カテゴリ別リリース

関節炎を抑える新たな化合物を発見

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月9日
滋賀医科大学
岐阜薬科大学
岐阜大学
関節炎を抑える新たな化合物を発見 — 炎症に関わる酵素「ナルディライジン」の働きを止める初の低分子化合物 —

研究のポイント・炎症やがんなどに関わる酵素「ナルディライジン（NRDC）」の働きを抑える化合物「R5-1」を、約3万3千種類の化合物の中から発見しました。NRDCを標的とする低分子化合物の報告は世界で初めてです。
・R5-1は、酵素がタンパク質を切る「刃」の部分ではなく、そこから離れた場所に結合して働きを鈍らせる、珍しいタイプの阻害剤であることが示唆されました。
・関節リウマチのモデルマウスにR5-1を投与すると、関節の腫れなどの症状が有意に軽減しました。関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬開発の出発点となることが期待されます。

概要　国立大学法人滋賀医科大学薬理学講座の西清人助教、西英一郎教授、整形外科学講座の天野泰孝助教（研究当時）、今井晋二教授らの研究グループは、岐阜薬科大学生化学研究室の河野真也大学院生、五十里彰教授、国立大学法人東海国立大学機構岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の遠藤智史准教授、京都大学、神戸学院大学との共同研究により、酵素「ナルディライジン（NRDC）※1」の働きを抑える化合物「R5-1」を発見しました。
　NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」のような酵素（プロテアーゼ※2）で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチ（転写※3）の調節にも関わっています。これまでの研究で、NRDCをもたないマウスでは関節炎やがんが起こりにくいことが分かっており、NRDCは新しい治療の標的として注目されてきました。しかし、NRDCの働きを薬で抑える手段（阻害剤※4）はこれまで存在せず、「薬で狙える標的なのか」を確かめることができませんでした。
　本研究グループは、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測る方法を確立し、理化学研究所の協力のもと、約3万3千種類の化合物から、NRDCの働きを抑えるものを探索しました（ハイスループットスクリーニング※5）。段階的な絞り込みの結果、R5-1を最有力候補として選び出しました。R5-1は、細胞の中でNRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消し、さらに関節リウマチのモデルマウス※6に投与すると、関節の腫れなどの症状を有意に軽減しました。
　本成果は、NRDCが薬の標的にできる分子であることを示すものです。今後、R5-1を出発点として改良を重ねることで、関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬の開発につながることが期待されます（図1）。
　本研究成果は、2026年9月9日付けで国際学術誌 Biochemical Pharmacology にオンライン掲載されました。

図1：本研究の概要

研究の背景　関節リウマチは、免疫の異常（普段は細菌やウイルスなど外から侵入した異物のみを攻撃する免疫系が、自分自身の関節を攻撃してしまうことで生じる自己免疫疾患）によって関節に炎症が起こり、痛みや腫れ、さらには関節の変形をもたらす病気です。治療薬は大きく進歩してきましたが、十分な効果が得られない患者さんも少なくなく、これまでとは異なる仕組みで働く新しい治療薬が求められています。
　本研究グループは、長年にわたり「ナルディライジン（NRDC）」という酵素の研究を続けてきました。NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」の役割をもつ一方で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチを調節する役割ももつ、ユニークな酵素です。これまでに、NRDCをもたないマウスでは関節炎が軽くなること、関節リウマチの患者さんでは関節液中のNRDCが増えていることなどを明らかにしてきました。
　しかし、遺伝子を無くしてしまう方法では、NRDCというタンパク質そのものが無くなるため、「はさみ」としての働きが重要なのか、それ以外の役割が重要なのかを区別できません。また、実際の治療に結びつけるには、薬（化合物）でNRDCの働きを抑えられるかを示す必要があります。ところが、NRDCの働きを抑える化合物はこれまで報告されていませんでした。

研究手法・成果 ① 約3万3千種類の化合物から「R5-1」を発見
　研究グループはまず、NRDCに切られると光る特殊な物質を用いて、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測定する方法を確立しました。この方法を用いて、理化学研究所などが保有する33,305種類の化合物を調べ、NRDCの働きを抑えるものを探しました。見かけ上だけ効いているように見える化合物や、細胞に毒性を示す化合物、NRDCと同じ仲間の別の酵素（インスリン分解酵素：IDE）にも効いてしまう化合物などを段階的に取り除き、最終的に「R5-1」を最有力候補として選び出しました（図2）。
　R5-1は、マウスとヒトのどちらのNRDCに対してもほぼ同じ強さで働き（50%の働きを抑える濃度は約0.7マイクロモル）、同じ系統（メタロプロテアーゼ）に属する別の種類の酵素（MMP-1）には作用しませんでした。また、R5-1と構造の似た化合物38種類と比較した結果、R5-1の効果が最も優れていることが分かりました。

図2：約3万3千種類の化合物からR5-1を選び出すまでの流れ
NRDCの働きを抑える化合物を自動測定で探し、再現性、見かけ上の効果の除外、近縁酵素への作用や細胞毒性の有無などの基準で段階的に絞り込んだ。

② R5-1は「刃」とは離れた場所から働きを鈍らせる
　R5-1がどのようにNRDCの働きを抑えるのかを、酵素反応の速さを詳しく調べる方法（酵素反応速度解析）で解析しました。その結果、R5-1は、NRDCが切断する相手（基質）と場所を奪い合うのではなく、切断の効率そのものを下げる「非競合阻害※7」というタイプであることが分かりました。
　さらに、人工知能（AlphaFold）が推定したNRDCの立体構造を用いたコンピューター解析（ドッキングシミュレーション）により、R5-1は酵素の活性中心から離れた「くぼみ」に結合することが予測されました。また、R5-1は分子が小さいわりに効率よく標的に結合する（リガンド効率が高い）ことから、今後の改良によってさらに効果を高められる余地が大きいと考えられます。

③ R5-1を細胞に投与することで、NRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消した
　NRDCは、エネルギー代謝などを司る遺伝子スイッチ「PGC-1α」の働きを抑えることが知られており、この働きには「はさみ」の機能が必要です。細胞にR5-1を加えると、NRDCによるPGC-1αの抑制が打ち消されました。一方、「はさみ」の機能を失わせたNRDCでは、R5-1による変化はみられませんでした。このことから、R5-1はNRDCの「はさみ」の働きを抑えることで、遺伝子スイッチの調節に影響を与えていることが示されました。

④ 関節リウマチのモデルマウスで関節炎を軽減
　最後に、関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）にR5-1を週3回投与しました。その結果、R5-1を投与したマウスでは、投与していないマウスに比べて関節炎の重症度（スコア）が有意に低く、手首や足首の腫れも軽減しました（図３）。また、投与期間中に体重減少などの明らかな異常はみられませんでした。

図３：R5-1は関節リウマチのモデルマウスの関節炎を軽減した
（左）関節炎の重症度スコアの推移。R5-1を投与したマウス（オレンジ）では、投与していないマウス（青）に比べて、投与後半で有意に低く推移した（＊p<0.05）。（右）前肢の写真。R5-1投与により腫れと赤みが軽減している。

今後の展望　本研究により、これまで薬で抑制する手段がなかったNRDCについて、その働きを止める化合物を初めて見いだし、関節炎の治療標的となり得ることを示しました。NRDCは関節炎だけでなく、がんや代謝の異常などとの関わりも報告されており、R5-1はNRDCの多様な働きを解き明かすための研究用の「道具」としても役立つと期待されます。
　一方で、R5-1は創薬の「出発点」となる段階の化合物（ヒット化合物）であり、効き目の強さや、ほかの酵素に作用しないか（選択性）、体の中での薬の動き（体内動態）など、改良・検証すべき課題が残されています。また、R5-1がNRDCのどこに結合するかは、現時点ではコンピューターによる予測であり、今後、実験による確認が必要です。ヒトでの効果や安全性についても、今後の研究で慎重に検証していく必要があります。
　今後は、R5-1をもとに構造を改良した化合物の開発を進め、関節リウマチなどの炎症性疾患に対する、これまでにない仕組みの治療薬の開発をめざします。

研究支援　本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費）（課題番号：JP23K07550、JP23K07966、JP25K02686）、文部科学省・日本医療研究開発機構（AMED）「次世代がん研究シーズ戦略的育成プログラム（P-DIRECT）」、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人鈴木万平糖尿病財団などの支援を受けて実施されました。
　また、図１に用いた質量分析装置のイラストはTogoTVより引用しました（© 2016 DBCLS TogoTV, CC-BY-4.0, https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja）

発表論文雑誌名：Biochemical Pharmacology
タイトル：Identification of a small-molecule inhibitor of nardilysin and its pharmacological effects on transcriptional regulation and inflammatory arthritis
著者：Yasutaka Amano, Kiyoto Nishi, Hazuki Sano, Shinya Kawano, Satoshi Endo, Mikiko Ohno, Akio Shimizu, Shinya Ikeda, Yusuke Morita, Jiro Sakamoto, Yoshinori Hiraoka, Akira Ikari, Taku Kawasaki, Shinji Imai, Eiichiro Nishi
DOI：https://doi.org/10.1016/j.bcp.2026.118456

用語解説 ※1　ナルディライジン（NRDC）
アミノ酸配列を認識し、タンパク質（ペプチド）を特定の場所で切断するタンパク分解酵素（プロテアーゼ）の一つ。細胞の外ではほかのタンパク質の切り出しを助け、細胞の核の中では遺伝子の働き（転写）の調節に関わる。炎症、虚血性心疾患、がん、エネルギー代謝などとの関わりが報告されている。
※2　プロテアーゼ
タンパク質を切断する酵素の総称。体の中でタンパク質の働きを調節したり、不要なタンパク質を分解したりする。
※3　転写
DNAに書かれた遺伝情報をもとにRNA（リボ核酸）が作られる過程。どの遺伝子をどれだけ使うかは、転写の段階で細かく調節されている（遺伝子のスイッチ）。
※4　阻害剤（低分子化合物）
特定の酵素などに結合してその働きを抑える物質。分子量が小さい化合物は「低分子化合物」と呼ばれ、飲み薬など多くの医薬品がこれにあたる。
※5　ハイスループットスクリーニング
ロボットなどを用いて、数万〜数百万種類の化合物の効果を短期間に自動で調べ、目的の作用をもつ化合物を探し出す手法。新薬開発の最初の段階で広く用いられる。
※6　関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）
免疫に関わる遺伝子に変異をもち、ヒトの関節リウマチによく似た関節炎を起こすマウス。関節リウマチの仕組みの解明や治療薬の評価に用いられる。
※7　非競合阻害
阻害剤が、酵素が切断する相手（基質）と結合場所を奪い合うのではなく、酵素の別の場所（アロステリック部位）に結合して、酵素の働きの効率を下げるタイプの阻害様式。

研究者情報（当時）国立大学法人滋賀医科大学　薬理学講座
　西清人、佐野芳珠季、大野美紀子、池田真也、西英一郎
国立大学法人滋賀医科大学　整形外科学講座
　天野泰孝、今井晋二
国立大学法人滋賀医科大学　医師臨床教育センター
　川崎拓
国立大学法人滋賀医科大学　生化学・分子生物学講座（分子病態生化学部門）
　清水昭男
岐阜薬科大学　生化学研究室
　河野真也、五十里彰
国立大学法人東海国立大学機構　岐阜大学大学院　連合創薬医療情報研究科／COMIT
　遠藤智史
国立大学法人京都大学大学院　医学研究科　循環器内科学
　森田雄介、坂本二郎
学校法人神戸学院大学　薬学部　臨床薬学部門
　平岡義範

AIが生み出す“もうひとりのわたし”から電話がかかってくる体験型イベントをGINZA 456で開催

KDDI — Fri, 09 Oct 2026 12:00:00 +0900

2026年10月9日
KDDI株式会社

AIが生み出す“もうひとりのわたし”から電話がかかってくる
体験型イベントをGINZA 456で開催～AIがまだ見ぬ自分の可能性をかたちにする「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」～

KDDIは2026年10月9日から2027年3月31日まで、KDDIのブランド体験施設「GINZA 456 Created by KDDI」（以下、GINZA 456）において、AIが生み出す“もうひとりのわたし”との出会いと会話を楽しむ体験型イベント「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」（以下、本イベント）を開催します。
本イベントでは、来場者が地下1階で顔写真や音声を撮影し、価値観や願望に関する質問に回答します。AIは回答をもとに、まだ表に現れていない可能性を広げた“もうひとりのわたし”を生成。来場者は1階の電話ボックスで、自身の声をもとに生成された声を通じて“もうひとりのわたし”と会話できます。
1階では、歴代INFOBARと携帯電話を通じたコミュニケーションの変遷に加え、KDDIの歴代ブランドメッセージと現在の「Spark Your Journey」を紹介します。

「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」キービジュアル

■「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」について INFOBARは、携帯電話に「デザイン」という新たな価値を加え、持つ人の日常やコミュニケーションに新しいときめきをもたらしてきました。
本イベントは、INFOBARが提示してきた「もうひとつの価値」という考え方に着想を得ています。AIが来場者の潜在的な価値観や願望を起点に“もうひとりのわたし”を生み出し、“もうひとりのわたし”との出会いや会話を通じて、来場者自身がまだ意識していない可能性や新たな一面に気づくきっかけを提供します。
館内は、INFOBARを象徴する色や意匠でラッピングし、地下1階のAI体験から1階の電話ボックス、端末・カルチャー展示まで、一体感のある世界観の中で楽しむことができます。
こうした体験を通じて、自分の新たな可能性に気づき、新しい一歩を踏み出すきっかけを届けることで、一人ひとりの挑戦を後押しするブランドメッセージ「Spark Your Journey」の思いを伝えます。

地下1階イベント会場

1．主な体験内容（1）AIが“もうひとりのわたし”を生み出す体験｜地下1階イベントフロア地下1階では、来場者が専用のQRカードを受け取り、顔写真の撮影と音声の収録を行います。その後、自身の価値観や願望に関する質問に回答すると、その回答内容をもとに、AIが「あなたが持つ潜在的な価値観や願望を起点に、異なる可能性を広げた“もうひとりのわたし”」を生み出します。
生成されるのは、現在の自分を診断・評価したものや、将来を予測したものではありません。普段は表に出ていない価値観や可能性を広げて表現した、もうひとりの自分です。
生成された人物は、INFOBARのカラーパレットやピクセル表現を取り入れた人物画像として壁面に表示され、タッチパネル上には、人物の特性やタイプなどを表すプロフィールが表示されます。体験後には、生成された人物画像とプロフィールを、QRコードから自身のスマートフォンに保存することができます。

地下1階で顔写真の撮影や質問回答をする様子

生成された“もうひとりのわたし”の表示イメージ

（2）“もうひとりのわたし”との会話体験｜1階電話ボックス地下1階での体験後、来場者は“もうひとりのわたし”の情報が登録されたQRカードを持って、1階に設置された電話ボックスへ移動します。
電話ボックス内のカード挿入口にQRカードを差し込むと電話機が鳴り、受話器を取ることで“もうひとりのわたし”との会話が始まります。地下1階で収録した音声をもとに生成された、自身の声で、“もうひとりのわたし”と会話し、新しい一歩につながるメッセージを受け取ることができます。

見たことのない自分から電話がかかってくるような体験を通じて、来場者が自身の新たな可能性に気づき、新しい一歩を踏み出すきっかけを提供します。なお、電話ボックスでの音声による会話体験は日本語のみに対応しています。

電話BOXで、もうひとりのわたしと会話する体験

（3）INFOBARとコミュニケーションの変遷を紹介する展示｜エントランス・1階ショールームエントランスと1階ショールームでは、歴代のINFOBARシリーズ、au Design projectの端末、INFOBARに関連するグッズやコラボレーションアイテムを展示します。
また、携帯電話による通話、撮影・メール、SNSによる共有、AIとの対話など、携帯電話を通じたコミュニケーションの変遷を当時のカルチャーとともに紹介します。モニターでは歴代INFOBARのCM映像を上映し、INFOBARがデザイン、アート、音楽、ファッションなどのカルチャーとどのように関わってきたかを紹介します。
さらに、INFOBAR 2の実機を使って写真や動画を撮影し、撮影したデータを持ち帰ることができる体験も提供します。

エントランス

歴代INFOBARシリーズの実機操作

（4）KDDIのブランドメッセージの変遷を紹介｜1階ショールーム 1階ショールームでは、KDDIの歴代ブランドメッセージとともに、各時代を象徴する商品や取り組みを紹介します。
大型ディスプレイでは、現在のブランドメッセージ「Spark Your Journey」の映像と、メッセージに込めた思いを紹介します。
通信やAIが日常に溶け込み、「つながる」ことが当たり前になった時代。通信による“大きな未来”を描く存在から、一人ひとりの人生と可能性を輝かせる存在でありたいというKDDIの思いを、映像と展示を通じて伝えます。

KDDIの歴代ブランドメッセージと「Spark Your Journey」を紹介する展示

2．開催概要名称
もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-
開催期間
2026年10月9日～2027年3月31日
開催場所
GINZA 456 Created by KDDI
所在地
東京都中央区銀座4丁目5番6号
営業時間
10:00～20:00
地下1階体験の最終受付
19:30
地下1階体験の所要時間
約6～7分
参加料金
無料
予約
不要
年齢制限
なし（5歳以上を推奨）
言語対応
画面・説明は日本語と英語に対応。音声の収録・生成および1階電話ボックスでの会話は日本語のみ
イベント詳細
https://ginza456.kddi.com/event/detail/20261009.html
※混雑状況や体験者の回答状況により、所要時間が前後する場合があります。
※施設の都合により、営業時間やイベント内容を変更または中止する場合があります。変更する場合はGINZA 456のウェブサイトなどでお知らせします。
※一部コンテンツは日本語のみでの提供となります。
※取得した顔写真および音声データは、本体験のコンテンツ生成のみに使用し、学習に利用しない設定にしております。またイベント終了以降はデータを削除いたします。
※生成AIの特性上、生成結果は来場者の将来や性格などを断定するものではありません。

3．参加方法事前予約は不要で、無料で体験いただけます。地下1階でのAI生成体験では、受付で専用のQRカードを受け取り、スタッフの案内に従ってご参加ください。地下1階で生成した“もうひとりのわたし”との会話体験は、1階の電話ボックスでお楽しみいただけます。

（参考）「GINZA 456 Created by KDDI」について GINZA 456は、未来を共に創るためのKDDIのブランド体験施設です。銀座4丁目5番6号に位置し、4、5、6と歩み続ける未来への意思を込めています。
どんな時代も、新しい未来を切り拓いてきた銀座の地から、KDDIは誰もが思いを実現できる未来を目指します。一人ひとりの思いに寄り添い、その実現を後押しすること、未来の可能性を共に探り、形にすること、対話や体験を通じて新しい挑戦へのきっかけを生み出すことを目指しています。
GINZA 456公式サイト：https://ginza456.kddi.com/
一般のお客さまからのお問い合わせ：GINZA 456　0800-500-0456

以　上

「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明　脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月9日
京都大学／関西電力医学研究所／岐阜大学／藤田医科大学／秋田大学／京都府立大学／岐阜薬科大学
「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに ― グルカゴン・GLP-1・迷走神経が連携する胃排出調節機構をマウスで解明 ―

概要食事では、「何を食べるか」だけでなく、「どのような順番で食べるか」も食後血糖に影響します。京都大学大学院医学研究科、関西電力医学研究所、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、京都府立大学、岐阜薬科大学、名古屋大学、トロント大学、アデレード大学からなる共同研究グループは、オリーブ油などの脂質をブドウ糖より先に投与すると、マウスでは胃から腸への内容物の移動（胃排出*1）が遅くなり、糖負荷後早期の血糖上昇が抑えられることを明らかにしました。

この効果には、グルカゴン*2とGLP-1*3のシグナルが互いに補い合って働くことに加え、迷走神経*4が関与することが示されました。また、2型ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも同様の効果が認められました。本研究成果は、実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」が、食後血糖に影響する仕組みを理解するうえで重要な知見となります。

本研究成果は、2026年10月8日午前10時（米国東部夏時間）に国際学術誌『Diabetes』にオンライン掲載されます。

図1：本研究で明らかになったオリーブ油前負荷の作用機序。左：オリーブ油をブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の分泌が早期に増加し、胃排出の遅延を介して糖負荷後早期の血糖上昇が抑制される。この効果は、ダイアベティス（糖尿病）のないマウスに加え、2型ダイアベティスのモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも認められた。中央：グルカゴンとGLP-1を遺伝学的に欠損させた場合、または両者の受容体シグナルを薬理学的に同時遮断した場合、オリーブ油前負荷による胃排出遅延は検出されなくなり、血糖上昇抑制効果も減弱する。右：迷走神経を結紮すると、グルカゴンとGLP-1の分泌は維持または増強される一方、オリーブ油前負荷による胃排出遅延と血糖上昇抑制効果は減弱する。作成者：矢部大介

研究背景食後高血糖は、ダイアベティス（糖尿病）における重要な治療標的です。これまで、野菜、たんぱく質、脂質を炭水化物より先に摂取する「食べる順番」の工夫によって、胃から腸への食物の移動（胃排出）が緩やかになり、食後血糖の上昇が抑えられることが示されてきました。しかし、脂質を先に摂取したときに、どのような仕組みで胃排出が遅くなり、血糖上昇が抑制されるのかは、十分に明らかになっていませんでした。

研究方法絶食後のダイアベティスをもたないマウスを用い、以下の3条件で経口ブドウ糖負荷試験を行い、血糖値、インスリン、グルカゴン、GIP*5、GLP-1および胃排出を評価しました。

　● 水を投与し、15分後にブドウ糖を投与（コントロール）
　● オリーブ油（5 mL/kg）を投与し、15分後にブドウ糖を投与（前負荷）
　● ブドウ糖を投与し、15分後にオリーブ油を投与（後負荷）

さらに、ストレプトゾシン*6投与によってインスリン分泌を著しく低下させたモデルマウス（STZマウス）、2型ダイアベティスのモデルマウス（NSYマウス）、グルカゴンやGLP-1などのプログルカゴン由来ペプチドを産生できない遺伝子改変マウス（Gcg欠損マウス）、GLP-1受容体を産生できない遺伝子改変マウス（Glp1r欠損マウス）を用いて検討しました。

また、グルカゴン受容体中和抗体およびGLP-1受容体拮抗薬〔exendin（9–39）〕による薬理学的遮断や、両側横隔膜下迷走神経結紮（VNL：vagus nerve ligation）を組み合わせ、作用機序を解析しました。胃排出は、アセトアミノフェンが血中に現れる速さを指標として評価しました。

研究成果 1．オリーブ油を先に投与すると胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油前負荷では、コントロールおよび後負荷と比べ、ブドウ糖投与15分後と30分後の血糖値ならびに0～60分の血糖曲線下面積（AUC）が低下し、胃排出も遅くなりました。一方、0～120分の血糖AUCには差がなく、主として食後早期の急峻な血糖上昇を緩やかにする効果であることが示されました。

2．グルカゴン、GIP、GLP-1の分泌が早期に増加する
オリーブ油前負荷により、ブドウ糖負荷後早期のグルカゴン、GIP、GLP-1の分泌応答が増強しました。

3．グルカゴンとGLP-1は部分的に補い合って作用する
グルカゴンとGLP-1をともに産生できないGcg欠損マウスでは、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果と胃排出遅延が認められなくなりました。一方、GLP-1受容体欠損や、グルカゴン受容体またはGLP-1受容体のいずれか一方のみを遮断した場合には、効果はおおむね保たれました。これに対し、グルカゴン受容体とGLP-1受容体を同時に遮断すると、血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。これらの結果は、グルカゴンとGLP-1の両経路が部分的に補い合って作用することを示唆します。

4．迷走神経がホルモン応答と胃運動をつなぐ可能性
迷走神経結紮後もグルカゴンとGLP-1の分泌応答は保たれ、むしろ増強する場合もありましたが、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。この結果から、迷走神経がホルモンのシグナルを胃運動の変化へつなぐ可能性が示されました。

5．ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスでも効果を確認
2型ダイアベティスのモデルであるNSYマウスと、ストレプトゾシン投与によってインスリン分泌を著しく低下させたSTZマウスでも、オリーブ油前負荷による早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。

6．オリーブ油に加え、アマニ油とラードでも早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油と同様に、アマニ油とラードの前負荷によって、早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。ココナッツ油の前負荷でも胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される傾向がみられました。

本研究の意義と今後の展開本研究は、脂質を糖質より先に摂ることで、互いに補い合うグルカゴンとGLP-1のシグナル、および迷走神経を含む内分泌・神経ネットワークが働き、胃排出と食後血糖が調節される可能性を示しました。実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」の作用機序に、新たな生理学的根拠を与える成果です。
ただし、本研究はマウスに脂質とブドウ糖を投与した実験であり、通常の食事を摂るヒトでも同じ仕組みや効果が認められるかについては、今後の検証が必要です。現在、脂質に加えて、たんぱく質の前投与がグルカゴンやGLP-1の分泌、胃排出、血糖上昇、摂餌量に及ぼす影響を検討しています。
さらに、脂質やたんぱく質の前投与がインクレチン分泌を増強する仕組みを解明し、より効果的な「食べる順番」の提案と、ダイアベティスや肥満症の発症・重症化予防に資する創薬基盤の構築を目指します。

用語解説＊1 胃排出　摂取した食物や液体が胃から十二指腸へ送り出される過程。その速度は、食後血糖を左右する重要な因子です。
＊2 グルカゴン　主に膵島のα細胞から分泌され、肝臓での糖産生を高めるホルモン。薬理学的に投与した場合には、胃排出を遅らせる作用も知られています。
＊3 GLP-1食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のL細胞から分泌されるホルモン。GIPとともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促すほか、胃排出を遅らせ、食欲を抑える作用などを持ちます。
＊4 迷走神経　脳と胸部・腹部の臓器をつなぐ主要な副交感神経。胃腸運動、栄養の感知、内分泌応答の調節に関与します。
＊5 GIP　食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のK細胞から分泌されるホルモン。GLP-1とともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促します。GLP-1とは異なり、胃排出を遅らせる作用は示されていません。
＊6ストレプトゾシン　膵島のβ細胞に取り込まれ、β細胞を障害する薬剤。実験動物のインスリン分泌を著しく低下させ、ダイアベティスの病態を再現する目的で用いられます。

共同研究グループ京都大学、関西電力医学研究所・関西電力病院、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、名古屋大学、岐阜薬科大学、京都府立大学、Lunenfeld-Tanenbaum Research Institute／Mount Sinai Hospital（カナダ）、Adelaide University（オーストラリア）の研究者による共同研究です。

研究プロジェクト本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（KAKENHI）、日本糖尿病協会（JADEC）研究助成、鈴木謙三記念医科学応用研究財団研究助成、日本医療研究開発機構（AMED）「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」の支援のもと実施されました。

論文情報タイトル：Olive Oil Before Oral Glucose Delays Gastric Emptying and Lowers Glycemia Through Partially Redundant Glucagon and GLP-1 Signaling in Mice（オリーブ油を経口ブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の部分的に重複するシグナルを介して胃排出が遅延し、血糖上昇が抑えられる）
著者：Yanyan Liu, Hiromi Tsuchida, Sodai Kubota, Saki Kubota-Okamoto, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Hitoshi Kuwata, Yuka Fujiwara, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Hiroki Fujita, Katsumi Iizuka, Naoya Murao, Shinji Ueno, Yusuke Seino, Atsushi Suzuki, Yoshitaka Hayashi, Tsuyoshi Nakanishi, Daniel J. Drucker, Takahiko Shiina, Yasutake Shimizu, Yusaku Iwasaki, Toshihiko Yada, Youhei Seno, Yuya Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takaaki Murakami, Michael Horowitz, Yutaka Seino, Daisuke Yabe
掲載誌：Diabetes（Original Article: Metabolism）
DOI：10.2337/db26-0531　　公開日：2026年10月8日

界面活性剤の環境リスク評価を精緻化する1-オクタノール/水分配係数（Pow）測定ガイダンスを公開

製品評価技術基盤機構（NITE） — Thu, 08 Oct 2026 11:00:00 +0900

独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川　史彦、本所：東京都渋谷区西原］は、界面活性剤(*1)の1-オクタノール/水分配係数（Pow）(*2)について、低速かくはん法（OECD TG 123）(*3)に基づき測定条件を最適化することで、これまで困難とされていた信頼性の高い測定を実現し、推奨測定手順を整備しました。その結果、アニオン、カチオン、両性、非イオンといった多様な界面活性剤に対し、信頼性および再現性の高いPow測定を可能とする手法を提案し、その成果を測定ガイダンス「低速かくはん法による界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数」として公開しました。
　界面活性剤は洗剤や化粧品、塗料やインクなど日常生活の幅広い製品に利用されていますが、その環境リスクを評価するためには、環境中での分布や生物への蓄積を適切に評価することが不可欠です。Powは、化学物質が環境や生物体内でどのように分布・蓄積されるか、また、生物に影響を及ぼす可能性があるか評価する上で、重要な指標の一つです。
　一方で、界面活性剤は、水と油の両方になじみ、双方を混ざりやすくする性質があるため、水と油のどちらに溶けやすいかを示すPowの信頼性の高い測定は、通常の化学物質よりも難しいという課題がありました。
本測定ガイダンスでは、界面活性剤のPowを信頼性および再現性高く測定するための手順や留意点に加え、実測データや適用事例など、実際の測定現場で活用できる情報を体系的に整理しています。また、現場での実施をサポートする測定マニュアルも別添資料として公開しました。本測定ガイダンスにより、界面活性剤の環境リスク評価の精緻化が期待されます。また、その評価結果を活用することで、環境負荷のより低い界面活性剤の選定や開発につながることが期待されます。

【背景】　界面活性剤は、洗剤や化粧品、塗料やインクなど私たちの生活に広く利用されています。一方、その使用量が多いため、特に水環境への排出量も多く、適切な環境リスク評価が求められています。
　化学物質のリスク評価では、「その物質が環境中でどこにどれだけ存在するか」や、「生物の体内にどの程度蓄積するか」を把握することが重要です。その代表的な指標の一つが「1-オクタノール/水分配係数（Pow）」です。Powは、ある化学物質が水と油のどちらに溶けやすいかの性質を数値で示し、化学物質の環境中での分布や生物蓄積性評価の基礎データとなります。

Powと環境中での分布や生物蓄積など主要パラメータとの関係

　しかし、界面活性剤は「水にも油にもなじみ、双方を混ざりやすくする」という特殊な性質を持つため、従来のPow測定法（フラスコ振とう法(*4)、HPLC法(*5)）では信頼性の高い測定が難しいという課題がありました。そのため、これまでは、界面活性剤の場合は溶解度比法(*6)や定量的構造物性相関モデル（QSPR）(*7)によるPow推計が行われてきましたが、信頼性を十分に評価できず、不確実性が大きいという課題が残されていました。また、現時点において、国際的な試験法ガイドライン（OECDテストガイドライン）(*8)には、界面活性剤のための標準化されたPow測定法は整備されていません。

【NITEの取り組み】　NITEでは、界面活性剤に適用可能なPow測定法が国際的に整備されていない現状を踏まえ、従来は「高疎水性物質のPow測定用」として開発され、先行研究において界面活性剤への適用可能性が示されていた、OECDテストガイドラインの低速かくはん法（OECD TG 123）に着目しました。本法をもとに測定条件の最適化を進めることで、アニオン、カチオン、両性、非イオンといった多様な種類の界面活性剤についても、信頼性および再現性の高いPow測定を可能とする手法を提案しました。
　これらの成果をもとに、測定ガイダンス「低速かくはん法による界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数」および実務者向けの測定マニュアルを策定しました。
　測定ガイダンスは、測定手順に加え、開発背景や検討過程、具体的な適用事例、予測値との比較、再現性の評価、測定結果の妥当性判断に活用できる実例、他機関・他手法（HPLC法・溶解度比法）との比較・検証データなど、現場で役立つ情報を網羅しています。
　また、別添の測定マニュアルは、実際の測定現場での運用を想定し、測定手順のみを8ページにまとめました。OECD TG 107、117、123および対応するJIS規格（JIS Z 7260-107、JIS Z 7260-117）を参考に、試験手順や評価方法に加えて、項目構成や記載内容も国際規格と整合性を持たせて作成しています。
　本測定ガイダンスおよび測定マニュアルは、主に研究機関・試験機関・企業などでの活用を想定しています。測定ガイダンス作成にあたっては外部有識者によるレビューを受けて信頼性を確保し、検討の過程や成果は関連学術誌(*9)等を通じて広く公開しています。

【期待される効果】　今回の測定ガイダンスの公開により、これまで測定が難しかった界面活性剤についても信頼性の高いPowデータの取得が可能となり、化学物質のリスク評価の精緻化が期待されます。これにより、メーカー、研究機関、行政機関などでの科学的根拠に基づく意思決定の高度化に寄与します。さらに、今後測定手法が標準化されれば、信頼性の高いデータの活用が促進され、適正な化学物質管理の推進が期待されます。加えて、その評価結果の活用により、環境負荷のより低い界面活性剤の選定や開発につながることが期待されます。

【用語説明】 (*1) 界面活性剤
水になじみやすい親水基と油になじみやすい親油基を持ち、水と油のように本来は混ざりにくいものも、なじませて混ざりやすくする性質を持つ化学物質。汚れを落とす働きや液体を均一にしてその状態を保つ働きがあるため、洗剤や化粧品など身の回りのさまざまな製品に使用されている。

(*2) Pow
1-オクタノール/水分配係数。化学物質が「1-オクタノール（油）」と「水」のどちらに溶けやすいかを数値で示す指標。

(*3) 低速かくはん法
1-オクタノールと水をゆっくりとかき混ぜ、Powを測定する方法。経済協力開発機構（OECD）が定めるPow測定の標準的・国際的な試験法の一つ。一般に界面活性剤には適用が困難とされているが、先行研究では本手法の適用可能性が提案されている。

(*4) フラスコ振とう法
水と1-オクタノール（油）の入った容器に被験物質を入れて十分に振り混ぜ、その後、水相と油相（オクタノール相）に分離させる。それぞれの相にどれだけ被験物質が溶けているかを測定し、両相の濃度比からPowを求める方法。

(*5) HPLC法
HPLC（高速液体クロマトグラフ）を用い、被験物質がカラム内に保持される時間（本法の場合は水に溶けやすいほどカラムに短時間保持され、油に溶けやすいほどカラムに長時間保持される）を測定し、標準物質（カラムに保持される時間が既知の物質）と比較することによりPowを推定する方法。

(*6) 溶解度比法
被験物質の「1-オクタノール（油）」への溶解度と「水」への溶解度をそれぞれ調べ、その比をPowと仮定する方法。

(*7) 定量的構造物性相関モデル（QSPR）
化学物質の構造の情報と既知の物性情報との関係を統計的に解析して作成される、データのない化学物質の物性を構造から予測する数理モデル。

(*8) OECDテストガイドライン
経済協力開発機構（OECD）が定める化学物質評価のための国際的な標準試験法。

(*9) 関連学術誌
本研究で得られた測定条件や科学的根拠の詳細は、論文「低速撹拌法を用いる界面活性剤の1-オクタノール/水分配係数測定」として、日本分析化学会誌（74巻・10.11号・p.687-694・2025年）に掲載。

【関連情報】　https://www.nite.go.jp/chem/risk/surfactant_logpow_guidance.html

転がせば見えてくる、生き物のあしあと

豊田中研 — Wed, 07 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月7日
株式会社豊田中央研究所
　株式会社豊田中央研究所は、陸上生物の環境DNAを手軽に採取する手法「Koro-rin法（コロリン法）」を開発しました(図1)。ローラーに巻き付けた使い捨ての不織布で地表面を拭い、回収した環境DNAを解析することで、その付近に生息する鳥類・哺乳類の種類や季節変化を把握できることを、14か月の長期モニタリングにより実証しました。この手法は特殊な器具や電源を必要とせず、場所を選ばずに採取できるため、陸域の生物多様性モニタリング調査の効率化に貢献します。
　この研究成果は、Wiley社が発行する国際的な学術誌「Environmental DNA」に2026年2月1日付でオンライン掲載されました。

【研究のポイント】
図2. カメラトラップとKoro-rin法で記録された生物情報の比較
ローラーを地面に転がすだけの手軽な陸域環境DNA採取法「Koro-rin法」を開発した。
14か月間の実地調査で鳥類・哺乳類53分類群を検出し、カメラトラップによる検出結果と高い一致率を示した。
渡り鳥の飛来時期と検出結果が対応したことから、地表面の環境DNAから生物相の季節変化を捉えられることを実証した。

図1. Koro-rin法を使ったサンプリング風景

＜背景＞
　近年、生物多様性の損失は世界的な課題となっており、自然を回復させる「ネイチャーポジティブ」の実現に向けた取り組みが広がっています。そのためには、生物がどこに生息し、どのように変化しているのかを継続的に把握することが重要です。しかし、従来の目視調査やカメラトラップによる調査は多くの人手と時間を要し、広域・高頻度のモニタリングには限界があります。
　こうした課題への対応策として注目されているのが環境DNA（eDNA）です。環境DNAとは、体表から剝がれた細胞や体毛、排泄物などに由来する微量なDNAで、生物が環境中に残した“あしあと”と呼べます。環境DNAを回収・解析することで、生物を直接観察しなくてもその存在を調べることができます。特に水域では、魚類などのモニタリング手法として広く活用されています。
　一方、森林や市街地などの陸域では、水域のように試料を一定量採取して広い範囲のDNAを捉えることが難しく、調査対象や環境に応じた採取手法の開発が課題となっています。特に地表面から環境DNAを得る場合、広範囲かつ高頻度に試料を採取する際の作業負担が大きいため、陸域環境DNAを効率よく採取できる技術が求められていました。

＜技術概要＞
　このたび当社は、広範囲の地表面を効率よく調査できる陸域環境DNA採取手法として、「Koro-rin法」を開発しました。Koro-rin法という名前は、ローラーを転がすという、独特なサンプリング方法に由来します。ローラーに巻き付けた不織布で回収した粒子から環境DNAを抽出し、メタバーコーディング解析によって生物を検出します。歩きながらローラーを転がすことで、広い範囲から短時間で試料を採取できることが特徴です。
　当社は、ゲノム工学をはじめとする長年のバイオ研究を通じて、微量な試料からDNAを抽出・解析する技術を培ってきました。Koro-rin法は、こうした技術と研究ノウハウの蓄積に、ローラーで地表面の環境DNAを集めるという着眼点を組み合わせて生まれた、当社独自の技術です。

　本技術の有効性を検証するため、研究チームは、愛知県豊田市にある里山「トヨタの森」において、 14 か月間の継続調査を実施しました。 3 地点の地表面から計 90 サンプルを採取し、鳥類と哺乳類を対象に環境 DNA を解析した結果、鳥類 30 分類群、哺乳類 23 分類群の合計 53 分類群を検出しました。さらに、同じ場所で実施したカメラトラップ調査で記録された 26 分類群のうち 24 分類群を環境 DNA からも検出しました ( 図 2) 。

図2. カメラトラップとKoro-rin法で記録された生物情報の比較

　また、環境DNAによる検出結果は、渡り鳥の飛来時期など実際の季節変化とも対応していました。夏鳥のキビタキ属や冬鳥のトラツグミ属では、環境DNAの検出時期が現地観察で確認される出現時期とよく一致しており、地表面に残された環境DNAから生物相の季節変化を捉えられることが示されました。

＜今後への期待＞
　Koro-rin法は、ローラーを地表面に転がすことで、陸域環境DNAを手軽かつ広範囲に採取できる手法です。カメラトラップで記録された分類群の多くを環境DNAからも検出し、渡り鳥の飛来に伴う季節変化を捉えられたという検証結果は、本手法が陸域における生物多様性モニタリングに適用できる可能性を示しています。
　本手法は電源を必要とせず、様々な地表面で利用できるため、多地点で繰り返し試料を採取するモニタリング調査に適しています。今後は目視調査やカメラトラップ、水域の環境DNA調査などと組み合わせ、森林をはじめとする陸域生態系の変化をより包括的に把握できる手法へと発展させていきます。
　当社は、ネイチャーポジティブの実現に向けた研究を継続するとともに、産官学の連携を通じて実証対象となる環境や生物分類群を広げ、調査手順の確立に取り組むことで、本技術の社会実装を進めてまいります。

＜論文情報＞
タイトル：A Ground Surface Rolling Method for Detecting Environmental DNA of Terrestrial Animals
著者：垣田真奈美1、古田芳一1、田中秀典1 （1：豊田中央研究所）
掲載誌：Environmental DNA
DOI：https://doi.org/10.1002/edn3.70248

【受講者募集】11/5オンラインセミナー「電気安全評価センター令和8年度NITE講座（NLAB10周年記念講演）」

製品評価技術基盤機構（NITE） — Tue, 06 Oct 2026 11:00:00 +0900

　独立行政法人製品評価技術基盤機構【NITE（ナイト）、理事長：長谷川史彦、本所：東京都渋谷区西原】は、毎年多くの受講者からご好評いただいているNITE講座の1講座として、電気安全評価センター令和8年度NITE講座「第一部：電気保安のトレンドに関するNITE講座」及び「第二部：蓄電池システムの安全性評価に関するNITE講座（NLAB10周年記念講演）」を11月5日（木）にオンラインにて開催いたします。

　
　電気安全評価センターでは、産業構造・社会構造の大転換を図るGX（グリーントランスフォーメーション）の実現に向けた取り組みとして、蓄電池システムの安全性評価を行うとともに、電気事業における電力安全行政を技術面から支援しています。
　本講座は、電気安全評価センターで技術支援をしている2つの軸の人材育成を目的に構成しており、電力安全分野と蓄電池評価分野の２部構成で実施します。それぞれの分野において皆様のお役に立てる情報提供を目的に構成した講座内容となっております。さらに、蓄電池評価センター試験施設（NLAB）は10周年を迎え、NLAB10周年記念講演もあわせて開催いたします。

開催概要【名称】電気安全評価センター令和8年度NITE講座（NLAB10周年記念講演）
＜第一部：電力安全分野＞「電気保安のトレンドに関するNITE講座」
＜第二部：蓄電池評価分野＞「蓄電池システムの安全性評価に関するNITE講座」（NLAB10周年記念講演）
【開催日時】
2026年11月5日（木）
＜第一部：電力安全分野＞10:00～11:40
＜第二部：蓄電池評価分野＞14:00～17:25（15:15～15:45休憩を含む）
【対象者】
＜第一部：電力安全分野＞
電気保安業務に携わっている方、今後携わる予定の方
＜第二部：蓄電池評価分野＞
蓄電池システム関連の業務・研究等に携わっている方、今後携わる予定の方
【開催形式】
Teamsウェビナーを用いたオンラインセミナー
【定員】各1,000名（事前申込制、先着順）
【費用】無料
【参加申し込み】https://www.nite.go.jp/gcet/nite-kouza_2026.html
【講座プログラム】
＜第一部：電力安全分野＞
電気保安のトレンドに関するNITE講座
講座構成
講義名
時間
NITE講座　
　
ガイダンス
開会の挨拶
10:00～10:15
基礎講座

電気事業法改正とNITEの関わり
～電気工作物の設置や製造・輸入に当たって今後求められる対応とは～
10:15～10:35
電気事業法に基づく立入検査とは
～太陽電池発電設備を主とした再エネ発電設備の不備事例や課題を踏まえた電気事故の防止について～
10:35～10:55
自家用電気工作物のサイバーセキュリティを確保するには
10:55～11:15
質疑応答
11:15～11:30
見学のご案内・アンケートのお願い
閉会の挨拶
11:30～11:40

＜第二部：蓄電池評価分野＞
蓄電池システムの安全性評価に関するNITE講座(NLAB10周年記念講演)
講座構成
講義名
時間
NLAB
10周年
記念講演
開会の挨拶
14:00～14:10
記念講演これまでのNLABについて　　　　　　　　　　
14:10～14:40
これからの国内の蓄電池事業の展望やNLABへの期待
14:40～15:10
閉会の挨拶
15:10～15:15
休憩 15:15～15:45
NITE講座　
ガイダンス
開会の挨拶
15:45～16:00
基礎講座
社会を止めない安全な蓄電池を求めて
～災害時等の新たな安全ガイドライン～
16:00～16:20
NLABで実施可能な試験について
16:20～16:40
蓄電池の安全確保を担う規格たち
～標準化活動と最新動向～
16:40～17:00
質疑応答
17:00～17:15
見学のご案内・アンケートのお願い
閉会の挨拶
17:15～17:25
※講座名、概要は変更する場合がございます。
※講座の詳細内容はホームページ（https://www.nite.go.jp/gcet/nite-kouza_2026.html）よりご確認ください。

NITE講座とは？　NITEでは毎年、「製品等の適合性評価の仕組み」や「身近な家庭用製品の安全確保」、「化学物質のリスク評価と適切な管理」、「"バイオものづくり”に向けた微生物の活用」、「最先端の蓄電池システムの安全性評価や電気事業における電力安全」などについて、一般の方や事業者向けに「NITE講座（無料セミナー）」を開催しています。
　ぜひ、ご興味のある分野の講座にご参加ください。

独立行政法人製品評価技術基盤機構【NITE（ナイト）】とは？　NITEは、昭和３年（1928年）に商工省（現在の経済産業省）が設置した輸出絹織物検査所に始まる、その歴史が90年を超える組織です。NITEは経済産業省所管の行政執行法人として、工業製品の安全や品質に関わる経済産業省の業務を技術面からサポートし、産業の発展に貢献するため、製品安全・化学物質管理・バイオテクノロジー・適合性評価推進・電気安全評価の5つの事業分野において、関係省庁との連携のもと、各種法令に基づく業務や審査などを実施しています。
NITE公式HP ＞＞　https://www.nite.go.jp/

「子どもをつくれないオス」がいるとき、メスはどうするのか？

岐阜大学 — Mon, 05 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月5日
岡山大学
東京大学
岐阜大学
香川大学
「子どもをつくれないオス」がいるとき、メスはどうするのか？ ― 複数のオスと交尾する「保険」が進化する可能性を実験で示唆 ―

◆発表のポイント・動物の集団には、さまざまな理由で繁殖能力をもたないオスが存在します。メスが不妊のオスとだけ交尾した場合、子孫を残すことができません。このような繁殖上のリスクに対して、メスは不妊のオスを見分けて交尾を避けるのでしょうか。それとも、複数のオスと交尾することで、「すべての交尾相手が不妊だった」という最悪の事態を避けるのでしょうか。
・私たちはコクヌストモドキ 1) を用いて、この問いを15世代以上にわたる実験進化 2) によって検証しました。オスの半数が不妊という環境を人工的につくり、その環境でメスを進化させたのです。
・その結果、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、複数のオスと交尾する程度が対照群より一貫して高い傾向が見られました。
・統計的には明確な進化を確認するには至りませんでしたが、この結果は、メスが相手を見分けることができない場合、「一匹のオスにすべてを賭けない」という戦略によって繁殖失敗のリスクを分散する可能性を示しています。つまり昆虫のメスは、オス選びに「保険」をかけているのです。

　岡山大学学術研究院環境生命自然科学学域の宮竹貴久教授と岡山大学大学院環境生命自然科学研究科の大学院生らは、東京大学大学院総合文化研究科の松村健太郎助教・岐阜大学応用生物科学部の日室千尋准教授・香川大学農学部応用生物科学科の安井行雄教授・沖縄県との共同研究で、複数のオスと交尾することで、繁殖に失敗するリスクを減らす「ベットヘッジ型の多回交尾」3）4）という仮説を、コクヌストモドキを用いた実験進化によって検証しました。研究では、繁殖能力を完全には失わせない程度の放射線を照射したオスと、放射線を照射していないオスを1対1の割合で同居させ、その環境でメスを15世代以上にわたって飼育しました。その結果、不妊となったオスとともに進化した系統のメスは、不妊のオスとの交尾を避けるようにはならず、不妊のオスと交尾した場合には繁殖成功が低下しました。一方で、対照群と比べて、これらのメスはより多くのオスと交尾する傾向を示しました。この研究成果は10月5日午前9時（日本時間）、SpringerのJournal of Ethologyにオンライン掲載されました。

◆研究者からのひとこと本研究の着想を得たのは私が害虫を不妊化法で根絶させる事業に参画していた時で、1995年頃です。30余年の時を経て研究材料も変えて、やっと論文として公表することができて感慨もひとしおです。着想から約30年、長かったです。あきらめず、研究を続けることができて良かったです。（宮竹教授）

■発表内容＜現状＞
　動物のオスは、必ずしも毎回交尾に成功するわけではありません。遺伝的な要因、病気やけがによる生殖器の損傷、精子の一時的な枯渇など、さまざまな理由によってオスは交尾に失敗します。先行研究では、30種の昆虫における1回の交尾が結果的に受精に繋がらなかった確率は0～63％、中央値は22％と報告されています。今回の実験では放射線照射により恒久的な不妊を誘導していますが、もし集団の20％のオスが不妊だった場合、1匹のオスとしか交尾しないメスが繁殖に完全に失敗する確率は0.2³ = 0.8%と25分の1に劇的に低下します。つまり、相手のオスが繁殖可能かどうか分からない場合、「何らかの手掛かりで不妊オスを識別し排除する」ことよりも、「相手かまわず複数のオスと交尾してリスクを分散する」ことがはるかに低コストで実現できる可能性があります。このような戦略は、進化生物学では「ベットヘッジ」と呼ばれます。

＜研究成果の内容＞
　まず私たちが調べたのは、メスが不妊オスを見分けて交尾を避けるようになったかどうかです。その結果、不妊オスが存在する環境で15世代以上進化したメスは、不妊オスを明確に避けるようにはなりませんでした。また、交尾後に不妊オスの精子を選択的に利用しない能力が進化したことを示す明確な証拠も得られませんでした。つまり、今回の実験では、メスは「不妊オスを見破る能力」を明確には進化させなかったのです。
　次に私たちは、メスが不妊オスを見分けられないのであれば、複数のオスと交尾することでリスクを分散する可能性を調べました。主要な統計解析では、不妊オスが存在する環境で進化したメスと対照群の間に、多回交尾の程度の統計的に有意な差は確認されませんでした。しかし、複数の解析を比較すると、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、対照群より多くのオスと交尾する傾向が一貫してみられました（図）。このため、今回の結果は、「多回交尾が進化した」と断定するには十分ではないものの、「相手を見分けられないなら、交尾する相手の数を増やす」という方向への進化的変化が起こり始めている可能性を示しています。
　動物の配偶行動を考えるとき、これまでは「メスはより質の高いオスを選ぶ」という考え方が注目されてきました。しかし現実には、オスの繁殖能力をメスが正確に見抜けるとは限りません。そのようなときに重要なのは、「誰を選ぶか」ではなく、「一匹のオスにすべてを賭けないこと」かもしれません。複数のオスと交尾すれば、その中に繁殖能力をもつオスが含まれる可能性が高くなり、「すべての交尾相手が不妊だった」という完全な繁殖失敗を避けやすくなります。今回の研究は、多回交尾が、単に「より多くの子孫を残すため」の行動ではなく、予測できない繁殖上のリスクに備える「保険」として進化する可能性を示唆しています。

＜社会的な意義＞
　今回の研究結果は、農業害虫などの根絶に利用されている不妊虫放飼法を考えるうえでも重要な示唆を与えます。不妊虫放飼法とは、人工的に不妊にしたオスを野外に大量に放ち、野生のメスと交尾させることで、次世代の個体数を減らしていく防除方法です。少なくとも今回の実験の範囲内では、不妊のオスが一定の割合で存在する環境が15世代以上続いても、メスが不妊オスを明確に見分けて交尾を避ける能力が明確に進化することはありませんでした。この結果は、不妊虫放飼法のような環境に置かれても、メスが短期間のうちに不妊オスを「見破る」能力を進化させるとは限らないことを示しています。
　一方で、不妊オスが存在する環境で進化したメスでは、複数のオスと交尾する傾向が見られました。もし野外でも同様の進化的変化が起こるとすれば、不妊オスが多く放たれる環境では、より多くのオスと交尾するメスが増える可能性があります。
　本研究は、害虫を防除・根絶する際には、単に害虫の数を減らすだけでなく、人間が加えた防除の圧力に対して、害虫がどのように進化的に反応する可能性があるのかを考えることも重要であることを示しています。今後、不妊虫放飼法を始めとする害虫防除技術をより効果的に進めるためには、防除によって生じる「進化の力」が害虫の行動や繁殖戦略をどのように変化させるのかを理解していく必要があります。

■論文情報等論文名：Experimental evolution of female mating responses to infertile males in Tribolium castaneum
邦題名「コクヌストモドキにおける不妊オスに対するメスの交尾反応の実験進化」
掲載誌：Journal of Ethology (Springer)
著者：Fujii Y, Asano Y, Kori K, Matsumura K, Yasui Y, Himuro C, Nakamoto Y, Sokei Y, Miyatake T
DOI：10.1007/s10164-026-00902-x
URL：https://link.springer.com/article/10.1007/s10164-026-00902-x

■研究資金科学研究費21K19116（挑戦的研究（萌芽）「抵抗性メスの進化と乱婚メス出現の仕組みの解明と対策」2021-07-09 – 2024-03-31

■補足・用語説明 1）コクヌストモドキ：小麦粉などの貯蔵食品に発生する昆虫。繁殖力が高く、世代交代が比較的早いことから、進化や行動、生殖に関する研究にも広く利用されています。

2）実験進化：生物を特定の環境条件のもとで複数世代にわたって飼育し、その過程で起こる進化的な変化を直接調べる研究手法。

3）ベットヘッジ（bet-hedging）：将来の環境や状況が不確実な場合に、一つの選択肢だけに依存せず、リスクを分散することで、まれに起こる大きな失敗を避ける戦略。

4）多回交尾（polyandry）：メスが複数のオスと交尾すること。

【立教大学】Eventカメラからの知識蒸留で、 AIに「形を見る力」を与える

立教大学（学校法人立教学院） — Mon, 05 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月5日
立教大学
報道関係各位

立教大学大学院人工知能科学研究科（所在地：東京都豊島区、研究科委員長：正田備也）の修了生である木原崇竣さん、安木駿介さん（現東京大学松尾・岩澤研究室特任研究員）と、同研究科の瀧雅人准教授（兼理化学研究所数理創造研究センター（iTHEMS）数理展開部門 AI 展開チームチームディレクター）による研究論文が、AI・機械学習分野を代表する国際会議「NeurIPS 2026」（The Fortieth Annual Conference on Neural Information Processing Systems）に採択されました。
NeurIPS は、機械学習・深層学習・人工知能分野における世界最高峰の国際会議の一つです。本研究成果は、2026年12月6日から12日まで豪州シドニー、および公式サテライト会場である米国アトランタ、フランス・パリで開催される同国際会議にて発表されます。

【研究の概要】
現在の画像認識 AI は高い性能を持つ一方で、人間のように物体の「形」を見るよりも、色や細かな模様、質感に頼って判断しやすいことが知られています。こうした細部への偏りは、環境の変化によって AI が予期しない挙動を示す原因の一つとして、長らく問題視されてきました。
そこで本研究では、物体の輪郭や動きを捉えることに優れた Event カメラに着目しました。 Event カメラのデータで学習した AI の知識を、通常のカラー画像を扱う AI へ知識蒸留することで、 AI の「ものの見方」そのものを変えることを試みました。

図１：通常のカメラで記録した画像を小さく振動させてEventカメラで記録すると、ピクセル値の時間変化の大きい箇所のみが記録されます。このEvent カメラのデータを学習した AI には形状構造の情報がうまく学習されていると考えられるため、その知識を通常のカメラ画像を処理する AI に蒸留し、AI の視覚理解を強化します。

【研究成果】
Eventカメラで学習した AI の視覚的な知識を蒸留した結果、知識を受け取ったAIは、
・　色の変化に影響されにくくなる
・　模様や質感よりも物体の「形」を重視する
・　細かなノイズに対して強くなる
という顕著な特徴を獲得することが分かりました。

さらに、こうして得られた「形を重視する（形状バイアスを持つ）視覚」は、医療画像を含むさまざまな画像認識課題でも有効に働くことを確認しました。本研究は、Eventカメラという通常とは異なるセンサーから得られる知識を活用することで、単に AI の認識精度を上げるだけでなく、「AI に何を見させるか」を設計できる可能性を示したものです。

【展望】
Event カメラに限らず、赤外線カメラや深度センサーなど、異なるセンサーで学習した AI は、それぞれ異なる「ものの見方」を獲得すると考えられます。今後、こうした知識を通常の AI へ移すことで、用途に応じて色を見る AI、形を見る AI、動きを見る AI といった視覚特性を意図的に設計する技術へ発展することが期待されます。

■用語
・画像認識：AI が画像の内容を理解・判別する技術の総称で、画像分類、物体検出、領域分割などさまざまな課題（タスク）がある。
・ Event カメラ：通常のカメラのように画像全体を撮影するのではなく、各画素の明るさの変化を高速に検出する特殊なカメラ。
・知識蒸留：ある AI（教師モデル）が学習した知識や判断の仕方を、別の AI（生徒モデル）に引き継がせる機械学習の手法。
・形状バイアス（Shape bias）：色や模様、質感よりも、物体の輪郭や全体的な「形」を重視して認識する傾向。

■論文情報
・論文タイトル：The Shape of Events: Edge-Based Inductive Biases via Cross-Domain Distillation
・著者：Soshun Kihara, Shunsuke Yasuki, Masato Taki
・論文 : https://arxiv.org/abs/2609.30478
・コード : https://github.com/snskysk/event2rgb-distillation
・Hugging Face : https://huggingface.co/snskysk/event2rgb-distillation

■立教大学大学院人工知能科学研究科瀧雅人研究室について
瀧雅人研究室では、「AI を科学する」と「AI で科学する」をテーマに、AI の基礎原理の解明からコンピュータビジョン、科学研究へのAI応用まで幅広く研究しています。
本成果以外にも、これまでNeurIPS、CVPR、ICCV、AAAIなど、AI・コンピュータビジョン分野の主要国際会議で研究成果を発表しています。
　 https://sites.google.com/rikkyo.ac.jp/taki-labo/

アイ・ピース、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞

アイ・ピース — Fri, 02 Oct 2026 12:00:00 +0900

I Peace, Inc.（アイ・ピース株式会社）
809 San Antonio Road, Suite 7,Palo Alto, California 94303 U.S.A.
WEB: https://ipeace.com/
2026年10月2日
I Peace, Inc.

アイ・ピース、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞セルフリーiPS細胞抽出成分「iPSF」の研究開発が、ロンジェビティ領域における革新的技術として評価

iPS細胞を基盤とした医療・研究・技術開発を進めるアイ・ピース（以下「I Peace」）は、2026 Asia-Pacific Healthy Longevity International Summitにおいて、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞しました。
Longevity Breakthrough Awardsは、健康寿命の延伸に貢献する可能性を持つ革新的な技術や研究を医学的・科学的エビデンスに基づいて選考し、表彰するものです。今回受賞の対象となったのはI Peaceが研究開発を進めている、細胞を含まないiPS細胞抽出成分「iPSF」に関する技術です。

iPS細胞抽出成分に着目したセルフリー技術

現在、iPS細胞を用いた再生医療の研究開発が世界各国で進められ、複数の疾患領域で臨床試験が実施されています。こうした研究から、iPS細胞由来細胞の働きは、移植した細胞が組織に定着して失われた細胞を置き換えることだけではなく、細胞から放出されるさまざまな生理活性成分が、周囲の細胞や組織に作用することによってもたらされる可能性が示されています。I Peaceは、このような細胞間シグナルに着目し、細胞そのものを投与するのではなく、iPS細胞抽出成分を活用するセルフリー技術として、iPSFの研究を進めてきました。

老化に伴う細胞・組織変化への応用可能性を研究

iPSFは、iPS細胞の培養過程で得られる成分を分離・精製した、細胞を含まない研究開発素材で、現在複数の研究主体に提供されています。
これまでの研究では、細胞外マトリックスの産生や老化関連指標などに関する変化が確認されており、I Peaceは現在、その作用機序、安全性および有用性について検証を進めています。また、皮膚や毛髪をはじめ、加齢に伴って機能が低下するさまざまな組織への応用可能性についても基礎研究および探索的な評価を行っています。今後、適切に設計された研究を通じて、再現性、安全性および臨床的意義を慎重に検証していく方針です。

iPS細胞技術をロンジェビティ領域へ

近年、海外では老化の生物学的メカニズムを解明し、加齢に伴う疾患や機能低下に介入しようとする「Longevity Medicine」の研究開発が急速に拡大しています。
iPS細胞研究においても、細胞移植による組織再生に加え、細胞の初期化、細胞間シグナル、組織環境の改善といった観点から、健康寿命の延伸につながる技術の研究が活発になっています。

I Peaceは、以下の3つを事業および研究開発の柱としています。
1. 製薬企業・研究機関向けの臨床用・研究用iPS細胞製造
2. 将来の医療に備える個人向けiPS細胞バンキング
3. iPS細胞技術を基盤とするロンジェビティ領域の研究開発

今回の受賞を契機として、I PeaceはiPS細胞技術の新たな可能性を追求するとともに、世界の人々の健康寿命の延伸と、世界を視野に入れた日本の細胞製造産業の発展に向け、貢献してまいります。

※iPSFは現在研究開発段階にあり、特定の疾患の治療、予防または改善を目的として承認された医薬品ではありません。

※2026 Asia-Pacific Healthy Longevity International Summitウェブサイト:
https://www.apaclongevitysociety.org/#/

アイ・ピース (I Peace) について
iPS細胞ならびにiPS細胞由来細胞療法、そしてiPS細胞のロンジェビティへの応用に特化するアイ・ピース（https://www.ipeace.com ）は、cGMP iPS細胞の販売・製造受託サービス、個人向けiPS細胞バンキングサービス、そしてiPS細胞のロンジェビティ（健康寿命延長）への応用などの事業をグローバルに展開しています。京都大学山中伸弥教授の研究室出身で、世界で初めてヒトiPS細胞の樹立成功を報告した論文の第二著者でもある田邊剛士によって2015年に立ち上げられました。iPS細胞の開発当初から研究に従事してきた田邊は、アイ・ピースを通じiPS細胞を全ての人々の手に届くものとすることを目指し、日々革新的な技術開発に取り組んでいます。アイ・ピース独自の技術により、コンタミネーションの懸念なく複数のドナー由来のiPS細胞を並行して製造することができ、多数のiPS細胞を適切な価格で提供することが可能となりました。PMDA・FDA基準に沿った高品質細胞製品として弊社のiPS細胞その他細胞製品を製薬会社・細胞医療開発会社に利用していただくことを通じ創薬・細胞医療開発を支援し、また、世界中の一人一人が自分自身のiPS細胞を持つことにより将来に備え、健康寿命増進を図ることができるように個人向けのiPS細胞製造・バンキングサービスならびにロンジェビティへの応用を進めています。細胞医療などのiPS由来療法が一日も早く患者さんの手に届くものとなり、ロンジェビティの実現が容易になるよう、iPS細胞の活用が日常の一部となる日の早期実現を目指しています。

I Peace, Inc.
創始者・CEO：田邊剛士（Koji Tanabe）
創立：2015年
本社所在地：米国カリフォルニア州パロアルト
日本子会社：I Peace, Ltd.（アイ・ピース株式会社）、京都市
iPS細胞製造拠点（Peace Engine Kyoto）：京都市
ウェブサイト https://www.ipeace.com

ふれずに触覚を感じる

東京都立産業技術研究センター — Thu, 01 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月1日
東京都立産業技術研究センター
メタバースの臨場感・没入感を強化向上させる触覚再現技術は、装着型デバイスや電極による神経刺激など、接触・侵襲を伴うものが主流です。これらの方法は安全性に懸念があるほか、利用者ごとの身体的な個人差に対応しにくいという課題がありました。また、触覚再現技術のほとんどが手を対象としており、脚を対象とした研究は限られていました。
そこで、地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター（都産技研）は、人がアバターを介さず、直接脚の触覚を体験できる新しいメタバース（リアルバース）を試作しました。このシステムは空気噴流を用いて、「固体が当たったような感覚」を非接触・非侵襲で再現します。子犬が脚をかすめる映像と音声に触覚を同期させた予備実験では、噴流の噴射のタイミングを調整することで臨場感が高まることも確認されました。

図1 試作したリアルバースシステム
※ 論文に記載のシステムからアップデートしています。
左：システム全体　映像、音声、触覚が同期する
右：触覚再現装置　足元の複数のノズルから噴流を噴射する

本技術は、エンターテインメント施設での体験型アトラクションに加え、リハビリテーションの際の触覚フィードバック、危険物への接触を伴わない安全教育・訓練用途など、幅広い分野での応用が期待されます。実用化に向け、共同研究をしていただける中小企業を募集しています。

電気学会論文誌Cにて論文が掲載「非接触かつ非侵襲な触覚再現技術を用いたリアルバースの試作」
　論文情報：Vol.146 No.10 pp.975-976, 2026.　DOI: https://doi.org/10.1541/ieejeiss.146.975

九州大学濱口達史教授とみらい創造インベストメンツによる申請テーマが科学技術振興機構「D-Global」に採択

東京都公立大学法人 — Thu, 01 Oct 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和８年１０月１日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人

　九州大学総合理工学研究院濱口達史教授、ならびに株式会社みらい創造インベストメンツ（本社所在地：東京都港区、代表取締役社長：岡田祐之）が共同代表者として申請したテーマ「パラメータ制御機構を内在するレーザー素子の実現と時空計測用途に向けた社会実装」が、このたび科学技術振興機構（JST）「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」に採択されました。
　本テーマには、東京都立大学大学院システムデザイン研究科五箇繁善教授が共同研究者として参画しており、共同代表者と連携しながら、研究開発と社会実装を推進します。

　本テーマは、次世代VCSEL技術により量子センシングを支える高安定・低雑音光源の実現とグローバル展開をめざすものです。
　波長・位相ロック機構を内在した垂直共振器型面発光レーザー（VCSEL）を核に、原子時計向け高安定光源を起点として、位相同期アレイ化によりLiDARなどの空間センシング、さらには加工・エネルギー分野へと展開し、小型・低コスト・高信頼な光源プラットフォームを世界市場に提供するスタートアップの創出を目指します。

採択テーマについて
【研究代表者】
　九州大学　総合理工学研究院　教授　濱口達史
【事業化推進機関】
　株式会社みらい創造インベストメンツ
【共同研究者】
　東京都立大学　システムデザイン研究科　教授　五箇繁善
【採択課題名】
　パラメータ制御機構を内在するレーザー素子の実現と時空計測用途に向けた社会実装

【研究テーマの概要】
　本テーマでは、波長・位相などの光パラメータを制御可能な新しい垂直共振器面発光レーザー（VCSEL）アーキテクチャを開発し、チップスケール原子時計（CSAC）をはじめとする量子センシングを支える、高安定・低雑音光源の実現を目指します。従来のVCSELにおける波長制御の課題に対し、共振器を長くすることで製造ばらつきや温度変動の影響を受けにくくするとともに、狙った波長のシード光を素子内部に導入することで、モードホップを抑制します。さらに将来は、本技術を位相同期アレイ（OPA）へと発展させ、空間センシングや高出力レーザーなどへの応用を拓くことで、さまざまなレーザー光源をSolid-State（半導体）へ置き換える新たな光源プラットフォームの構築とグローバル展開を目指します。

従来技術との比較
　初期の事業化ターゲットとしてチップスケール原子時計をはじめとする原子時計分野を想定し、国内外の研究機関や企業とのネットワークを活用しながら、研究開発と市場開拓を並行して進めます。また、中長期的にはLiDARなどの大規模市場への展開も見据え、用途ごとに求められる出力、指向性、位相制御性などの要求仕様を検証しながら、本技術の適用領域を段階的に拡大していきます。
　あわせて、製造・パッケージングを含むバリューチェーンにおけるパートナーとの連携を進め、量産・製品化に向けた事業基盤を構築します。D-Globalの支援期間を通じて、初期顧客や事業化パートナーとの連携を具体化し、本技術を核としたスタートアップの創出とグローバルな事業展開につなげていきます。

採択にあたってのコメント

九州大学　大学院総合理工学研究院　
教授　濱口達史氏

　VCSELは、小型・低消費電力という特徴を持ちながら、まだ十分に引き出されていない大きな可能性を持つレーザーです。私はこれまで、その可能性を広げる研究に長年取り組んできました。本プロジェクトでは、波長と位相を自在にロックするという新たな機能を加え、VCSELを「光を出すデバイス」から「光を自在に操るプラットフォーム」へ進化させることに挑戦します。
　D-Globalという大規模な支援をいただき、この挑戦を本格的に進められることを大変嬉しく思うと同時に、大きな責任を感じています。目指すのは論文や研究室の中で完結する成果ではありません。原子時計、センシング、通信、モビリティ、エネルギーなどへ展開し、実際に社会で使われる技術として世界に届けることです。研究と事業化の両輪で、日本から新しい光産業を生み出すことを目指してまいります。

東京都立大学　大学院システムデザイン研究科　
教授　五箇繁善氏

　超小型原子時計（CSAC）では、原子と光の相互作用を利用して高精度な時刻を生成するため、光源であるVCSELの性能が時計の性能を大きく左右します。本プロジェクトでは、新たに開発されるVCSELをCSACの光源として評価し、その可能性を実証する役割を担います。特に、波長や位相などの光を自在に操る新しいVCSELは、これまでのCSACの常識を変える可能性を秘めています。この新しい光源からどのような原子時計が生まれるのか、研究者として大きな魅力と期待を感じています。

株式会社みらい創造インベストメンツ
代表取締役社長岡田祐之

　このたびのD-Global採択、大変嬉しく思います。濱口先生が長年にわたり培ってこられた面発光レーザー技術は、原子時計の小型化・高性能化を実現し、通信、モビリティ、宇宙・航空、フィジカルAIなど、幅広い産業の基盤を大きく変革し得る、極めて重要な技術です。大学発の優れた研究成果を研究室の中にとどめることなく、社会で広く活用される技術へと育てていくことは、我が国の科学技術と産業の発展にとって大きな意義を持ちます。今回の採択を大きな契機として、世界市場を見据えた事業化と産業実装が力強く進展することを心より期待するとともに、私たちもその実現に向けて全力で支援してまいります。

株式会社みらい創造インベストメンツ
プリンシパル相澤浩明

　本プロジェクトが挑むのは、レーザーの波長と位相を自在にロックする光源プラットフォームです。原子時計から、可動部を持たないビーム走査、さらには加工やエネルギー伝送まで、幅広い産業に貢献できる半導体光源であり、これを軸に日本発のグローバルスタートアップを立ち上げられる可能性があると思い、支援を続けてまいりました。このたび多くの方にご評価いただき、D-Globalの採択に至ったことを大変嬉しく思います。創業から世界への供給まで、引き続き伴走してまいります。

【関連URL】
　ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）採択一覧
　https://www.jst.go.jp/pr/info/info1867/index.html

「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」とは
　「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」は、大学等発の技術シーズを核にして、社会・経済に大きなインパクトを生み、国際展開を含め大きく事業成長するポテンシャルを有するディープテック・スタートアップの創出を目的とします。当該目的を達成するため、技術シーズの事業開発に責任を有する事業化推進機関および研究開発に責任を有する研究代表者が共同代表者となり、事業化推進機関のプロジェクトマネジメントのもとに事業化マイルストンおよび研究開発マイルストンを設定し、事業化推進機関と研究代表者が一体的に課題を推進します。

　※詳細については、下記のJSTホームページをご確認ください
　　JST大学発新産業創出基金事業
　　　https://www.jst.go.jp/program/startupkikin/deeptech/index.html

化学領域の総合展示会「ケミカルマテリアルJapan2026」事前来場登録を開始

化学工業日報社 — Thu, 01 Oct 2026 13:00:00 +0900

2026年10月1日
株式会社化学工業日報社
株式会社化学工業日報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：佐藤　豊）は、2026年11月26日（木）・27日（金）の2日間、東京ビッグサイト南展示棟で開催する化学産業領域の総合展示会「ケミカルマテリアルJapan2026」の事前来場登録受付を開始しました。
公式サイト： https://www.chemmate.jp/
来場登録ページ：https://f-vr.jp/cmj/2026/

キーインダストリーである化学産業の現在と未来をつなぐ展示会ケミカルマテリアルJapanは、先端材料・素材、化学物質管理、プロセス産業DXなど、化学産業を取り巻く幅広いテーマを網羅する化学領域の総合展示会です。
2025年は約200社が出展し、来場者も約24,000人（2日間合計）となりました。今年は環境配慮型素材、電子材料・半導体関連材料、ヘルスケア材料、AI・デジタル技術、化学物質管理ソリューション、物流ソリューションなど幅広い産業の基盤となっている化学の未来を支える技術や製品が展示・出展されます。

ケミカルロジステックスゾーンを新設！化学産業の市場創出・課題解決に3つの専門展示エリアと1つのフォーラムで構成。会場では以下の展示会・フォーラムを同時開催します。
第9回先端化学材料・素材総合展
　環境配慮型素材、ヘルスケア材料、半導体材料など、新たなビジネスや市場の創出につながる先端材料・技術を提案する展示会
第12回化学物質管理ミーティング
　SDS、GHS、化審法、REACH規則など、化学物質管理に関する最新ソリューションや情報を紹介する展示会
第5回プロセス産業DX展
　MI、AI、ラボラトリーオートメーションなど、プロセス産業のDX推進を支援するサービスやソリューションを紹介する展示会
第11回産業安全フォーラム
産業安全に関する最新の課題や取り組みを共有し、化学産業界全体の安全対策とリスク対応力の向上
を目的としたフォーラム

今年は新たにケミカルロジステックスゾーンを会場内に新設します。化学製品や危険物の輸送・保管・物流に関するソリューションやサプライチェーンの効率化や物流課題の解決に関するサービスが展示されます。

業界トップや官公庁・大学、研究機関による20を超える基調講演を予定期間中は、化学産業の最新動向を発信する基調講演が盛りだくさん。
経済産業省、厚生労働省、環境省などの行政機関や大学に加え、三菱ケミカル、レゾナック、三菱ガス化学、TOPPANホールディングス、ライオン、PwCコンサルティングなど業界を代表する企業の経営層・代表者が登壇予定です。2日間で20本以上の講演を予定しており、業界の潮流や政策動向、DX推進、カーボンニュートラルなどをテーマに最新情報を提供します。その他、出展社によるここでしか聞けないセミナーも。

大好評！学生向け企画「化学の仕事」も実施昨年に続き、今年も将来の化学産業を担う人材育成・業界認知向上を目的に、学生に向けた化学業界で働く魅力ややりがいを知ってもらう学生向け企画を行います。
専門紙記者が出展企業ブースを学生とともに訪問する展示会ツアーや業界で働く先般社員のリアルを知れる学生向けミニセミナー、会場内に設置される企業情報紹介コーナーを通じて、化学業界との接点や交流機会を提供します。

来場者登録はこちらから！
本展示会は事前の来場者登録が必要となります。下記URLからご登録ください。
来場登録ページ： https://f-vr.jp/cmj/2026/

展示会概要
【名称】
ケミカルマテリアル Japan2026
構成
第9回先端化学材料・素材総合展
第12回化学物質管理ミーティング
第5回プロセス産業DX展
第11回産業安全フォーラム
その他、基調講演・出展社セミナー、学生向け企画あり。
【会期】
2026年11月26日（木）～27日（金） 10:00～17:00
【会場】
東京ビッグサイト南展示棟ホール1・2
【入場料】
無料（登録制）
【主催】
株式会社化学工業日報社
【公式HP】
https://www.chemmate.jp/
【ロゴ】

Chemical Material Japan の頭文字「C・M・J」と2つの重なり合う円をモチーフとしています。
サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル、地球規模で増加する課題に対して、多種多様なソリューションの担い手である「化学」がもつ無限の可能性をデザインしました。

会社概要
株式会社化学工業日報社
東京都中央区日本橋浜町3-16-8
代表取締役社長：佐藤　豊
https://www.chemicaldaily.co.jp
化学工業日報・電子版
https://chemicaldaily.com
化学工業日報社は、化学産業を中心とした専門メディアとして、業界ニュース、技術情報、市場動向などを発信しています。新聞、電子版、書籍出版、セミナー・イベント事業を通じて、化学産業・周辺産業、さらには社会全体の発展に貢献していきます。

60 GHz帯を利用した超広帯域移動通信・センシング融合技術の基本実証に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 01 Oct 2026 11:32:00 +0900

2026年10月1日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学の原田博司情報学研究科教授、香田優介同准教授、遠藤浩明同博士課程学生らの研究グループは、第５世代移動通信（5G）で使用されるミリ波帯の一つである57～71 GHzのうち60 GHz帯において、超広帯域移動通信とセンシングの融合が可能な広帯域移動伝送試験装置をソフトウェア無線技術により開発し、５G標準化で定められている通信仕様に準拠しながら、国内の5Gに割り当てられている最大チャネル帯域幅400 MHzの約5倍1840 MHzを用いて、実際に走行する車両から最大10.3 Gbit/sの上り超高速無線伝送に成功しました。加えて、この通信用信号を利用することで、走行車両の位置をメートル精度で推定し、超高速無線通信と位置センシングを同時に実現することにも成功しました。本成果により、第6世代移動通信（6G）時代において交差点周辺で生成される点群データや高精度３次元地図情報など、自動運転車両に必要となる大容量の認識情報を移動通信環境下で高速に収集するとともに、これらのデータの生成・活用に必要な測位情報を同時に取得することが可能となり、60 GHz帯ミリ波による通信とセンシングの融合技術を核とした、安全な自動運転車化を支える次世代高速無線通信インフラの研究開発の加速が期待されます。

1. 背景
自動運転分野において車両向け通信システムV2X（Vehicle-to-Everything）が注目されており、第5世代移動通信システム（5G）の活用が検討されています。V2Xでは、車両同士あるいは車両と路側インフラとの間で、位置情報、各種センサー、メーター、モニターの情報を共有することで、交通事故の削減等交通分野におけるさまざまな課題解決に貢献することが期待されています。日本では、このようなV2Xの実現に向けて5.9 GHz帯の利用が検討されているほか、28 GHz帯に代表されるミリ波帯を用いた研究開発も進められています。一方で、点群データや高精度3次元地図データなど、自動運転車両からアップロードされるデータ量は今後さらに増大すると予想されており、これらの大容量データを瞬時に収集するためには、より広い周波数帯域を利用した高速・大容量通信技術が必要となります。さらに、高精度地図情報の生成・利活用には、同時に高精度な車両位置情報も必要ですが、代表的な即位技術であるGNSS（Global Navigation Satellite System）は、高層ビルが立ち並ぶ都市環境などでは測位制度が大きく低下する場合があり、このような環境でも高精度かつ簡易に車両位置を推定できる技術が求められています。そこで有力な技術として注目されているのが、60 GHz帯ミリ波を利用した通信とセンシングの融合技術（ISAC：Integrated Sensing and Communications）です。60 GHz帯は、5Gの利用が想定された57–71 GHz帯（n263バンド）の中でチャネル当たり2 GHzの広帯域を利用できることから、自動運転車両から大容量データを高速に収集する無線通信システムと、高精細な車両位置センシングを同時に実現できる可能性があります。これまで、60 GHz帯を用いた無線LAN規格IEEE 802.11ad等、5Gに準拠しないシステムでの通信とセンシングの統合検証例はあるものの、5Gで現在利用されている最大チャネル帯域幅（400 MHz）を超える約2 GHzの超広帯域５G信号について、実際の車両移動環境における高速伝送性能や通信可能範囲、さらに同一の通信用信号を利用した車両位置推定性能については、十分な検証が行われていませんでした。現在5Gの標準化団体である3GPP（3rd-Generation Partnership Project）において、5Gで用いられている直交周波数多元接続方式（OFDMA：Orthogonal Frequency Division Multiple Access）を構成するサブキャリア間隔と呼ばれる最小単位の周波数帯域幅を現状の120 kHzから960 kHzに拡張し、最大帯域幅を2 GHzまで広帯域化することが現在標準規格として定められていますが、こうした広帯域5G信号を60 GHz帯の移動通信環境で送受信し、その通信性能とセンシング性能を同時に評価できる伝送試験装置の実現が求められていました。

２．研究成果
5Gの標準化団体である3GPPにより規格化されている5G物理伝送信号フォーマットを基盤とし、国内の5Gで利用されているチャネル帯域幅を大幅にこえる超広帯域信号を60 GHz帯で伝送可能な伝送試験装置を、ソフトウェア無線技術を利用して開発しました。本装置は以下の特長を有しています。

1．60 GHz帯において５G標準仕様で採用されているOFDMA方式に準拠した物理層信号を送信可能
2．OFDMA方式におけるサブキャリア間隔を現行5Gで利用されている最大120 kHzから960 kHzへ拡張することにより、5Gで利用されている最大チャネル帯域幅400 MHzの約5倍に相当する1840 MHzの広帯域化を実現し、最大10.3 Gbit/sの高速伝送を達成
3．移動環境下で送信された超広帯域信号に対して正確に同期・復調する信号処理機能をソフトウェア無線技術より開発し、60 GHz帯においても安定した信号受信を実現
4．通信信号の復調時に推定されるドップラー周波数から車両速度を算出するとともに、その速度情報を参照位置から積算することにより車両位置を推定する、60 GHz帯の通信用電波を利用したセンシング用信号処理機構を実装

開発した伝送装置を用いて交差点を含む実道路環境において走行車両を用いた伝送試験を実施し、交差点から直線状に約330 m延びる道路を約18km/hで走行する車両から無線伝送を行った結果、交差点から150 m離れた地点においても、10 Gbit/sを超える高速伝送に成功しました。さらに、同じ通信用電波を利用して車両速度および位置を推定し、速度については最大数km/hの誤差、位置については平均数 mの誤差で推定できることを確認しました。

伝送実験では、受信機を試験対象となる交差点および道路を見通す建物内の高さ約5.8 mの位置に設置し、受信アンテナのビーム方向を交差点中央からおよそ約100 m離れた道路上の地点に固定しました。その上で、送信機を搭載した車両を交差点中心からおよそ330 mの範囲で走行させ、伝送特性を測定しました。なお送信アンテナの高さは1.5 mとし、送受信アンテナには、利得25 dBiの標準利得ホーンアンテナを使用しました。送信アンテナは常に水平面内で交差点方向を向くように設定する一方、受信アンテナの受信ビーム方向は走行車両に追従させず、実験中を通じて固定しています。本評価では、5G信号のブロック誤り率（BLER：Block Error Rate）を伝送特性の評価尺度とし、BLERが0.1以下となる場合を通信可能としました。QPSKに基づく変調符号化方式（MCS：Modulation and Coding Scheme）7を用いた場合、交差点から約250 mの範囲まで通信可能であることが確認されました。また、64QAMに基づくMCS 17を用いた場合、交差点から約150 mの範囲まで、10.3 Gbit/sのデータレートで通信可能であることが確認されるとともに受信した通信信号から推定したドップラー周波数を用いることにより、車両速度を最大5 km/hの程度の誤差で推定できました。さらに、推定した車両速度を参照位置から積算して車両位置を推定した結果、平均測位誤差は約3 m程度となりました。以上の結果から、今回開発した伝送試験装置および信号処理技術により、実際の車両走行環境において、60 GHz帯の同一の無線信号を用いた10 Gbit/s超の高速通信と車両速度・位置センシングを同時に実現できることを確認しました。

3．波及効果、今後の展開
今回開発した伝送試験装置を用いた実証試験により、移動環境に対応した受信信号処理技術を適用することで、60 GHz帯において、5Gを基盤とした超広帯域信号による10 Gbit/sを超える高速無線伝送を 100 m以上の範囲で実現すると同時に、同じ通信用電波を利用してメートル精度で車両位置を推定できることを示しました。本成果は、点群データや高精度3次元地図情報など自動運転に必要となる大容量の認識情報を5G標準仕様に準拠しながら走行車両から高速に収集するとともに、これらのデータの生成・活用に必要となる車両の位置情報を、同じ通信用電波から取得できる可能性を示すものです。今後、本技術をさらに高度化することにより、60 GHz帯の広い周波数帯域を活用した超高速・大容量通信と車両センシングを一体化し、6G時代の安全・安心な自動運転を支える次世代無線通信インフラの研究開発が加速されることが期待されます。

本成果は、11月19日–20日にかけて開催される電子情報通信学会短距離無線通信（SRW）研究会で発表を行う予定です。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_08.html
をご覧ください。

京都フュージョニアリング株式会社へのファンドを通じた出資について

長瀬産業 — Thu, 01 Oct 2026 11:30:00 +0900

2026年10月1日
長瀬産業株式会社

京都フュージョニアリング株式会社へのファンドを通じた出資について次世代事業開発のためのナレッジ獲得に向けて

　長瀬産業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：上島宏之、以下「長瀬産業」）は、次世代エネルギー分野における新たな事業機会の探索および知見獲得を目的として、IMM Investment Japan株式会社（本社：東京都港区虎ノ門、代表取締役：中村智広、以下「IMM」）が運営する「IMM Investment Japan Fund II」に出資しております。同ファンドは、京都フュージョニアリング株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役CEO：小西哲之、以下「京都フュージョニアリング」）への投資を目的とした「日韓フュージョンファンド」に出資しており、長瀬産業は本取り組みを通じて、京都フュージョニアリングへ間接的な出資を行いましたことをお知らせいたします。

　京都フュージョニアリングは、フュージョン（核融合）エネルギーの商用化を目指し、商用フュージョンプラントを構成する基盤システムの開発・設計・統合に取り組むスタートアップ企業です。同社は、世界的に進展するフュージョン産業において、日本を代表するプレイヤーの一社として、フュージョンエネルギーの社会実装に向けた技術開発および事業展開を推進しています。
近年、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みが加速する中、フュージョンエネルギーは次世代のクリーンエネルギーとして世界的な注目を集めています。また、資源を輸入に頼る日本にとって、エネルギーの自給や産業力強化につながる技術としても期待されています。長瀬産業は、本取り組みを通じてフュージョン産業に関する知見の獲得を進めるとともに、将来的な事業機会の探索やパートナーシップの可能性を検討してまいります。

　NAGASEグループは、マテリアルを通じてお客様と社会の課題を解決し、「ひと」と「地球」のウェルビーイングに貢献する企業を目指し取り組んでまいります。

■京都フュージョニアリング　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・社名：京都フュージョニアリング株式会社
・本店：東京都大田区平和島 6丁目1番1号
・代表者：代表取締役会長、CEO　小西哲之　代表取締役社長、COO 世古圭
・事業概要：フュージョンエネルギー発電の実現に不可欠な基盤技術を開発・設計しているプラントエンジニアリング事業
・URL： https://kyotofusioneering.com/

■IMM Investment Japan　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・社名：IMM Investment Japan株式会社
・本店：東京都港区虎ノ門 2丁目1番1号住友不動産虎ノ門タワー 5F
・代表者：代表取締役　中村智広
・事業概要：スタートアップ企業の海外展開による成長支援を目的としたファンド運営
・URL： https://imminvestment.com/jpn/

◆本件に関するお問い合わせ先
長瀬産業株式会社 URL : https://www.nagase.co.jp/
＜事業に関するお問い合わせ＞
Mail：cvc@nagase.co.jp
＜報道に関するお問い合わせ＞
経営管理本部　経営管理部　コーポレートコミュニケーション課　TEL：080-8828-8676

ペロブスカイト太陽電池向け新材料

岐阜大学 — Wed, 30 Sep 2026 10:00:00 +0900

2026年9月30日
岐阜大学
ペロブスカイト太陽電池向け新材料～同じ結晶相の酸化チタンが創る「エネルギーの階段」が高性能化に有効～

本研究のポイント・ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層（光で生じた電子を効率よく電極へ運ぶ膜）として、エネルギー準位の異なる2種類の酸化チタンを積層し、電子輸送に適した「エネルギーの階段」を形成しました。
・異なる材料や結晶相を組み合わせることなく、同じルチル相注1）の酸化チタンを積層して「エネルギーの階段」を創る新たな材料設計です。
・技術の要は、50 ℃と60 ℃のわずかな合成温度の違いによって微細構造と電子物性の異なる酸化チタンを作り分ける低温化学合成と、それらの分散液をスピンコート法で塗布・熱処理して積層膜を形成する連続プロセスです。
・作り分けた分散液の塗布順を変え、高性能化につながる条件を見いだしました。単層構造や逆の積層構造と比べて発電効率が相対的に約10～14％向上しました。

（図1）　ペロブスカイト太陽電池用酸化チタン薄膜材料の設計概念

研究概要　近年、再生可能エネルギー分野において、「ペロブスカイト太陽電池」が注目されています。新たな材料開発や界面設計が進む中、酸化スズや酸化チタン等の金属酸化物半導体は、ペロブスカイト層が光を吸収することで生じた電子の取り出しや輸送を担う代表的な材料として知られ、その高機能化は現在も重要な研究課題です。これまで、薄膜を形成するこれらの酸化物の微細構造や電子物性（エネルギー準位等）を制御する研究が数多く行われてきました。
　岐阜大学工学部の萬関一広准教授の研究グループでは、独自の化学合成をもとに、酸化チタンをエネルギー創出技術へ応用する研究に取り組んでいます。今回、低温化学合成（50～60 ℃）と熱処理を組み合わせ、形状と電子物性の異なる酸化チタン微粒子を作り分けました。特に重要な成果は、2種類のルチル型酸化チタンが示す比較的小さなエネルギー準位の差を利用し、これらを薄膜として積み重ねて「エネルギーの階段」を創る材料設計です。
　異なる半導体材料や結晶相のエネルギー準位の違いを利用する材料設計は、ペロブスカイト太陽電池を含む様々な研究分野で検討されてきました。今回、この積層構造をペロブスカイト太陽電池に導入したところ、積層する順序によって発電性能が変化し、適切な積層構造では他の構造と比較して高い発電性能を示しました。これは、異なる酸化物半導体（酸化スズ/酸化チタン等）や異なる結晶相（アナターゼ型/ルチル型酸化チタン等）の組み合わせを利用せず、同じ結晶相の酸化チタンを積み重ねてエネルギー配置を設計するペロブスカイト太陽電池用の独自技術です。
　本研究成果は、日本時間2026年9月22日に英国の国際学術誌『Journal of Materials Chemistry C』のオンライン版で発表されました。

研究背景　ペロブスカイト太陽電池は、桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授らによる先駆的研究を起点に発展してきた日本発の太陽光発電技術です。現在、その社会実装に向けた取り組みが加速する中、将来の普及拡大に貢献するさらなる機能材料やデバイスの研究開発が求められています。このような光エネルギー変換技術の多様化と高度化を目指し、研究グループでは、化学の力で新しい材料を創り出すことを基盤として、酸化物半導体の「ナノ構造エンジニアリング（微細構造と電子物性の制御）」に関する研究を進めています。

研究成果（図1参照） ●低温化学合成と熱処理の組み合わせにより、酸化チタン微粒子の特徴的な構造変換を発見し、同じ結晶相の酸化チタンでも異なるエネルギー準位を示すことを明らかに
　透過型電子顕微鏡（TEM）等を利用し、反応温度を変えて合成した酸化チタン微粒子を観察しました（合成には、研究グループがこれまで開発した「チタンオキソクラスター」注2）からナノ粒子を形成する独自の縮合反応を利用しました）。その結果、50 ℃で合成した束状の酸化チタン微粒子は、500 ℃の熱処理によってロッド状粒子へと構造変換する一方、60 ℃で合成した粒状の酸化チタンは、粒子同士が集まってつながった構造へと変化することが分かりました。いずれも同じルチル型結晶相をもちながら、合成時の形態の違いを起点として、熱処理後に異なる微細構造が形成されることを明らかにしました。
　紫外光電子分光法（UPS）、光吸収スペクトル測定、電気化学測定であるMott–Schottky測定等を組み合わせて電子物性を評価した結果、2種類のルチル型酸化チタンのエネルギー準位に違いがあることが示されました。これにより、異なる材料や異なる結晶相を組み合わせることなく、同じルチル型酸化チタンがもつエネルギー準位の違いを利用して、「エネルギーの階段」となる積層構造が設計可能であることを示しました。

●積層する順序によってペロブスカイト太陽電池の発電性能が変化
　2種類の酸化チタンを異なる順序でFTOガラス基板上に積層して電子輸送層とし、FAPbI₃（ホルムアミジニウム鉛ヨウ化物）を光吸収層として用いてペロブスカイト太陽電池を作製したところ、発電性能が明確に変化しました。特に、「エネルギーの階段」となるように2種類の酸化チタンを配置した構造では、19.20％の光電変換効率を示し、逆の順序で積層した構造（17.37％）や単層構造よりも高い発電性能が得られました。なお、本研究では酸化チタン電子輸送層の効果を明確に比較するため、ペロブスカイト光吸収層には文献に基づく標準的な作製条件を用い、その条件を統一して評価を行いました。また、別途緻密な酸化チタン層を設けることなく、作製した酸化チタン積層膜を電子輸送層として直接用いています。
　これらの結果から、同じ結晶相の酸化チタンでも、微細構造と電子物性の異なる材料を適切な順序で積層することが、電子輸送および界面設計を通じた太陽電池の高性能化に有効であることを示しました。

今後の展開　今後、酸化チタンの微細構造や積層構造をさらに精密に制御し、光吸収材料に応じて電子の流れを最適化できる電子輸送層の開発を進めます。同じ結晶相の酸化チタンの組み合わせに着目して示した「エネルギーの階段」という材料設計を発展させることで、ペロブスカイト太陽電池のさらなる高性能化に加え、光吸収材料の選択肢を広げ、多彩な次世代太陽電池への展開につながることが期待されます。また、本研究で得られた材料設計の考え方は、酸化チタン以外の酸化物半導体材料への展開も期待されます。

研究支援　本研究は、小川科学技術財団、国際クラブ、民間企業との共同研究促進事業、科学研究費助成事業の基盤研究(C)24K08492の支援を受けて実施したものです。

用語解説注1）ルチル：酸化チタン（TiO₂）の代表的な結晶構造の一つ。他にアナターゼやブルッカイト等が知られている。
注2）チタンオキソクラスター：低温化学合成を利用して酸化チタンのTi–O–Ti結合を形成するための原料

関連する過去のプレスリリース異なる酸化チタン結晶種を同一溶液中で連続成膜：世界初の成功（2025年8月5日）
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2025/08/entry05-14518.html

論文情報雑誌名：Journal of Materials Chemistry C
論文タイトル： Spatially Modulated Energy Alignment in Single-Phase Rutile TiO₂ Bilayer Electron Transport Layers for Perovskite Solar Cells
著者：Kazuhiro Manseki*, Shinapol Toranathumkul, So Yokoyama,
Daisuke Takemoto　
(*)Corresponding Author　
DOI: 10.1039/D6TC01828A

豪雨災害対策に貢献する水中・地中の「見えない境界」を自動計測

東京都立産業技術研究センター — Tue, 29 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月29日
東京都立産業技術研究センター
東京都立産業技術研究センターと大起理化工業株式会社は、継続計測が難しかった水中・地中の水と土砂などの境界位置を計測する小型・現場設置型のモニタリングシステムを共同開発しました。センサーから得られる信号をその場で自動解析する機能を搭載しており、境界位置を深さとして算出し、橋脚周辺の洗掘の進行や出水後の再堆積を継続的に把握できます。また、同じセンサーを用いて、淡水と塩水の境界位置や電気伝導度の変化も評価できます。これにより、水中・地中の「見えない変化」を、簡便かつ継続的にモニタリングできます。

研究の背景河川に橋脚をもつ橋では、流れによって基礎まわりの土砂が洗い掘られる「洗掘」が、橋の沈下・傾き・流失を引き起こす要因になります。近年は豪雨の激甚化により、出水時に橋脚基礎まわりの河床が大きく変化するリスクが高まっています。従来、洗掘の調査には潜水調査や音響測深などが用いられてきましたが、調査時の人的負担や、継続的な計測に必要な機器の設置・運用負担などが課題でした。そこで、センサーを地中に挿入するだけで、水中・地中の境界位置を簡便かつ継続的に計測できるシステムの開発に取り組みました。

技術のポイントセンサーは棒状感知部と測定ユニットで構成し、ユニットから高周波信号を送信（図2）
棒状感知部での反射波形を測定ユニットで解析することで、水と土砂などの境界位置を深さとして自動算出
データロガーと接続することで、境界位置の変化を継続的にモニタリング
　＊淡塩水境界の計測には九州大学が保有する境界面計測法の特許第5464548号を活用

図1 洗掘モニタリング

図2 センサー外観

今後の予定大起理化工業株式会社から10月に販売予定
危機管理産業展2026に出展予定
　（9/30～10/2、東京ビッグサイト）

【10月2８日（水）】2026年度　九州大学オープンイノベーションワークショップ

九州大学学術研究都市推進機構 — Tue, 29 Sep 2026 10:00:00 +0900

◆概　要◆
　年に一度、研究者・学生・企業・自治体が一堂に会し、協業創出を目指す交流会イベントです。九州大学研究者の挑戦、九大発スタートアップの挑戦、そして企業・自治体による事業・技術・地域課題への挑戦。多様な挑戦が交わり、オープンイノベーションによる共創の「きっかけ」を創出します。

◆日　時◆　１０月２８日（水）　１０：００～１７：３０

◆会　場◆　九州大学　伊都キャンパス　椎木講堂
　　　　　　＜伊都キャンパスマップ＞
　　　　　　　https://maps.app.goo.gl/2jpg3GLMxRmCqrxW6

◆内　容◆
　・第１部　１０：００～１２：００　会場：椎木講堂コンサートホール
　　①    主催挨拶
　　②    産学官連携活動特別表彰
　　③    パネルディスカッション　
　　④    ショートピッチ　Part１
　
　・第２部　１３：２０～１５：３０　会場：椎木講堂ガレリア
　　① ポスターセッション
　　②　ショートピッチPart２　
　　　学内研究者、学生、企業、自治体等によるポスター発表と連動し、
　　　Part 1 よりも幅広い参加者による発表を通じて、具体的な情報交換
　　　とマッチングを促進します。

　・懇親会　１６：００～１７：３０　会場：ビッグさんど　

　　※最新の情報は、以下よりご確認ください。
　　　https://ku-oip.co.jp/ja/news/2026_OIW 　

◆対象者◆　　民間・公的機関等の方、大学関係者、学生など
◆参加費◆　　無料（※交流会は有料）
◆お申込◆　　下記URLからお申し込みください。
　　　　　　　https://e-ve.event-form.jp/event/136801/oiw2026
◆主催等◆　　
　・主催
　　国立大学法人九州大学
　　（学術研究・産学官連携本部、九州大学病院ARO次世代医療センター）
　　九大OIP株式会社

　・共催
　　公益財団法人九州大学学術研究都市推進機構（OPACK）
　　公益財団法人九州先端科学技術研究所（ISIT）

　・後援
　　一般社団法人九州経済連合会

VHF帯狭帯域IoT通信システムWi-SUN FANを用いた飛行中ドローンからの高解像度ライブ映像伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 28 Sep 2026 14:45:55 +0900

2026年9月28日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学情報学研究科原田博司教授の研究グループ（以下「京都大学」）は、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示されたVHF帯（170MHz帯および220MHz帯）を利用する狭帯域IoT通信システム（以下「VHF-IoT」）として、国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」に準拠した、10kmを超える長距離伝送距離が期待できる無線通信システムを開発しました。さらに、VHF-IoTの限られた通信速度でも映像を伝送できる高効率な映像圧縮伝送システムを開発し、これらをドローンに搭載することにより、実際のドローン飛行中にHD（1,280×720画素）、10fpsのライブカメラ映像を無線伝送する実証実験に成功しました。

1. 背景
近年、大規模災害時における被災状況の把握や生存者の捜索、山間部・離島等への物資輸送など、さまざまな用途でドローンの活用が進んでいます。一方、ドローンとの通信には主に無線LAN（Wi-Fi）や携帯電話システムが利用されていますが、Wi-Fiを用いた通信では通信距離が数百m程度に限られることに加え、数GHz帯の電波を使用するため、森林や地形などによる遮蔽の影響を受けやすく、ドローンが山間部などを飛行する場合に安定した通信を維持することが困難になるという課題があります。また、物流用ドローンなどでは、飛行中の機体の状態や周辺状況を遠隔地から継続的に確認するため、携帯電話網を利用した通信も検討されていますが、山間部など携帯電話網のサービスエリア外を飛行する場合や、大規模災害によって携帯電話網が利用できなくなった場合には、通信を継続できない可能性があります。こうした課題を解決する通信手段として、Wi-Fiや携帯電話システムで主に利用される周波数帯よりも低く、森林や地形などによる遮蔽の影響を受けにくいVHF帯を利用し、長距離かつ広範囲を面的にカバーできる狭帯域IoT無線通信システム（VHF-IoT）の検討が進められています。VHF-IoTの技術的条件については、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示され、下側周波数帯170.0～177.5 MHzおよび上側周波数帯217.5～222.0 MHzを使用し、最大5 Wの空中線電力による運用などが示されました。VHF帯の電波伝搬特性を活かすことにより、公共・公益性の高い機関等が利用する自営通信網として、携帯電話網が利用できない山間部や災害時などにおける広域IoT通信への活用が期待されています。京都大学では、これまでにVHF-IoTに対応した無線伝送装置を開発し、2026年5月には30 kmを超える長距離無線伝送の実証に成功しました。一方、この実証は1対1の伝送を中心としたものであり、 FSK変調でVHF-IoTの上側周波数帯での400 kHzという限られた周波数帯域を利用しており、伝送速度は150kbit/sにとどまっていました。災害現場の監視や捜索、物流用ドローンなどへの実用化に向けては、VHF帯の長距離伝送特性を活かしながら、複数の無線機によるネットワーク通信を実現するとともに、限られた周波数帯域でも飛行中のドローンからより滑らかなライブ映像を安定して伝送できる技術の実現が求められていました。

２．研究成果
京都大学では、VHF帯の限られた周波数帯域を用いて高速かつ高品質なデータ伝送を実現するとともに、飛行するドローンとの無線接続を自律的に構築するため、OFDM方式を用いた国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」に準拠し、170 MHz帯および220 MHz帯のVHF-IoTに対応した無線通信システムを開発しました。本システムでは、占有帯域幅400 kHzの場合に600 kbit/s、1,200 kHzの場合にはWi-SUN FANで規定される最大2,400 kbit/sの伝送速度を実現できます。また、Wi-SUN FANのネットワーク機能を利用することにより、地上局とドローンとの間で自律的に無線接続を構築し、IPベースのデータ通信を行うことが可能です。さらに、飛行するドローンと地上局との間では、距離や位置関係、周囲の地形などによって電波伝搬環境が時々刻々と変化します。このような時変する無線通信環境においても安定してライブ映像を伝送するため、複数の映像パケットをまとめて効率的に伝送する「パケットアグリゲーション」と、映像を構成するフレームの重要度に応じて伝送を制御し、重要な画像フレームを高品質かつ高効率に伝送する独自の映像圧縮・伝送方式を開発しました。Wi-SUN FAN技術と高効率な映像圧縮・伝送方式を組み合わせることにより、VHF帯の限られた通信速度においても、高品質なライブ映像を安定して伝送する無線映像伝送システムを実現しました。開発したシステムを用いて、災害時などにおける広域監視を想定したドローン飛行実験を実施しました。ドローンには、VHF帯Wi-SUN FAN無線機（ルータ）、カメラおよび映像伝送システム送信局を搭載し、地上25 mおよび50 mの高度を飛行させながらライブカメラ映像を送信しました。地上では、VHF帯Wi-SUN FAN無線機（ボーダールータ）で受信したデータを映像伝送システム受信局で復号し、映像をリアルタイムに表示・録画しました。その結果、VHF帯の狭帯域通信でありながら、飛行中のドローンからHD解像度（1,280×720画素）、フレームレート10 fpsの鮮明なライブ映像を10分以上安定して伝送できることを確認しました。さらに、占有帯域幅400 kHzでの映像伝送に加え、占有帯域幅1,200 kHz、伝送速度2,400 kbit/sでの映像伝送にも成功しました。

3．今後の展開
今回の実証実験では、VHF帯Wi-SUN FANを用いて、実際に飛行するドローンからHDライブ映像を安定して伝送できることを基礎伝送試験により確認しました。今回の伝送距離は約50 mでしたが、今後はVHF帯の長距離伝送特性を活かし、数km規模の伝送距離を視野に入れ、飛行高度、伝送距離、地形、遮蔽物などの条件を変化させた実環境でのドローン飛行・映像伝送試験を進めます。さらに、Wi-SUN FANが有する自律的なネットワーク構築機能と、20段以上の多段中継が可能なマルチホップ通信機能を活用し、複数の地上局やドローンが相互に通信しながら広域な通信エリアを形成する、新たなドローン配送管理通信システムの提案・実証を進めます。これにより、携帯電話網が利用できない山間部や、通信インフラが被災した地域を含む広い範囲においても、飛行中のドローンの位置・状態や周辺状況を遠隔から継続的に把握できる高信頼な通信システムの実現を目指します。また、映像圧縮方式、パケットアグリゲーションおよび映像伝送制御方式をさらに高度化することにより、限られたVHF帯の通信速度を有効に活用し、現在実現しているHD解像度から、さらに高いフレームレートで滑らかなライブ映像を伝送できる映像圧縮・伝送システムの開発・実証を進めます。これらの技術を統合することにより、災害時の状況把握や捜索・救助、山間部におけるインフラ監視、物資輸送などへの応用を進め、VHF帯Wi-SUN FANを活用した広域・高信頼な次世代ドローン通信システムの実現を目指します。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_07.html
をご覧ください。

久留米工業大学で「フィジカルAI体験」イベントを10月11日に開催｜ロボットとAIの連携を体験【中高生対象】

久留米工業大学 — Fri, 25 Sep 2026 16:55:27 +0900

久留米工業大学（福岡県久留米市）は、2026年10月11日（日）、中学生・高校生を対象とした「フィジカルAI体験～ロボットとAIの未来を体験しよう！～」を開催します。

フィジカルAIとは、AIの高度な判断力にロボットなどの身体を組み合わせ、現実の物理世界で自律的に動く技術のことです。
本イベントでは、実際にロボットを使い、AIとロボットがどのように連携するのかを体験します。

体験では、まずロボットに動きを覚えさせます。
その後、カメラを使ってロボットにお菓子を覚えさせ、実際にロボットを動かします。

AIやロボットに興味がある方はもちろん、「工学ってどんなことをするの？」という方も参加できます。
大学の施設見学や先輩との交流も予定しており、久留米工業大学で学ぶ工学の世界を身近に感じることができます。

また、当日は大学祭も同日開催します。フィジカルAI体験とあわせて、大学祭も楽しむことができます。

イベント概要フィジカルAI体験～ロボットとAIの未来を体験しよう！～
日時：2026年10月11日（日）13:30～16:00
対象：中学生・高校生
定員：12名
場所：久留米工業大学 100号館
参加費：無料
参加申込：下記の申込フォームからお申し込みください。
申込フォーム▷https://forms.gle/3H1oh3sTpBu9s4mF6
※定員になり次第、受付を終了する場合があります。

詳細は同大学公式HP▷https://www.kurume-it.ac.jp/

当日のプログラム ◆ご挨拶＆先輩紹介
◆フィジカルAI体験
◆施設見学
◆アンケート＆プレゼント抽選会

糖鎖の枝分かれ酵素MGAT3の生物種間の違いを解明

岐阜大学 — Fri, 25 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月25日
岐阜大学
糖鎖の枝分かれ酵素MGAT3の生物種間の違いを解明〜カエルや魚のMGAT3は低温で糖鎖を作る〜

本研究のポイント・MGAT3は、N型糖鎖と呼ばれる糖鎖の枝分かれを作る酵素で、脳に豊富に存在します。
・ヒトから魚類・両生類まで幅広い生物種のMGAT3を比較した結果、生物種によって大きく異なる2つの領域が存在することを発見しました。
・ヒトのMGAT3が37℃付近で高い活性を示す一方、カエルのMGAT3は37℃で活性を完全に失い、25℃で高い活性を示しました。
・同じ糖鎖を作る酵素で、全体の立体構造がよく似ていても、生物種によって働く温度が大きく異なることがわかりました。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所の木塚康彦教授、鮑婉雪研究員らの研究グループは、新潟大学、リール大学(フランス)、東北医科薬科大学、岐阜大学応用生物科学部との共同研究で、糖鎖の枝分かれを作るMGAT3と呼ばれる酵素の生物種間における働き方の違いを明らかにしました。
　タンパク質には形の異なる様々な糖鎖が付きます。これら糖鎖は、細胞の中で多くの酵素の働きによって作られ、様々な生命現象や疾患との関わりが報告されています。本研究では、脳などで主に働く酵素MGAT3(別名GnT-III)に着目しました。MGAT3が作る糖鎖の機能や認知症などとの関わりはわかりつつありますが、MGAT3の働きの調節の仕組みや、生物種間での働きの違いなどはわかっていませんでした。
　本研究では、哺乳類、魚類、両生類、爬虫類など様々な生物種のMGAT3の構造や活性を調べました。その結果、糖鎖を作る領域の立体構造は生物種間で極めて類似している一方、立体構造と配列が大きく異なる領域が2箇所存在することがわかりました。また、ヒトの酵素は37℃付近で高い活性を示すのに対し、カエルの酵素は37℃で完全に活性を失い、25℃で高い活性を示すなど、種によって働く温度が大きく異なることがわかりました。本研究は、生物種間における糖鎖合成酵素の働き方の違いを明らかにしたもので、種間で異なる糖鎖が作られる仕組みの解明に繋がることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年9月23日にJournal of Biological Chemistry誌のオンライン版で発表されました。

本研究の概要図

研究背景　糖鎖 1）とは、グルコースなどの糖（動物では約10種類の糖が存在）が枝分かれしながら鎖状につながったもので、多くはタンパク質や脂質などに結合した状態で存在します。タンパク質に付いている糖鎖には様々な形のものがあり、タンパク質ごとに糖鎖の形が異なること、また同じタンパク質でも、臓器ごとに糖鎖の形が異なること、健康なときと病気のときとで糖鎖の形が変化することなどが知られています。糖鎖の形が変わることで、タンパク質の機能が変化したり、病気の発症や進行の程度が変化することから、糖鎖の変化や働きの仕組みを理解することは、生命や病気の原因を理解するために重要です。また生物種によっても糖鎖の形は異なり、異なる種の糖鎖が免疫により異物として認識されることもあるため、種間の糖鎖形成機構の違いの理解とその制御は、免疫機構の理解や治療応用においても重要です。
　タンパク質に付く糖鎖は、細胞の中で糖転移酵素 2）（糖鎖合成酵素）と呼ばれる酵素の働きによって作られます。ヒトの体内には、約180種類の糖転移酵素が存在し、それらの働きが厳密に制御されることで膨大な種類の糖鎖が作られます。
　MGAT3 (GnT-IIIとも呼ばれる) 3）は、脳や腎臓に豊富に存在する糖転移酵素で、タンパク質に付いたN型糖鎖 4）と呼ばれる糖鎖に作用して、バイセクト GlcNAc (bisecting GlcNAc) 5）と呼ばれる枝分かれ構造を作る酵素です（図1）。これまでの研究で、MGAT3を欠損したマウスでは、アルツハイマー病の原因となるアミロイドβ 6）の形成が抑えられ、アルツハイマー病態が軽減することが報告されています。一方で、 MGAT3の働きを調節する仕組みや、ヒト以外の生物種におけるMGAT3の構造や活性についてはよくわかっていませんでした。そこで本研究では、ヒトを含む様々な生物種のMGAT3の構造や活性を調べました。

図1　MGAT3が作る糖鎖構造
MGAT3はタンパク質に付いたN型糖鎖に作用し、バイセクトGlcNAc (bisecting GlcNAc)という枝分かれ構造を作る。

研究成果　まず、ヒトを含む哺乳類、爬虫類、両生類、魚類のMGAT3について、その構造を比較しました。ヒトの MGAT3は、木塚教授らの先行研究で、特定の立体構造を取らない領域が２つ存在し（図2のLoopおよび Tail）、これらの領域は、ヒトのMGAT3の酵素活性に重要であることがわかっています。他の生物種のMGAT3の立体構造を見ると、バイセクトGlcNAcを作る触媒領域 7）（図2のグレーの部分）は、生物種間で極めて類似していた一方で、LoopとTailの長さや形は大きく異なることがわかりました。このことから、生物種間で保存されていないこれらの領域が、生物種特有の酵素の性質を生み出す可能性が示唆されました。

図2　様々な生物種のMGAT3の立体構造
ヒト、ガーターヘビ、アフリカツメガエルのMGAT3の立体構造を示す。Loop、Tailは、特定の立体構造を取らない領域で、種間で構造が異なる。グレーは糖鎖を作る触媒領域。

　続いて、様々な生物種（ヒト、マウス、ヘビ、トカゲ、カエル、ゼブラフィッシュ）由来のMGAT3の活性を調べました。その結果、調べた全ての生物のMGAT3はバイセクトGlcNAcを作る能力を有していました。一方、ヒトやマウスのMGAT3が37℃ 付近で高い活性を示すのに対して、ゼブラフィッシュやアフリカツメガエルのMGAT3は、37℃ではほとんど活性を失っており、 25℃や 30℃など、より低温でのみ高い活性を示すことがわかりました（図3）。

図3　様々な生物種のMGAT3の活性
ヒト、ゼブラフィッシュ、アフリカツメガエルのMGAT3の酵素活性を、様々な温度で測定した結果を示す。

今後の展開　本研究により、MGAT3は生物種によって働く温度が大きく異なることが明らかになりました。こうした違いは、各生物が生息する環境に適応した結果であると考えられます。一方で、この異なる温度依存性が生み出される詳細なメカニズムはまだ不明であり、今後の解明が期待されます。本成果は、生物種ごとに糖鎖が異なる様式で作られる仕組みの一つを示したものであり、今後、生物種特有の糖鎖形成メカニズムの解明につながることが期待されます。

用語解説 1）糖鎖：グルコース (ブドウ糖) などの糖が鎖状につながった物質。遊離の状態で存在するものもあれば、タンパク質や脂質に結合した状態のものもある。デンプン、グリコーゲンなどの多糖は数多くの糖がつながり、糖鎖だけで遊離の状態で存在する。一方タンパク質に結合したものは、数個から20個程度の糖がつながったものが多い。

2）糖転移酵素：糖鎖を合成する酵素のことで、ヒトでは180種類程度存在することが知られている。主に、細胞の中のゴルジ体と呼ばれる小器官に存在している。

3）MGAT3：糖鎖を合成する酵素（糖転移酵素）の1つ。GnT-IIIとも呼ばれ、バイセクトGlcNAcを細胞内で合成する。体の組織の中では脳にもっとも多く含まれており、アルツハイマー病患者の脳で、MGAT3の量が増加していることが報告されている。

4）N型糖鎖：タンパク質に付く糖鎖の種類の1つで、タンパク質のアスパラギン残基（アミノ酸の1文字表記でN）に結合している。ヒトでは7,000種類以上のタンパク質がN型糖鎖を持つと考えられている。

5）バイセクトGlcNAc：N型糖鎖の枝分かれした構造の一つ。中央部のマンノース(緑丸)に結合したN-アセチルグルコサミン（GlcNAc）（青四角）のこと。MGAT3の働きによって作られる。

6）アミロイドβ：アルツハイマー病発症の原因と考えられている凝集しやすいペプチドのこと。脳に蓄積する。APPと呼ばれる前駆体タンパク質が2段階の切断を受けることによって作られる。MGAT3が欠損すると、APPを切断する酵素の働きが低下して、アミロイドβの産生が抑えられる。

7）触媒領域：触媒とは、化学反応の速度を高める物質のこと。酵素は生体内の様々な反応を触媒するタンパク質である。触媒領域とは、酵素が持つ複数の領域の中で、触媒反応を行う部分のこと。

論文情報雑誌名：Journal of Biological Chemistry
論文タイトル：Species-specific disordered regions and temperature dependence of bisecting GlcNAc-synthetic enzyme MGAT3
著者：Wanxue Bao, Shunji Natsuka, Anne Harduin-Lepers, Masamichi Nagae, Takahiro Yamasaki, Atsushi Iwasawa, Kyoko Matsuzawa, Yasuhiko Kizuka*
(*責任著者)
DOI: 10.1016/j.jbc.2026.113604

“今この瞬間”を記憶する仕組みを発見

情報通信研究機構　広報部 — Thu, 24 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月24日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　“即時性シナプス増強”（神経細胞の連発した活動によるシナプスの即時的強化）の分子機構を解明
■　シナプトタグミン7の分子内相互作用が即時性シナプス増強を起こし、それが即時記憶を作る
■　シナプトタグミン7の分子機構の解明は、双極性障害、がんなどの治療に応用される可能性がある

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）の吉原基二郎（よしはらもとじろう）上席研究員らのグループは、未来ICT研究所において、即時記憶を担う分子的基盤を発見しました。瞬時にシナプス伝達を強くする“即時性シナプス増強”は古くから知られていても、その仕組みも意義も分かっていませんでした。それがシナプトタグミン7というタンパク質の分子内相互作用によって起こることを発見するとともに、その分子の作用が、今まで何の仕組みも分かっていなかった即時記憶にも機能しているという手掛かりを得ました。本研究成果は、更に長期記憶の仕組みの理解に発展し、記憶の基本原理解明につながることが期待されます。また、遺伝学のモデル動物であるショウジョウバエを活用したシナプトタグミン7の分子機構解明は、シナプトタグミン7の関与が示唆されている双極性障害やがんなどの分子機構の理解にも突破口を開き、治療へ応用されることが期待されます。
　なお、本成果は、2026年9月21日（月）に、米国科学雑誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」に掲載されました。

背景　未解明な脳内の記憶の仕組みが明らかになると、これまでよりも脳の機能に近い知的情報処理をデザインできます。そこで、NICT未来ICT研究所記憶神経生物学プロジェクトでは、脳内情報通信のキーである記憶の基本原理を追求し、それを情報通信に応用する研究に取り組んでいます。

今回の成果　“たった今見たもの”、“たった今聞いたこと”を私たちは鮮明に記憶しています。櫻井晃研究マネージャー、藤居孝聡研究技術員、吉原基二郎上席研究員のグループは、今まで実験的にアプローチする手掛かりさえもなかった、この即時記憶の分子機構を発見しました。
　当グループは、まず、活動電位が連発するにつれてシナプス伝達が強くなる“即時性シナプス増強” の仕組みに着目しました。即時性シナプス増強は古くから知られる、主な生理学者が着目してきた顕著な現象でしたが、その仕組みも意義も分かっていませんでした。当グループは、可塑性に富み、詳細な遺伝解析が可能なショウジョウバエ胚（卵）のシナプスの利点を活用したシナプス伝達の遺伝解析により、シナプトタグミンファミリーの中で低濃度のカルシウムに反応するシナプトタグミン7 （Syt7）が、前の活動の残り香のような“残存カルシウム”に反応して伝達物質の放出確率を上げていることを見出しました（図1参照）。“ショウジョウバエならでは”の詳細にわたる遺伝解析により、Syt7の一つのドメイン（C2B）によるデフォルトの放出抑制をもう一つのドメイン（C2A）が解除することによって放出確率を上げていることが明らかになりました。

図1 即時記憶と即時性シナプス増強の仕組み
Syt7の分子内相互作用によって抑制が解除される

　この遺伝解析の過程で、即時性シナプス増強が特異的に欠損した様々な突然変異体が発見されました。これらの突然変異体の記憶能力を、ショウジョウバエ成虫を使った独自のパブロフ条件反射の実験系（関連する過去のプレスリリース（2021年8月5日）参照）を用いて調べたところ、顕著な記憶異常が見付かりました。この結果は、瞬間的にシナプス伝達を強くすることができる即時性シナプス増強こそが即時記憶の脳内実体の少なくとも一部である可能性を示唆するもので、これまで全く手掛かりすらもなかった即時記憶の仕組みの解明に向けて、初めて突破口が開かれました。
　一方、本研究は、ショウジョウバエ遺伝学を駆使してSyt7の働く分子メカニズムを初めて解明した研究であるため、Syt7の関与が示唆されている疾患の治療にもブレークスルーを作ることが期待されます。例えば、双極性障害の患者ではSyt7が少ないことが報告されていますが、その影響でドーパミンなどの神経修飾物質分泌の抑制が健常者に比べて不足し、分泌過剰を生じることが症状に影響している可能性があります。また、双極性障害の患者において報告されている即時記憶の一種であるワーキングメモリーの異常も本研究からその理由が理解されます。双極性障害の代表的な合併症が症状のかけ離れた糖尿病であることも謎とされてきましたが、Syt7はシナプスのみならず分泌一般で働くと予想されるため、分泌抑制不全によって血糖値制御に関わる何らかのホルモンの過剰分泌が起きていると推測すると統一的に理解できます。さらに、Syt7の関与が報告されているがんの作用機序の理解、ひいては創薬などによる治療にも、本研究での知見が役立つと期待されます。

今後の展望　即時性シナプス増強はプレ側（シナプスで信号を送る側）の変化ですが、即時記憶から長期記憶への変換のためにはポスト側（シナプスで信号を受け取る側）の活動がこれに結びつくと予測されるため、ショウジョウバエの自在な遺伝学的操作を活用してポスト側の活動の寄与について更に研究を進めることで、当グループから提唱された記憶の一般仮説、“局所フィードバック仮説（Science, 2005）”を検証し、それによって、記憶の仕組みが解き明かされることが期待されます。

論文情報著者: Akira Sakurai, Takaaki Fujii and Motojiro Yoshihara
論文名: Calcium sensing by C2A domain of Synaptotagmin 7 is required through the linker for both synaptic facilitation and memory
掲載誌: Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America （米国科学アカデミー紀要）
DOI: 10.1073/pnas.2528214123
URL: https://doi.org/10.1073/pnas.2528214123

関連する過去のプレスリリース・2021年3月1日脳の短期記憶のスイッチメカニズムを発見
　https://www.nict.go.jp/press/2021/03/01-2.html
・2021年8月5日パブロフ条件反射の正体を発見
　https://www.nict.go.jp/press/2021/08/05-1.html

　なお、本研究の一部は、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A「“記憶の局所フィードバック仮説”ーその中枢単一同定ニューロンでの検証」（研究者: 吉原基二郎; JP19H00998）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A「“記憶の局所フィードバック仮説” - 単一細胞上での短・長期記憶の追跡による検証」（研究者: 吉原基二郎; 22H00420）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A 「“記憶の局所フィードバック仮説”-シナプス新生の記憶時リアルタイム追跡による検証」（研究者: 吉原基二郎; 25H00996）、文部科学省科学研究費補助金若手研究（研究者: 櫻井晃; JP19K16275）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究C「コマンドニューロンの可塑的変化による連合学習機構－その分子基盤のリアルタイム解析（研究者: 櫻井晃; 22K06439）、学術変革領域研究(A)、動的コネクトームに基づく脳機能創発機構の解明、「連合学習による記憶の生成と消失を創発する司令ニューロンシナプスの動態解析（研究者: 櫻井晃; 25H02530）の助成を受けて行われました。

【50kg積載・50km超飛行へ前進】　 VTOL型有翼電動ドローン、福井空港で飛行実験に成功

金沢工業大学 — Thu, 24 Sep 2026 13:30:00 +0900

2026年9月24日
学校法人金沢工業大学
【50kg積載・50km超飛行へ前進】　
VTOL型有翼電動ドローン、福井空港で飛行実験に成功。航空宇宙工学科の赤坂剛史教授
航空宇宙工学科の赤坂剛史教授は、開発中の「最大積載量50kg・飛行距離50km超のVTOL（垂直離着陸）型有翼電動ドローン」の飛行実験を2026年9月16日に福井県坂井市の福井空港にて実施しました。当飛行実験は2026年3月10日（火）に続く2度目です。

今回は高度5ｍまで上昇させ、ホバリング、遷移飛行、旋回ならびに離着陸などを実施。安定した飛行に成功しました。
飛行実験の模様は動画でご覧いただけます。
▶　https://youtu.be/QZJfnrNhZkc

飛行実験YouTube動画　2次元コード

当飛行実験について本飛行実験は、福井県坂井市が推進する令和7年度「新産業共創事業」に採択されたことを受け、その後も連携を継続しており、坂井市ならびに「新産業共創事業」の事業パートナーであるReGACY Innovation Group株式会社の全面的な協力を得て実施したものです。

福井空港で行われた飛行実験の模様。高度5ｍまで上昇させ、飛行特性を検証した

機体整備中の学生

滑走路へ機体を搬入する学生

滑走路上にて離陸準備中の機体

当日は、固定翼を装着していない機体と固定翼を装着した機体を用いて、計3回の飛行実験を実施し、各飛行を通じて、今後の開発に活用する貴重な飛行データを取得しました。

当日の飛行実験は、風速8m/s近い風が吹く中で飛行する場面もあり、厳しい気象条件下においても飛行を実現できたことは、大きな成果となりました。

福井空港は、滑走路を活用した長距離・反復飛行が可能であり、ドローンの研究開発や性能検証を進める上で非常に有効な実証フィールドです。今後も定期的な飛行実験を計画し、研究開発と実用化に向けた検証を継続していきます。

本研究開発は、令和7年度「大学発新産業創出基金事業スタートアップ・エコシステム共創プログラム TeSH（Tech Startup HOKURIKU）GAPファンドプログラム」の『ステップ２（スタートアップ組成）』の採択を受け、事業化に向け取り組んでいます。

（謝辞）
本飛行実験は、福井空港事務所、福井県坂井市役所、ReGACY Innovation Group株式会社、むげんのそら株式会社、金沢機工株式会社のご協力により実現することができました。
感謝申し上げます。

「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」を実施

山善 — Fri, 18 Sep 2026 11:30:00 +0900

2026年9月18日
株式会社山善
「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」を実施
～製造・物流現場で培った自律搬送ロボット（AMR）技術を
生活エリアに応用し、
地域のラストマイルを支える新たな移動・搬送サービスを検証～

　ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善（本社：大阪市西区、代表取締役社長：岸田貢司）の産業ソリューション事業部は、株式会社竹中工務店（本社：大阪市中央区、取締役社長：丁野成人）が主体となり実施した「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」（以下、「本実証」）に、共同実施企業の1社として参画しました。

　本実証は、大阪商工会議所と独立行政法人都市再生機構が共同で公募・採択した、大阪城東部地区のフィールド（UR森之宮ビル「ほとりで」、UR森之宮団地、UR森之宮第2団地）を活用した実証実験事業の1つとして、2026年9月17日にUR森之宮第2団地で実施しました。

　近年、高齢化の進行などを背景に、生活をしている地域やマンション、団地内における短距離移動や荷物搬送、いわゆる「ラストマイル」の課題解決が求められています。また、近距離移動を中心に、電動キックボードなどの「シェアマイクロモビリティ」も普及しつつあります。こうした社会背景を踏まえ、本実証では、UR森之宮第2団地においてシェアマイクロモビリティと自律・遠隔制御ロボットを組み合わせ、生活エリアにおける新たな移動・搬送サービスの可能性を検証しました。

　産業ソリューション事業部は、製造・物流現場における人手不足の解決に向け、物流の自動化ソリューションの提供に注力しています。本実証では、AMRがマイクロモビリティを自動で牽引する仕組みの検証と、牽引に必要な連結装置と連結治具（ポール）の選定・導入を担当しました。当社がこれまで製造・物流現場で培ってきたAMR技術を団地という生活エリアへ応用しました。

　本実証では、体験者がマイクロモビリティを呼び出すと、AMRがマイクロモビリティの待機場所まで移動して自動連結し、体験者のもとへ届けます。AMRは連結を解除し、体験者はマイクロモビリティで団地内を移動します。
　本実証で使用したAMRは、当社が独自に開発した「YAMAZEN AMR」（牽引タイプ）です。足回りに、スズキ株式会社の多目的電動台車「MITRA」を採用し、屋内外や悪路面でも走行ができます。こ「YAMAZEN AMR」に加え、本実証で使用される他社製AMRに搭載する連結装置や、マイクロモビリティ・買物カートに取り付けるポールについても、当社が仕様の検討を行いました。ポールを連結装置に押し込むだけで自動的にロックされる仕組みで、この技術は製造・物流現場における台車などにも活用されています。

　当社は本実証を通じ、製造業の現場で培ったAMR技術を暮らしの場へと展開し、ロボットが人々の生活を支える未来の実現に貢献してまいります。

◆オリジナルAMR「YAMAZEN AMR（牽引タイプ）」
　自動車メーカー、スズキ株式会社の電動車いすの技術から生まれた多目的電動台車「MITRA」をベースにしたAMR。コンパクトながら、最大可搬重量約500kgの牽引が可能です。工場内の段差などの悪路面や屋外でも走行でき、工程間・建屋間の搬送の自動化を実現します。2026年9月8日（火）～9月11日（金）に開催された「国際物流総合展」では、量産モデルに近い仕様の試作機を参考出品しました。

実証実験で使用したモデル

国際物流総合展で参考出品した試作機

＜実証実験の様子＞

４輪モビリティを牽引する様子

自動連結の様子（連結前）

自動連結の様子（連結後）

※ニュースリリースの内容は発表時のものです。閲覧いただいている時点では内容が異なっている場合がありますのでご了承ください。

光のスキルミオンで磁気スキルミオンを操る

早稲田大学 — Wed, 16 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月16日
早稲田大学
光のスキルミオンで磁気スキルミオンを操る光のピンセットによる非接触操作や、光と磁気を融合した次世代情報技術に道
【ポイント】
・光と物質に存在する２種類のスキルミオン※１、「光のスキルミオン※２」と「磁気スキルミオン※３」の相互作用を理論的に解明しました。
・光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると、回転・スキップ・トロコイド旋回※４という３種類の特徴的な運動が現れることを発見しました。
・光のスキルミオンが持つ「ヘリシティ」※５を変えるだけで、磁気スキルミオンがスキップする位置や運動軌道を選択的に制御できることを明らかにしました。
・光で磁気スキルミオンを捕捉・移動・制御する「光のピンセット」の実現や、情報担体としての磁気スキルミオンを光スキルミオンで自在に操作・制御するような光技術と磁気デバイスを融合した次世代情報技術への応用が期待されます。
光と磁気という異なる世界には、どちらにも「スキルミオン」と呼ばれるトポロジカルな構造※６が存在します。この二つが出会うと、どのような現象が起こるのでしょうか。
　早稲田大学理工学術院の望月維人（もちづきまさひと）教授とLan Bo（ラン・ボー）日本学術振興会外国人特別研究員、早稲田大学理工学術院理工学総合研究所のXichao Zhang（張溪超）研究院准教授（研究当時）らの研究グループは、コンピューターシミュレーションにより、光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると、回転・スキップ・トロコイド旋回という３種類の特徴的な運動が生じることを明らかにしました。さらに、光のスキルミオンの「ヘリシティ」と呼ばれる状態を変えることで、磁気スキルミオンの運動軌道を選択的に制御できることも発見しました。
　本成果は、光をピンセットのように用いて磁気スキルミオンを捕捉・移動・制御する技術や、光技術と磁気技術を融合した次世代情報技術への応用につながることが期待されます。
本研究成果は、2026年9月14日に国際学術誌「Physical Review Letters」に掲載されました。

磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに光のスキルミオンを照射した時に生じる「回転」、「スキップ」、「トロコイド旋回」と呼ばれる特徴的な運動の概念図。回転運動では、磁気スキルミオンが光の中心の周囲を回る。スキップ運動では、円軌道を運動していた磁気スキルミオンが特定の場所で急に軌道を変える。さらに、条件によっては小さなループを繰り返しながら進むトロコイド旋回運動が現れる。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
「スキルミオン」は、もともと素粒子を記述するために1960年代に提唱されたトポロジカルな構造です。その後、同じ数学的特徴を持つ構造が、磁性体をはじめ、液晶や光など、さまざまな物理系に現れることが分かってきました。なかでも、「磁気スキルミオン」は、磁性体中の磁化が渦状に配列してできるナノメートルサイズの磁気構造です。2009年にその存在が実験的に確認されて以降、世界中で活発に研究されてきました。小さく、安定で、粒子のように移動させることができるため、次世代のメモリや論理素子、コンピューティング技術などにおける新しい情報担体として期待されています。
一方、近年、光の偏光などが空間的にスキルミオンと同じ構造を形成する「光のスキルミオン」が発見され、トポロジカルフォトニクス※７の分野で注目されています。光のスキルミオンは、光の位相や偏光、角運動量などを利用できることから、精密計測、光操作、情報処理などへの応用が研究されています。
このように、磁気スキルミオンと光のスキルミオンは、ともに「スキルミオン」という共通のトポロジー※６を持っています。しかし、一方は物質中の磁気構造、もう一方は光がつくる構造として、それぞれ異なる研究分野でほぼ独立に研究されてきました。そのため、光のスキルミオンと磁気スキルミオンを実際に相互作用させると何が起こるのかは、これまで十分に明らかになっていませんでした。

（２）今回の研究で明らかになったこと
　本研究では、光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると何が起こるのかを、コンピューターシミュレーションによって理論的に調べました。光のスキルミオンは、異なる軌道角運動量※８を持つ２つの光を重ね合わせることで作りました。この構造化光※９を磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに照射し、その運動を詳細に解析しました。
その結果、磁気スキルミオンには、「回転」、「スキップ」、「トロコイド旋回」という３種類の特徴的な運動が現れることを発見しました。回転運動では、磁気スキルミオンが光の中心の周囲を回ります。スキップ運動では、円軌道を運動していた磁気スキルミオンが特定の場所で急に軌道を変えます。さらに、条件によっては小さなループを繰り返しながら進むトロコイド旋回と呼ばれる運動が現れます。
研究グループは、これらの運動が生じる仕組みも明らかにしました。光のスキルミオンを構成する光には、磁気スキルミオンを一定の範囲に閉じ込める力、円周方向に動かす力、運動に振動を加える力があり、それらが組み合わさることで多彩な運動が生じます。つまり、単に「光の強いところに磁気スキルミオンが引き寄せられる」のではなく、光が持つ空間構造や角運動量そのものが磁気スキルミオンの運動を生み出していることが分かりました。
特に重要なのが、スキップ運動です。光のスキルミオンのヘリシティ（光のスキルミオンの内部構造を特徴づける角度）※５を変えると、磁気スキルミオンがスキップする位置もそれに応じて移動しました。さらに、その位置は磁気スキルミオン自身のカイラリティ（磁化の巻き方）※５によっても変化しました。これにより、光の状態を変えるだけで、磁気スキルミオンの運動軌道を選択的に制御できることを明らかにしました。
さらに、光のスキルミオンが空間を伝わる場合についても解析しました。その結果、光が進むにつれて変化する位相によって、磁気スキルミオンがスキップする位置も変化することが分かりました。これは、光の進行方向も含めた３次元的な磁気スキルミオンの光制御へ発展する可能性を示しています。

図１：磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに光のスキルミオンを照射した場合に誘起される磁気スキルミオンの運動のシミュレーション結果。（a）散逸が小さい場合の磁気スキルミオンの軌跡。「回転」、「スキップ」に加え、明確な「トロコイド旋回」が見られる。 (b) 回転運動、スキップ運動、トロコイド旋回運動の概念図。 (c) 散逸が大きい場合の磁気スキルミオンの軌跡。明確な「トロコイド旋回」は見られない。 (d) スキップ運動が起こる位置は、磁気スキルミオンのタイプと光のスキルミオンのヘリシティに依存して異なる。 (e) 進行する光の断面に現れる光スキルミオン。そのヘリシティは進行方向の位置によって異なる。そのため、進行する光のどの位置に磁性体薄膜を置くか、あるいは光源位置を変えることで、スキップ運動が起こる位置を制御することができる。

（３）研究の波及効果や社会的影響
今回の研究は、これまで別々の分野で研究されてきた「光のトポロジー」と「磁気のトポロジー」を結びつけた点に大きな学術的意義があります。光のスキルミオンが持つ位相や偏光、角運動量などの情報を利用して磁気スキルミオンの運動を制御できることを示したことで、トポロジカルフォトニクスとスピントロニクス※10を融合する新しい研究領域へ発展することが期待されます。
また、磁気スキルミオンは、ナノメートルサイズで安定して存在し、粒子のように移動できることから、次世代のメモリや論理素子、コンピューティング技術などの情報担体として研究されています。今回示した方法では、電極などを介して直接操作するのではなく、光を用いて非接触で磁気スキルミオンを制御できる可能性があります。
例えば、光によって誘起される回転運動を利用すれば、磁気スキルミオンを光のピンセットでつまむように捕捉し、移動させる技術につながる可能性があります。また、光の状態によってスキップ運動の軌道を選択できる性質は、光が持つ情報を磁気スキルミオンの運動へ変換する仕組みとして利用できる可能性があります。さらに、トロコイド旋回運動は、光によって特性を調節できる微小な発振器への応用も考えられます。
このような技術が実現すれば、光による高速な情報伝送と、磁気による情報の保持・処理を結びつける新しい光・磁気融合型情報技術の実現につながる可能性があります。ただし、本研究は理論・シミュレーションによって新しい原理を示した段階であり、実際のデバイスへの応用には、今後、実験による検証や光と磁性体を効率よく相互作用させる技術の開発が必要です。

（４）課題、今後の展望
本研究は、光のスキルミオンと磁気スキルミオンの相互作用によって新しい運動を生み出し、その軌道を光で制御できることを理論とシミュレーションによって示した段階です。したがって、今後の最も重要な課題は、今回予測した現象を実際の磁性体と光を用いた実験で検証することです。
そのためには、ナノメートルサイズの磁気スキルミオンに対して、光のスキルミオンの複雑な空間構造を保ったまま光を照射し、両者を十分な強さで相互作用させる必要があります。通常の光では照射できる領域の大きさに限界があるため、光を微小な領域に閉じ込める技術などを利用することが重要になると考えられます。
また、今回の研究では理想化した条件のもとで基本的な相互作用を明らかにしました。実際の物質では、温度による揺らぎや試料中の欠陥、材料ごとの性質なども磁気スキルミオンの運動に影響します。今後は、こうした現実的な条件のもとでも、今回見いだした特徴的な運動や光による制御が安定して現れるかを調べる必要があります。
将来的には、実験による検証を進めるとともに、磁気スキルミオンの捕捉・輸送、光の状態による軌道制御、光信号から磁気信号への変換などへ研究を発展させたいと考えています。さらに、光の空間構造を自在に設計する技術と組み合わせることで、光によって磁気スキルミオンを非接触かつプログラム可能な形で操作する技術へと発展することが期待されます。

（５）研究者のコメント
「光と磁気というまったく異なる世界に存在する二つのスキルミオンが出会ったら何が起こるのだろう」という素朴な好奇心がこの研究の出発点でした。実際に調べてみると、光によって磁気スキルミオンに多彩な運動を生み出し、その軌道まで制御できることが分かりました。基礎科学としての面白さに加え、将来、光で磁気を自在に操る新しい技術へ発展することを期待しています。

（６）用語解説
※１スキルミオン
もともとは素粒子を記述する理論の中で提唱された、トポロジーによって特徴づけられる構造です。その後、磁性体や液晶、光など、さまざまな物理系に同様の構造が現れることが分かっています。本研究では、磁気と光に現れる二つのスキルミオンを扱っています。

※２光のスキルミオン
光の偏光などが空間的にスキルミオンと同じトポロジカルな構造を形成したものです。本研究では、異なる軌道角運動量を持つ二つの光を重ね合わせることで光学スキルミオンを構成し、磁気スキルミオンとの相互作用を調べました。

※３磁気スキルミオン
磁性体の中で、原子が持つ微小な磁石（磁化）の向きが渦状に配列してできるナノメートルサイズの磁気構造です。小さく安定で、粒子のように移動させることができるため、次世代のメモリや情報処理技術への応用が期待されています。

※４トロコイド旋回
円運動と並進運動が組み合わさって生じる、ループを伴う特徴的な運動です。本研究では、光学スキルミオンを照射した磁気スキルミオンに、回転運動やスキップ運動と並んで、このトロコイド旋回運動が現れることを発見しました。

※５ヘリシティとカイラリティ
ヘリシティは、本研究では光学スキルミオンの内部構造の向きを特徴づける量です。一方、カイラリティは磁気スキルミオンにおける磁化の巻き方を特徴づけます。本研究では、光のスキルミオンのヘリシティと磁気スキルミオンのカイラリティの組み合わせによって、磁気スキルミオンがスキップする位置が変化することを明らかにしました。

※６トポロジーとトポロジカルな構造
「トポロジー」とは、物体やベクトル場の形が持つ連続的に変形しても変わらない性質、あるいはそれに着目して分類する数学的な考え方です。物理学では、磁化ベクトルや光の偏光などが空間の中でどのように分布・配列しているかを特徴付けるためにも用いられます。特徴的なトポロジーを持つ構造のことを「トポロジカルな構造」と呼びます。磁気スキルミオンと光のスキルミオンは、異なる物理系に存在しながら共通するトポロジーを持っています。

※７トポロジカルフォトニクス
トポロジーの考え方を光に応用し、新しい光の状態や伝搬・制御方法を研究する分野です。本研究は、光のスキルミオンを扱うトポロジカルフォトニクスと、磁気スキルミオンを扱うスピントロニクスを結びつける研究と位置づけられます。

※８（光の）軌道角運動量
光が空間的にねじれた波面を持つことによって生じる角運動量です。本研究では、異なる軌道角運動量を持つ二つの光を重ねることで光のスキルミオンを作り出しています。また、その軌道角運動量が磁気スキルミオンを円周方向に動かす働きをすることが示されました。

※９構造化光
光の強さだけでなく、位相、偏光、角運動量などが空間的に意図して設計された光です。通常の単純な光にはない複雑な空間構造を持たせることで、物体の操作や計測、情報処理などへの利用が研究されています。本研究で用いた光のスキルミオンも構造化光の一種です。

※１０スピントロニクス
電子が持つ電気的な性質である「電荷」に加えて、磁気的な性質である「スピン」を利用して情報を記録・処理する技術や、その基礎となる学問分野です。磁気スキルミオンは、将来のスピントロニクスデバイスにおける情報担体の候補として研究されています。

（７）論文情報
雑誌名：　Physical Review Letters
論文名：　Magnetic Skyrmion Interacting with Optical Skyrmion
執筆者名（所属機関名）：
Lan Bo (早稲田大学理工総研・研究院講師，日本学術振興会外国人特別研究員)
望月維人/Masahito Mochizuki (早稲田大学理工学術院・教授)
張　溪超/Xichao Zhang (研究当時：早稲田大学理工総研・研究院准教授，現：香港科技大学・中国)
Jian Chen（上海理工大学・中国）
Yan Zhou（香港中文大学・中国）
Chengwei Qiu（国立シンガポール大学・シンガポール）
掲載⽇時（⽇本時間）： 2026年9月14日
掲載URL： https://journals.aps.org/prl/abstract/10.1103/hylp-trxp
DOI：　https://doi.org/10.1103/hylp-trxp

（８）キーワード
磁気スキルミオン、光のスキルミオン、トポロジー、構造化光、スピントロニクス、トポロジカルフォトニクス

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(A)
研究課題名：スキルミオンが持つ新しい物質機能・物性現象の開拓とスキルミオニクスの創出
課題番号：JP25H00611
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：学術変革領域研究(A) 『キメラ準粒子が切り拓く新物性科学』
研究課題名：キメラ準粒子の理論
課題番号：JP24H02231
研究代表者名（所属機関名）：村上修一（東京大学）

研究費名：国立研究開発法人科学技術振興機構戦略的創造研究推進授業CREST
研究課題名：Beyond Skyrmionを目指す新しいトポロジカル磁性科学の創出
課題番号：JPMJCR20T1
研究代表者名（所属機関名）：于秀珍（理化学研究所）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業特別研究員奨励費(外国人特別研究員)
研究課題名：トポロジカルスピンテクスチャの多面的操作の理論的研究
課題番号：25KF0118
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
研究課題名：ナノ機能界面のトポロジカル磁気テクスチャのデバイス機能の創出
課題番号：JP25K17939
研究代表者名（所属機関名）：ZHANG XICHAO（早稲田大学）