他方、10代では「自分の玄孫世代以降」（22.3%）のほか、「自分のひ孫世代」（32.0%）や「自分の孫世代」（25.2%）に回答が分かれました。また、20代では「自分の玄孫世代以降」（35.7%）が最も高いものの、「自分たち世代」（14.3%）が他の世代と比べて高くなりました。

宇宙に関する作品・有名人ランキング好きな“宇宙がテーマのエンタメ作品”TOP3 　「スター・ウォーズ」「宇宙兄弟」「宇宙戦艦ヤマト」
選んだ理由は?　「スター・ウォーズ」では「乗り物やキャラクター、武器や装備などの世界観がカッコ良い」、
「宇宙兄弟」では「宇宙について結構詳しく知れるし、単純に物語としても面白いから」、
「宇宙戦艦ヤマト」では「昔の作品なのに現実に起こりそうな地球環境になっているから」など “宇宙”をテーマに、イメージに合う作品や有名人について質問しました。

全回答者（1,000名）に、好きな“宇宙がテーマのエンタメ作品”を聞いたところ、1位「スター・ウォーズ」（97名）、2位「宇宙兄弟」（67名）、3位「宇宙戦艦ヤマト」（53名）、4位「E.T.」（45名）、5位「機動戦士ガンダムシリーズ」（36名）となりました。
選んだ理由についてみると、1位の『スター・ウォーズ』では「乗り物やキャラクター、武器や装備などの世界観がカッコ良い」や「映像にリアリティーがあって迫力がある」、2位の『宇宙兄弟』では「宇宙について結構詳しく知れるし、単純に物語としても面白いから」や「夢があって面白かった」、3位の『宇宙戦艦ヤマト』では「昔の作品なのに現実に起こりそうな地球環境になっているから」や「ワクワクするから」といった回答が挙げられました。

日本の宇宙開発を加速させるリーダーになってほしい有名人は? 全回答者（1,000名）に、日本の宇宙開発を加速させるリーダーになってほしい有名人を聞いたところ、1位「高市早苗」「前澤友作」（いずれも34名）、3位「堀江貴文」（29名）、4位「野口聡一」（16名）、5位「若田光一」（15名）となりました。
選んだ理由についてみると、1位の高市早苗では「リーダーとしての能力が高いと思う」や「行動力があり、信頼できるから」、同じく1位の前澤友作では「民間ではじめて宇宙へ行き、ビジネス面でも有名だから」や「新しいものを次々と開発していくイメージがあるから」、3位の堀江貴文では「すでに宇宙関係の仕事をしているから」や「本気で動いてくれそうだから」といった回答が挙げられました。

宇宙でオリンピックが開催されたら日本の選手団長になってほしいアスリート
「大谷翔平」がダントツ、2位「吉田沙保里」3位「室伏広治」最後に、宇宙でオリンピックが開催されたら日本の選手団長になってほしいアスリートを聞いたところ、「大谷翔平」（112名）がダントツでした。以降、2位「吉田沙保里」（24名）、3位「室伏広治」（13名）、4位「羽生結弦」（12名）、5位「松岡修造」（11名）となりました。
選んだ理由をみると、1位の大谷翔平では「地球にはおさまらないスケールのアスリートだから」や「宇宙でもスポーツを盛り上げてくれそうだから」、2位の吉田沙保里では「レジェンドだから」や「リーダーに向いていて大好きだから」、3位の室伏広治では「身体能力が桁違いだから」や「パワフルでエネルギーを感じる」といった回答が挙げられました。

※調査結果全文は添付のPDFよりご覧いただけます。
■調査概要■
調査タイトル：宇宙に関する意識調査2026
調査地域：全国
調査対象：ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする15歳から69歳の男女
調査期間：2026年3月3日（火）～3月5日（木）の3日間
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000サンプル
調査協力会社：ネットエイジア株式会社　（調査協力　ネットエイジア株式会社）

公開講演会「潜在因子を探る統計手法の数理と実践」

統計数理研究所 — Thu, 09 Apr 2026 12:20:45 +0900

情報・システム研究機構統計数理研究所は公開講演会「潜在因子を探る統計手法の数理と実践」を会場（統計数理研究所）とオンラインで開催します。潜在因子（SEM・因子分析・IRT等）を軸とした統計的方法論およびその教育・心理・調査領域への展開をテーマに3名の研究者がお話しします。

日時　2026年5月22日（金）15:00～17:15
場所　統計数理研究所大会議室、オンライン
参加無料、要申込み
お申込みはこちらから　

プログラム
15:00～15:02
開会挨拶　山下智志（統計数理研究所長）
15:02～15:05
趣旨説明
15:05～15:45
「因子分析および構造方程式モデリングにおける理論と実践」　狩野裕（同志社大学文化情報学部特別客員教授）
概要：潜在変数モデルの理論と実践についての最近までの発展を概観します。因子分析と構造方程式モデリングの実践をふまえた理論のポイント、すなわち、世間にまかり通る"Dos and Don'ts"、因子数選定と因子回転、統計的推測と推測の頑健性、マルチレベルSEM、強縦断データ、探索的分析と検証的分析、因果推論などについてできるだけ広く講じます。
15:45～15:55
休憩
15:55～16:35
「項目反応理論の世界：潜在因子モデリングの数理と実社会への応用」　分寺杏介（神戸大学経営学研究科准教授）
概要：本講演では、テストやアンケートの応答データから、直接観測できない人間の能力や特性（潜在因子）を測定・評価するための枠組みの一つである「項目反応理論（IRT）」を取り上げます。前半では、IRTがどのような数理的メカニズムで成り立っているのか、その基本的な考え方について解説します。さらに、この理論が現実の社会でどのように役立っているのか、具体的には大規模な資格試験や教育・調査の現場において利用されている技術（テストスコアの公平な比較や、受験者に合わせた効率的な測定の仕組みなど）を概観します。後半では、IRTの枠組みを拡張した近年の発展的な話題（より細やかな認知状態の診断モデルや新たなデータ形式の活用など）についても紹介し、潜在因子を測る統計手法の今後の展望についてお話しする予定です。
16:35～17:15
「様々な分野での潜在因子モデリングの応用：社会調査の分野を中心に」　前田忠彦（統計数理研究所学際統計数理研究系准教授）
概要：本講演では、様々な分野における因子分析や構造方程式モデリングの応用例を紹介します。例えば政治学、心理学、社会学、マーケティングなど、特にアンケート（質問票）の複数の項目を通じて相互に相関する多変量のデータを得る機会が多い、社会科学系の分野における応用例を取り上げます。これらの分野での応用の特徴は、抽象的な概念（構成概念）を潜在変数により表現し、潜在変数間の関係をモデリングすることに注力する点です。調査データを用いた分析例で、手法のイメージをより具体的につかんでいただくことを目標にします。
本講演会は統計数理研究所オープンハウスのプログラムのひとつです。会場では公開講演会のほか、全研究者や大学院生による研究内容ポスタ―発表や、統計に関わる質問や相談に1件30分程度でお答えする統計よろず相談室なども開催します。こちらもぜひご参加ください。

統計数理研究所オープンハウス2026ホームページ

外来種カマキリが在来種に与える「見えにくい影響」

岐阜大学 — Wed, 08 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月8日
岐阜大学
外来種カマキリが在来種に与える「見えにくい影響」 ― 捕食に加え、“誤った交尾”も生存を左右する ―

本研究のポイント・日本に侵入した外来種のムネアカハラビロカマキリ（以下、ムネアカ）と、在来種のハラビロカマキリ（以下、ハラビロ）は、幼虫期には互いを捕食し合う関係にありますが、体のサイズが大きい段階ではムネアカが優位になりやすいことがわかりました。
・成虫期ではムネアカのオスがハラビロのメスに交尾を試みる “種をまたいだ誤った交尾”が起こり、その結果、ハラビロのメスが傷ついて死亡する例が確認されました。
・交尾の影響は同じ強さで双方向に起こるわけではなく、ムネアカのメスとハラビロのオスの組み合わせでは交尾は確認されませんでした。
・これらの結果から、外来種のムネアカと、在来種のハラビロでは、捕食と交尾の影響は双方向で同じではなく、在来種であるハラビロ側により強く及ぶ可能性が示されました。

研究概要　岐阜大学応用生物科学部の岡本朋子准教授と土田浩治教授らの研究グループは、外来種ムネアカハラビロカマキリと在来種ハラビロカマキリの相互作用について、幼虫期の相互捕食と成虫期の異種間交尾の２つの側面に注目して調べました。その結果、両種は互いを捕食するものの、幼虫期で体長に差がある場合は、ムネアカハラビロカマキリが優位になりやすいことが分かりました。また成虫期には、外来種オスと在来種メスの組み合わせで交尾がおこり、メスの損傷・死亡につながることが確認されました。逆の組み合わせでは交尾は見られず、外来種の影響が在来種側に偏って生じる可能性が示されました。
　本研究成果は、2026年3月30日に昆虫学の国際誌であるEntomological Science誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　外来生物は、在来生物と同じ場所で生活することで、餌やすみかをめぐる競争だけでなく、直接食べる・食べられる関係や、交尾行動のすれ違いなど、さまざまな影響を及ぼします。
　日本では、ムネアカハラビロカマキリが約20年前に初めて確認されて以降、20以上の都道府県で記録されており、一部の地域では在来種ハラビロカマキリが減少・置き換わっている可能性も指摘されてきました。しかし、両種が実際にどのような形で互いに影響し合っているのか、実験的に検証した研究は、これまでにほとんどありませんでした。

研究成果　本研究では、外来種のムネアカハラビロカマキリ（以下、ムネアカ）と在来種のハラビロカマキリ（以下、ハラビロ）の相互作用を、幼虫期の相互捕食と成虫期の異種間交尾の両面から調べました。その結果、幼虫期には両種が互いを食べあう関係にあるものの、ムネアカの体が大きい場合はムネアカが優位になりやすいことがわかりました（図1）。また成虫期には、ムネアカのオスがハラビロのメスと交尾し、しばしばメスの損傷や死亡につながることが確認されました。一方で、逆の組み合わせであるハラビロのオスとムネアカのメスでは交尾は確認されませんでした（図2）。
　これらの結果は、外来種の影響が単なる捕食にとどまらず、繁殖行動の干渉としても現れ、その強さは双方向で同じではなく、在来種ハラビロカマキリ側に偏って生じる可能性を示しています。

図1. ハラビロとムネアカの体長と同齢同士で対戦させた場合の勝率の関係。ムネアカは体長が大きく、同齢のハラビロに勝ちやすい。

図2. ハラビロとムネアカの交尾実験の結果。ハラビロのメスは交尾による交尾器の損傷が大きく、ハラビロのオスは食べられやすい。

今後の展開　今回の研究は室内実験に基づくものであり、今後は野外において、実際にこうした相互作用がどの程度起きているのか、またそれが在来種の個体数減少や地域的な置き換わりにどの程度関わっているのかを明らかにする必要があります。長期的な野外調査に加え、さまざまな環境での行動観察や生態学的解析を組み合わせることで、外来種が在来種に与える影響をより正確に評価できると期待されます。

論文情報雑誌名：Entomological Science
論文タイトル：Negative interactions between Hierodula chinensis and the native mantis Hierodula patellifera (Mantodea: Mantidae) in Japan
著者：竹中洋輔（岐阜大学卒業生）、土田浩治（岐阜大学教授）、岡本朋子（岐阜大学准教授）
DOI：10.1111/ens.70010

研究者プロフィール土田浩治教授と岡本朋子准教授は本学応用生物科学部生物圏環境学科に所属する教員で、それぞれ、昆虫の集団構造の分析、生物間相互作用の解明を行っている。