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    <title>カテゴリ別リリース</title>
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        <title>【立正大学】熊谷市立吉岡小学校6年生が熊谷キャンパスを訪問！生成AI講義や最先端デジタル技術を体験</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611200640</link>
        <pubDate>Sun, 22 Nov 2026 16:30:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>立正大学学園</dc:creator>
        <description>立正大学データサイエンス学部（東京都品川区／埼玉県熊谷市、学長：北村行伸）は、2026年11月24日（火）、隣接する熊谷市立吉岡小学校の6年生（2クラス・計43名）を熊谷キャンパスにお迎えし、データサ...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
立正大学データサイエンス学部（東京都品川区／埼玉県熊谷市、学長：北村行伸）は、2026年11月24日（火）、隣接する熊谷市立吉岡小学校の6年生（2クラス・計43名）を熊谷キャンパスにお迎えし、データサイエンス学部の教員および学生との交流・体験プログラムを実施いたします。&lt;br /&gt;
当日は、データサイエンス学部教授による「生成AI」をテーマとした特別講義をはじめ、VRゴーグルやドローンシミュレーター、モーションキャプチャーなど、大学ならではの最先端デジタル技術に触れるグループ別体験活動や学食体験を行います。&lt;br /&gt;
■ 開催の目的&lt;br /&gt;
本取り組みは、地域連携および次世代育成の一環として、地元の小学生に開かれた大学のキャンパスや最先端の学術研究に触れる機会を提供することを目的としています。 初等教育段階から生成AIやデータサイエンス、デジタル技術に楽しく親しむことで科学・情報分野への好奇心を育むとともに、大学生（ゼミ生）との交流を通じて「大学での学び」や将来のキャリアを身近に感じてもらうことを目指しています。&lt;br /&gt;
■ 実施概要&lt;br /&gt;


日時：2026年11月24日（火）10:30 〜 13:00頃（キャンパス見学：10:30 〜 11:45頃、昼食体験：12:00頃 〜）&lt;br /&gt;


会場：立正大学 熊谷キャンパス（埼玉県熊谷市万吉1700）&lt;br /&gt;


対象：熊谷市立吉岡小学校 6年生 2クラス（計43名：22名・21名）、引率教員 2〜3名&lt;br /&gt;


内容・スケジュール：&lt;br /&gt;


10:30 〜 11:00頃｜特別講義「生成AIについて」&lt;br /&gt;


講師：立正大学 データサイエンス学部 白川 清美 教授&lt;br /&gt;




11:00頃 〜 11:35頃｜最先端デジタル・ゼミ体験活動（4グループに分かれて実施） データサイエンス学部のゼミ学生が案内役となり、以下の4つの体験プログラムを実施します。&lt;br /&gt;








相馬亘教授ゼミ見学・デジタル体験：マシーン体験、ドローンシミュレーター、音楽ソフト体験 ほか&lt;br /&gt;


相馬亘教授ゼミ見学・空間コンピューティング体験：パズル（9種類）、Apple Vision 3D体験&lt;br /&gt;


バーチャル・モーション体験（図書館）：モーションキャプチャー、トイドローン体験、VRゴーグル体験&lt;br /&gt;







12:00頃 〜 12:40頃｜学食体験&lt;br /&gt;


場所：学生食堂「サハー」（児童一人ひとりが食券を購入し、大学生と同じランチを体験）&lt;br /&gt;





&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                    </item>
    <item>
        <title> 豊田中研とダイハツが共同開発した電力変換器SPH®が「2026 R&amp;amp;D 100 Awards」を受賞</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611180438</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 16:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>豊田中研</dc:creator>
        <description>2026年11月20日 株式会社豊田中央研究所 ダイハツ工業株式会社 豊田中研とダイハツが共同開発した電力変換器SPH®が 「2026 R&amp;amp;D 100 Awards」を受賞 ～SPH®を用いたマイクロ...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2026年11月20日&lt;br /&gt;
株式会社豊田中央研究所&lt;br /&gt;
ダイハツ工業株式会社&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
豊田中研とダイハツが共同開発した電力変換器SPH®が 「2026 R&amp;amp;D 100 Awards」を受賞 ～SPH®を用いたマイクログリッドシステムの実証実験を推進～&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
株式会社豊田中央研究所（愛知県長久手市、以下 「豊田中研」）とダイハツ工業株式会社（大阪府池田市、以下 「ダイハツ」）が共同開発した高効率な電力変換器 「Smart Power Hub®」（スマートパワーハブ、以下 「SPH®」）※が「2026 R&amp;amp;D 100 Awards」を受賞しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
「R&amp;amp;D 100 Awards」は米国のR&amp;amp;D WORLD が主催する国際的な科学技術賞です。1963年の創設から毎年、世界各国における新製品・技術・材料などに関する革新的でその年実用化された研究開発成果を100件選定、表彰するもので、“技術革新のアカデミー賞”とも呼ばれる権威のある賞です。今回受賞したSPHは、「発電」 「蓄電」 「使用」の３方向接続（3ポート）を可能とする高効率な電力変換器で、再生可能エネルギーを効率よく活用するための「直流主体のマイクログリッドシステム」の中核を担っています。エネルギー損失を従来比で約45％低減可能な高効率性に加え、ダイハツの小型電動車用部品を活用したことによるコンパクト化や、マイクロ秒レベルの超高速制御による瞬停レス化を実現しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
SPHを活用したマイクログリッドシステムについては、2025年10月よりトヨタ自動車九州株式会社 小倉工場において、工場内の太陽光パネルで発電した電力を部品製造ラインへ供給し、余剰電力を蓄電池に蓄える取り組みを実施しました。さらに、同年12月からは、前田建設工業株式会社の施設において、災害時などにおける柔軟なエネルギー供給の実現に向け、SPHと蓄電池を搭載した移動可能なコンテナに集約し、電気自動車を蓄電池としても活用することでコンテナや複数建物間での電力融通を可能とする実証実験を進めています。&lt;br /&gt;
今後は、BCP（Business Continuity Plan）対策や地域社会の持続可能なエネルギー利用に向けた技術開発を進めるとともに、小規模な店舗や事業所などの地域に根差した施設での社会実装を推進します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
豊田中研とダイハツは今後もトヨタグループの一員として、エネルギーの地産地消や脱炭素社会の実現に向けて、地域における再エネの有効活用と脱炭素化に貢献し、持続可能な地域社会の実現を目指して取り組んでまいります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
※：「Smart Power Hub」および「SPH」は株式会社豊田中央研究所の登録商標。&lt;br /&gt;
以上&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
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            </item>
    <item>
        <title>Noster株式会社 プレスリリース</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611190544</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 15:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>NOSTER</dc:creator>
        <description>https://www.noster.inc/jp/ Noster株式会社 プレスリリース 配信元：Noster株式会社、京都府向日市上植野町南開35-3 Date: 2026/11/20 「NOST...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026/11/20&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://www.noster.inc/jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;Noster Inc&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;

  &lt;a href=&quot;https://www.noster.inc/jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.noster.inc/jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
Noster株式会社 プレスリリース&lt;br /&gt;
配信元：Noster株式会社、京都府向日市上植野町南開35-3&lt;br /&gt;
Date:　2026/11/20&lt;br /&gt;

&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
「NOSTER &amp;amp; Science Microbiome Prize」第7回授賞式および第1回Kyoto Metabolite Biology Conferenceの開催&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
Noster株式会社（本社：京都府向日市、代表取締役CEO：北尾浩平、以下「NOSTER（ノステル）」）は、世界的に権威のある学術誌 Science [*1]の協賛で“NOSTER &amp;amp; Science Microbiome Prize”の第7回目となる授賞式を2026年10月8日に開催しました。また、翌2026年10月9日に第1回Kyoto Metabolite Biology Conference (KMBC)を開催しました。&lt;br /&gt;
 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
画像上段左から：AAAS Roger Goncalves氏、AAAS Sarah Ross氏、Noster株式会社代表取締役CEO北尾浩平、AAAS Marina Picciotto氏、AAAS Bill Moran氏&lt;br /&gt;
画像下段左から：2026年度受賞者Erik Bakkeren氏、2026年度グランプリYibin Zhu氏、2026年度受賞者Taichi A. Suzuki氏&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
NOSTERが2020年に日本企業として初めてAAASと共同で設立した「NOSTER &amp;amp; Science Microbiome Prize」は、Microbiome（腸内細菌など微生物叢 [*2]）研究の発展に貢献する若手科学者をサポートし、研究の発展を通じて、人びとの健康に寄与することを目的としています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
10月8日にフォーチュンガーデン京都にて開催された第7回目となる本賞の授賞式では、Science誌の編集者を含む審査委員会が慎重に検討した結果、2026年度は清華大学のYibin Zhu博士がグランプリを受賞しました。授賞式では、当社 代表取締役CEOの北尾浩平の他、Scienceのアソシエイト・エディターであるSarah Ross氏や、NOSTERとパートナーシップを結ぶ国内外の著名な先生方から、受賞者にお祝いの言葉が贈られました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
Microbiome研究が飛躍的に発展し、癌や免疫系疾患、消化器疾患など様々な疾患と腸内細菌叢との関連性を把握できるようになってきました。さらにはメタボローム解析[*3]技術が進歩したことによって、腸内細菌が産生する代謝物がその原因分子となりうることも明らかになりつつあります。今後、本分野の研究が更に進展することにより、腸内細菌叢をコントロールする新たな治療法の開発が期待されます。NOSTERは今後も本賞を通して、若手科学者を継続して支援し、Microbiome研究の発展によるブレークスルー創薬の実現を目指していきます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2026年度各受賞者の研究概要&lt;br /&gt;
グランプリ受賞者のYibin Zhu博士は、デング熱やジカ熱などの蚊が媒介する感染症において、宿主や蚊に共生する微生物がウイルスの伝播に与える影響について研究を進めています。ウイルスに感染した宿主では皮膚の自然免疫機能が変化することで、蚊を引き寄せる「アセトフェノン」という物質を作る皮膚常在菌が増加し、蚊に刺されやすくなることを明らかにしました。一方、蚊の腸内から発見した共生細菌「Rosenbergiella_YN46」は、蚊の腸内環境を酸性化することで、蚊におけるデングウイルスやジカウイルスの感染成立を抑制することを突き止めました。これらの発見は、微生物の働きを利用して蚊媒介感染症の伝播を抑える、新しい感染症対策につながる可能性を示しています。&lt;br /&gt;
ファイナリストの一人目、カルガリー大学のErik Bakkeren博士は、腸内細菌同士が栄養源や生存場所をめぐって競い合う「微生物間競争」に着目し、腸内細菌叢をコントロールする方法について研究を進めています。研究の結果、新たな菌を腸内に定着させるには、その菌が利用できる栄養源を補うことが重要であり、既に存在する菌を置き換えるには、抗菌物質などを利用して新たな菌が競争で優位に立つようにすることが、有効な手段となり得ることを明らかにしました。この仕組みを利用することで、腸内細菌叢全体を大きく乱すことなく、薬剤耐性菌などの好ましくない菌を狙って置き換える新しい予防・治療法の開発に貢献する可能性があります。&lt;br /&gt;
ファイナリストの二人目、アリゾナ州立大学のTaichi A. Suzuki（鈴木 太一）博士は、ヒトと腸内細菌が長い進化の歴史の中で互いに影響しながら適応してきた「宿主と微生物の共進化」について研究を進めています。これまで肥満や糖尿病などの代謝疾患へのなりやすさは、食料が乏しい環境で効率よくエネルギーを蓄えるために進化したヒトの遺伝子によって説明されてきましたが、その遺伝子だけでは十分に説明できないことが知られています。Suzuki博士は、ヒトとともに世代を超えて受け継がれ、祖先の生活環境に適応してきた腸内細菌叢が、ヒトのエネルギー蓄積に貢献している可能性を示しました。この研究は、ヒト自身の遺伝情報だけでなく、腸内細菌の進化的な背景も考慮した個別化医療や疾病予防につながることが期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■Kyoto Metabolite Biology Conference（KMBC）について&lt;br /&gt;
10月9日には同会場にて、Science誌との共同主催により、第1回Kyoto Metabolite Biology Conference（KMBC）を開催しました。KMBCは、腸内細菌などが産生する代謝物を個別に同定・評価可能な機能性分子として捉え、その生理学的機能や医学・健康分野における応用可能性を探求する国際会議です。慶應義塾大学予防医療センター特任教授／慶應義塾大学名誉教授の伊藤裕教授と、神戸大学大学院医学研究科橋渡し科学分野代謝疾患部門特命教授の小川渉教授を座長に迎え、本年度のPrize受賞者や歴代受賞者、そして日本および世界各国からの研究者による発表・ラウンドテーブルディスカッションを行いました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■注釈・参考&lt;br /&gt;
[*1]『Science』：米国科学振興協会（AAAS）が発行する、世界で最も権威のある科学雑誌の一つ：&lt;a href=&quot;https://www.science.org/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.science.org/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
米国科学振興協会（AAAS） &lt;a href=&quot;https://www.aaas.org/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.aaas.org/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
米国科学振興協会（AAAS）は、世界最大の学際的な科学学会であり、非営利団体です。1848年の設立以来、すべての人々の利益のために科学を推進することを使命としており、権威ある科学雑誌『Science』およびその姉妹誌を発行しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
[*2] Microbiome／微生物叢：ヒトや動物の腸管内等に生息し、共生関係を築いている微生物の集まりを指します。様々な疾患や病態との関連が明らかになってきており、宿主の健康に大きな影響を与えていると考えられています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
[*3]メタボローム解析&lt;br /&gt;
生物が産生する代謝物の種類および濃度を網羅的に分析する手法です。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■NOSTER &amp;amp; Science Microbiome Prize 2027&lt;br /&gt;
＞現在募集中です。応募締切は2027年2月14日です。&lt;br /&gt;
国内外を問わず、M.D.、Ph.D.、M.D./Ph.D.を取得後10年以内の研究者であればご応募いただけます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.science.org/content/prize-award/noster-and-science-microbiome-prize&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.science.org/content/prize-award/noster-and-science-microbiome-prize&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■会社概要　&lt;br /&gt;
名称： Noster株式会社&lt;br /&gt;
代表者氏名： 創業者・代表取締役CEO　北尾浩平&lt;br /&gt;
所在地： 京都府向日市上植野町南開35-3&lt;br /&gt;
事業内容： 代謝物創薬、腸内代謝物研究インフラ（Noster Metabolite Reference Program）、&lt;br /&gt;
健康診断サービス、研究試薬、ヘルスケアD2C事業（CUMEC）、原料（菌末 等）&lt;br /&gt;
WEBサイト： &lt;a href=&quot;https://www.noster.inc/jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.noster.inc/jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本件についてのお問い合わせ先&lt;br /&gt;
Noster株式会社　NOSTER &amp;amp; Science Microbiome Prize担当&lt;br /&gt;
TEL： 075-921-5303 ／ FAX： 075-924-2702&lt;br /&gt;
メールアドレス： contact@noster.inc&lt;br /&gt;
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            </item>
    <item>
        <title>混合系結晶は本当に均一？ 〜結晶成長が生み出す組成の偏り〜</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611180477</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>東京都公立大学法人</dc:creator>
        <description>ポイント ・多成分結晶（注1）では、元素ごとに結晶への取り込まれやすさが異なることを明らかにしました。 ・Agは結晶内部に入りにくく、成長界面や粒界（注2）近傍に偏って蓄積することがわかりました。 ・...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
ポイント
・多成分結晶（注1）では、元素ごとに結晶への取り込まれやすさが異なることを明らかにしました。&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
・Agは結晶内部に入りにくく、成長界面や粒界（注2）近傍に偏って蓄積することがわかりました。&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
・この偏りは拡散速度ではなく、液体中の局所構造と結晶構造との相性の違いで説明できます。&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
・実験でもAgの偏在が確認され、結晶成長そのものが組成不均一を生み出すことが示されました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　&lt;br /&gt;
概要
　複数の元素を含む多成分結晶では、これまで内部の元素配置はランダムで、全体として均一であることが暗黙に仮定されてきました。しかし、実際に結晶が成長する過程で、それぞれの元素が本当に均一に取り込まれるのかは十分に調べられていませんでした。&lt;br /&gt;
　東京都立大学大学院理学研究科の石川陸矢（研究当時：博士後期課程）、鳥取大学の高江恭平准教授、東京都立大学大学院理学研究科の武上大介特任助教、水口佳一教授、栗田 玲 教授の研究グループは、AgPbBiTe3イオン結晶の分子動力学シミュレーションを行い、その結晶化ダイナミクスを調べました。&lt;br /&gt;
　今回の研究では、結晶成長の過程でAgイオンが結晶内部に取り込まれにくく、成長界面や粒界近傍に偏って存在することが明らかになりました。この偏りには拡散速度の違いではなく、液体中の局所構造と結晶構造との相性の違いが重要であることがわかりました。また、Agイオンが液体側に蓄積することで、結晶成長そのものが遅くなることも明らかになりました。&lt;br /&gt;
　この知見は、多成分結晶の物性を理解・評価するうえで重要であり、元素の組み合わせだけでなく、結晶成長過程まで考慮した新たな物質設計指針につながることが期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■本研究成果は11月17日付けでElsevierが発行する英文誌&amp;nbsp;Computational Materials Today&amp;nbsp;に発表されました。&lt;br /&gt;
本研究の一部は、東京都立大学みやこMIRAIプロジェクト、東京都立大学若手研究者等選抜型研究支援、日本学術振興会科学研究費助成事業（No.24KJ1854, No.24K00594, No.25H01978, No.26H00386, No.26K00676）の支援を受けて行われました。&lt;br /&gt;
研究の背景
　複数の元素から構成される多成分結晶は、合金、半導体、超伝導体、イオン伝導体など、さまざまな機能性材料として利用されています。こうした物質では、どの元素がどこに配置されているかという原子レベルの組成分布が、電気伝導性や熱伝導性、機械的性質などの物性に大きな影響を与えます。実際、高エントロピー合金などでは、元素が完全にランダムに配置されるのではなく、特定の元素同士が近くに存在しやすい「短距離秩序」や、より大きなスケールでの組成の偏りが観測されています。&lt;br /&gt;
　一方で、このような組成の不均一がどのように形成されるのかについては、十分にはわかっていませんでした。多成分結晶は、熱力学的には各元素がほぼランダムに混ざった固溶体として扱われることが多くあります。しかし実際の物質は、液体や融体から結晶が成長する過程を経て形成されます。また、いったん結晶になった後では原子やイオンの移動が非常に遅くなるため、結晶化後に長距離にわたって組成が均一化することは必ずしも容易ではありません。そのため、最終的に観測される組成分布は、結晶化後の平衡状態だけでなく、結晶が成長する途中ですでに決まっている可能性があります。&lt;br /&gt;
　さらに、結晶化前の液体も完全に無秩序な状態ではありません。原子やイオンの周囲には一時的な局所構造が形成されており、その構造は元素の種類によって異なる場合があります。もしある元素の周囲の構造が成長中の結晶構造に近ければ、その元素は結晶に取り込まれやすく、逆に構造が大きく異なれば取り込まれにくい可能性があります。つまり、結晶成長そのものが元素を選別し、多成分結晶の内部に組成の偏りを生み出すことが考えられます。&lt;br /&gt;
　そこで本研究では、複数種の陽イオンを含む岩塩型テルル化合物 AgPbBiTe3を対象として、結晶成長の過程で各元素がどのように取り込まれるのかを分子動力学シミュレーションによって調べました。&lt;br /&gt;
研究の詳細
　多成分結晶では、複数の元素が同じ結晶格子を共有しています。従来は、それぞれの元素がほぼランダムに取り込まれると考えられることが多くありました。しかし、結晶は液体中の原子やイオンが成長界面に取り込まれることで形成されます。このとき、すべての元素が同じ確率で結晶に入るとは限りません。&lt;br /&gt;
本研究では、Ag+、Pb2+、Bi3+、Te2-からなるAgPbBiTe3を対象に分子動力学シミュレーションを行いました。その結果、液体中ですでに各イオンの周囲の局所構造が異なっていることが分かりました。Pb2+やBi3+の周囲には結晶構造に近い配置が形成されやすい一方、Ag+の周囲はより乱れた構造をとります。そのため、結晶構造と相性の良いイオンほど成長中の結晶に取り込まれやすく、Ag+は取り込まれにくいと考えられます（図1）。&lt;br /&gt;
　実際に成長後の構造を、結晶内部、境界領域、液体領域の3つに分けて調べました。その結果、Ag+は結晶内部で最も少なく、境界領域、液体領域へ向かうほど多くなることがわかりました（図2）。つまり、結晶成長の過程で元素が均等に取り込まれるのではなく、結晶そのものが元素を選別していることを示しています。&lt;br /&gt;
さらに、Ag+が液体側に蓄積すると結晶成長速度が低下しました。一方でAg+の拡散は遅いどころか、他の陽イオンより速いことがわかっています。このことから、Ag+が結晶に入りにくい原因は移動の遅さではなく、液体中の局所構造と結晶構造との相性にあることが示されました。&lt;br /&gt;
　シミュレーションで見られた組成の偏りが実際の物質にも存在するかを調べるため、AgPbBiTe3試料についてX線光電子分光測定（注3）を行いました。表面に近い領域と内部領域を比較したところ、粒界を多く含む表面近傍ではAgの割合が高くなっていました（図3）。この実験結果は、結晶成長時にAgが結晶内部へ取り込まれにくく、成長界面や粒界近傍に残りやすいというシミュレーション結果と整合しています。以上から、多成分結晶では単に元素を混ぜるだけでは必ずしも均一な結晶にはならず、結晶成長そのものが最終的な元素分布を決める重要な過程であることが明らかになりました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図1　結晶成長による元素選別の概念図&lt;br&gt;液体中で結晶構造に近い局所構造をとるイオンは結晶に取り込まれやすい一方、結晶構造との相性が悪いイオンは取り込まれにくく、成長界面付近に残ります。この違いが、多成分結晶の組成の偏りを生み出します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図2　(a) 結晶内部（緑）・境界（青）・液体（赤）におけるAgイオンの分布, (b) 各領域におけるTeイオン周りの平均カチオン数&lt;br&gt;シミュレーションで結晶内部、境界領域、液体領域を区別して解析した結果、Agイオンは結晶内部で少なく、境界から液体側に向かうほど多く存在することがわかりました。結晶成長の過程でAgイオンが選択的に排除されていることを示しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図3　(a) X線光電子分光測定によるAgスペクトル，(b)バルクに対する表面からの寄与の割合&lt;br&gt;AgPbBiTe3試料をX線光電子分光法で調べた結果、粒界を多く含む表面近傍では、内部に比べてAgの割合が高いことがわかりました。この結果は、シミュレーションで予測されたAgの偏在と一致しています。&lt;br /&gt;
研究の意義と波及効果
　本研究は、多成分結晶の組成不均一が、結晶化後ではなく、結晶成長の過程そのものによって生じうることを示した点に意義があります。これは、多成分材料の性質を理解するうえで、最終的な元素組成だけでなく、どのように結晶が成長したかを考える必要があることを示しています。&lt;br /&gt;
　今後は、結晶成長条件や液体状態を制御することで、元素分布をより均一にしたり、逆に特定の元素を意図的に偏在させたりする材料設計につながることが期待されます。また、この考え方はAgPbBiTe3に限らず、さまざまな多成分結晶へ広がる可能性があります。&lt;br /&gt;
用語解説
（注1）多成分結晶：複数種類の元素やイオンが同じ結晶構造の中に含まれている結晶。&lt;br /&gt;
（注2）粒界： 結晶中で、向きの異なる結晶粒どうしが接している境界部分。結晶内部とは原子の並び方が異なり、特定の元素が偏って存在することがあります。&lt;br /&gt;
（注3）X線光電子分光測定： 試料にX線を照射し、そこから放出される電子のエネルギーを測定することで、元素の種類や量を調べる手法です。&lt;br /&gt;
論文情報
掲載誌：Computational Materials Today&lt;br /&gt;
タイトル：Growth-induced compositional heterogeneity in multivalent tellurides driven by liquid-state structural asymmetry&lt;br /&gt;
著者：Rikuya Ishikawa, Kyohei Takae, Daisuke Takegami, Yoshikazu Mizuguchi and Rei Kurita&lt;br /&gt;
ＤＯＩ：10.1016/j.commt.2026.100072&lt;br /&gt;
ＵＲＬ：&lt;a href=&quot;https://jpn01.safelinks.protection.outlook.com/?url=https%3A%2F%2Fwww.sciencedirect.com%2Fscience%2Farticle%2Fpii%2FS295046352600027X&amp;amp;data=05%7C02%7Ckatayama-moyuru%40jmj.tmu.ac.jp%7Cb8f8ec580db94a162b3908df445c7711%7Cf2f4969a9b8f4d92939c455bf916096d%7C0%7C0%7C639304836060756874%7CUnknown%7CTWFpbGZsb3d8eyJFbXB0eU1hcGkiOnRydWUsIlYiOiIwLjAuMDAwMCIsIlAiOiJXaW4zMiIsIkFOIjoiTWFpbCIsIldUIjoyfQ%3D%3D%7C0%7C%7C%7C&amp;amp;sdata=UYpvxakfEaq9Duim6TlQEy8YP8VCHEcm9iNlNHonYQo%3D&amp;amp;reserved=0&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S295046352600027X&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M107654/202611180477/_prw_PI1im_49Np94m9.png" length="" type="image/png"/>
            </item>
    <item>
        <title>TMI総合法律事務所、国際的な知的財産アワードで  「Asia-Pacific Firm of the Year」を受賞</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611190578</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>TMI総合法律事務所</dc:creator>
        <description>TMI総合法律事務所（所在地：東京都港区、代表：田中 克郎）は、このたび、国際的知的財産専門媒体Managing Intellectual Property（Managing IP）が主催する「Man...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
TMI総合法律事務所（所在地：東京都港区、代表：田中 克郎）は、このたび、国際的知的財産専門媒体Managing Intellectual Property（Managing IP）が主催する「Managing IP Asia-Pacific Awards 2026」において、「Asia-Pacific Firm of the Year（Domestic IP Law Firms）」を受賞しました。本賞は、国・地域別の賞とは別に、アジア太平洋地域全体を対象として選出される最優秀賞です。&lt;br /&gt;
また、当事務所の稲葉 良幸 弁理士が、アジア太平洋地域の法律事務所に所属する知的財産実務家を対象とする個人最優秀賞「Asia-Pacific Practitioner of the Year（General Law Firms）」を受賞しました。&lt;br /&gt;
このほか、日本国内の特許紛争、特許出願、商標の3部門においても最優秀賞を受賞し、同アワードにおいて当事務所の過去最多となる計5部門での受賞を果たしました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■受賞部門&lt;br /&gt;


Asia-Pacific Firm of the Year（Domestic IP Law Firms）&lt;br /&gt;


Asia-Pacific Practitioner of the Year（General Law Firms）― &lt;a href=&quot;https://www.tmi.gr.jp/people/y-inaba.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;稲葉 良幸&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;


Japan Firm of the Year – Patent Disputes&lt;br /&gt;


Japan Firm of the Year – Patent Prosecution&lt;br /&gt;


Japan Firm of the Year – Trademark&lt;br /&gt;


今回の受賞は、日本国内のみならず、アジア太平洋地域を代表する国内系法律事務所としての総合力が高く評価されたものです。当事務所は、今後も知的財産分野における専門性のさらなる向上に努め、国内外のクライアントの皆様に質の高いリーガルサービスを提供してまいります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■Managing IP Asia-Pacific Awardsについて&lt;br /&gt;
知的財産分野における法律事務所および弁理士の優れた業績や貢献を表彰する、国際的なアワードです。2006年に創設されたManaging IP Awardsの一環として毎年開催されており、世界50以上の国・地域を対象に、特許、商標をはじめとする知的財産分野において優れた成果を挙げた法律事務所や個人を表彰しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■稲葉 良幸 弁理士について&lt;br /&gt;
稲葉 良幸 弁理士は、TMI総合法律事務所の創設メンバーの一人であり、長年にわたり知的財産分野の第一線で活躍してきました。1974年に弁理士登録後、米国の法律事務所での勤務経験などを通じて国際的な知見を培い、特許・商標・意匠の権利取得から知的財産紛争、知財戦略の立案まで、国内外の企業に対して幅広い支援を行ってきました。&lt;br /&gt;
その豊富な経験と実績は国際的にも高く評価されており、「Chambers」「IAM Global Leaders」「IP STARS」「WTR 1000」など、主要な法律・知的財産専門媒体においても継続的に高い評価を受けています。&lt;a href=&quot;https://www.tmi.gr.jp/people/y-inaba.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.tmi.gr.jp/people/y-inaba.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■関連リンク&lt;br /&gt;
Managing IPによるTMI総合法律事務所の受賞紹介記事：&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.managingip.com/article/2h5bbt7i4oz38p295huyo/managing-ip-awards/tmi-associates-takes-top-spot-as-regional-firms-dominate-asia-pacific-awards&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.managingip.com/article/2h5bbt7i4oz38p295huyo/managing-ip-awards/tmi-associates-takes-top-spot-as-regional-firms-dominate-asia-pacific-awards&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
Managing IP Asia-Pacific Awards 2026 公式受賞結果一覧：&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.managingip.com/managing-ip-awards-asia-pacific-2026-winners-hub&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.managingip.com/managing-ip-awards-asia-pacific-2026-winners-hub&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
TMI総合法律事務所&lt;br /&gt;
TMI総合法律事務所（東京都港区、代表弁護士：田中 克郎）は、1990年に創立され、国内業務と渉外業務の双方の領域で豊富な経験を積んだ弁護士727名、弁理士101名（2026年11月2⽇時点）が在籍し、スタッフを含めると1,400名を超える日本最大級の法律事務所です。国内8か所、海外19か所に拠点（現地デスクを含む）を構えるグローバルファームとして、国内外で企業・団体・地域に密着したリーガルサービスを提供しています。法律事務所でありながら、自らベンチャーの設立や地方自治体、大学法人、独立行政法人等との協定を締結するなど、創立以来、常に新しいチャレンジを続けてきました。今までにない新しい法律事務所や弁護士像・弁理士像を追求し、クライアントの幅広いニーズに対して即時にソリューションを提案できるチャレンジングな総合法律事務所を目指しています。&lt;br /&gt;
事務所HP：&lt;a href=&quot;https://www.tmi.gr.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.tmi.gr.jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
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            </item>
    <item>
        <title>液体のまま明るく光る、過酷環境に耐える蛍光液体を開発</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611190596</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 11:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>岐阜大学</dc:creator>
        <description>液体のまま明るく光る、過酷環境に耐える蛍光液体を開発～フレキシブル光デバイスへの応用に期待～ 本研究のポイント * 溶媒を含まない液体状態のままで、蛍光量子収率 注1) 80％という極めて高い効率で発...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月20日&lt;br /&gt;


岐阜大学&lt;br /&gt;
京都大学&lt;br /&gt;
京都工芸繊維大学&lt;br /&gt;
北里大学&lt;br /&gt;

液体のまま明るく光る、過酷環境に耐える蛍光液体を開発～フレキシブル光デバイスへの応用に期待～
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本研究のポイント

溶媒を含まない液体状態のままで、蛍光量子収率 注1)&amp;nbsp;80％という極めて高い効率で発光する蛍光性イオン液体 注2)&amp;nbsp;を開発しました。金属を含まない室温の蛍光性イオン液体として、これまでの最高値（64％）を上回る値です。
陰イオンが陽イオンの発光部分に特定の場所で寄り添い、分子の動きに“鍵”をかける『アニオン–π⁺相互作用 注3)&amp;nbsp;』を利用するという、新しい分子設計の考え方を示しました。
開発した液体は、400℃を超えても分解せず、250℃・減圧下でも蒸発しないほか、300℃でも発光を維持し、15日間の強い紫外線照射や強酸・強塩基性条件にも耐えるなど、きわめて高い耐久性を示しました。
市販の原料からわずか2段階で合成でき、水で洗浄するだけで高純度に精製できるため、機能材料への展開も容易です。
フレキシブル光デバイスやソフトロボット、宇宙機器など、過酷な環境で働く“やわらかい”光材料への応用が期待されます。

&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究概要
　近年、曲げたり伸ばしたりできるフレキシブルな光デバイスやソフトロボット、さらには宇宙機器など、過酷な環境でも働く「やわらかい」発光材料が求められています。しかし、溶媒を含まない液体状態の有機材料は、分子同士の接触や活発な分子運動によって光が弱まりやすく、熱や紫外線、薬品などによって分解しやすいという課題がありました。&lt;br /&gt;
　岐阜大学工学部の水野 翔太 助教、船曳 一正 教授、自然科学技術研究科修士課程1年の巽 光瑠さんらの研究グループは、京都大学大学院エネルギー科学研究科の松本 一彦 教授、京都工芸繊維大学分子化学系の山田 重之 教授、北里大学未来工学部の石井 良樹 講師との共同研究で、窒素を組み込んだフルオレン 注4) 骨格を持つ陽イオンと、フッ素を含むかさ高い陰イオンを組み合わせることで、室温で液体でありながら蛍光量子収率80％という極めて高い効率で発光する『蛍光性イオン液体』の開発に成功しました。この液体は400℃を超えても分解せず、300℃の高温条件でも光り続けるほか、強い紫外線や酸・塩基に対しても高い耐久性を示しました。&lt;br /&gt;
　本研究成果は、日本時間2026年11月10日に Advanced Materials 誌オンライン版で発表されました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究背景
　液体は、固体の結晶とは異なり、自由に形を変え、複雑な形状にもなじみ、傷ついても自然に元に戻るといった特長を持っています。そのため、曲げたり伸ばしたりできるフレキシブルな光デバイスやソフトロボット、さらには人工衛星の部品など、次世代の技術を支える材料として注目されています。しかし、一般的な有機液体は揮発しやすく、熱や薬品に弱いため、高温・真空・腐食性といった過酷な環境では使うことができませんでした。&lt;br /&gt;
　そこで注目されているのが、陽イオンと陰イオンのみで構成され、室温でも液体の状態を保つ「イオン液体」です。イオン液体は蒸発しにくく、熱にも強いうえ、イオンの組み合わせによって性質を自在に設計できます。これまでに、光るイオン液体（蛍光性イオン液体）がいくつか報告されてきましたが、その多くは希少な金属を含んでおり、合成や精製に手間がかかるという問題がありました。&lt;br /&gt;
　さらに根本的な問題として、「液体であること」と「強く発光すること」の両立が難しいという課題がありました。液体であるためには分子が動き回れる必要がありますが、分子が動くと光のエネルギーが熱として失われてしまいます。また、溶媒で薄められていない状態では、発光する分子同士が接近し、光が弱まる「凝集起因消光 注5)&amp;nbsp;」が起こります。そのため、溶液中では明るく光っても、溶媒を含まない液体そのものの状態では光が弱くなってしまうことがほとんどでした。金属を含まない室温の蛍光性イオン液体では、これまでの最高値でも蛍光量子収率は64％にとどまっていました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究成果
　本研究では、フルオレンの骨格に窒素原子を組み込んだ独自開発の陽イオン（N-ドープフルオレン、PIn⁺）に着目しました（図1）。窒素を組み込むことで分子の一部（ピリジニウム環）がプラスの電荷を帯びるため、陰イオンの種類を変えるだけで、融点や発光特性などの性質を調整できます。この陽イオンに、フッ素を多く含むかさ高い陰イオン（TFSI、NFSI）を組み合わせたところ、室温で液体となる塩が得られました。これらは市販の原料からわずか2段階で合成でき、水で洗浄するだけで純度99％以上に精製できます。&lt;br /&gt;
　得られた液体に紫外線を当てると、溶媒で薄めていないにもかかわらず強い青色蛍光を示しました。特にNFSIを組み合わせた液体では、蛍光量子収率80％を達成しました。これは、蛍光性イオン液体として、これまでの最高値を大きく上回るものです。&lt;br /&gt;
　さらに、開発した液体は以下のように極めて高い耐久性を示しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;

耐熱性：5％重量が減少する温度は最大432℃で、400℃でも分解しません。300℃まで蛍光を保ち、200℃に加熱したホットプレート上でも明るい青色に光り続けました。
難揮発性：250℃・減圧下（約0.4 hPa）で15分間加熱しても蒸発や泡立ちは見られず、加熱前後で吸収スペクトルにも変化はありませんでした。
耐光性：強い紫外線（254 nm）を15日間当て続けても、まったく劣化しませんでした。
耐薬品性：強酸性の条件でも変化せず、塩基性条件でも高い安定性を示しました。

　&lt;br /&gt;
　また、約4 Vという広い電気化学的な安定領域とイオン伝導性も持つことから、光と電気の両方の機能を持つ『やわらかい材料』としての利用も期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図１．本研究で開発した蛍光性イオン液体&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の展開
　本研究で用いた窒素を組み込んだフルオレン骨格は、2段階で簡単に合成できるうえ、フルオレン類の化学に基づいた自由な設計を活かして、発光色や電気化学的な性質、流動性を自在に調整できます。今後は、発光色の異なる材料の開発を進めるとともに、高温で使用される強誘電ネマティック液晶 注6)&amp;nbsp;への発光機能の付与、流体型センサー、宇宙機器や過酷な工業環境で使える高耐久な光学材料など、従来の材料では対応できなかった分野への応用をめざします。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究者コメント
「液体は分子が動き回るから光りにくい」というのが、これまでの常識でした。今回、陰イオンを“鍵”として使うという発想で、その常識を覆す、明るく丈夫な“光る液体”をつくることができました。共同研究者の皆さま、そして一緒に実験に取り組んでくれた学生の皆さんに心から感謝しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究支援
本研究は、日本学術振興会 科学研究費助成事業（26K17918、23K26696、24K17576）、天野工業技術研究所、日揮・実吉奨学会、中部電気利用基礎研究振興財団の支援を受けて実施されました。計算の一部は、自然科学研究機構 分子科学研究所 計算科学研究センター、および北海道大学のスーパーコンピューター「Grand Chariot II」（HPCIシステム利用研究・課題番号: hp250108）を利用して行いました。また、三菱マテリアル電子化成株式会社よりペルフルオロアルキルスルホニルイミド塩の提供を受けました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
用語解説
注1） 蛍光量子収率：&lt;br&gt;物質が吸収した光のうち、どれだけの割合を蛍光として放出できるかを表す値。100％に近いほど、効率よく光る材料であることを意味します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注2） イオン液体・蛍光性イオン液体：&lt;br&gt;陽イオンと陰イオンだけからなり、水などの溶媒を含まずに室温付近で液体となる塩のこと。蒸発しにくく、燃えにくいことから、電池の電解液などにも使われています。このうち、それ自身が蛍光を発するものを蛍光性イオン液体と呼びます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注3） アニオン–π⁺相互作用：&lt;br&gt;マイナスの電荷を持つ陰イオン（アニオン）と、プラスの電荷を帯びた平らな環状の分子構造（π⁺）との間にはたらく引き合う力。本研究では、この力を利用して液体中での陽イオンの動きを抑えました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注4） フルオレン：&lt;br&gt;3つの環がつながった平らな構造を持つ有機分子で、有機ELなどの発光材料の骨格として広く使われています。本研究では、その骨格の一部に窒素原子を組み込んだ分子を用いました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注5） 凝集起因消光：&lt;br&gt;発光する分子どうしが近づいたり重なり合ったりすることで、光のエネルギーが失われ、発光が弱まってしまう現象。溶媒を含まない液体や固体の状態で起こりやすい問題です。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注6） 強誘電ネマティック液晶：&lt;br&gt;液体のような流動性と結晶のような規則性をあわせ持つ「液晶」の一種で、電場に対して非常に大きく応答する性質を持ちます。次世代の光学材料として注目されています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報
雑誌名：Advanced Materials&lt;br /&gt;
論文タイトル：Liquid Luminescent Materials Based on 10H-Pyrido[1,2-a]-5-indolium Salts&lt;br /&gt;
著者：Shota Mizuno*, Hikaru Tatsumi, Kentaro Kamada, Yuto Eguchi, Yasuhiro Kubota, Toshiyasu Inuzuka, Shigeyuki Yamada, Yoshiki Ishii, Kazuhiko Matsumoto*, Kazumasa Funabiki* （*責任著者）&lt;br /&gt;
DOI: 10.1002/adma.75683&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106389/202611190596/_prw_PI6im_G3yKt25p.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>東野圭吾シアターVol.2  舞台『ナミヤ雑貨店の奇蹟』（2026年）DVD発売！！</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611190592</link>
        <pubDate>Fri, 20 Nov 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>キョードーメディアス</dc:creator>
        <description>東野圭吾シアターVol.2 舞台『ナミヤ雑貨店の奇蹟』（2026年）DVD発売！！ 東野圭吾史上、最も泣ける感動作 劇場を包んだあの感動を、ご自宅で何度でも——。 2026年5月サンシャイン劇場（東京...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
 東野圭吾シアターVol.2  &lt;br /&gt;
 舞台『ナミヤ雑貨店の奇蹟』（2026年）DVD発売！！&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
東野圭吾史上、最も泣ける感動作　劇場を包んだあの感動を、ご自宅で何度でも——。
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2026年5月サンシャイン劇場（東京）、6月COOL JAPAN PARK OSAKA TTホール（大阪）で上演された、東野圭吾シアターVol.2 舞台『ナミヤ雑貨店の奇蹟』のDVDが11月20日（金）に発売開始！&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
葉山侑樹・土屋神葉・SANTAという異なるフィールドで輝く3人の青年に加え、日向坂46卒業後初舞台となる濱岸ひより、演劇集団キャラメルボックスの看板俳優・多田直人、そして圧倒的な存在感で作品を締めるベテラン・神保悟志ら豪華キャストが集結。成井豊の綿密かつ情熱的な演出のもと、劇的な化学反応を起こした至高のステージがついに映像化を果たしました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
収録映像だからこそ見ることのできる微細な表情や、時を超えて交錯する想いの瞬間を鮮明に何度でも味わえます。時空を超えて紡がれる珠玉の物語、舞台「ナミヤ雑貨店の奇蹟」の世界を是非お楽しみください！&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
東野圭吾シアターVol.2 舞台『ナミヤ雑貨店の奇蹟』(2026年) DVD&lt;br /&gt;
ご購入はこちらから&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://nappos.shop-pro.jp/?pid=194506309&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://nappos.shop-pro.jp/?pid=194506309&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
販売価格 9,000円(税込)&lt;br /&gt;
2026年11月20日(金) 発売&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
 &lt;br&gt; &lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
東野圭吾シアターVol.2　ナミヤ雑貨店の奇蹟&lt;br /&gt;
原作：東野圭吾『ナミヤ雑貨店の奇蹟』（角川文庫／KADOKAWA）&lt;br /&gt;
脚本・演出：成井豊&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
CAST&lt;br /&gt;
桐生敦也：葉山侑樹&lt;br /&gt;
太田翔太：土屋神葉&lt;br /&gt;
伊勢崎幸平：SANTA&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
皆月暁子／水原セリ：濱岸ひより&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
松岡克郎／浪矢敏則／小塚繁和：関根翔太&lt;br /&gt;
松岡健夫／安中玄太／外島英輔：三浦剛&lt;br /&gt;
松岡加奈子／浪矢頼子／武藤晴美：渡邊安理&lt;br /&gt;
皆月良子／川辺ミドリ：林貴子&lt;br /&gt;
松岡栄美子／川辺若菜／小塚公子：澤田美紀&lt;br /&gt;
館林寛子／水原タツユキ／田村秀代：櫻井佑音&lt;br /&gt;
松岡重造／浪矢駿吾／富岡信二：辻合直澄&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
沼田静人／浪矢貴之／苅谷創一：多田直人&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
浪矢雄治：神保悟志&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
STORY&lt;br /&gt;
敦也・翔太・幸平は、同じ養護施設で育った仲間。&lt;br /&gt;
ある夜、ある家にコソ泥に入り、逃亡の途中で、廃屋になった雑貨店に逃げ込む。&lt;br /&gt;
すると、表の方で微かな物音。シャッターの郵便口から、誰かが封筒を入れたのだ。&lt;br /&gt;
中の便箋には、悩み事の相談が書かれていた。&lt;br /&gt;
この雑貨店は、店主が生きていた頃、近隣の住人の悩み事の相談に答えていたのだ。&lt;br /&gt;
3人はほんの遊び心から、返事を書いて、牛乳箱に入れる。&lt;br /&gt;
すると、またシャッターの郵便口から封筒が。&lt;br /&gt;
そこには、3人の返事に対する、さらなる質問が書かれていた。&lt;br /&gt;
しかも、差出人は、数十年前の時代の人間らしい……。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
企画協力： KADOKAWA&lt;br /&gt;
主催・製作：TBS ／ ナッポス・ユナイテッド&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
 &amp;nbsp;&lt;br&gt;&amp;nbsp;&lt;br&gt;&amp;nbsp;&lt;br&gt;&amp;nbsp;&lt;br&gt;&amp;nbsp;&lt;br&gt; &lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103855/202611190592/_prw_PI1im_935K49fW.png" length="" type="image/png"/>
            </item>
    <item>
        <title>ノーベル化学賞受賞者である北川進教授がCuspAIのアドバイザリーボードに就任</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611180431</link>
        <pubDate>Thu, 19 Nov 2026 19:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>CuspAI</dc:creator>
        <description>AI による材料探索を手がける CuspAI（本社：英国ケンブリッジ、共同創業者兼 CEO：チャド・エドワーズ）は本日、2025 年ノーベル化学賞を受賞した京都大学の北川進 特別教授が、同社のアドバイ...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
英国ケンブリッジ・日本 東京　2026年11月19日&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://cusp.ai&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;CuspAI&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;

AI による材料探索を手がける CuspAI（本社：英国ケンブリッジ、共同創業者兼 CEO：チャド・エドワーズ）は本日、2025 年ノーベル化学賞を受賞した京都大学の北川進 特別教授が、同社のアドバイザリーボードに就任したことを発表しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
北川教授は、リチャード・ロブソン氏、オマー・ムワンネス・ヤギー氏とともに、金属有機構造体（MOF）の開発によりノーベル化学賞を受賞しました。MOF は微細な細孔を持つ多孔性材料で、二酸化炭素回収、水資源の活用、エネルギー貯蔵などへの応用が期待されています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
北川教授の研究は、MOF が構造を保ったまま気体を取り込み、放出するための重要な原理を確立しました。また、分子の出入りに応じて形を変える柔軟な骨格「ソフトポーラスクリスタル（柔軟な多孔性結晶）」の概念も提唱しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
CuspAI において北川教授は、MOF をはじめとする新材料の発見・設計を AI で加速する取り組みに助言します。CuspAI は先ごろ、Meta などとの共同研究として、AI を活用した直接空気回収（DAC）向け新材料探索に関する論文を『Nature Chemical Engineering』誌に発表しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
北川進 特別教授のコメント:
「何十年もの間、新素材の発見とは、実験室での長年にわたる設計、合成、試験を何度も繰り返す忍耐強い作業を意味してきました。そのプロセスを通じて、可能性を秘めている材料の領域がいかに広大であり、そのうちのほんの一部しか私たちが探求できていないという事実を痛感しました。&lt;br /&gt;
AIはそれを変えつつあります。CuspAIのプラットフォームにより、その領域をより迅速に探索できるようになり、私を含め化学者たちは時間を無駄にすることなく、最初から可能性の高い候補に集中して試験できるようになります。私がCuspAIのアドバイザリーボードに加わることを決めたのは、このアプローチによって、クリーンエネルギーや二酸化炭素回収、その他多くの重要な用途に緊急に必要とされる材料を見つけ出せると信じているからです。この取り組みの一員となれることを大変嬉しく思うとともに、私たちが共に何を発見できるのか、今からワクワクしています。」&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　&lt;br /&gt;
CuspAI 共同創業者兼 CEO チャド・エドワーズのコメント：
「北川教授は、材料科学にまったく新しい分野を切り拓き、現在知られている中でも特に設計の自由度が高く、多様な用途に使える材料群の一つを生み出しました。私たちがAIを活用して新材料を探索し、エレクトロニクス、エネルギー、サステナビリティをはじめとするさまざまな分野でその開発を加速していくうえで、先生の知見と助言は計り知れない価値を持つものです。」&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
CuspAIのアドバイザリーボードには、ノーベル賞受賞者のジェフリー・ヒントン氏、チューリング賞受賞者のヤン・ルカン氏、ASML元社長兼CTOのマーティン・ファン・デン・ブリンク氏、カリフォルニア大学バークレー校の材料科学者クリスティン・パーソン教授、ラムリサーチ会長のアビ・タルウォーカー氏、BP元CEOのジョン・ブラウン卿、AI政策の専門家で著作家のベリティ・ハーディング氏も名を連ねています。&lt;br /&gt;
今回の就任は、CuspAIが東京とシンガポールを拠点にアジア太平洋地域での事業を拡大するなかで実現したものです。同社は先ごろ、シンガポール科学技術研究庁（A*STAR）と、半導体・エネルギー・二酸化炭素回収分野におけるAI駆動型材料探索に関する5年間の戦略的パートナーシップを発表しました。また、NVIDIAやMetaを含む45以上のパートナーからなるグローバルネットワーク「AI Materials Foundry」を立ち上げています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
CuspAI について
CuspAI は、材料探索のための AI システムを構築するため、2024 年にチャド・エドワーズ博士とマックス・ウェリング教授が設立しました。NVIDIA や Meta を含む 45 以上のパートナーからなるグローバルネットワーク「AI Materials Foundry」を通じて、半導体、エネルギー、気候変動対策の分野で画期的な発見を加速しています。Kleiner Perkins、NEA、Temasek、NVentures、Bezos Expeditions、Samsung、Hyundai Motor Group などから 7.25億ドル超を調達。英国ケンブリッジに本社を置き、ロンドン、アムステルダム、ベルリン、東京、シンガポール、米国で事業を展開しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                    </item>
    <item>
        <title>高性能な超小型原子時計を実現するMEMSガスセル製造プラットフォーム技術を確立</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611170303</link>
        <pubDate>Thu, 19 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>情報通信研究機構　広報部</dc:creator>
        <description>ポイント ■ 超小型原子時計に適用するインクジェット技術を開発し、MEMSガスセル量産の高精度な制御技術を確立 ■ 量産プロセスを維持したまま、ガスセル内部のガス圧の安定かつ高精度な制御を実現 ■ 高...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月19日&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://www.nict.go.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;&amp;nbsp;国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
国立大学法人京都大学&lt;br /&gt;
東京都公立大学法人東京都立大学&lt;br /&gt;
東洋紡エムシー株式会社&lt;br /&gt;
ネオアーク株式会社&lt;br /&gt;

ポイント
■ 超小型原子時計に適用するインクジェット技術を開発し、MEMSガスセル量産の高精度な制御技術を確立&lt;br /&gt;
■ 量産プロセスを維持したまま、ガスセル内部のガス圧の安定かつ高精度な制御を実現&lt;br /&gt;
■ 高性能な超小型原子時計を実現するガスセルの設計・最適化を加速&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　国立研究開発法人情報通信研究機構 （ NICT （ エヌアイシーティー ） 、理事長: 大野 英男）、国立大学法人京都大学（京都大学、総長: 立川 康人）、東京都公立大学法人東京都立大学（東京都立大学、学長: 大橋 隆哉）、東洋紡エムシー株式会社（代表取締役 社長執行役員 CEO: 藤井 尚毅）及びネオアーク株式会社（代表取締役: 波多野 智）は共同で、超小型原子時計用ガスセルの設計・最適化を加速する新たなMEMSルビジウムセル製造プラットフォーム技術を確立しました。&lt;br /&gt;
　本成果では、熱処理によりルビジウム原子と窒素ガスを生成するルビジウム源RbN₃（アジ化ルビジウム）の微粒子を、インクジェットプリンティングによりガラスウェハ上へ高精度に形成する技術を開発しました。さらに、RbN₃の封入量を精密に制御することで、ウェハレベルの量産プロセスとガスセル内窒素分圧の精密制御を両立することに成功しました。その結果、ガスセル内部で生成される窒素ガス量を高い精度と再現性で制御できることを実証しました。さらに、本技術を用いることで、異なる窒素分圧を持つMEMSガスセルを効率的に作製し、超小型原子時計に利用されるコヒーレントポピュレーショントラッピング（CPT）共鳴特性の高度な評価が実現でき、原子時計性能を最大化する窒素分圧条件を明らかにするとともに、量産プロセス上で最適化できることを実証しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
背景
　超小型の原子時計は、衛星測位システム（GNSS）の補完、通信ネットワークの時刻同期、衛星搭載機器、自動運転や各種センサシステムなど、社会インフラを支える幅広い分野での活用が期待されています。こうした用途で求められる高い性能は、ルビジウム原子を封入したMEMSガスセル内のガス圧力やガス組成に大きく左右されることが知られています。そのため、高性能化に向けてはガスセル内条件の最適化が重要となります。&lt;br /&gt;
　一方で、従来のMEMSガスセル製造技術では、ウェハレベルの量産性を維持しながらガスセル内条件を精密に制御することは容易ではなく、性能向上に向けた最適条件探索の大きな制約となっていました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今回の成果
　研究グループは、熱処理によりルビジウム原子と窒素ガスを生成するRbN₃に着目しました。今回開発した技術では、RbN₃をインクジェットプリンティングによってガラスウェハ上に形成することで、ガスセル内部の窒素ガス量を設計どおりに制御することを可能にしました。図1に、本技術を用いて試作した小型ガスセルの一例を示します。&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
 図1. 試作された原子時計用ガスセルと黒大豆 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　本技術により、RbN₃封入量の異なるMEMSガスセルをウェハレベルで一括作製することが可能となりました（図2参照）。作製されたガスセルのCPT共鳴の評価から窒素分圧を分析した結果、図3に示すようにRbN₃封入量と窒素分圧の間に優れた線形関係が確認され、ガスセル内圧を高い精度と再現性で制御できることが実証されました。&lt;br /&gt;
　この成果により、従来は製造後にばらつきを評価するしかなかったMEMSガスセル内の窒素分圧を、ウェハレベルで設計どおりに制御できるようになりました。これは、量産プロセスを維持しながらガスセル内圧の最適化を効率的に進める製造基盤が確立されたことを意味し、超小型原子時計を実現するMEMSガスセルの設計・最適化を加速させ、次世代の時空間同期インフラを支える基盤技術としての発展が期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
 図2. ガスセル製造技術: (a)ガスセルはレーザー光を通すガラスで、穴のあいたシリコンを挟むように接合して完成する。ガスセル中のアルカリ金属ガスは個体ソースのRbN3を接合後に熱処理して、分解しRbガスと窒素ガスを充填する。 (b)赤線の方向は、ウェハプロセスでの大量生産が可能。(c)実際のガスセルは、ウェハで製造されたものを個片に切り出して(ダイシング処理にて)完成する。これは、半導体チップの工程と同じ。 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図3. 本プラットフォームでは、RbN3の量を精緻に制御可能であるため、分解後の窒素ガスの発生量を高い精度で制御可能。RbN3の封入量と窒素分圧とは比例関係になっていることがわかる。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の展望
　今回確立した製造技術は、ガスセル内圧を高精度に制御できることに加え、量産プロセスとの両立を実現した点に特徴があります。&lt;br /&gt;
　今後は、本技術を活用してガスセル構造や量産プロセス条件の更なる最適化を進めることで、社会インフラを支える高性能な超小型原子時計の実現を目指します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報
著者: Shun Kiyose, Masahiro Fukuoka, Yusuke Odagiri, Satoshi Hatano, Shigeyoshi Goka, Motoaki Hara, Yoshikazu Hirai&lt;br /&gt;
論文名: Nitrogen-Pressure Dependence of Coherent Population Trapping Signal Characteristics in Microfabricated Rubidium Vapor Cells&lt;br /&gt;
掲載誌: IEEE Open Journal of Ultrasonics, Ferroelectrics, and Frequency Control&lt;br /&gt;
DOI: 10.1109/OJUFFC.2026.3739231&lt;br /&gt;
URL: &lt;a href=&quot;https://ieeexplore.ieee.org/abstract/document/11718789&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://ieeexplore.ieee.org/abstract/document/11718789&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本成果は、総務省委託研究「電波資源拡大のための研究開発」における研究開発課題「周波数資源の有効活用に向けた高精度時刻同期基盤の研究開発」（JPJ000254、研究開発代表者：情報通信研究機構 原 基揚）の一環として得られたものです。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
各機関の役割分担
NICT: 小型原子時計開発および当該MEMSガスセルの研究開発の推進・統括&lt;br /&gt;
京都大学: MEMSガスセルの設計および試作&lt;br /&gt;
東京都立大学: 原子共鳴特性の解析および評価&lt;br /&gt;
東洋紡エムシー株式会社: RbN₃材料の合成および高精度パターン形成技術の開発&lt;br /&gt;
ネオアーク株式会社: 原子共鳴計測システムの構築および計測支援&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
関連する過去のプレスリリース
2018年1月23日　NICT、国立大学法人東北大学、国立大学法人東京工業大学&lt;br /&gt;
「原子時計をスマートフォンに搭載できるくらいの超小型システムへ」&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.nict.go.jp/press/2018/01/23-1.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.nict.go.jp/press/2018/01/23-1.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101990/202611170303/_prw_PI1im_gq1pA3HL.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>光の回転方向を見分け、電気も生み出す半導体薄膜を開発</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611190559</link>
        <pubDate>Thu, 19 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>早稲田大学</dc:creator>
        <description>光の回転方向を見分け、電気も生み出す半導体薄膜を開発 ―多機能・低消費電力の次世代光センサーへ― 【ポイント】 * 光の回転方向を電気信号として識別でき、さらに、外部から電圧をかけなくても光電流が生じ...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月19日&lt;br /&gt;


早稲田大学&lt;br /&gt;

光の回転方向を見分け、電気も生み出す半導体薄膜を開発&lt;br&gt;―多機能・低消費電力の次世代光センサーへ―
【ポイント】

光の回転方向を電気信号として識別でき、さらに、外部から電圧をかけなくても光電流が生じる半導体薄膜を開発しました。
有機分子の構造を工夫することで、半導体内部のらせん構造を維持しながら、結晶対称性や配列を制御しました。さらに、その結晶構造の特徴を保った薄膜を、溶液から塗布する方法で作製することに成功しました。
開発した薄膜では、右回りと左回りの円偏光※1を高感度に識別し、最大約105倍の光電流の差を実現しました。また、従来の太陽電池のようなpn接合を用いずに、約2 Vの光起電圧が得られました。
今回の成果は、一つの材料に異なる光電変換機能を持たせられることを示しています。将来的には、多機能で低消費電力な光センサーへの応用が期待されます。

【概要】
早稲田大学、産業技術総合研究所、東京理科大学の研究グループは、光の回転方向を高感度に識別する機能と、外部から電圧をかけずに光電流を発生させる機能を、同じ半導体材料で実現しました。今回開発したのは、有機分子と無機半導体を組み合わせた「一次元らせんペロブスカイト半導体※2」です。有機分子の構造を工夫することで、らせん構造を維持しながら結晶の対称性※3を制御し、その特徴を保った薄膜を塗布法で作製しました。開発した薄膜では、右回りと左回りの円偏光に対する光電流の差を示す円偏光識別比※4が最大約105となりました。また、従来の太陽電池のようなpn接合を用いず、約2 Vの光起電圧が得られました。これらの成果は、有機分子の設計によって半導体の結晶構造と光電変換機能を制御できることを示しています。将来的には、高感度な円偏光センサーや、外部電源への依存を抑えた多機能光電子デバイスへの応用が期待されます。本研究成果は、2026年11月15日に国際学術誌『Advanced Science』に掲載されました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（１）これまでの研究で分かっていたこと　
―らせん構造を持つ半導体の可能性と薄膜化の課題―&lt;br /&gt;
私たちの身の回りでは、光を利用したセンサーや通信技術が広く使われています。これらの技術では、光の強さや色だけでなく、光の回転方向など、さまざまな情報を読み取ることが重要になっています。光には、電場の向きが右回りまたは左回りに回転しながら進む「円偏光」があります。この回転方向を電気信号として識別できれば、光通信や高度なイメージングなどへの応用が期待されます。&lt;br /&gt;
また、光を照射すると電流や電圧が生じる「光起電力効果」は、太陽電池などに利用されています。一般的な太陽電池では、異なる性質を持つ半導体を接合した「pn接合」を利用して電流を取り出します。これに対し、結晶内部の電子状態や対称性に由来する「バルク光起電力効果（BPVE）※5」は、pn接合を必要とせず、結晶そのものの性質を利用して光電流を生み出す現象です。従来の太陽電池とは異なる仕組みによる光電変換として注目されています。&lt;br /&gt;
本研究グループでは、有機分子と無機半導体を組み合わせた「一次元らせんペロブスカイト」に着目してきました。この材料では、無機半導体の骨格がらせん状に配列しています。有機分子の右手型と左手型を使い分けることで、右巻きまたは左巻きのらせん構造を選択的に形成し、その巻き方向を制御できます。これにより、右回りと左回りの円偏光に対する応答を変えることができます。&lt;br /&gt;
これまでに、この材料が円偏光を高感度に識別できることや、単結晶（結晶全体で原子の並び方や向きがそろった結晶）において、pn接合を用いずに大きな光起電圧が得られることを明らかにしてきました。しかし、これらの特性を実用的な光センサーへ展開するには、薄膜化が重要です。薄膜を作製する際には、結晶構造が変化したり、結晶の向きが不均一になったりすることがあります。そのため、らせん構造を保ちながら結晶の構造や向きを制御し、円偏光検出と光起電力という二つの機能を持つ半導体薄膜を実現することが課題となっていました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（２）今回の研究で明らかになったこと
―分子設計によって結晶構造を制御し、二つの光機能を持つ薄膜を実現―&lt;br /&gt;
本研究では、有機分子の構造を工夫することで、一次元らせんペロブスカイトの結晶対称性を制御しました。さらに、らせん構造を保持した薄膜を塗布法で作製し、円偏光検出と光起電力という二つの機能を実現しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
１．有機分子の設計による結晶構造の制御&lt;br /&gt;
一次元らせんペロブスカイトは、有機分子と、鉛・ヨウ素からなる無機半導体骨格で構成されています。これらの材料は、右手と左手のように鏡像関係にある「キラル※6」な構造を持ちます。研究グループは、有機分子の一部にメトキシ基（–OCH₃）や臭素原子（–Br）を導入しました。その結果、無機半導体のらせん構造を維持したまま、結晶の対称性を変化させることに成功しました（図１）。特に重要なのは、従来の材料では結晶全体として特定の方向性を持たない「非極性構造」であったのに対し、分子構造を変えることで、特定の方向性を持つ「極性構造」を形成できたことです。これは、分子設計によって半導体の結晶対称性を制御し、新しい光電変換機能を引き出すための重要な成果です。&lt;br /&gt;
（図1）有機分子の設計による結晶構造の制御&lt;br /&gt;
有機分子にメトキシ基や臭素原子を導入することで、無機半導体のらせん構造を維持しながら、結晶構造をキラル・非極性からキラル・極性へと変化させました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
２．結晶構造を制御した塗布型薄膜の作製&lt;br /&gt;
次に、開発した材料を溶液から塗布する方法で薄膜化しました。一般に、溶液から薄膜を作製する際には、結晶が形成される過程で構造や向きが変化することがあり、単結晶で得られた特性をそのまま再現することは容易ではありません。本研究では、薄膜の形成条件を調整することで、らせん状の無機骨格に由来する結晶構造を保持した薄膜を作製しました。X線回折測定から、分子設計によって得られた極性結晶の構造的特徴が、薄膜にも反映されていることを確認しました。また、薄膜中の結晶の向きを調べ、らせん鎖の配向とデバイスの光電応答との関係を検討しました。これにより、単結晶で見いだした構造的な特徴を、実際の光電子デバイスに利用できる薄膜へと展開しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
３．高感度な円偏光検出の実現&lt;br /&gt;
開発した薄膜を用いて光検出素子を作製し、右回りと左回りの円偏光を照射しました。その結果、一つの素子でも、二つの円偏光に対して異なる大きさの光電流が生じることを確認しました。また、有機分子の右手型と左手型を使い分けることで、強く応答する円偏光の回転方向が逆転しました。特に、メトキシ基を導入した材料では、波長405 nm、光強度2 mW/cm2の円偏光を照射し、外部電圧−0.5 Vを印加した条件で、最大約105の円偏光識別比を達成しました（図2）。これは、一方の円偏光に対する光電流が、もう一方に対して約105倍となることを意味します。従来、円偏光を検出するためには、1/4波長板や直線偏光子などの光学素子と光検出器を組み合わせる必要があります。これに対し、今回開発した半導体薄膜は、材料そのものが円偏光の回転方向に応じて異なる電気信号を生み出すため、円偏光板を用いずに円偏光を選択的に直接検出できます。この特徴は、高い円偏光識別性能を示すとともに、光学部品の削減や光センサーの小型化・集積化につながると期待されます。&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;（図2）円偏光を直接検出する半導体薄膜と従来の検出方式の比較&lt;br /&gt;
今回開発した半導体薄膜は、円偏光の回転方向に応じて異なる光電流を発生させるため、従来用いられていた光学部品を用いずに円偏光を選択的に検出できます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
４．外部電圧なし（ゼロバイアス）での光電流の実現&lt;br /&gt;
さらに、同じ材料系の薄膜デバイスに光を照射すると、外部電圧を印加しなくても、光電流が発生します。例えば、メトキシ基を導入した材料では、太陽光に相当する強度（100 mW/cm2）の光を照射した際、約2 Vという大きな光起電圧が得られました（図３）。この光起電力応答には、結晶内部の対称性に由来するバルク光起電力効果の寄与が期待され、分子設計によって形成された極性結晶※7の構造との関連が考えられます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;以上の結果から、有機分子の設計によって結晶構造を制御し、高感度な円偏光検出とゼロバイアス光起電力という二つの機能を、塗布型半導体薄膜で実現できることを示しました。&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;（図３）外部電圧なしで光電流を生み出す半導体薄膜&lt;br /&gt;
太陽光に相当する強度の光を照射すると、外部電圧をかけなくても光電流が発生し、約2 Vの光起電圧が得られました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（３）研究の波及効果や社会的影響
―多機能・低消費電力な光センサーの開発に向けて―&lt;br /&gt;
今回の成果は、光の強さだけでなく、円偏光の回転方向という情報を電気信号として読み取る、新しい半導体センサーの開発につながるものです。例えば、円偏光を利用した光通信、偏光イメージング、物質の識別などへの応用が期待されます。&lt;br /&gt;
また、外部電圧なしで光電流を発生させる機能は、低消費電力の光電子デバイスの開発に向けて重要です。将来的には、円偏光検出と光起電力を組み合わせることで、外部電源への依存を抑えた円偏光センサーの実現につながる可能性があります。&lt;br /&gt;
さらに、本研究では、溶液を用いた塗布法によって機能性薄膜を作製しました。今後、薄膜形成技術の改良が進めば、大面積化や多様な基板への展開も期待されます。&lt;br /&gt;
学術的には、無機半導体のらせん構造を維持しながら、有機分子の設計によって結晶を非極性構造から極性構造へと変化させ、その特徴を持つ薄膜で二つの光機能を実現したことに意義があります。この成果は、分子設計を通じて半導体の結晶構造と光電変換機能を制御する、新しい材料開発の可能性を示しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（４）課題、今後の展望
―新しい光センサーとエネルギー変換技術の開発に向けて―&lt;br /&gt;
今回の研究では、光の回転方向を高感度に識別する機能と、外部電圧をかけずに光電流を生み出す機能を、同じ半導体材料で実現しました。ただし、高い円偏光識別性能は外部電圧を印加した条件で得られたものであり、光起電力についても、実用的なデバイスへの展開には発生する光電流や出力の向上が必要です。&lt;br /&gt;
現在は、外部電圧なしでも高い円偏光識別性能を発揮する光センサーの開発や、光電流の増大に取り組むとともに、結晶構造と光電変換機能の関係の解明を進めています。さらに、らせん構造と結晶の方向性を生かした新しい電気的性質の研究にも取り組んでいます。将来的には、光センサーにとどまらず、従来とは異なる原理で動作する光電子デバイスや、新しいエネルギー変換技術の開発につなげたいと考えています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（５）研究者コメント
今回の研究では、有機分子のわずかな構造の違いによって、らせん状半導体の結晶構造と光機能を制御できることを示しました。特に、結晶構造を制御した薄膜を塗布法で作製し、高感度な円偏光検出と外部電圧なしでの光起電力応答を実現できたことは、大きな成果です。今後は、分子設計と薄膜構造の制御をさらに進め、光の新しい情報を読み取る低消費電力センサーの開発につなげたいと考えています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（６）用語解説
※1　円偏光: 光は、電場と磁場が振動しながら進む電磁波です。円偏光とは、光の進行に伴って電場の向きが回転する光のことです。回転方向によって、右円偏光と左円偏光に分けられます。&lt;br /&gt;
※2　一次元らせんペロブスカイト:&amp;nbsp;有機分子と無機半導体骨格からなるハイブリッド材料の一種です。本研究の材料では、鉛とヨウ素からなる八面体が一次元方向につながり、らせん状の無機骨格を形成しています。有機分子の構造によって、結晶構造や光学的・電気的な性質を変えることができます。&lt;br /&gt;
※3　結晶対称性:&amp;nbsp;結晶を構成する原子や分子の並び方に関する規則性です。結晶を回転させたり、特定の操作を行ったりしたときに、元の構造と重なるかどうかによって分類されます。結晶対称性は、光や電気に対する材料の応答を決める重要な要素です。&lt;br /&gt;
※4　円偏光識別比:&amp;nbsp;右円偏光と左円偏光を照射したときの光電流の比です。値が大きいほど、二つの円偏光を区別する能力が高いことを示します。本研究では、最大約105の識別比が得られました。&lt;br /&gt;
※5　バルク光起電力効果（BPVE）: 結晶内部の電子状態や結晶対称性に由来して、光照射によって電流が生じる現象です。一般的な太陽電池で利用される半導体接合とは異なる仕組みで光電流を発生させることができ、外部電圧なしで動作する光電子デバイスへの応用が期待されています。&lt;br /&gt;
※6　キラル／キラリティ: 右手と左手のように、鏡に映した形を重ね合わせることができない性質です。キラリティを持つ分子や結晶は、右円偏光と左円偏光に対して異なる応答を示すことがあります。&lt;br /&gt;
※7　極性結晶: 結晶の構造に特定の方向性があり、その方向と逆方向が結晶対称性によって等価にならない結晶です。極性結晶では、方向によって異なる電気的・光学的な応答が現れることがあります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（7）論文情報
雑誌：Advanced Science&lt;br /&gt;
題目：Molecular Engineering of Chiral–Polar One-Dimensional Helical Perovskites for Circularly Polarized Light Detection and Zero-Bias Photovoltaic Response&lt;br /&gt;
著者（所属）：Ayumi Ishii*（早稲田大学）, Hikari Suzuki（早稲田大学）, Daiki Nakamura（早稲田大学）, Shunsuke Hotta（早稲田大学）, Raiki Sato（早稲田大学）, Atsushi Fukasawa（早稲田大学）, Kazushi Nakano（東京理科大学）, Masafumi Sugiyama（早稲田大学）, Yusuke Kinoshita（早稲田大学）, Nagatoshi Koumura（産業技術総合研究所）, Shinji Tanaka（産業技術総合研究所）, Tetsuaki Itou（東京理科大学）&lt;br /&gt;
掲載日(現地時間)：2026年11月15日&lt;br /&gt;
DOI:&lt;a href=&quot;https://doi.org/10.1002/advs.78694&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://doi.org/10.1002/advs.78694&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（8）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：科学技術振興機構 戦略的創造研究推進事業 CREST&lt;br /&gt;
研究課題名：一次元有機無機ハイブリッドらせんナノ物質による近未来光デバイス技術の創出&lt;br /&gt;
課題番号：JPMJCR23A1&lt;br /&gt;
研究代表者名（所属機関名）：石井あゆみ（早稲田大学）&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M102172/202611190559/_prw_PI3im_5Cfaf3Bb.png" length="" type="image/png"/>
            </item>
    <item>
        <title>最先端材料科学研究：自動化プラットフォームで金属材料研究を加速</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611180490</link>
        <pubDate>Thu, 19 Nov 2026 11:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>STAM編集室 (NIMS)</dc:creator>
        <description>国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）内のSTAM編集室では、NIMSとスイスのEmpaが刊行を支援するオープンアクセスジャーナル「Science and Technology of Adva...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月19日&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://www.tandfonline.com/stam-m&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;Science and Technology of Advanced Materials: Methods&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;

国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）内のSTAM編集室では、NIMSとスイスのEmpaが刊行を支援するオープンアクセスジャーナル「Science and Technology of Advanced Materials: Methods」誌（&lt;a href=&quot;https://www.tandfonline.com/stam-m&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.tandfonline.com/stam-m&lt;/a&gt;）から論文を厳選して紹介しています。&lt;br /&gt;
2026年10月22日に発表された論文の解説を、2026年11月19日に配信いたします。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図の説明： バルク金属材料に対して、熱処理と一連の実験を自動的に行うシステム。（写真提供：宮本研究室）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
新しい自律型実験プラットフォームにより、金属材料の構造特性に関する完全自動化された実験が可能になった。『&lt;a href=&quot;https://www.tandfonline.com/stam-m&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;Science and Technology of Advanced Materials: Methods&lt;/a&gt;』に掲載された研究論文で詳述されているこのシステムは、これらの材料の閉ループ型自律最適化の基盤を提供し、より優れた構造用金属の開発を容易にするだろう。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
材料の性質は、多様な配合と多くの条件に複雑に依存している。組み合わせの数は膨大なので、人間の実験者がテストできるのはそのごく一部に過ぎない。そのため、自律的かつ自動化された実験は材料研究において魅力的なアプローチとなっている。しかし，そのような実験を実行するためのシステムの開発は容易ではない。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
液体、粉末、薄膜を用いた自律的かつ自動化された実験を行うプラットフォームはこれまでに開発されてきたが、バルク状の金属材料を扱うことは困難である。試料の形状の不統一，高温加熱，破壊試験などが実験自動化を困難にしているからだ。今回開発された新しいシステムは、まさにそのニーズに応えるために設計されたものである。「固体金属試料の自動処理は難しく、また，実験装置にはしばしばかなりのスペースが必要となります」と、本研究の筆頭著者である東北大学のYulin Xie氏は説明する。「私たちのプラットフォームは、熱処理、構造解析、機械的試験をロボットアームを用いて単一のコンパクトかつ自動化されたワークフローに統合することで、この課題に対処しています。」&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究チームは、固体金属試料を加熱し、X線でその内部構造を解析し、機械的特性を試験した後、試料を回収するロボットプラットフォームを開発した。各試料の自動取り扱い、処理、回収には、熱処理の時間を除いて約13分かかる。すべての操作と測定は自動的に行われる。「このプラットフォームは、熱処理が内部構造や機械的特性にどのような影響を与えるかを記録し、AIを活用した材料開発のためのデータを生成します」とXie氏は語る。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究者らは、1段階および2段階の熱処理後の合金の特性を測定する自動実験を用いて、このプラットフォームを検証した。結果は手動実験での結果と一致し、自動実験プラットフォームの有効性が確認された。Xie氏によると、今回のシステムではAIを活用した炉制御も実現しており、自動化ループを閉じるための基礎を築いたという。次のステップは、AIシステムがそれまでの実験結果に基づいてプラットフォームの熱処理条件を設定できるようにすることだ。これにより、自動実験の結果が次の実験の設計を導く閉ループが実現される。「すでに実証した炉制御の最適化を基盤として、有望な熱処理条件を発見し、より高強度で高靭性な構造用金属の開発を加速する自律型実験室の確立を目指しています」とXie氏は語った。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報&lt;br /&gt;
タイトル：Development of an automated evaluation system for the process–structure–property relationship of structural metallic materials towards autonomous exploration&lt;br /&gt;
著者：Yulin Xie*, Sayaka Sekida, Masaya Inakawa, Ryo Tamura, Tadashi Furuhara &amp;amp; Goro Miyamoto&lt;br /&gt;
*Institute for Materials Research, Tohoku University, 2-1-1 Katahira, Aoba-ku, Sendai 980-8577, Japan (E-mail: yulin.xie.d1[at]tohoku.ac.jp)&lt;br /&gt;
引用：Science and Technology of Advanced Materials: Methods Vol. 6 (2026) 2735657&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
最終版公開日：2026年10月22日&lt;br /&gt;
本誌リンク　&lt;a href=&quot;https://doi.org/10.1080/27660400.2026.2735657&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://doi.org/10.1080/27660400.2026.2735657&lt;/a&gt;（オープンアクセス）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本件に関する問い合わせ: stam_info[at]nims.go.jp&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M107667/202611180490/_prw_PI1im_h56znv54.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>クラリベイト、2026年版高被引用論文著者リストを発表</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611120053</link>
        <pubDate>Wed, 18 Nov 2026 17:05:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>クラリベイト</dc:creator>
        <description>2026年11月18日、ロンドン（英）－ 革新的なインテリジェンスを提供する世界的リーディング企業であるClarivate Plc（NYSE:CLVT）は本日、2026年版クラリベイト高被引用論文著者...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月18日、ロンドン（英）－ 革新的なインテリジェンスを提供する世界的リーディング企業である&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;Clarivate Plc&lt;/a&gt;（NYSE:CLVT）は本日、&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/highly-cited-researchers/?utm_content=press_release&amp;amp;utm_term=earned_press&amp;amp;campaignname=Highly_Cited_Researchers_Launch_Retention_AG_RA_Global_2026&amp;amp;campaignid=701QO00001mKmR0YAK&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;2026年版クラリベイト高被引用論文著者&lt;/a&gt;リスト（Highly Cited Researchers）を発表しました。クラリベイト高被引用論文著者リストは、研究インテグリティへの関心がますます高まる中、 研究の影響力を示す信頼性の高い指標となっています。厳格な選考・評価基準と専門家による分析に基づき毎年発表される本リストは、各研究分野において広範かつ大きな影響をもたらした研究者を選出するものです。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;高被引用論文著者リストは、Web of Science Core Collectionのデータを基に、定量的指標と定性的分析を組み合わせ、厳格な&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/highly-cited-researchers/evaluation-and-selection/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;評価・選考プロセス&lt;/a&gt;を経て、各研究分野において真にグローバルな影響力を及ぼしている研究者を特定しています。本年は、クラリベイトのInstitute for Scientific Information (ISI)のアナリストが、62の国・地域に所在する1,200を超える機関から6,802名を選出し、延べ7,090名*の研究者を高被引用論文著者として選出しました。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
高被引用論文著者リストは、世界トップクラスの研究人材の分布を明らかにするとともに、国・地域および研究機関ごとの研究・イノベーションの動向について、貴重な知見を提供します。本年は、米国が世界首位となり、中国本土と英国がそれぞれ第2位、第3位を維持しています。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
クラリベイトのAcademia &amp;amp; Government部門プレジデントであるBar Veinsteinは、次のように述べています。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
「高被引用論文著者に選出された皆さまが、知のフロンティアを広げ、世界の科学・学術の発展を促していることを称えます。研究に対する信頼がこれまで以上に揺らいでいる今、クラリベイトは厳格な基準と専門家による分析を基に、研究インテグリティにおける最高水準を堅持するとともに、高被引用論文著者プログラムの基盤を引き続き強化してまいります。」&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
クラリベイトは、高被引用論文著者プログラムの評価・選考方法を継続的に改善しています。極端に多くの論文を発表している著者、過度な自己引用、異常な出版・引用パターンや研究者プロファイルなどの問題に対応するためのフィルターを適用し、選出される研究者が本プログラムで定める基準を満たしていることを確認しています。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
2026年版高被引用論文著者における世界の研究動向は、以下の通りです。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
・米国からは2,606名が選出され世界首位となりました。これは世界全体の37％に相当します。&lt;br /&gt; 
・中国本土では1,484名（21％）が選出され第2位となり、選出者数、世界シェアともに拡大しています。世界の研究機関別では、中国科学院が264名で首位となりました。&lt;br /&gt; 
・ 英国は520名（7％）が選出され第3位に、以下ドイツが373名（5％）、オーストラリアが292名（4％）と続きます。&lt;br /&gt; 
・日本では87名（1％）の研究者が選出され、選出国・地域では第12位となりました。&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
・本年選出された高被引用論文著者は62の国・地域を拠点に研究活動に従事していますが、その86％はわずか上位10の国・地域に集中し、さらに74％が上位5カ国・地域を拠点にしています。これは、世界のトップクラスの研究人材が特定の地域に著しく集中していることを示しています。&lt;br /&gt; 
・ Essential Science Indicators（ESI）の21の分野において選出された3,839名*の研究者のうち、226名が2つ以上の分野で、29名が3つ以上の分野で選出されています。また、本年は3,251名がクロスフィールドから選出されました。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
図1：高被引用論文著者の選出国・地域&lt;br /&gt; 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 順位 
 国 / 地域 
 高被引用論文著者数 
 シェア(%) 
 シェアの変化（昨年比） ** 
 
 
 1 
 米国 
 2,606 
 36.8 
 -0.5 
 
 
 2 
 中国本土 
 1,484 
 20.9 
 0.9 
 
 
 3 
 英国 
 520 
 7.3 
 –0.7 
 
 
 4 
 ドイツ 
 373 
 5.3 
 0.3 
 
 
 5 
 オ―ストラリア 
 292 
 4.1 
 -0.2 
 
 
 6 
 カナダ 
 215 
 3.0 
 -0.1 
 
 
 7 
 オランダ 
 199 
 2.8 
 0.1 
 
 
 8 
 スイス 
 151 
 2.1 
 0.3 
 
 
 9 
 香港 
 147 
 2.1 
 0.0 
 
 
 10 
 フランス 
 121 
 1.7 
 0.0 
 
 
12 
日本 
87 
1.2 
0.0 
 
 
 
** 2025年12月に更新された「2025年版高被引用論文著者」の最終版に基づきます。過去の 高被引用論文著者リストは&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/highly-cited-researchers/past-lists/?utm_content=press_release&amp;amp;utm_term=earned_press&amp;amp;campaignname=Highly_Cited_Researchers_Launch_Retention_AG_RA_Global_2026&amp;amp;campaignid=701QO00001mKmR0YAK&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;こちら&lt;/a&gt;からご覧いただけます。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
図2：高被引用論文著者の所属機関&lt;br /&gt; 

 
 
 
 
 
 
 
 
 順位 
 高被引用論文著者所属機関 
 国 / 地域 
 高被引用論文著者数 
 
 
 1 
 中国科学院 
 中国 
 264 
 
 
 2 
 ハーバード大学 
 米国 
 185 
 
 
 3 
 スタンフォード大学 
 米国 
 139 
 
 
 4 
 清華大学 
 中国 
 105 
 
 
 5 
 マサチューセッツ工科大学 
 米国 
 75 
 
 
 5 
 アメリカ国立衛生研究所 
 米国 
 75 
 
 
 5 
 浙江大学 
 中国 
 75 
 
 
 8 
 マックス・プランク学術振興協会 
 ドイツ 
 65 
 
 
 9 
 ペンシルベニア大学 
 米国 
 62 
 
 
 10 
 オックスフォード大学 
 英国 
 61 
 
 
 
クラリベイトのソーシャルメディアをフォローして最新情報をご確認ください：&amp;nbsp;&lt;a href=&quot;https://twitter.com/ClarivateAG&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;@ClarivateAG&lt;/a&gt;&amp;nbsp;/ &lt;a href=&quot;https://www.linkedin.com/showcase/clarivateacademiagovernment/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;Clarivate for Academia &amp;amp; Government&lt;/a&gt;&amp;nbsp;/ #HighlyCited2026&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
###&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
* Essential Science Indicators（ESI）の複数の研究分野で選出された研究者がいるため、選出人数は実人数を上回ります。国・地域および研究機関別の分析では選出件数を集計しており、合計数である7,090を基に算出しています。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
2026年版 高被引用論文著者リストの評価・選定方法について&lt;br /&gt; 
クラリベイトは、高被引用論文著者プログラムの評価・選考方法を継続的に改善しています。極端に多くの論文を発表している著者、過度な自己引用、異常な出版・引用パターンや研究者プロファイルなどの問題に対応するためのフィルターを適用し、選出される研究者が本プログラムで定める基準を満たしていることを確認しています。これらのフィルターは、各研究分野に固有の一般的な傾向を考慮し、それによって研究者が不当に評価されることのないよう、分野ごとに適切に調整（分野正規化）されています。クラリベイトは、厳格な選考、慎重なデータの精査、専門家による分析を通じて、研究インテグリティを守り、信頼できるデータ、指標、インサイトを提供することに注力しています。詳細については、高被引用論文著者の&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/highly-cited-researchers/evaluation-and-selection/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;評価・選考プロセス&lt;/a&gt;をご覧ください。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
報道関係者向け注記：&lt;br&gt;2026年9月14日の検証期間終了後、「2026年版クラリベイト高被引用論文著者」に選出された研究者は、2026年12月8日まで訂正を申請できます。申請方法の詳細は、「2026年版クラリベイト高被引用論文著者」特設サイトの「&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/highly-cited-researchers/faqs/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;よくある質問&lt;/a&gt;」をご覧ください。承認された訂正はすべて、特設サイトで公開される12月の最終更新版に反映されます。&lt;br /&gt; 
 ###&lt;br /&gt; 
クラリベイトについて&lt;br&gt;Clarivateは、革新的なインテリジェンスを提供する世界有数の情報サービスプロバイダーです。学術および知的財産分野で充実したデータ、インサイト・アナリティクス、ワークフローソリューション、専門家によるサービスを提供しています。詳細については&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/ja&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;clarivate.com/ja&lt;/a&gt;をご覧ください。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本リリースは、Clarivateが2026年11月18日に発表したプレスリリースを日本語に翻訳再編集（一部追記を含む）したものです。オリジナルは&lt;a href=&quot;https://clarivate.com/news/clarivate-reveals-highly-cited-researchers-2026-list&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;英文ニュースリリース&lt;/a&gt;をご参照ください。本資料の正式言語は英語であり、その内容・解釈については英語が優先します。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本件に関するお問い合わせ先&lt;br /&gt; 
【日本国内】&lt;br&gt;クラリベイト・アナリティクス・ジャパン株式会社&lt;br&gt;アカデミア＆ガバメント事業部&lt;br /&gt; 
Email:&amp;nbsp;&lt;a href=&quot;mailto:marketing.jp@clarivate.com&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;marketing.jp@clarivate.com&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                    </item>
    <item>
        <title>分子雲に刻まれたジェット活動の「化石」を多数発見</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611180440</link>
        <pubDate>Wed, 18 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>岐阜大学</dc:creator>
        <description>分子雲に刻まれたジェット活動の「化石」を多数発見 ～新手法でブラックホール起源の強力な宇宙線加速を提案～ 本研究のポイント ・大型電波望遠鏡アルマ(アルマ望遠鏡)でガンマ線源HESS J1023−57...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月18日&lt;br /&gt;


名古屋大学&lt;br /&gt;
岐阜大学&lt;br /&gt;

分子雲に刻まれたジェット活動の「化石」を多数発見  ～新手法でブラックホール起源の強力な宇宙線加速を提案～
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本研究のポイント
・大型電波望遠鏡アルマ(アルマ望遠鏡)でガンマ線源HESS J1023−575を高い分解能で観測し、過去のジェット 注1）活動の足跡である「直線状分子雲」を多数発見した。&lt;br /&gt;
・数値計算によって、ジェットが水素ガスに足跡を刻む過程を再現した。分子雲に残るジェット活動の足跡を「宇宙の化石」として調べることは、ブラックホール天体を探す新手法。&lt;br /&gt;
・「宇宙の化石」の分析からHESS J1023−575が、銀河系円盤で最も強力な宇宙線加速源の一つである可能性を示した。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
 研究概要 
　名古屋大学大学院理学研究科の福井 康雄 名誉教授、岐阜大学高等研究院の柘植 紀節 特任助教、同大学大学院自然科学技術研究科の佐野 栄俊 准教授、同大学高等研究院のブヴァナ・ガディケレ・ラジェンドラ研究員らの研究チームは、H.E.S.S.チーム、数値計算チームと共同で、銀河系内のガンマ線源HESS J1023−575周辺の分子雲をアルマ望遠鏡で観測しました。その結果、幅約1.5光年、長さ約30～60光年の細長い分子雲（フィラメント）が多数並ぶ構造を捉えました。フィラメントの間隔はジェットの直径に対応し、その形状は磁気流体シミュレーションで再現された構造ともよく一致します。&lt;br /&gt;
　研究チームは、ジェットが周囲の水素原子ガスを圧縮して分子雲を形成したと考えています。アルマ望遠鏡の高い分解能によって、ジェット活動が分子雲に残した「宇宙の化石」を初めて捉えた成果です。さらに、H.E.S.S. チームのガンマ線観測と分子雲の分布から宇宙線のエネルギーを見積もった結果、HESS J1023−575は銀河系円盤で最も強力な宇宙線加速源の一つである可能性が示されました。&lt;br /&gt;
　本研究は 2026年11月13日午前9時（日本時間）に日本天文学会が発行する天文学分野の国際学術誌PASJ Lettersオンライン版で早期公開（PASJ 12月号掲載予定）されました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図1．ガンマ線源HESS J1023−575周辺のジェット状分子雲とアーク状分子雲&lt;br /&gt;
ジェット状分子雲とアーク状分子雲の全体像、およびアルマ望遠鏡による拡大図。左下はジェット状分子雲、右はアーク状分子雲の拡大画像。アルマ望遠鏡の観測によって、内部に多数の細長いフィラメントが検出された。これらの構造は、過去のジェット活動が周囲の水素ガスに刻んだ「足跡」と考えられる。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究背景
　宇宙線がどのように加速されるのかは、宇宙物理学における最重要課題の一つです。マイクロクェーサー 注2）は、PeV（ペタ電子ボルト）帯の高エネルギー宇宙線を生み出す有力候補ですが、これまでに見つかった数は約20個にとどまり、検出の難しさが研究を進める上での大きな壁となっていました。&lt;br /&gt;
　福井名誉教授率いる研究チームは、星の材料となる星間分子雲の分布を、名古屋大学がチリで運用する広視野の電波望遠鏡NANTENなどを使って調べてきました。その中で2009年、ガンマ線源HESS J1023−575（以後HESS J1023と呼ぶ）を挟んで、ジェット状とアーク状の分子雲が直線状に並ぶ特異な構造を発見しました。チームは「この分子雲は高エネルギージェットを持つ天体によって形成されたのではないか」との仮説を立て、それを検証するために 2014～2017年に磁気流体力学（MHD）数値シミュレーションを実行し、ジェットが周囲の原子ガスから分子雲を形成し得ることを確かめました。&lt;br /&gt;
　さらに、H.E.S.S.望遠鏡による追観測を行ってTeVガンマ線データの感度を向上させ、ジェット状分子雲に沿うガンマ線放射を確認しました。分子雲とガンマ線放射が同じ方向に伸びることは、ジェット活動と高エネルギー現象との関連を示す貴重な手がかりです。さらにMHDシミュレーションが予測する分子雲の微細構造を検証するため、研究チームは2024年以降、アルマ望遠鏡による高分解能観測を実行しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究成果
　研究チームはアルマ望遠鏡を用いて、HESS J1023の分子雲全体を従来よりも10倍高い分解能で観測しました。観測には星間一酸化炭素COの波長1.3mmの電波を用いました。その結果、同分子雲が幅約1.5光年、長さ約30～60光年の直線状をなす多数のフィラメントからなることを、初めて捉えました。フィラメントの間隔はジェットの直径に対応する幅を示し、ジェット活動が分子雲に残した「宇宙の化石」を初めて詳しく分解して解明しました。&lt;br /&gt;
　また、数値計算チームによる磁気流体シミュレーションでは、ジェットが水素原子ガスを圧縮して分子雲を形成し、ジェット幅に対応する構造が形成される過程を詳細に再現しました。ALMAで観測したフィラメントの形状や間隔は、シミュレーションの結果とよく一致しています。&lt;br /&gt;
　さらに、H.E.S.S.チームとの共同解析で、宇宙線陽子のエネルギーを約7×10^48 erg（エルグ）と見積もりました。これは若い超新星残骸の同エネルギーの約10倍にあたります。さらに、上のシミュレーションは、ジェットの活動期間が超新星残骸よりも1000倍以上長い1000万年程度であることを示します。従来の研究では、超新星残骸が宇宙線加速源として最有力と見られていました。以上の成果によって、HESS J1023は超新星残骸を大きく上回る銀河系円盤で最も強力な宇宙線加速源である可能性が示されました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の展開
　今後は、分子雲に刻まれた細長いフィラメントやアーク状の構造を手がかりに、従来の観測では見つけにくかったマイクロクェーサー候補を、銀河系内で広く探査します。ジェットそのものが現在は暗くなっていても、その活動によって形成された分子雲が「宇宙の化石」として残っていれば、過去に活動したブラックホール天体が発見できる可能性があります。NANTEN2などを用いた広い範囲の分子雲観測で候補を探し、ALMAの高分解能観測でフィラメントの幅や間隔、ガスの温度や運動を詳しく調べる計画です。&lt;br /&gt;
　今後のALMA観測では、ジェットが周囲のガスを加熱した痕跡や、ガスの速度の広がりを光年以下のスケールで調べ、観測結果を磁気流体シミュレーションと比較します。これにより、ジェットの直径や強さ、活動期間、分子雲が形成される過程を、より詳しく制約できると期待されます。さらに、H.E.S.S.などのガンマ線観測との連携を進め、マイクロクェーサーが宇宙線をどれほど加速し、銀河系の宇宙線の起源にどの程度寄与するのかを明らかにしていきます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
用語説明
注１）ジェット：&lt;br /&gt;
天体に周囲から降着するガスの一部が細く絞られて一方向または双方向に噴出するもの。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
注２）マイクロクェーサー：&lt;br /&gt;
ブラックホールや中性子星が伴星から奪ったガスを飲み込み、その一部を光速に近いジェットとして噴き出す天体。クェーサー (銀河の中心にある超巨大ブラックホールが周囲のガスを飲み込みジェットとして吹き出す天体)との類似性から、そのミニチュア版という意味でマイクロクェーサーと呼ばれる。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報
雑誌名：Publications of the Astronomical Society of Japan（PASJ） Letters&lt;br&gt;論文タイトル：An ALMA view of the jet–arc CO clouds toward the TeV γ-ray source HESS J1023-575 and Westerlund 2: Evidence for the footprints of microquasar jets, the very powerful cosmic ray accelerator in the Galactic disk&lt;br&gt;著者： 福井 康雄 (名古屋大学), 柘植紀節 (岐阜大学,名古屋大学,国立天文台), 佐野 栄俊 (岐阜大学,名古屋大学), Bhuvana Gadikere Rajendra (岐阜大学), 山田麟 (国立天文台, 岐阜大学), 松元亮治 (千葉大学), 朝比奈雄太(筑波大学), 井上剛志 (甲南大学), Tim Lukas Holch, Emma de Oña Wilhelmi (Deutsches Elektronen-Synchrotron Standort Zeuthen)&lt;br&gt;DOI: 10.1093/pasj/psag136&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106389/202611180440/_prw_PI4im_B7fz73OC.png" length="" type="image/png"/>
            </item>
    <item>
        <title>DUNLOP、独自開発のゴム材料を核とした3Dプリンター事業を開始</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611170305</link>
        <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 14:05:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>住友ゴム工業</dc:creator>
        <description>発行:2026年11月17日 DUNLOP、独自開発のゴム材料を核とした3Dプリンター事業を開始 ～CARIMA社との協業を通じ、装置・材料の提供でゴム3D造形ニーズに対応～ DUNLOP（社名：住友...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
発行:2026年11月17日&lt;br /&gt;
 &lt;br&gt;  DUNLOP、独自開発のゴム材料を核とした3Dプリンター事業を開始  ～CARIMA社との協業を通じ、装置・材料の提供でゴム3D造形ニーズに対応～  &lt;br&gt;&lt;br /&gt;
　DUNLOP（社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、韓国の3DプリンターメーカーであるCARIMA Co., Ltd.（以下、CARIMA（カリマ）社）と協業し、国内法人向けの3Dプリンター事業を開始します。&lt;br /&gt;
　まず、当社が独自に開発した光造形3Dプリンター用ゴム材料「DR-SF45」の販売を開始し、2027年上期にはCARIMA社製の3Dプリンターおよび樹脂材料の販売も開始する予定です。販売開始当初はテスト販売として、顧客ニーズや用途、造形条件などの知見を蓄積しながら、今後の本格展開に向けた事業基盤の構築を進めます。当社が国内における3Dプリンター事業の顧客窓口となり、当社独自のゴム材料について、造形パラメーター※1の設定を技術面から支援します。柔らかい素材を使ってしなやかな動きを実現するソフトロボティクスをはじめ、復元性や耐久性などゴムならではの特性が求められる分野で、3D造形の活用拡大を目指します。&lt;br /&gt;
 &lt;br /&gt;
（左）光造形3Dプリンター用ゴム材料「DR-SF45」　（右） 3Dプリンター&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　ゴムを3Dプリンターで造形し、弾性や復元性、耐久性といったゴム本来の特性を生かすには、材料そのものの性能に加え、材料と装置の適合や、材料特性に応じた造形条件の調整などに高い技術的ハードルがありました。&lt;br /&gt;
　当社はこうした課題に対応するため、独自開発のゴム材料に加え、CARIMA社との協業により3Dプリンターや樹脂材料を提供するとともに、技術面からも支援し、ゴムの3D造形をより導入・活用しやすい環境を整えます。&lt;br /&gt;
　協業先の選定にあたっては、複数の3Dプリンターの評価を通じて、自社開発のゴム材料との適合性の高さからCARIMA社を選定しました。当社が長年培ってきたゴム材料技術と、CARIMA社の装置・造形技術を組み合わせることで、両社の強みを生かした事業を展開します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■独自開発のゴム材料「DR-SF45」で3D造形の用途拡大へ&lt;br /&gt;
　3Dプリンターでは従来、柔らかい樹脂の造形は可能でしたが、ゴム本来の柔軟性や弾力性を保ちながら、復元性や耐久性も備えた材料を求めるニーズが根強くありました。そこで当社は、長年のタイヤ開発で培ってきたゴムの配合技術や内部構造分析のノウハウを生かし、紫外線を照射することで硬化する光造形3Dプリンター用の液体ゴム材料「DR-SF45」を開発しました。&lt;br /&gt;
　「DR-SF45」は、ゴム本来の弾性に加え、高い復元性と耐久性を備えています。長時間かつ高温で圧縮負荷をかけた場合※2にも高い復元性を発揮するほか、2,000万回の繰り返し圧縮試験※3にも耐える圧縮耐久性を確認しています。また、弾力性や耐衝撃性、柔軟性、すべりにくさといった、樹脂では得にくいゴムならではの特性を3D造形品に生かすことができます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　これらの特長を生かし、3D造形におけるゴムの用途拡大を目指します。ソフトロボティクス分野では、柔軟性やグリップ力が求められるロボットハンドの指部分などへの活用が期待されます。さらに、3Dプリンターによる造形は金型を必要としないため、試作や少量生産では、金型製作にかかる時間やコストを抑え、設計変更にも対応しやすいという利点があります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
   


  
  


 ロボットハンドの指部造形例（青色部分）
 金型不要で造形可能なゴム部品の例 （左からガスケット、グロメット、ジャバラ）



&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■「R.I.S.E. 2035」のもと、新事業でゴム起点のイノベーションを推進&lt;br /&gt;
　当社は、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」において、「ゴム起点のイノベーション創出」を成長促進ドライバーの一つに掲げています。本事業は、長年の研究開発で培ってきたゴム材料技術を3Dプリンティングに展開し、ゴムならではの特性を生かした新たな造形や用途を切り拓くことで、「ゴム起点のイノベーション創出」を具体化し、新たな事業につなげる取り組みです。&lt;br /&gt;
　まずは国内法人向けに、ゴムならではの特性を生かせる分野で用途開拓と事業基盤の構築を進めます。将来的には、海外展開の可能性も検討します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■CARIMA社について&lt;br /&gt;
　CARIMA Co., Ltd.は、1983年創業の写真現像機メーカーを前身とし、2000年に設立された韓国初の3Dプリンターメーカーです。前身事業で培った光学技術を生かし、DLP方式（Digital Light　Processing）を中心とする光造形技術を強みとして、3Dプリンター、材料、ソフトウェアおよび各種用途向けソリューションを開発・提供しています。高精度・大型造形に対応する産業用3Dプリンターなどを展開し、米国、ドイツ、日本など20カ国超に販売ネットワークを有しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■商品概要&lt;br /&gt;
・ゴム材料「DR-SF45」：硬度45A、カラーRED、1kg単位&lt;br /&gt;
・CARIMA社製3Dプリンター：2027年上期より販売開始（3Dプリンター付属品、消耗品、樹脂材料含む）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
＜ご参考＞&lt;br /&gt;
・2025年6月19日付ニュースリリース&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_044.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;「3Dプリンターでもつくれるゴム材料を開発 ～従来より高い復元性と耐久性、ロボットや医療など幅広い分野で活用へ～」&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
・&lt;a href=&quot;https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;長期経営戦略「&lt;/a&gt;&lt;a href=&quot;https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;R.I.S.E. 2035&lt;/a&gt;&lt;a href=&quot;https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;」&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
    &lt;br&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
※1　立体物を印刷する際の造形条件を設定する数値。印刷時間・仕上がりの美しさ・丈夫さのバランスを決める設定。&lt;br /&gt;
※2　圧縮永久歪試験（70℃、22hr、圧縮率25%。JIS K 6262を参考に当社で実施）&lt;br /&gt;
※3　当社独自の繰り返し圧縮試験。独自設計の三次元構造体を使用し、圧縮率50%、周波数5Hzで評価。構造破壊の時点を試験終了とした。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;lt;販売・技術に関するお問い合わせ先&amp;gt;&lt;br /&gt;
住友ゴム工業(株) イノベーション推進部　E-mail : i-bd.planning@srigroup.co.jp&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M103622/202611170305/_prw_PI3im_3K71C0py.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>世界初、レンズ不要の深紫外マイクロLEDによるGbps級光無線通信に成功</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611120007</link>
        <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>情報通信研究機構　広報部</dc:creator>
        <description>ポイント ■ 世界で初めて、外付けレンズなどの光学部品を必要としない“オプティクスフリー深紫外マイクロLED”によるGbps級光無線通信に成功 ■ 独自のナノ光構造技術を用いた光の配光角制御により、S...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月17日&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://www.nict.go.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;

ポイント
■　世界で初めて、外付けレンズなどの光学部品を必要としない“オプティクスフリー深紫外マイクロLED”によるGbps級光無線通信に成功&lt;br /&gt;
■　独自のナノ光構造技術を用いた光の配光角制御により、S/N比を10 dBから35 dBに大幅に向上させ、従来構造比約4.5倍となる2.1 Gbpsの高速データ伝送を実現&lt;br /&gt;
■　外付け光学部品を不要とすることで、低ノイズ・高速かつ低コストな次世代深紫外光無線通信システム実現への道を拓く&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野 英男）未来ICT研究所の井上 振一郎 室長らの研究グループは、外付けレンズなどの光学部品を必要としない“オプティクスフリー深紫外マイクロLED”を用いて、世界で初めてGbps級の高速光無線通信に成功しました。&lt;br /&gt;
　高速通信に適した深紫外マイクロLEDは、発光面積が小さく、光出力が限られることに加え、光が広い角度に放射されるため、高速データ伝送に必要な高い信号対雑音比（S/N比）を得ることが困難でした。本研究では、独自のナノ光構造技術により、外付けレンズなどの光学部品を用いずに光の配光角を制御することで、光取出し効率を向上させるとともに、受信側に届く信号光のS/N比を10 dBから35 dBへ大幅に向上させることに成功しました。その結果、データ伝送速度は、従来構造比で約4.5倍の高速化を実現し、最大2.1Gbpsを達成しました。&lt;br /&gt;
　本成果は、深紫外光無線通信の高速化を実現しただけでなく、高純度合成石英レンズなどの高額な外付け光学部品を不要とすることで通信システムの低コスト化への道を拓くもので、屋外環境で低ノイズな高速光無線通信や車車間通信、深紫外光の特性を生かした見通し外高速光無線通信などへの実用展開が期待されます。&lt;br /&gt;
　なお、本成果は、Optica（米国光学会）発行の学術論文誌「Optics Express」（電子版: 米国東部時間2026年11月16日）に掲載されました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
背景
　NICTの当研究グループは、これまで、深紫外LEDの研究開発とその光無線通信応用に向けた取組みを積極的に推進してきました。特に、波長280 nm以下の深紫外光は、太陽光がオゾン層によって吸収され地表には到達しない「ソーラーブラインド」領域にあることから、太陽光による背景ノイズの影響を回避することが可能であり、屋外における低ノイズな高速光無線通信への応用が期待されています。当研究グループではこれまでに、世界最高出力の深紫外LEDを開発し、そのような高強度深紫外LEDを活用することで、日中・屋外かつ“見通し外”環境下での光無線通信実証に世界初で成功するなど、本分野をリードする成果を発表してきました（2023年6月1日報道発表参照）。&lt;br /&gt;
　 一方、深紫外光無線通信の更なる高速化には、送信光源となる深紫外LEDの高速動作化が必要となります。LEDの発光領域を微小化した深紫外マイクロLEDは、高速変調が可能であることから、高速光無線通信の送信光源として期待されています。しかし、マイクロLEDは発光面積が小さいため、光出力が限られ、さらに、LEDからの出射光が広い角度に放射されるため、受信側に届く信号光が極めて微弱なレベルとなってしまいます。このため、高速データ伝送に必要となる十分なS/N比を確保することが大きな課題となっていました。&lt;br /&gt;
　一般に、受信側に到達する信号光強度を高めるためには、LED送信側にレンズなどの外付け光学部品を配置し、LEDから放射される信号光の広がりを抑えたり、集光したりする外部光学制御を行う必要がありました。しかし、深紫外波長領域では、一般的な光学ガラスでは深紫外光を強く吸収するため、深紫外域で透明性の高い高純度の合成石英（クオーツ）レンズなどを用いる必要があり、システム全体の高コスト化につながる課題がありました。また、広い角度に放射されるLED光を外付けレンズですべて集光することには限界があり、その光利用効率にも問題がありました。&lt;br /&gt;
　 このため、深紫外光無線通信の高速化とその実用化・社会普及に向けては、高額な外付けレンズなどの光学部品を用いることなく、深紫外マイクロLEDから出射される信号光を、高いS/N比で受信側に届ける新たな技術の開発が求められていました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
 図1 今回開発したオプティクスフリー深紫外マイクロLEDの光無線通信速度の測定結果 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今回の成果
　今回、当研究グループは、独自のナノ光構造技術により、外付けレンズなどの光学部品を必要としない“オプティクスフリー深紫外マイクロLED”を用いたGbps級光無線通信に世界で初めて成功しました（図1参照）。深紫外マイクロLEDの光取出し面に位相型フレネルゾーンプレート（FZP）ナノ構造を形成することで（図2参照）、光取出し効率を2倍以上に向上させると同時に（図3参照）、LEDから放射される光の配光角を制御しました。その結果、従来構造では117°に広がっていた配光角を14°まで狭め（図4参照）、外付けレンズなどの光学部品を用いることなく、高指向性の深紫外光を受信側へ効率的に届けることを可能にしました。&lt;br /&gt;
　続いて、開発した“オプティクスフリー深紫外マイクロLED”を送信光源として高速光無線通信実験を行いました。その結果、従来構造の深紫外マイクロLEDでは最大約10 dBであったS/N比を、最大約35 dBまで大幅に向上させることに成功しました。これは、受信側に届く電力比として、約300倍の改善に相当します（図5参照）。さらに、直交周波数分割多重（OFDM）方式と、多値変調技術である直交振幅変調（QAM）を組み合わせた、高速データ伝送試験を実施した結果、従来構造では最大469 Mbpsであったデータ伝送速度を、約4.5倍となる最大2.1 Gbpsまで高速化させることに成功しました（図6参照）。外付けレンズなどの光学部品を用いることなく、S/N比を大幅に向上させることで、副搬送波（サブキャリア）に、より高次のQAMを適用することが可能となり、Gbps級の高速データ伝送を実現しました。&lt;br /&gt;
　今回の成果は、光の配光角制御機能を深紫外マイクロLED自体に集積することで、高いS/N比とGbps級高速通信を両立させた世界初の実証例となります。深紫外光無線通信の更なる高速化に加え、高純度合成石英レンズなどの高額な外付け光学部品を不要とすることで、従来の外部光学系に依存した深紫外光無線通信システムの構成を大幅に簡略化し、低ノイズ・高速かつ低コストな次世代の深紫外光無線通信システム実現への道を拓く成果です。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
図2 （a） 今回開発したオプティクスフリー深紫外マイクロLEDの模式図、&lt;br /&gt;
（b） 作製した位相型フレネルゾーンプレート構造部の光学顕微鏡写真、 &lt;br /&gt;
（c） 中心部 及び （d） 最外周部の走査型電子顕微鏡（SEM）拡大写真&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図3 （a） 深紫外マイクロLEDの注入電流に対する光出力（今回開発した光出射面に位相型フレネルゾーンプレート構造を形成した深紫外マイクロLEDと従来の光出射面がフラットな深紫外マイクロLEDの比較）&lt;br /&gt;
及び （b） 今回開発した深紫外マイクロLEDの発光スペクトル&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図4 作製した深紫外マイクロLEDの配光特性の測定結果&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図5 （a） 今回開発したオプティクスフリー深紫外マイクロLEDと従来構造の深紫外マイクロLEDを用いた変調周波数に対する信号対雑音比（S/N 比）&lt;br /&gt;
及び （b） 各周波数における1シンボル当たりの割当てビット数の比較&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
図6 今回開発したオプティクスフリー深紫外マイクロLEDと従来構造の深紫外マイクロLEDを用いた光無線通信におけるシンボルレートに対するデータ伝送速度の比較 及び 受信信号のコンスタレーション図&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の展望
　今回開発した技術は、外付けレンズなどの光学部品を不要とすることでシステムの低コスト化を可能にすると同時に、Gbps級の高速通信を実現するもので、今後、屋外環境での低ノイズな高速光無線通信や車車間通信、見通し外高速光無線通信などへの実用展開が期待されます。&lt;br /&gt;
　NICTでは、深紫外光ICTデバイス技術の更なる研究開発とその社会実装に向けた取組を進め、太陽光下の屋外環境でも低ノイズ・高速・大容量に通信可能な次世代の光無線通信技術の発展に貢献していきます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報
著者: Lingjie Wei, Guo-Dong Hao, Manabu Taniguchi, and Shin-ichiro Inoue&lt;br /&gt;
論文名: Optics-free Gbps DUV optical wireless communication through far-field pattern control of DUV micro-LEDs using nano-structures&lt;br /&gt;
掲載誌: Optics Express&lt;br /&gt;
DOI: 10.1364/OE.598780&lt;br /&gt;
URL: &lt;a href=&quot;https://doi.org/10.1364/OE.598780&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://doi.org/10.1364/OE.598780&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
関連する過去の報道発表
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・2015年4月1日 「世界最高出力（90mW超）の深紫外LEDの開発に成功」&lt;br /&gt;
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                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101990/202611120007/_prw_PI1im_4vJ6nuU5.png" length="" type="image/png"/>
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    <item>
        <title>【赤坂剛史教授がJETRO海外アクセラレーター事業に採択】ラスベカスで開催される世界最大級の技術展示会「CES 2027」での交流や海外投資家との面談も</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611170302</link>
        <pubDate>Tue, 17 Nov 2026 13:30:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>金沢工業大学</dc:creator>
        <description>金沢工業大学 工学部 航空宇宙工学科の赤坂剛史教授が提案する「平時と災害時の両方で価値を生むフェーズフリーなドローン物流のサービスプロバイダー」事業が、このたび日本貿易振興機構（JETRO）の「海外ア...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
金沢工業大学 工学部 航空宇宙工学科の赤坂剛史教授が提案する「平時と災害時の両方で価値を生むフェーズフリーなドローン物流のサービスプロバイダー」事業が、このたび日本貿易振興機構（JETRO）の「海外アクセラレーター：ミートアップイベント（北陸）」における本選考を通過し、2027年1月に米国ラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー展示会「CES 2027」の視察を含む「米国渡航型メンタリング支援プログラム」に採択されました。&lt;br /&gt;
JETRO海外アクセラレーター事業では、米国を代表するアクセラレーターの一つであるgener8torが米国市場進出を目指す研究者・スタートアップに対してメンタリングを実施し、事業の国際展開に向けた支援を行っています。&lt;br /&gt;
この度の採択により、赤坂教授はgener8torによる集中的なメンタリングを受けるとともに、世界の投資家や企業関係者とのネットワーク構築を通じて、研究成果の社会実装および海外市場展開を本格的に推進します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2026年11月から12月にかけて実施される事前オンラインプログラムに参加します。プログラムでは、グループセッション、個別メンタリング、米国メンターとの連携、英語ピッチや投資家向け資料のブラッシュアップ、現地での商談に向けたアポイントメント支援などが行われるほか、2027年1月には米国ラスベガスで開催されるCES 2027に合わせて現地渡航を実施します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp; &amp;nbsp;&lt;br /&gt;
「平時と災害時の両方で価値を生むフェーズフリーなドローン物流のサービスプロバイダー」を目指す赤坂教授&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
赤坂教授による、社会課題の解決を目指す「フェーズフリーなドローン物流構想」&lt;br /&gt;
日本では人口減少や物流業界の人手不足が深刻化する一方で、地震や豪雨など大規模災害発生時の迅速な物資輸送体制の構築が重要な社会課題となっています。&lt;br /&gt;
赤坂教授が研究・事業化を進める「フェーズフリーなドローン物流構想」は、平常時の物流サービスとして収益性を確保しながら、災害発生時には緊急輸送インフラとして機能する新しい物流モデルです。平時と非常時を切り分ける従来の考え方ではなく、平常時から社会に実装されたシステムを非常時にも活用する「フェーズフリー」の考え方を取り入れている点が大きな特徴です。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
特に、赤坂教授が取り組むVTOL（垂直離着陸）型有翼電動ドローンは、ヘリコプターのように離着陸できる機動性と固定翼機の長距離飛行性能を兼ね備えています。これにより、中山間地域や離島、交通インフラが寸断された被災地への物流網構築が期待されており、物流分野のみならず、防災・減災、地域活性化にも大きく貢献する可能性があります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
金沢工業大学では、北陸地域発の研究成果を社会実装へつなげるため、スタートアップ育成プログラム「TeSH（Tech Startup HOKURIKU）」なども活用しながら、研究成果の事業化と海外展開を推進しています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
JETRO海外アクセラレーター事業の選考プロセス&lt;br /&gt;
今回採択された「海外アクセラレーター：ミートアップイベント（北陸）」は、JETRO富山、JETRO金沢、JETRO福井およびJETROシカゴが主催し、海外展開を目指すスタートアップ、研究者、起業予定者などを対象に実施されたプログラムです。&lt;br /&gt;
参加者はまず応募情報による一次選考を経て選抜され、その後、2026年10月15日にホテル日航金沢で開催された英語ピッチイベントへ参加しました。ここでは、自らの技術や事業構想について英語でプレゼンテーションを行い、米国アクセラレーターgener8torから市場性や事業性の観点による評価とフィードバックを受けました。&lt;br /&gt;
さらに、翌10月16日にはgener8torの担当者が各参加者の活動拠点を訪問し、個別メンタリングを実施しました。事業のポジショニング、海外市場向けの展開戦略、投資家への訴求方法などについて詳細な助言が行われ、それらの結果を踏まえて最終選考が実施されました。&lt;br /&gt;
赤坂教授はこの選考過程において、自身の研究シーズが持つ技術的優位性に加え、災害対応と物流効率化を両立する社会的意義や事業としての成長可能性が高く評価され、今回の本選考採択に至りました。 　採択されたのは赤坂教授を含め5名。うち4名がTeSHステップ２と１の採択者でした。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
採択後の支援内容と今後のスケジュール&lt;br /&gt;
本選考を通過した採択者は、2026年11月から12月にかけて実施される事前オンラインプログラムに参加します。プログラムでは、グループセッション、個別メンタリング、米国メンターとの連携、英語ピッチや投資家向け資料のブラッシュアップ、現地での商談に向けたアポイントメント支援などが行われます。&lt;br /&gt;
その後、2027年1月には米国ラスベガスで開催されるCES 2027に合わせて現地渡航を実施します。現地では、&lt;br /&gt;
　・CES会場視察およびジェトロによるツアー参加&lt;br /&gt;
　・海外アクセラレーターが紹介する企業・出展者との交流&lt;br /&gt;
　・現地スタートアップ支援機関との意見交換&lt;br /&gt;
　・海外投資家との面談&lt;br /&gt;
　・潜在顧客との商談&lt;br /&gt;
　・大学発スタートアップとのネットワーキング&lt;br /&gt;
　・個別メンタリング&lt;br /&gt;
などが予定されています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
これにより、研究開発段階にある技術を実際の事業へと発展させるための知見や海外市場での事業機会を獲得することが期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
※CES （Consumer Electronics Show）とは&lt;br /&gt;
毎年1月に米国・ラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー展示会。最新の技術トレンドやコンセプトを発表する場として、世界的な大企業やスタートアップが多数参加しています。2027年は1月6日（水）～1月9日（土）まで米国・ラスベガスで開催されます。&lt;br /&gt;
公式サイト　▶ &lt;a href=&quot;https://www.ces.tech/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.ces.tech/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今回の採択の意義&lt;br /&gt;
今回の採択は、単なる海外視察の機会ではなく、大学発技術の社会実装とグローバル市場への進出を目指す取り組みとして大きな意義を持ちます。&lt;br /&gt;
北陸三県では、内閣府が推進するスタートアップ・エコシステム形成事業の一環として、HOSTEC（HOKURIKU Startup Ecosystem Consortium）を中心に世界市場を見据えたスタートアップ創出が進められています。JETROもこれと連携し、ヘルスケア、ものづくり、繊維、宇宙など地域の強みを活かしたボーングローバル企業の育成を推進しています。&lt;br /&gt;
赤坂教授の取り組みは、大学の研究成果を社会課題解決型ビジネスへ発展させるモデルケースであるとともに、北陸発の先端航空宇宙技術が世界市場へ挑戦する先進事例としても注目されています。今回の採択は、研究者個人の成果にとどまらず、金沢工業大学が推進する産学連携・スタートアップ育成活動の成果を示すものであり、地域から世界へ羽ばたく大学発スタートアップ創出への大きな一歩となります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
（関連ページ）&lt;br /&gt;
赤坂剛史教授がJETRO海外アクセラレーター事業に挑戦&lt;br /&gt;
研究成果の社会実装と海外展開を目指す（2026/10/19）&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.kanazawa-it.ac.jp/kitnews/2026/1019_top-akasaka.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.kanazawa-it.ac.jp/kitnews/2026/1019_top-akasaka.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
金沢工業大学研究室ガイド　工学部 航空宇宙工学科 赤坂剛史 研究室&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://kitnet.jp/laboratories/labo0022/index.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://kitnet.jp/laboratories/labo0022/index.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
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                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M102928/202611170302/_prw_PI1im_D181X5Z0.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>中小企業者等の国際的な知的財産戦略の構築を支援します！～来年度から補助上限も引き上げます！～</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611029154</link>
        <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 12:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>INPIT</dc:creator>
        <description>INPIT(独立行政法人 工業所有権情報・研修館)は、本日11月16日(月)、中小企業者等が外国における発明(特許)、考案(実用新案)、意匠又は商標の権利化(出願手続き)に要する費用の一部を助成するI...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
INPIT(独立行政法人 工業所有権情報・研修館)は、本日11月16日(月)、中小企業者等が外国における発明(特許)、考案(実用新案)、意匠又は商標の権利化(出願手続き)に要する費用の一部を助成するINPIT外国出願補助金の令和9年度第１回公募要領を公開しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
来年度募集より、権利別の補助上限が上がることで、より使いやすくなりました。&lt;br /&gt;
詳細は、「補助金額」をご覧ください。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
INPIT外国出願補助金ついて
事業概要
INPIT外国出願補助金は、中小企業、スタートアップ、大学等に対し、外国における発明(特許)、考案(実用新案)、意匠又は商標の権利化に要する費用の一部を補助することで、中小企業者等の国際的な知的財産戦略の構築を支援することを目的としています。&lt;br /&gt;
本補助金では、出願手続に要する費用と出願審査請求、拒絶理由通知に対する応答手続に要する費用を補助します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
INPIT外国出願補助金ウェブサイト&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.inpit.go.jp/shien/gaikoku/index.html&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.inpit.go.jp/shien/gaikoku/index.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
補助対象経費
外国特許庁等へ納付する出願手数料、代理人費用、翻訳費用等&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
申請期間
(第１回)令和8年11月30日(月) ～ 12月21日 (月) 17:00まで&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
補助金額
1) 中小企業等、試験研究機関等（大学等を除く）&lt;br /&gt;
1事業者あたり300万円以内（同一年度内公募回に共通適用）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2)試験研究機関等(大学等)&lt;br /&gt;
上限なし&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
出願に対する補助金額の上限&lt;br /&gt;
1),2)とも&lt;br /&gt;
特許出願：200万円以内　(150万円→200万円)&lt;br /&gt;
実用新案登録出願、意匠登録出願、商標登録出願の各出願：80万円以内　(60万円→80万円)&lt;br /&gt;
商標の抜け駆け対策の出願：40万円以内　(30万円→40万円)&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
補助率：1/2&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
申請方法
jGrants(電子申請システム)での申請のみ受け付けます。&lt;br /&gt;
jGrantsウェブサイト &lt;a href=&quot;https://www.jgrants-portal.go.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.jgrants-portal.go.jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
令和9年度公募スケジュール（予定）
１）INPIT外国出願補助金&lt;br /&gt;
第１回　令和8年 11月30日(月)～ 12月21日(月)　今回の募集&lt;br /&gt;
第２回　令和9年 3月1日(月)～ 3月19日(月)&lt;br /&gt;
第３回　令和9年 6月7日(月)～ 6月28日(月)&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
２）INPIT外国出願補助金（中間補助（審査請求・中間応答））&lt;br /&gt;
INPIT外国出願補助金の出願補助の交付決定者などを対象に、&lt;br /&gt;
特許出願に係る中間手続に関する経費を補助します。&lt;br /&gt;
補助金額：手続き（各国別）に対する補助上限額　50万円以内&lt;br /&gt;
補助率：1/2&lt;br /&gt;
交付申請受付期間：令和9年4月1日～令和9年11月中旬（予定）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
＜補助金に関するお問い合わせ＞ 　&lt;br /&gt;
INPIT外国出願補助金事務局 　&lt;br /&gt;
受付時間10:00～17:00（土日祝日及び12/29～1/3を除く。） 　&lt;br /&gt;
電話番号03-3502-5424 　&lt;br /&gt;
メールアドレスinfo★gaikoku.inpit.go.jp 　★を＠に変更して送信してください。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
＜制度に関するお問い合わせ＞ 　&lt;br /&gt;
INPIT　知財活用支援センター 助成事業担当 　担当：大川、橋本 　&lt;br /&gt;
電話：03-3581-1101（内線3855）&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
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            </item>
    <item>
        <title>Instagram公式アカウント 「山善 ものづくり企業のお役立ち情報室」を開設！ </title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611120041</link>
        <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 11:30:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>山善</dc:creator>
        <description>Instagram公式アカウント 「山善 ものづくり企業のお役立ち情報室」を開設！ ～ものづくりの最前線をショート動画で発信～ ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善（本社：大阪市西...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年 11月 16日&lt;br /&gt;


株式会社山善&lt;br /&gt;

 Instagram公式アカウント 「山善 ものづくり企業のお役立ち情報室」を開設！ ～ものづくりの最前線をショート動画で発信～&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
　ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善（本社：大阪市西区、代表取締役社長：岸田貢司）は、ものづくり企業の課題解決事例や最新ソリューションを発信するものづくり現場発のInstagram公式アカウント「山善 ものづくり企業のお役立ち情報室」（&lt;a href=&quot;https://www.instagram.com/yamazen_basecamp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;＠yamazen_basecamp&lt;/a&gt;）を、2026年11月16日に開設しました。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
　本アカウントでは、ものづくりの現場を起点に製造業をはじめとするものづくり企業が直面する人手不足・生産性向上・現場の安全衛生といった課題に対し、山善が提供するソリューションをショート動画で発信します。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
　生産現場には、高度な技術や創意工夫、そこで働く人々の挑戦など多くの魅力があります。一方で、こうした現場の実態は、業界に関わる人以外には十分に知られていない側面があります。そこで山善は、ものづくりに携わる方々には現場の課題解決のための新たなヒントを、業界に詳しくない方々には驚きや発見を届ける情報発信を始めます。最初に発信するショート動画では、昨今注目が高まるヒューマノイドロボットと、その学習データを収集する現場を取り上げます。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
　また、山善のオウンドメディア「山善BASE CAMP」（YBC）とも連携します。ショート動画を入口として、YBCの記事・各事業の詳細情報へとつなげることで、視聴者の理解を深めるとともに、課題解決への一歩を後押しします。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
　山善は約80年にわたり、ものづくりの現場をはじめ様々なビジネスの現場で「お役立ち企業」として価値を提供してきました。今後も本アカウントおよび「山善BASE CAMP」を通じて新たな気づきと選択肢を発信し、ものづくり産業の発展に貢献していきます。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
＜Instagramアカウント概要＞&lt;br /&gt; 

 
 
 
 
 
 
 アカウント名&lt;br /&gt;  
 山善 ものづくり企業のお役立ち情報室&lt;br /&gt;  
 
 
 ユーザー名&lt;br /&gt;  
 yamazen_basecamp&lt;br /&gt;  
 
 
 URL&lt;br /&gt;  
 &lt;a href=&quot;https://www.instagram.com/yamazen_basecamp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.instagram.com/yamazen_basecamp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;  
 
 
 連携メディア&lt;br /&gt;  
 山善BASE CAMP（&lt;a href=&quot;https://www.yamazen.co.jp/ybc/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.yamazen.co.jp/ybc/&lt;/a&gt;）&lt;br /&gt;  
 
 
 開設日&lt;br /&gt;  
 2026年11月16日&lt;br /&gt;  
 
 
 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
※　ニュースリリースの内容は発表時のものです。閲覧いただいている時点では内容が異なっている場合がありますのでご了承ください。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108136/202611120041/_prw_PI1im_X7pr93JU.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>太子食品の大豆加工技術が「東北経済産業局長賞」を受賞 ～令和8年度東北地方発明表彰で、ものづくりの技術力と新たな可能性が評価～  　</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611140187</link>
        <pubDate>Mon, 16 Nov 2026 10:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>太子食品工業</dc:creator>
        <description>太子食品工業株式会社（本社：青森県三戸郡三戸町、代表取締役社長：工藤裕平）は、公益社団法人発明協会が主催する「令和8年度東北地方発明表彰」において、当社の特許技術「大豆加工品製造方法および製造システム...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
　太子食品工業株式会社（本社：青森県三戸郡三戸町、代表取締役社長：工藤裕平）は、公益社団法人発明協会が主催する「令和8年度東北地方発明表彰」において、当社の特許技術「大豆加工品製造方法および製造システム」（特許第6598564号）が、特別賞である「東北経済産業局長賞」を受賞することとなりました。&lt;br /&gt;
また、同発明の実施に関する功績が認められ、代表取締役社長 工藤裕平が「実施功績賞」を受賞します。&lt;br /&gt;
当社が長年取り組んできた大豆加工技術の研究・開発が評価されたものであり、今後も大豆の新たな可能性を追求し、食の未来につながるものづくりに挑戦してまいります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■ 受賞技術について&lt;br /&gt;
発明名称：大豆加工品製造方法および製造システム&lt;br /&gt;
　本発明は、大豆加工品の製造工程を共通化・集約化し、さまざまな製品づくりに対応できる製造方法およびシステムに関する技術です。&lt;br /&gt;
従来、豆腐や油揚げなどの大豆加工品は、それぞれ異なる製造工程や設備が必要となることが一般的でした。本技術は、大豆由来の成分を取り出し、目的とする加工品に応じて組み合わせ、調整するという考え方を取り入れたものです。&lt;br /&gt;
製造ラインの集約化による省スペース化、製造コストの低減、衛生管理の向上に加え、多様な大豆加工品の開発につながる技術として期待されています。&lt;br /&gt;
　商品では油揚げや豆腐、そして人気の豆腐バーや豆腐ソーセージなどの製品化をしております。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■ 地方発明表彰について&lt;br /&gt;
　地方発明表彰は、大正10年（1921年）に始まった歴史ある表彰制度です。&lt;br /&gt;
公益社団法人発明協会が、優れた発明や技術を生み出し、その実用化を通じて地域産業の発展に貢献した技術者・研究開発者などを表彰するものです。&lt;br /&gt;
「東北経済産業局長賞」は、技術的な優秀性や実施効果などが評価される特別賞の一つです。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■ 受賞概要&lt;br /&gt;
表彰名：令和8年度東北地方発明表彰&lt;br /&gt;
受賞名：東北経済産業局長賞&lt;br /&gt;
発明名称：大豆加工品製造方法および製造システム&lt;br /&gt;
特許番号：第6598564号&lt;br /&gt;
受賞者：三浦大典、西野徹哉、井戸川詩織、塚田義弘、伊藤健介&lt;br /&gt;
実施功績賞：代表取締役社長 工藤裕平&lt;br /&gt;
主催：公益社団法人発明協会&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
■ 代表取締役社長 工藤裕平 コメント&lt;br /&gt;
「長年にわたり大豆の可能性を追い求めてきた私たちにとって、今回の受賞は大変うれしい出来事です。&lt;br /&gt;
大豆という身近な食材にも、まだまだ新しい可能性があります。今回の技術も、現場で日々工夫を重ね、研究開発に取り組んできた社員一人ひとりの努力があって生まれたものです。&lt;br /&gt;
これからも、これまで培ってきた技術を大切にしながら、新しい発想と挑戦を重ね、お客様に喜んでいただける商品づくりを続けてまいります。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
弊社代表工藤　受賞登壇時&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105681/202611140187/_prw_PI1im_CiJYDxrP.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>古河産業がフィルム型カルコパイライト太陽電池の風車タワーへの設置に関する共同実証実験を開始</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611130134</link>
        <pubDate>Fri, 13 Nov 2026 16:30:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>古河産業</dc:creator>
        <description>フィルム型カルコパイライト太陽電池の風車タワーへの設置に関する共同実証実験の開始 古河産業株式会社（代表取締役社長：伊藤 啓真、以下「古河産業」）、四電エンジニアリング株式会社（取締役社長：黒川肇一、...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
フィルム型カルコパイライト太陽電池の風車タワーへの設置に関する共同実証実験の開始&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
古河産業株式会社（代表取締役社長：伊藤 啓真、以下「古河産業」）、四電エンジニアリング株式会社（取締役社長：黒川肇一、以下「四電エンジ」）および頴娃風力発電合同会社（職務執行者：大森一弘、以下「頴娃風力」）の３社は、フィルム型カルコパイライト太陽電池（以下、「カルコパイライト太陽電池」）を風車タワーの側面に設置するための共同実証実験（以下、「本実証」）を頴娃風力発電所（鹿児島県南九州市）にて2026年11月10日から開始しました。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
１．本実証内容&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本実証は、古河産業が株式会社ＰＸＰ製のカルコパイライト太陽電池を供給し、四電エンジの設置・施工技術を用いて、頴娃風力（四電エンジの100％子会社）が運営する発電所の風車タワー側面へ設置。施工性および性能の経年変化などを検証していきます。&lt;br /&gt; 
＜本実証の詳細＞&lt;br /&gt; 

 
 
 
 
 
 
 設置場所&lt;br /&gt;  
 頴娃風力発電所の風力発電タワー側面(南面・桜島側の2面)&lt;br /&gt;  
 
 
 設置内容&lt;br /&gt;  
 カルコパイライト太陽電池（約2㎡）を4 枚設置&lt;br /&gt;  
 
 
 実証期間&lt;br /&gt;  
 2026年11月10日より3年間&lt;br /&gt;  
 
 
 実証内容&lt;br /&gt;  
 風車タワーへの適用拡大を見据えた、垂直曲面設備（テーパー状）への設置・施工方法の検証、火山灰・塵によるカルコパイライト太陽電池への影響把握&lt;br /&gt;  
 
 
 
※カルコパイライト太陽電池は、銅（Cu）、インジウム（In）、セレン（Se）等の化合物を使った薄膜太陽電池であり高い光吸収特性、優れた変換効率や耐久性を有する点が特長です。&lt;br /&gt; 
また、薄く、軽量かつ柔軟であることから、多様な利用形態への展開が期待されます。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
風車発電タワーへの設置状況&lt;br /&gt; 
（南面）　　　　　　　　　　　　　　　　　&lt;br /&gt; 
&lt;br /&gt; 
（桜島側）&lt;br /&gt; 
&lt;br /&gt; 
※風車タワーへの取り付けには、３Ｍ社製のVHB両面テープおよびデュアルロックファスナーを採用しています。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
２．今後の展開&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本実証で得られた成果を、カルコパイライト太陽電池におけるテーパー状の垂直曲面設備への設置方法の確立に活かすことで、同太陽電池の適用拡大を通じた脱炭素社会実現に貢献してまいります。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108186/202611130134/_prw_PI4im_nEURZ4AN.jpg" length="" type="image/jpg"/>
            </item>
    <item>
        <title>溶接技能の『匠』判定技術を開発</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611069638</link>
        <pubDate>Tue, 10 Nov 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>東京都立産業技術研究センター</dc:creator>
        <description>地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター（都産技研）は、 株式会社CreativeWorks、株式会社今野製作所及び株式会社エー・アイ・エスと共同で、 溶接品の外観画像から技能を定量的に評価する画...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月10日&lt;br /&gt;


&lt;a href=&quot;https://www.iri-tokyo.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;東京都立産業技術研究センター&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;

地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター（都産技研）は、 株式会社CreativeWorks、株式会社今野製作所及び株式会社エー・アイ・エスと共同で、 溶接品の外観画像から技能を定量的に評価する画像判定システムを開発しました。&lt;br /&gt;
本システムは、溶接品を構成する諸要素を自動計測し、熟練者の模範データとの比較などにより、 溶接品の完成度評価や技能向上に向けた訓練指針を生成し提供します。 これにより、熟練者の経験や勘に依存しがちな『匠』の技能を客観的な指標として可視化し、 若手技能者への技能継承を支援します。&lt;br /&gt;
本システムは、11月18日からパシフィコ横浜で開催される「EdgeTech+ 2026」に展示します。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
開発の背景
&lt;a href=&quot;https://www.iri-tokyo.jp/uploaded/attachment/13690.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;2019年度公募型共同研究&lt;/a&gt;（URL：&lt;a href=&quot;https://www.iri-tokyo.jp/uploaded/attachment/13690.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;noopener&quot;&gt;https://www.iri-tokyo.jp/uploaded/attachment/13690.pdf&lt;/a&gt;）にて手溶接訓練システムを開発し、溶接作業の可視化を実現していましたが、溶接品の完成度評価まではできていませ&lt;br /&gt;
んでした。&lt;br /&gt;
溶接加工業界の共通問題
溶接加工業界は深刻な技能者不足にあり人材育成が急務であるものの、育成手法・育成過程において二つの&lt;br /&gt;
問題点を抱えていました。&lt;br /&gt;
定量性：熟練者の目視に依存した定性的な良否判定（不良は具体的、良いところは感覚的）&lt;br /&gt;
再現性：判定者の観点に依存（ばらつく判定結果）&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
訓練者(上)と熟練者(下)の画像比較&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本システムの技術的な特徴
● 溶接品の諸要素を自動計測&lt;br /&gt;
● 判定基準の定式化・定量化&lt;br /&gt;
● 溶接品の完成度(良否判定含む)を自動判定&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本システムが提供する価値
● 技能向上に有効な訓練指針の提供&lt;br /&gt;
● 即時性のある訓練者へのフィードバック&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
役割分担（研究体制）
都産技研は画像処理・AIによる技能評価技術を開発し、共同研究企業は熟練技能者の知見・訓練データの提供、有効性検証を担当することで、匠の技のデータ化を実現しました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の予定
共同研究の成果展示
本共同開発の成果を、以下の展示会にて公開いたします。&lt;br /&gt;
展示会名: EdgeTech+2026&lt;br /&gt;
会　　期: 2026年11月18日(水)〜 20日(金) 10:00〜17:00&lt;br /&gt;
会　　場: パシフィコ横浜　展示ホール　都産技研ブース・CJ-09 内&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2027年から「宮本溶接塾・WELDPORT」で本システムを活用した溶接訓練サービスを順次開始予定。
URL：&lt;a href=&quot;https://weldport.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://weldport.jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M104804/202611069638/_prw_PI1im_61lX6PcP.png" length="" type="image/png"/>
            </item>
    <item>
        <title>類似した糖鎖合成酵素の違いを発見</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611069650</link>
        <pubDate>Mon, 09 Nov 2026 11:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>岐阜大学</dc:creator>
        <description>類似した糖鎖合成酵素の違いを発見 〜2つのLDN合成酵素は異なるタンパク質を標的にする〜 本研究のポイント ・B4GALNT3とB4GALNT4は、タンパク質に付いた糖鎖の末端にLDN (LacdiN...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月9日&lt;br /&gt;


岐阜大学&lt;br /&gt;

類似した糖鎖合成酵素の違いを発見 〜2つのLDN合成酵素は異なるタンパク質を標的にする〜
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
本研究のポイント
・B4GALNT3とB4GALNT4は、タンパク質に付いた糖鎖の末端にLDN (LacdiNAc)と呼ばれる構造を作る酵素で、血中のタンパク質濃度の調節や骨の形成に関わっています。&lt;br /&gt;
・B4GALNT3とB4GALNT4は形が非常によく似ているため、似た機能を持つと考えられていましたが、両者の性質の違いはわかっていませんでした。&lt;br /&gt;
・本研究により、B4GALNT3とB4GALNT4は、同じLDN構造を作る一方で、異なるタンパク質に糖鎖を付けることがわかりました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究概要
　岐阜大学糖鎖生命コア研究所の木塚 康彦教授、所 裕子研究支援員らの研究グループは、産業技術総合研究所、ミシシッピ大学、広島大学、名古屋市立大学との共同研究で、骨の形成やホルモンの血中濃度調節などに関わる糖鎖を作る酵素「B4GALNT3」と「B4GALNT4」の機能の違いを明らかにしました。&lt;br /&gt;
　タンパク質に付く糖鎖には膨大な種類が存在し、これら糖鎖は様々な生命現象や疾患において重要な役割を担っています。これら糖鎖は、細胞の中で様々な糖転移酵素（糖鎖合成酵素）の働きによって作られます。これまで、約180種類のヒトの糖転移酵素はほとんど全てが同定されましたが、これら酵素の働きが細胞内で調節される仕組みや、個々のタンパク質に付く糖鎖の形がどのように決まるのかは、まだあまりわかっていません。&lt;br /&gt;
　本研究では、ホルモンの血中安定性の調節や骨の形成に関わる糖鎖「LDN」を作る酵素、B4GALNT3、B4GALNT4に着目しました。本研究の結果、形がよく似たこの2つの酵素が、それぞれ異なるタンパク質に糖鎖を付けることがわかりました。さらに、細胞内で異なる分布を示すこともわかりました。これらの結果は、これまで同じ性質を持つと考えられてきた2つの酵素が、実際には異なる性質を持ち、細胞内でそれぞれ異なるタンパク質に糖鎖を付けることで、異なる役割を持つ可能性を示しています。本研究成果は、タンパク質の上に複雑な糖鎖が作られる仕組みの解明に重要な知見を与えるとともに、骨の形成やホルモン濃度調節の仕組みの理解にも役立つことが期待されます。&lt;br /&gt;
　本研究成果は、現地時間2026年11月4日にThe Journal of Biological Chemistry誌のオンライン版で発表されました。&lt;br /&gt;
　なお、本研究は、文部科学省の大規模学術フロンティア促進事業「ヒューマングライコームプロジェクト」による支援を受けています。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
 本研究の概要図&lt;br /&gt;
糖鎖を合成する酵素であるB4GALNT3とB4GALNT4は、形が非常によく似ており、どちらもタンパク質の糖鎖の末端にLacdiNAc(LDN)と呼ばれる糖鎖の部分構造を作る。これまで、この2つの酵素は同じ性質を持つと考えられてきたが、本研究によって、2つの酵素は異なるタンパク質や異なる糖鎖の枝に作用してLDNを作ることがわかった。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究背景
　糖鎖 1)とは、グルコースなどの糖（動物では約10種類の糖が存在）が枝分かれしながら鎖状につながったもので、多くはタンパク質や脂質などに結合した状態で存在しています。動物では、体内の半数程度のタンパク質に糖鎖が付いていると考えられており、糖鎖を持つタンパク質は糖タンパク質と呼ばれています。タンパク質に付いている糖鎖には様々な形のものがあり、タンパク質ごとに糖鎖の形が異なること、また同じタンパク質でも、健康なときと病気のときとで糖鎖の形が変化することなどが知られています。特に、疾患特異的な糖鎖の変化は、実際に医療の現場でがんの診断などに使われており、糖鎖の変化をもたらす仕組みの解明は、医療応用を考える上でも重要です。&lt;br /&gt;
　タンパク質に付く糖鎖は、細胞の中で糖転移酵素 2)（糖鎖合成酵素）と呼ばれる酵素の働きによって作られます。ヒトの体内には、約180種類の糖転移酵素が存在し、それらの働きが厳密に制御されることで、膨大な種類の糖鎖が作られます。しかし、個々の酵素の働きを制御する仕組みはまだ十分にはわかっておらず、生物がどのように膨大な種類の糖鎖の量を調節しているかについては不明な点が多く残されています。&lt;br /&gt;
　糖転移酵素のうち、B4GALNT3とB4GALNT4 3)は、タンパク質に付いた糖鎖を伸ばす働きがあり、LDN (LacdiNAc) 4)と呼ばれる構造の糖鎖を作ります（図1）。ホルモンなどの血液中の糖タンパク質の中にはLDN糖鎖を持つものがあり、この糖鎖によって血液中の濃度が調節されています。B4GALNT3を欠損したマウスでは、骨の形成を阻害する糖タンパク質の血液中濃度が著しく増大し、骨の形成に異常が出ることがわかっています。このことから、LDNはタンパク質の安定性の調節や骨形成などに重要な働きを持ちます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
図1　B4GALNT3と4が作る糖鎖構造&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;　木塚教授らの先行研究により、B4GALNT3は、他の糖転移酵素にはないレクチンドメイン 5)を持っており、そのレクチンドメインは、B4GALNT3がタンパク質に糖鎖を付けるために不可欠であることが明らかになっています。（参考：&lt;a href=&quot;https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/uploads/20260303press01.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;糖鎖合成酵素&lt;/a&gt;&lt;a href=&quot;https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/uploads/20260303press01.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;B4GALNT3&lt;/a&gt;&lt;a href=&quot;https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/uploads/20260303press01.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;のレクチンドメインを発見 ～LDN糖鎖合成の新しい調節の仕組み～（2026年3月3日）&lt;/a&gt;）。B4GALNT4も同様にこのレクチンドメインを持っています。これら2つの酵素は、構成するアミノ酸の配列 6)や全体の立体構造が酷似していることから、ほぼ同じ性質を持つと推定されてきました。しかし、実際の機能や性質の違いについてはわかっていませんでした。そこで本研究では、このB4GALNT3とB4GALNT4の役割の違いについて調べました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
研究成果
　本研究ではまず、B4GALNT3とB4GALNT4を精製し、LDNを作る活性を調べました。これらの酵素は、N型糖鎖 7)と呼ばれる糖鎖(図2A)の末端に作用して、LDN構造を作ります。これらの酵素がN型糖鎖に対して作用する活性を測定したところ、B4GALNT4はB4GALNT3と比べて糖鎖をつくる活性が著しく弱いことがわかりました(図2B)。また、N型糖鎖は、α3とα6の2つの枝に分かれており(図2A)、どちらの枝にもLDNは作られます。2つの酵素がN型糖鎖に作用してできた糖鎖の構造を詳細に調べたところ、B4GALNT3はα6の枝よりもα3の枝に作用しやすいことがわかりました。一方、B4GALNT4はα3とα6の両方の枝に同程度作用することがわかりました(図2C)。これらのことから、B4GALNT3とB4GALNT4では、糖鎖を作る活性の強さ自体に違いがあり、さらに、N型糖鎖のどちらの枝を好むかという、分岐鎖に対する特異性 8）も異なることがわかりました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図2　B4GALNT3とB4GALNT4の糖鎖合成活性&lt;br /&gt;
A：N型糖鎖の構造。N型糖鎖には、α3とα6の2つの枝があり、LDNはどちらの枝にも付く。&lt;br /&gt;
B：B4GALNT3とB4GALNT4の、N型糖鎖に対するLDN合成活性。枝を区別せず、N型糖鎖上に合成されたすべてのLDNを定量したもの。&lt;br /&gt;
C：それぞれの酵素のN型糖鎖に対するLDN合成活性のうち、α3の枝に対する活性の割合(左)と、α6の枝に対する活性の割合(右)を示したもの。 &lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　次に、実際に細胞の中で、B4GALNT3とB4GALNT4がそれぞれどのようなタンパク質の糖鎖にLDNを作るのかを調べました。それぞれの酵素を発現する培養細胞を用意し、細胞の抽出液から、WFA 9)というLDNと結合するレクチン(用語解説5)参照)を用いて、B4GALNT3あるいはB4GALNT4が作用してLDNを持つようになった基質 10)タンパク質を精製しました(図3A)。レクチンによって精製されたタンパク質を、プロテオミクス 11)と呼ばれる方法によって網羅的に同定した結果、それぞれの酵素を発現する細胞から約300種類のタンパク質が同定されました(図3B)。それらはB4GALNT3とB4GALNT4の基質タンパク質であると考えられました。これら基質のうち、256個は2つの酵素の間で共通しており、どちらの酵素によっても修飾される共通の基質タンパク質であると考えられます。一方、B4GALNT3では62種類、B4GALNT4では20種類の固有のタンパク質がLDNを持つタンパク質として同定されました。これらはそれぞれの酵素に固有の基質であると考えられます。すなわち、これら2つの酵素は、共通した基質タンパク質を持つ一方、それぞれの固有の基質となる異なるタンパク質にLDN糖鎖を付けると考えられます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図3　B4GALNT3とB4GALNT4の基質タンパク質の同定&lt;br /&gt;
A：実験の概略。B4GALNT3もしくはB4GALNT4を発現するヒト培養細胞(HEK293)を用意し、細胞からタンパク質を抽出した。WFAというLDNに結合するレクチンを用い、LDNを持つタンパク質(B4GALNT3,4の基質タンパク質)を精製した。得られたタンパク質を、プロテオミクスという手法により網羅的に同定した。図の作製には一部BioRenderを用いた。&lt;br /&gt;
B：プロテオミクスにより同定されたB4GALNT3 (T3)とB4GALNT4 (T4)の基質タンパク質の種類。256種類は2つの酵素に共通する基質で、B4GALNT3に固有のものが62種類、B4GALNT4に固有のものが20種類同定された。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
　続いて、B4GALNT3とB4GALNT4の細胞内の分布を調べました。糖鎖を合成する糖転移酵素の多くは、ゴルジ体 12)と呼ばれる細胞内の小器官で働き、これらの酵素はその他の場所に存在しても機能しないことが知られています。そこで、B4GALNT3とB4GALNT4が分布する場所を調べるため、細胞内の両酵素を染色しました。その結果、B4GALNT3は、ゴルジ体と思われる場所に多く集まっていることがわかりました(図4A左、矢印)。一方で、B4GALNT4は、ゴルジ体にも存在しますが、その他の場所にも広く分布していました(図4A右)。そこで、ゴルジ体および小胞体 13) に存在することが知られるマーカータンパク質と共局在する程度を調べたところ、ゴルジ体マーカーとはB4GALNT3の方がよく重なり、小胞体マーカーとはB4GALNT4の方がよく重なりました(図4B)。この結果から、2つの酵素は細胞内での分布が異なり、B4GALNT3の方がよりゴルジ体に局在することがわかりました。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
図4　B4GALNT3とB4GALNT4の細胞内分布&lt;br /&gt;
A： B4GALNT3とB4GALNT4をヒトの培養細胞(HEK293)に発現させて、染色した。白矢印は、細胞内のゴルジ体の領域を示す。&lt;br /&gt;
B：B4GALNT3とB4GALNT4の存在位置が、ゴルジ体のマーカータンパク質(左グラフ)と小胞体のマーカータンパク質(右グラフ)と重なる程度をそれぞれ定量したもの。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
今後の展開
　本研究により、よく似た糖転移酵素B4GALNT3とB4GALNT4は、LDNを作るという同じ作用を持つ一方で、活性の強さや、糖をつけるタンパク質の種類、糖鎖の枝が異なることがわかりました。また、細胞内での分布など、その他にも異なる性質を持つことがわかりました。これらの結果は、2つの酵素が生体内で異なる役割を果たす可能性を示しています。これまで、B4GALNT3は、欠損マウスの解析などから、血中ホルモンの安定性や、骨の形成に関わることなどが知られています。一方、B4GALNT4は肺がんや前立腺がんなどの病態形成への関与が示唆されています。今後、これらの酵素が作るLDNがそれぞれ生体内でどのように働き、どのように疾患に関わるかを明らかにすることで、ヒトの持つ多様な糖鎖のさらなる役割の解明や診断・治療への応用に貢献すると期待されます。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
用語解説
1）糖鎖：グルコース (ブドウ糖) などの糖が鎖状につながった物質。遊離の状態で存在するものもあれば、タンパク質や脂質に結合した状態のものもある。デンプン、グリコーゲンなどの多糖では、数多くの糖がつながり、糖鎖だけで遊離の状態で存在する。一方タンパク質に結合したものは、数個から20個程度の糖がつながったものが多い。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
2）糖転移酵素：糖鎖を合成する酵素のことで、ヒトでは180種類程度存在することが知られている。主に、細胞の中のゴルジ体と呼ばれる小器官に存在している。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
3）B4GALNT3、B4GALNT4：どちらも糖鎖を合成する酵素（糖転移酵素）の一つで、細胞の中に存在する。どちらの酵素もLDN 4)という糖鎖構造を作る。B4GALNT3とB4GALNT4は、アミノ酸配列 6)や立体構造がよく似ている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
4）LDN (LacdiNAc)：糖鎖の中の部分的な構造の一つ。GalNAcと呼ばれる糖が、β1-4結合でGlcNAcと呼ばれる糖に結合した2つの糖から成る構造。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
5）レクチンドメイン：タンパク質の構造の一部のうち、糖鎖と結合する領域のこと。ドメインとは、タンパク質の構造中で、他の部分とは独立して折り畳まれた領域のこと。一般にタンパク質は複数のドメインからなる。レクチンとは、特定の糖鎖や糖と結合するタンパク質の総称。糖鎖と結合するタンパク質であっても、抗体はレクチンに含まれない。一部の糖転移酵素はレクチンドメインを持っている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
6）アミノ酸配列：タンパク質やペプチドを構成する鎖状につながったアミノ酸の順番のこと。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
7）N型糖鎖：タンパク質に付く糖鎖の種類の1つで、タンパク質のアスパラギン残基（アミノ酸の1文字表記法でNと表記）に結合している。ヒトでは7,000種類以上のタンパク質がN型糖鎖を持つと考えられている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
8）特異性：生体分子が、特定の構造の物質のみと結合したり反応したりする性質のこと。例えば酵素が行う反応において、特定の物質のみを厳密に酵素が認識して反応する性質を、基質 10)特異性という。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
9）WFA：植物のフジ由来のレクチンで、末端にGalNAcを持つ糖鎖と結合する。ここでは、LDNを持つタンパク質を精製するために用いられている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
10）基質：化学反応における出発物質のこと。反対に、化学反応の結果できるものを生成物（産物）と言う。酵素は、自身が行う反応において、特定の構造を持った基質を厳密に認識して産物へ変換する。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
11）プロテオミクス：試料中に含まれているすべてのタンパク質の種類を特定する解析手法。タンパク質をプロテアーゼにより短く分断して分析し、データベースと照合することで、元々存在していたタンパク質を特定する。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
12）ゴルジ体：細胞の中の膜に隔てられた小器官の一つで、糖鎖の合成や、タンパク質などの生体分子の輸送などを行っている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
13）小胞体：膜で隔てられた細胞内小器官の一つで、タンパク質の合成などを行っている。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
論文情報
雑誌名：The Journal of Biological Chemistry&lt;br /&gt;
論文タイトル：Functional differences of two homologous enzymes for LacdiNAc biosynthesis: B4GALNT3 and B4GALNT4&lt;br /&gt;
著者：Yuko Tokoro, Takahiro Yamasaki, Yuichi Abe, Hiroaki Tateno, Mohit Pareek, Sushil K. Mishra, Shoma Tada, Miyako Nakano, Sora Kurita, Hirokazu Yagi, Yasuhiko Kizuka * (*責任著者)&lt;br /&gt;
DOI：10.1016/j.jbc.2026.113729&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
                                        <enclosure url="https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M106389/202611069650/_prw_PI4im_206wmGg8.png" length="" type="image/png"/>
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    <item>
        <title>ケミトックス、林野火災用消火薬剤の生分解性評価サービスを開始</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202611099698</link>
        <pubDate>Mon, 09 Nov 2026 11:00:00 +0900</pubDate>
                <dc:creator>ケミトックス</dc:creator>
        <description>ニュースリリース 2026年11月4日 ケミトックス、林野火災用消火薬剤の生分解性評価サービスを開始 株式会社ケミトックス（本社：東京都大田区，代表取締役：中山紘一，以下ケミトックス）は、総務省消防庁...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
2026年11月4日&lt;br /&gt;


ニュースリリース&lt;br /&gt;
2026年11月4日&lt;br /&gt;
ケミトックス、林野火災用消火薬剤の生分解性評価サービスを開始&lt;br /&gt;
&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
株式会社ケミトックス（本社：東京都大田区，代表取締役：中山紘一，以下ケミトックス）は、総務省消防庁で2026年6月30日に制定した「林野火災用消火薬剤の評価ガイドライン」に規定される燃焼特性の評価に加え、消火剤の環境影響を評価するための生分解性に関わる試験・評価サービスも実施することを公表した。&lt;br /&gt;
 &lt;br /&gt;
OECD TG301に基づく試験&lt;br /&gt;
今回のガイドラインでは、林野火災用消火薬剤について、「消火・延焼抑制」「健康・環境影響」「物性等」の各観点から評価を行うこととしている。特に、林野やその周辺に直接散布される消火薬剤については、消火性能だけでなく、使用後の環境への影響を把握することが重要となり、 健康・環境影響に関する評価項目の一つとして、泡消火薬剤・浸潤剤およびゲル剤に対しては生分解性試験が規定されており、国際的に広く用いられている OECD TG301 に規定された方法による評価が求められている。ケミトックスでは、この要求に対応する生分解性試験の受託サービスを行っている。 OECD TG301 に基づく生分解性試験について、日本でも数少ない ISO/IEC 17025 の認定を受けた試験機関として評価が可能であり、信頼性の高い試験データを提供する。同社では、林野火災用消火薬剤の開発段階における環境性能の確認から、ガイドラインに基づく評価データの取得まで、専用設備が必要な熱暴露保護試験や燃焼抑制試験と合わせて、ワンストップでメーカーの製品開発・評価を支援する 。&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
また、同ガイドラインでは環境影響評価として、生分解性だけでなく、哺乳類毒性・刺激性試験、水生生物の毒性試験も求められている。同社では、これらの生態毒性評価についても外部の専門試験機関と連携して対応可能であり、生分解性試験とあわせて相談を受け付ける。これにより、消火薬剤メーカーは、ガイドラインで求められる環境影響評価について、必要な試験についてケミトックスを窓口として相談することができる。&lt;br /&gt;
同社は，第三者試験機関として設立以来50年以上燃焼性試験を始めとする安全性試験評価を行ってきた。&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
参考&lt;br&gt;試験項目：　林野火災用消火薬剤の評価ガイドラインについて（通知）、総務省消防庁&lt;br /&gt;
&lt;a href=&quot;https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/rinyashoukayakuzai/items/01gaidorainnv2.pdf&quot; target=&quot;_blank&quot; rel=&quot;nofollow noopener&quot;&gt;https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/rinyashoukayakuzai/items/01gaidorainnv2.pdf&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
OECD TG301：化学物質の易生分解性（Ready Biodegradability）を評価するための国際的な標準試験法です。好気性環境（微生物が存在する水系）において、化学物質が短期間でどの程度完全に分解されるかをスクリーニング評価します。&lt;br /&gt;
お問い合わせ&lt;br /&gt;
株式会社ケミトックス　新庄試験センター&lt;br&gt;担当：　田宮 裕太郎&lt;br&gt;メールアドレス：　yu-tamiya@chemitox.co.jp&lt;br&gt;電話番号： 0233-25-2011&lt;br&gt;住所：　〒999-5103　山形県新庄市大字泉田字高台新田4102-8新庄横根山工業団地&lt;br /&gt;
株式会社ケミトックスについて&lt;br /&gt;
ケミトックスは、製品・高分子材料の第三者試験機関として、各種評価試験、分析、認証支援を提供しています。1975年9月創設以来、多くの企業の製品開発をサポートしています。&lt;br /&gt;
【当該企業の概要】&lt;br /&gt;
名　称　：　株式会社ケミトックス&lt;br&gt;代 表 者：　代表取締役CEO 　中山　紘一&lt;br&gt;所 在 地：　東京都大田区上池台1-14-18&lt;br&gt;設　立　：　1975年9月3日&lt;br&gt;資 本 金：　98百万円&lt;br /&gt;
ホームページ　：　&lt;a href=&quot;https://www.chemitox.co.jp/&quot; target=&quot;_blank&quot;&gt;https://www.chemitox.co.jp/&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;主な事業：　&lt;br /&gt;
高分子材料等の燃焼性、耐熱性、機械特性などの各種特性評価&lt;br /&gt;
生分解性試験、及び生分解性認証取得サポート&lt;br /&gt;
有害化学物質の環境分析、プリント基板の故障解析および信頼性試験&lt;br /&gt;
鉄道車両、航空機、建材、水道関連製品、食品接触材料等に関する海外規格試験実施、及び規格対応コンサルティング&lt;br /&gt;
太陽電池の安全性・信頼性評価&lt;br /&gt;
リチウムイオンバッテリーの安全性、信頼性評価&lt;br /&gt;
全固体電池の研究開発&lt;br /&gt;
パワーデバイスの試験・評価&lt;br /&gt;
UL認証など、海外の認証取得コンサルティング&lt;br /&gt;
リサイクル材認証取得サポート&lt;br /&gt;
通訳・翻訳サービス&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
関連URL：林野火災用消火薬剤について（総務省消防庁）&lt;br&gt;&lt;a href=&quot;https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/rinyashoukayakuzai/post-1.html&quot; target=&quot;_blank&quot;&gt;https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/rinyashoukayakuzai/post-1.html&lt;/a&gt;&lt;br /&gt;
関連キーワード：&lt;br /&gt;
消防庁&lt;br /&gt;
消火剤&lt;br /&gt;
試験ガイドライン&lt;br /&gt;
燃焼性試験&lt;br /&gt;
火災試験&lt;br /&gt;
森林火災&lt;br /&gt;
生分解性試験&lt;br /&gt;
環境影響&lt;br /&gt;
OECD TG301&lt;br /&gt;
泡消火薬剤&lt;br /&gt;
浸潤剤&lt;br /&gt;
ゲル剤&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
&lt;br&gt;&lt;br&gt;&lt;br /&gt;
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
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    <item>
        <title>「苛性化軽カル」実証プラント竣工式開催のお知らせ</title>
        <link>https://kyodonewsprwire.jp/release/202610157955</link>
        <pubDate>Fri, 06 Nov 2026 16:22:39 +0900</pubDate>
                <dc:creator>白石工業</dc:creator>
        <description>2026年11月6日 白石工業株式会社 工場排ガスのCO₂を資源に変える「苛性化軽カル」実証プラントが竣工 ～CO₂の鉱物化と新たな炭酸カルシウムの創製を両立し、産業分野の脱炭素化を目指す～ 白石工業...</description>
                <content:encoded><![CDATA[
白石工業株式会社&lt;br /&gt;
製造本部 江口健一郎&lt;br /&gt;
〒421-3306 静岡県富士市中之郷1212番地&lt;br /&gt;
TEL. 0545-81-1212&amp;nbsp;&amp;nbsp;&lt;br /&gt;

2026年11月6日&lt;br /&gt; 
白石工業株式会社&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
工場排ガスのCO₂を資源に変える「苛性化軽カル」実証プラントが竣工 ～CO₂の鉱物化と新たな炭酸カルシウムの創製を両立し、産業分野の脱炭素化を目指す～&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
白石工業株式会社（本社：大阪市北区中之島、代表取締役会長：白石恒裕）は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業「新規炭酸塩化技術及び副生成物を活用した軽質炭酸カルシウム製造技術の開発」の一環として、静岡県富士市の不二工場内に建設を進めてきた「苛性化軽カル」実証スケールプラントを竣工します。竣工式は2026年11月10日（火）に開催します。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本プラントは、工場排ガスなどに含まれる低濃度CO₂を回収・固定化し、軽質炭酸カルシウム（軽カル）を製造する技術の実証設備です。苛性ソーダをCO₂の吸収媒体として用い、当社独自の粒子制御技術を組み合わせることで、新たな炭酸カルシウムを創製します。また、吸収媒体である苛性ソーダを循環利用できることも、本技術の特徴です。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本プラントは年間数千トン規模の生産を見据えた実証設備であり、製造技術の確立と商用化・社会実装を目指します。将来的には、近隣事業者との連携も視野に入れ、CO₂の有効利用を通じた地域の脱炭素化と資源循環への貢献を目指します。竣工式当日は、記念式典およびテープカットなどを予定しております。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
 &lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
名称： 「苛性化軽カル」実証スケールプラント&lt;br /&gt; 
特徴：低濃度CO₂の資源化：工場排ガスなどに含まれる低濃度CO₂を回収・固定化し、炭酸カルシウムを製造します。&lt;br /&gt; 
独自技術による新たな炭酸カルシウムの創製： 苛性ソーダを吸収媒体として用い、当社独自の粒子制御技術により、新たな形態の炭酸カルシウムの創製を目指します。&lt;br /&gt; 
苛性ソーダの循環利用： CO₂吸収媒体である苛性ソーダを循環利用できるプロセスです。&lt;br /&gt; 
商用化と地域連携への展開： 年間数千トン規模の生産を見据えて実証を進め、将来的には近隣事業者との連携を通じた地域の脱炭素化を目指します。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
竣工式につきましては、下記日程で開催いたします。&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
1.竣工式開催日程&lt;br /&gt; 
日時： 2026年11月10日（火）10:30～12:00&lt;br /&gt; 
会場： 白石工業株式会社 不二工場内（静岡県富士市中之郷1212番地）&lt;br /&gt; 
内容： 安全祈願神事、竣工記念式典、テープカット、プラント見学&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
2.竣工式タイムスケジュール&lt;br /&gt; 

 
 
 
 
 
 
 安全祈願神事&lt;br /&gt;  
 10：30～11：00&lt;br /&gt;  
 
 
 竣工式記念式典&lt;br /&gt;  
 11：00～11：30&lt;br /&gt;  
 
 
 テープカット&lt;br /&gt;  
 11：30～11：45&lt;br /&gt;  
 
 
 プラント見学ツアー&lt;br /&gt;  
 11：45～12：00&lt;br /&gt;  
 
 
 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt; 
本件に関するお問い合わせ先&lt;br /&gt; 
 白石工業株式会社 〒421-3306　静岡県富士市中之郷1212番地 TEL. 0545-81-1212&amp;nbsp; 製造本部　　江口健一郎 E-mail：eguchi_kenichiro@shiraishi.co.jp&lt;br /&gt; 
&amp;nbsp;&lt;br /&gt;
]]></content:encoded>
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