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アイ・ピース、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞

アイ・ピース — Fri, 02 Oct 2026 12:00:00 +0900

I Peace, Inc.（アイ・ピース株式会社）
809 San Antonio Road, Suite 7,Palo Alto, California 94303 U.S.A.
WEB: https://ipeace.com/
2026年10月2日
I Peace, Inc.

アイ・ピース、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞セルフリーiPS細胞抽出成分「iPSF」の研究開発が、ロンジェビティ領域における革新的技術として評価

iPS細胞を基盤とした医療・研究・技術開発を進めるアイ・ピース（以下「I Peace」）は、2026 Asia-Pacific Healthy Longevity International Summitにおいて、「Top 10 Longevity Breakthrough Awards」を受賞しました。
Longevity Breakthrough Awardsは、健康寿命の延伸に貢献する可能性を持つ革新的な技術や研究を医学的・科学的エビデンスに基づいて選考し、表彰するものです。今回受賞の対象となったのはI Peaceが研究開発を進めている、細胞を含まないiPS細胞抽出成分「iPSF」に関する技術です。

iPS細胞抽出成分に着目したセルフリー技術

現在、iPS細胞を用いた再生医療の研究開発が世界各国で進められ、複数の疾患領域で臨床試験が実施されています。こうした研究から、iPS細胞由来細胞の働きは、移植した細胞が組織に定着して失われた細胞を置き換えることだけではなく、細胞から放出されるさまざまな生理活性成分が、周囲の細胞や組織に作用することによってもたらされる可能性が示されています。I Peaceは、このような細胞間シグナルに着目し、細胞そのものを投与するのではなく、iPS細胞抽出成分を活用するセルフリー技術として、iPSFの研究を進めてきました。

老化に伴う細胞・組織変化への応用可能性を研究

iPSFは、iPS細胞の培養過程で得られる成分を分離・精製した、細胞を含まない研究開発素材で、現在複数の研究主体に提供されています。
これまでの研究では、細胞外マトリックスの産生や老化関連指標などに関する変化が確認されており、I Peaceは現在、その作用機序、安全性および有用性について検証を進めています。また、皮膚や毛髪をはじめ、加齢に伴って機能が低下するさまざまな組織への応用可能性についても基礎研究および探索的な評価を行っています。今後、適切に設計された研究を通じて、再現性、安全性および臨床的意義を慎重に検証していく方針です。

iPS細胞技術をロンジェビティ領域へ

近年、海外では老化の生物学的メカニズムを解明し、加齢に伴う疾患や機能低下に介入しようとする「Longevity Medicine」の研究開発が急速に拡大しています。
iPS細胞研究においても、細胞移植による組織再生に加え、細胞の初期化、細胞間シグナル、組織環境の改善といった観点から、健康寿命の延伸につながる技術の研究が活発になっています。

I Peaceは、以下の3つを事業および研究開発の柱としています。
1. 製薬企業・研究機関向けの臨床用・研究用iPS細胞製造
2. 将来の医療に備える個人向けiPS細胞バンキング
3. iPS細胞技術を基盤とするロンジェビティ領域の研究開発

今回の受賞を契機として、I PeaceはiPS細胞技術の新たな可能性を追求するとともに、世界の人々の健康寿命の延伸と、世界を視野に入れた日本の細胞製造産業の発展に向け、貢献してまいります。

※iPSFは現在研究開発段階にあり、特定の疾患の治療、予防または改善を目的として承認された医薬品ではありません。

※2026 Asia-Pacific Healthy Longevity International Summitウェブサイト:
https://www.apaclongevitysociety.org/#/

アイ・ピース (I Peace) について
iPS細胞ならびにiPS細胞由来細胞療法、そしてiPS細胞のロンジェビティへの応用に特化するアイ・ピース（https://www.ipeace.com ）は、cGMP iPS細胞の販売・製造受託サービス、個人向けiPS細胞バンキングサービス、そしてiPS細胞のロンジェビティ（健康寿命延長）への応用などの事業をグローバルに展開しています。京都大学山中伸弥教授の研究室出身で、世界で初めてヒトiPS細胞の樹立成功を報告した論文の第二著者でもある田邊剛士によって2015年に立ち上げられました。iPS細胞の開発当初から研究に従事してきた田邊は、アイ・ピースを通じiPS細胞を全ての人々の手に届くものとすることを目指し、日々革新的な技術開発に取り組んでいます。アイ・ピース独自の技術により、コンタミネーションの懸念なく複数のドナー由来のiPS細胞を並行して製造することができ、多数のiPS細胞を適切な価格で提供することが可能となりました。PMDA・FDA基準に沿った高品質細胞製品として弊社のiPS細胞その他細胞製品を製薬会社・細胞医療開発会社に利用していただくことを通じ創薬・細胞医療開発を支援し、また、世界中の一人一人が自分自身のiPS細胞を持つことにより将来に備え、健康寿命増進を図ることができるように個人向けのiPS細胞製造・バンキングサービスならびにロンジェビティへの応用を進めています。細胞医療などのiPS由来療法が一日も早く患者さんの手に届くものとなり、ロンジェビティの実現が容易になるよう、iPS細胞の活用が日常の一部となる日の早期実現を目指しています。

I Peace, Inc.
創始者・CEO：田邊剛士（Koji Tanabe）
創立：2015年
本社所在地：米国カリフォルニア州パロアルト
日本子会社：I Peace, Ltd.（アイ・ピース株式会社）、京都市
iPS細胞製造拠点（Peace Engine Kyoto）：京都市
ウェブサイト https://www.ipeace.com

九州大学濱口達史教授とみらい創造インベストメンツによる申請テーマが科学技術振興機構「D-Global」に採択

東京都公立大学法人 — Thu, 01 Oct 2026 14:00:00 +0900

　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　令和８年１０月１日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都公立大学法人

　九州大学総合理工学研究院濱口達史教授、ならびに株式会社みらい創造インベストメンツ（本社所在地：東京都港区、代表取締役社長：岡田祐之）が共同代表者として申請したテーマ「パラメータ制御機構を内在するレーザー素子の実現と時空計測用途に向けた社会実装」が、このたび科学技術振興機構（JST）「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」に採択されました。
　本テーマには、東京都立大学大学院システムデザイン研究科五箇繁善教授が共同研究者として参画しており、共同代表者と連携しながら、研究開発と社会実装を推進します。

　本テーマは、次世代VCSEL技術により量子センシングを支える高安定・低雑音光源の実現とグローバル展開をめざすものです。
　波長・位相ロック機構を内在した垂直共振器型面発光レーザー（VCSEL）を核に、原子時計向け高安定光源を起点として、位相同期アレイ化によりLiDARなどの空間センシング、さらには加工・エネルギー分野へと展開し、小型・低コスト・高信頼な光源プラットフォームを世界市場に提供するスタートアップの創出を目指します。

採択テーマについて
【研究代表者】
　九州大学　総合理工学研究院　教授　濱口達史
【事業化推進機関】
　株式会社みらい創造インベストメンツ
【共同研究者】
　東京都立大学　システムデザイン研究科　教授　五箇繁善
【採択課題名】
　パラメータ制御機構を内在するレーザー素子の実現と時空計測用途に向けた社会実装

【研究テーマの概要】
　本テーマでは、波長・位相などの光パラメータを制御可能な新しい垂直共振器面発光レーザー（VCSEL）アーキテクチャを開発し、チップスケール原子時計（CSAC）をはじめとする量子センシングを支える、高安定・低雑音光源の実現を目指します。従来のVCSELにおける波長制御の課題に対し、共振器を長くすることで製造ばらつきや温度変動の影響を受けにくくするとともに、狙った波長のシード光を素子内部に導入することで、モードホップを抑制します。さらに将来は、本技術を位相同期アレイ（OPA）へと発展させ、空間センシングや高出力レーザーなどへの応用を拓くことで、さまざまなレーザー光源をSolid-State（半導体）へ置き換える新たな光源プラットフォームの構築とグローバル展開を目指します。

従来技術との比較
　初期の事業化ターゲットとしてチップスケール原子時計をはじめとする原子時計分野を想定し、国内外の研究機関や企業とのネットワークを活用しながら、研究開発と市場開拓を並行して進めます。また、中長期的にはLiDARなどの大規模市場への展開も見据え、用途ごとに求められる出力、指向性、位相制御性などの要求仕様を検証しながら、本技術の適用領域を段階的に拡大していきます。
　あわせて、製造・パッケージングを含むバリューチェーンにおけるパートナーとの連携を進め、量産・製品化に向けた事業基盤を構築します。D-Globalの支援期間を通じて、初期顧客や事業化パートナーとの連携を具体化し、本技術を核としたスタートアップの創出とグローバルな事業展開につなげていきます。

採択にあたってのコメント

九州大学　大学院総合理工学研究院　
教授　濱口達史氏

　VCSELは、小型・低消費電力という特徴を持ちながら、まだ十分に引き出されていない大きな可能性を持つレーザーです。私はこれまで、その可能性を広げる研究に長年取り組んできました。本プロジェクトでは、波長と位相を自在にロックするという新たな機能を加え、VCSELを「光を出すデバイス」から「光を自在に操るプラットフォーム」へ進化させることに挑戦します。
　D-Globalという大規模な支援をいただき、この挑戦を本格的に進められることを大変嬉しく思うと同時に、大きな責任を感じています。目指すのは論文や研究室の中で完結する成果ではありません。原子時計、センシング、通信、モビリティ、エネルギーなどへ展開し、実際に社会で使われる技術として世界に届けることです。研究と事業化の両輪で、日本から新しい光産業を生み出すことを目指してまいります。

東京都立大学　大学院システムデザイン研究科　
教授　五箇繁善氏

　超小型原子時計（CSAC）では、原子と光の相互作用を利用して高精度な時刻を生成するため、光源であるVCSELの性能が時計の性能を大きく左右します。本プロジェクトでは、新たに開発されるVCSELをCSACの光源として評価し、その可能性を実証する役割を担います。特に、波長や位相などの光を自在に操る新しいVCSELは、これまでのCSACの常識を変える可能性を秘めています。この新しい光源からどのような原子時計が生まれるのか、研究者として大きな魅力と期待を感じています。

株式会社みらい創造インベストメンツ
代表取締役社長岡田祐之

　このたびのD-Global採択、大変嬉しく思います。濱口先生が長年にわたり培ってこられた面発光レーザー技術は、原子時計の小型化・高性能化を実現し、通信、モビリティ、宇宙・航空、フィジカルAIなど、幅広い産業の基盤を大きく変革し得る、極めて重要な技術です。大学発の優れた研究成果を研究室の中にとどめることなく、社会で広く活用される技術へと育てていくことは、我が国の科学技術と産業の発展にとって大きな意義を持ちます。今回の採択を大きな契機として、世界市場を見据えた事業化と産業実装が力強く進展することを心より期待するとともに、私たちもその実現に向けて全力で支援してまいります。

株式会社みらい創造インベストメンツ
プリンシパル相澤浩明

　本プロジェクトが挑むのは、レーザーの波長と位相を自在にロックする光源プラットフォームです。原子時計から、可動部を持たないビーム走査、さらには加工やエネルギー伝送まで、幅広い産業に貢献できる半導体光源であり、これを軸に日本発のグローバルスタートアップを立ち上げられる可能性があると思い、支援を続けてまいりました。このたび多くの方にご評価いただき、D-Globalの採択に至ったことを大変嬉しく思います。創業から世界への供給まで、引き続き伴走してまいります。

【関連URL】
　ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）採択一覧
　https://www.jst.go.jp/pr/info/info1867/index.html

「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」とは
　「ディープテック・スタートアップ国際展開プログラム（D-Global）」は、大学等発の技術シーズを核にして、社会・経済に大きなインパクトを生み、国際展開を含め大きく事業成長するポテンシャルを有するディープテック・スタートアップの創出を目的とします。当該目的を達成するため、技術シーズの事業開発に責任を有する事業化推進機関および研究開発に責任を有する研究代表者が共同代表者となり、事業化推進機関のプロジェクトマネジメントのもとに事業化マイルストンおよび研究開発マイルストンを設定し、事業化推進機関と研究代表者が一体的に課題を推進します。

　※詳細については、下記のJSTホームページをご確認ください
　　JST大学発新産業創出基金事業
　　　https://www.jst.go.jp/program/startupkikin/deeptech/index.html

ふれずに触覚を感じる

東京都立産業技術研究センター — Thu, 01 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月1日
東京都立産業技術研究センター
メタバースの臨場感・没入感を強化向上させる触覚再現技術は、装着型デバイスや電極による神経刺激など、接触・侵襲を伴うものが主流です。これらの方法は安全性に懸念があるほか、利用者ごとの身体的な個人差に対応しにくいという課題がありました。また、触覚再現技術のほとんどが手を対象としており、脚を対象とした研究は限られていました。
そこで、地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター（都産技研）は、人がアバターを介さず、直接脚の触覚を体験できる新しいメタバース（リアルバース）を試作しました。このシステムは空気噴流を用いて、「固体が当たったような感覚」を非接触・非侵襲で再現します。子犬が脚をかすめる映像と音声に触覚を同期させた予備実験では、噴流の噴射のタイミングを調整することで臨場感が高まることも確認されました。

図1 試作したリアルバースシステム
※ 論文に記載のシステムからアップデートしています。
左：システム全体　映像、音声、触覚が同期する
右：触覚再現装置　足元の複数のノズルから噴流を噴射する

本技術は、エンターテインメント施設での体験型アトラクションに加え、リハビリテーションの際の触覚フィードバック、危険物への接触を伴わない安全教育・訓練用途など、幅広い分野での応用が期待されます。実用化に向け、共同研究をしていただける中小企業を募集しています。

電気学会論文誌Cにて論文が掲載「非接触かつ非侵襲な触覚再現技術を用いたリアルバースの試作」
　論文情報：Vol.146 No.10 pp.975-976, 2026.　DOI: https://doi.org/10.1541/ieejeiss.146.975

化学領域の総合展示会「ケミカルマテリアルJapan2026」事前来場登録を開始

化学工業日報社 — Thu, 01 Oct 2026 13:00:00 +0900

2026年10月1日
株式会社化学工業日報社
株式会社化学工業日報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：佐藤　豊）は、2026年11月26日（木）・27日（金）の2日間、東京ビッグサイト南展示棟で開催する化学産業領域の総合展示会「ケミカルマテリアルJapan2026」の事前来場登録受付を開始しました。
公式サイト： https://www.chemmate.jp/
来場登録ページ：https://f-vr.jp/cmj/2026/

キーインダストリーである化学産業の現在と未来をつなぐ展示会ケミカルマテリアルJapanは、先端材料・素材、化学物質管理、プロセス産業DXなど、化学産業を取り巻く幅広いテーマを網羅する化学領域の総合展示会です。
2025年は約200社が出展し、来場者も約24,000人（2日間合計）となりました。今年は環境配慮型素材、電子材料・半導体関連材料、ヘルスケア材料、AI・デジタル技術、化学物質管理ソリューション、物流ソリューションなど幅広い産業の基盤となっている化学の未来を支える技術や製品が展示・出展されます。

ケミカルロジステックスゾーンを新設！化学産業の市場創出・課題解決に3つの専門展示エリアと1つのフォーラムで構成。会場では以下の展示会・フォーラムを同時開催します。
第9回先端化学材料・素材総合展
　環境配慮型素材、ヘルスケア材料、半導体材料など、新たなビジネスや市場の創出につながる先端材料・技術を提案する展示会
第12回化学物質管理ミーティング
　SDS、GHS、化審法、REACH規則など、化学物質管理に関する最新ソリューションや情報を紹介する展示会
第5回プロセス産業DX展
　MI、AI、ラボラトリーオートメーションなど、プロセス産業のDX推進を支援するサービスやソリューションを紹介する展示会
第11回産業安全フォーラム
産業安全に関する最新の課題や取り組みを共有し、化学産業界全体の安全対策とリスク対応力の向上
を目的としたフォーラム

今年は新たにケミカルロジステックスゾーンを会場内に新設します。化学製品や危険物の輸送・保管・物流に関するソリューションやサプライチェーンの効率化や物流課題の解決に関するサービスが展示されます。

業界トップや官公庁・大学、研究機関による20を超える基調講演を予定期間中は、化学産業の最新動向を発信する基調講演が盛りだくさん。
経済産業省、厚生労働省、環境省などの行政機関や大学に加え、三菱ケミカル、レゾナック、三菱ガス化学、TOPPANホールディングス、ライオン、PwCコンサルティングなど業界を代表する企業の経営層・代表者が登壇予定です。2日間で20本以上の講演を予定しており、業界の潮流や政策動向、DX推進、カーボンニュートラルなどをテーマに最新情報を提供します。その他、出展社によるここでしか聞けないセミナーも。

大好評！学生向け企画「化学の仕事」も実施昨年に続き、今年も将来の化学産業を担う人材育成・業界認知向上を目的に、学生に向けた化学業界で働く魅力ややりがいを知ってもらう学生向け企画を行います。
専門紙記者が出展企業ブースを学生とともに訪問する展示会ツアーや業界で働く先般社員のリアルを知れる学生向けミニセミナー、会場内に設置される企業情報紹介コーナーを通じて、化学業界との接点や交流機会を提供します。

来場者登録はこちらから！
本展示会は事前の来場者登録が必要となります。下記URLからご登録ください。
来場登録ページ： https://f-vr.jp/cmj/2026/

展示会概要
【名称】
ケミカルマテリアル Japan2026
構成
第9回先端化学材料・素材総合展
第12回化学物質管理ミーティング
第5回プロセス産業DX展
第11回産業安全フォーラム
その他、基調講演・出展社セミナー、学生向け企画あり。
【会期】
2026年11月26日（木）～27日（金） 10:00～17:00
【会場】
東京ビッグサイト南展示棟ホール1・2
【入場料】
無料（登録制）
【主催】
株式会社化学工業日報社
【公式HP】
https://www.chemmate.jp/
【ロゴ】

Chemical Material Japan の頭文字「C・M・J」と2つの重なり合う円をモチーフとしています。
サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル、地球規模で増加する課題に対して、多種多様なソリューションの担い手である「化学」がもつ無限の可能性をデザインしました。

会社概要
株式会社化学工業日報社
東京都中央区日本橋浜町3-16-8
代表取締役社長：佐藤　豊
https://www.chemicaldaily.co.jp
化学工業日報・電子版
https://chemicaldaily.com
化学工業日報社は、化学産業を中心とした専門メディアとして、業界ニュース、技術情報、市場動向などを発信しています。新聞、電子版、書籍出版、セミナー・イベント事業を通じて、化学産業・周辺産業、さらには社会全体の発展に貢献していきます。

60 GHz帯を利用した超広帯域移動通信・センシング融合技術の基本実証に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 01 Oct 2026 11:32:00 +0900

2026年10月1日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学の原田博司情報学研究科教授、香田優介同准教授、遠藤浩明同博士課程学生らの研究グループは、第５世代移動通信（5G）で使用されるミリ波帯の一つである57～71 GHzのうち60 GHz帯において、超広帯域移動通信とセンシングの融合が可能な広帯域移動伝送試験装置をソフトウェア無線技術により開発し、５G標準化で定められている通信仕様に準拠しながら、国内の5Gに割り当てられている最大チャネル帯域幅400 MHzの約5倍1840 MHzを用いて、実際に走行する車両から最大10.3 Gbit/sの上り超高速無線伝送に成功しました。加えて、この通信用信号を利用することで、走行車両の位置をメートル精度で推定し、超高速無線通信と位置センシングを同時に実現することにも成功しました。本成果により、第6世代移動通信（6G）時代において交差点周辺で生成される点群データや高精度３次元地図情報など、自動運転車両に必要となる大容量の認識情報を移動通信環境下で高速に収集するとともに、これらのデータの生成・活用に必要な測位情報を同時に取得することが可能となり、60 GHz帯ミリ波による通信とセンシングの融合技術を核とした、安全な自動運転車化を支える次世代高速無線通信インフラの研究開発の加速が期待されます。

1. 背景
自動運転分野において車両向け通信システムV2X（Vehicle-to-Everything）が注目されており、第5世代移動通信システム（5G）の活用が検討されています。V2Xでは、車両同士あるいは車両と路側インフラとの間で、位置情報、各種センサー、メーター、モニターの情報を共有することで、交通事故の削減等交通分野におけるさまざまな課題解決に貢献することが期待されています。日本では、このようなV2Xの実現に向けて5.9 GHz帯の利用が検討されているほか、28 GHz帯に代表されるミリ波帯を用いた研究開発も進められています。一方で、点群データや高精度3次元地図データなど、自動運転車両からアップロードされるデータ量は今後さらに増大すると予想されており、これらの大容量データを瞬時に収集するためには、より広い周波数帯域を利用した高速・大容量通信技術が必要となります。さらに、高精度地図情報の生成・利活用には、同時に高精度な車両位置情報も必要ですが、代表的な即位技術であるGNSS（Global Navigation Satellite System）は、高層ビルが立ち並ぶ都市環境などでは測位制度が大きく低下する場合があり、このような環境でも高精度かつ簡易に車両位置を推定できる技術が求められています。そこで有力な技術として注目されているのが、60 GHz帯ミリ波を利用した通信とセンシングの融合技術（ISAC：Integrated Sensing and Communications）です。60 GHz帯は、5Gの利用が想定された57–71 GHz帯（n263バンド）の中でチャネル当たり2 GHzの広帯域を利用できることから、自動運転車両から大容量データを高速に収集する無線通信システムと、高精細な車両位置センシングを同時に実現できる可能性があります。これまで、60 GHz帯を用いた無線LAN規格IEEE 802.11ad等、5Gに準拠しないシステムでの通信とセンシングの統合検証例はあるものの、5Gで現在利用されている最大チャネル帯域幅（400 MHz）を超える約2 GHzの超広帯域５G信号について、実際の車両移動環境における高速伝送性能や通信可能範囲、さらに同一の通信用信号を利用した車両位置推定性能については、十分な検証が行われていませんでした。現在5Gの標準化団体である3GPP（3rd-Generation Partnership Project）において、5Gで用いられている直交周波数多元接続方式（OFDMA：Orthogonal Frequency Division Multiple Access）を構成するサブキャリア間隔と呼ばれる最小単位の周波数帯域幅を現状の120 kHzから960 kHzに拡張し、最大帯域幅を2 GHzまで広帯域化することが現在標準規格として定められていますが、こうした広帯域5G信号を60 GHz帯の移動通信環境で送受信し、その通信性能とセンシング性能を同時に評価できる伝送試験装置の実現が求められていました。

２．研究成果
5Gの標準化団体である3GPPにより規格化されている5G物理伝送信号フォーマットを基盤とし、国内の5Gで利用されているチャネル帯域幅を大幅にこえる超広帯域信号を60 GHz帯で伝送可能な伝送試験装置を、ソフトウェア無線技術を利用して開発しました。本装置は以下の特長を有しています。

1．60 GHz帯において５G標準仕様で採用されているOFDMA方式に準拠した物理層信号を送信可能
2．OFDMA方式におけるサブキャリア間隔を現行5Gで利用されている最大120 kHzから960 kHzへ拡張することにより、5Gで利用されている最大チャネル帯域幅400 MHzの約5倍に相当する1840 MHzの広帯域化を実現し、最大10.3 Gbit/sの高速伝送を達成
3．移動環境下で送信された超広帯域信号に対して正確に同期・復調する信号処理機能をソフトウェア無線技術より開発し、60 GHz帯においても安定した信号受信を実現
4．通信信号の復調時に推定されるドップラー周波数から車両速度を算出するとともに、その速度情報を参照位置から積算することにより車両位置を推定する、60 GHz帯の通信用電波を利用したセンシング用信号処理機構を実装

開発した伝送装置を用いて交差点を含む実道路環境において走行車両を用いた伝送試験を実施し、交差点から直線状に約330 m延びる道路を約18km/hで走行する車両から無線伝送を行った結果、交差点から150 m離れた地点においても、10 Gbit/sを超える高速伝送に成功しました。さらに、同じ通信用電波を利用して車両速度および位置を推定し、速度については最大数km/hの誤差、位置については平均数 mの誤差で推定できることを確認しました。

伝送実験では、受信機を試験対象となる交差点および道路を見通す建物内の高さ約5.8 mの位置に設置し、受信アンテナのビーム方向を交差点中央からおよそ約100 m離れた道路上の地点に固定しました。その上で、送信機を搭載した車両を交差点中心からおよそ330 mの範囲で走行させ、伝送特性を測定しました。なお送信アンテナの高さは1.5 mとし、送受信アンテナには、利得25 dBiの標準利得ホーンアンテナを使用しました。送信アンテナは常に水平面内で交差点方向を向くように設定する一方、受信アンテナの受信ビーム方向は走行車両に追従させず、実験中を通じて固定しています。本評価では、5G信号のブロック誤り率（BLER：Block Error Rate）を伝送特性の評価尺度とし、BLERが0.1以下となる場合を通信可能としました。QPSKに基づく変調符号化方式（MCS：Modulation and Coding Scheme）7を用いた場合、交差点から約250 mの範囲まで通信可能であることが確認されました。また、64QAMに基づくMCS 17を用いた場合、交差点から約150 mの範囲まで、10.3 Gbit/sのデータレートで通信可能であることが確認されるとともに受信した通信信号から推定したドップラー周波数を用いることにより、車両速度を最大5 km/hの程度の誤差で推定できました。さらに、推定した車両速度を参照位置から積算して車両位置を推定した結果、平均測位誤差は約3 m程度となりました。以上の結果から、今回開発した伝送試験装置および信号処理技術により、実際の車両走行環境において、60 GHz帯の同一の無線信号を用いた10 Gbit/s超の高速通信と車両速度・位置センシングを同時に実現できることを確認しました。

3．波及効果、今後の展開
今回開発した伝送試験装置を用いた実証試験により、移動環境に対応した受信信号処理技術を適用することで、60 GHz帯において、5Gを基盤とした超広帯域信号による10 Gbit/sを超える高速無線伝送を 100 m以上の範囲で実現すると同時に、同じ通信用電波を利用してメートル精度で車両位置を推定できることを示しました。本成果は、点群データや高精度3次元地図情報など自動運転に必要となる大容量の認識情報を5G標準仕様に準拠しながら走行車両から高速に収集するとともに、これらのデータの生成・活用に必要となる車両の位置情報を、同じ通信用電波から取得できる可能性を示すものです。今後、本技術をさらに高度化することにより、60 GHz帯の広い周波数帯域を活用した超高速・大容量通信と車両センシングを一体化し、6G時代の安全・安心な自動運転を支える次世代無線通信インフラの研究開発が加速されることが期待されます。

本成果は、11月19日–20日にかけて開催される電子情報通信学会短距離無線通信（SRW）研究会で発表を行う予定です。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_08.html
をご覧ください。

京都フュージョニアリング株式会社へのファンドを通じた出資について

長瀬産業 — Thu, 01 Oct 2026 11:30:00 +0900

2026年10月1日
長瀬産業株式会社

京都フュージョニアリング株式会社へのファンドを通じた出資について次世代事業開発のためのナレッジ獲得に向けて

　長瀬産業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：上島宏之、以下「長瀬産業」）は、次世代エネルギー分野における新たな事業機会の探索および知見獲得を目的として、IMM Investment Japan株式会社（本社：東京都港区虎ノ門、代表取締役：中村智広、以下「IMM」）が運営する「IMM Investment Japan Fund II」に出資しております。同ファンドは、京都フュージョニアリング株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役CEO：小西哲之、以下「京都フュージョニアリング」）への投資を目的とした「日韓フュージョンファンド」に出資しており、長瀬産業は本取り組みを通じて、京都フュージョニアリングへ間接的な出資を行いましたことをお知らせいたします。

　京都フュージョニアリングは、フュージョン（核融合）エネルギーの商用化を目指し、商用フュージョンプラントを構成する基盤システムの開発・設計・統合に取り組むスタートアップ企業です。同社は、世界的に進展するフュージョン産業において、日本を代表するプレイヤーの一社として、フュージョンエネルギーの社会実装に向けた技術開発および事業展開を推進しています。
近年、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みが加速する中、フュージョンエネルギーは次世代のクリーンエネルギーとして世界的な注目を集めています。また、資源を輸入に頼る日本にとって、エネルギーの自給や産業力強化につながる技術としても期待されています。長瀬産業は、本取り組みを通じてフュージョン産業に関する知見の獲得を進めるとともに、将来的な事業機会の探索やパートナーシップの可能性を検討してまいります。

　NAGASEグループは、マテリアルを通じてお客様と社会の課題を解決し、「ひと」と「地球」のウェルビーイングに貢献する企業を目指し取り組んでまいります。

■京都フュージョニアリング　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・社名：京都フュージョニアリング株式会社
・本店：東京都大田区平和島 6丁目1番1号
・代表者：代表取締役会長、CEO　小西哲之　代表取締役社長、COO 世古圭
・事業概要：フュージョンエネルギー発電の実現に不可欠な基盤技術を開発・設計しているプラントエンジニアリング事業
・URL： https://kyotofusioneering.com/

■IMM Investment Japan　概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・社名：IMM Investment Japan株式会社
・本店：東京都港区虎ノ門 2丁目1番1号住友不動産虎ノ門タワー 5F
・代表者：代表取締役　中村智広
・事業概要：スタートアップ企業の海外展開による成長支援を目的としたファンド運営
・URL： https://imminvestment.com/jpn/

◆本件に関するお問い合わせ先
長瀬産業株式会社 URL : https://www.nagase.co.jp/
＜事業に関するお問い合わせ＞
Mail：cvc@nagase.co.jp
＜報道に関するお問い合わせ＞
経営管理本部　経営管理部　コーポレートコミュニケーション課　TEL：080-8828-8676

ペロブスカイト太陽電池向け新材料

岐阜大学 — Wed, 30 Sep 2026 10:00:00 +0900

2026年9月30日
岐阜大学
ペロブスカイト太陽電池向け新材料～同じ結晶相の酸化チタンが創る「エネルギーの階段」が高性能化に有効～

本研究のポイント・ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層（光で生じた電子を効率よく電極へ運ぶ膜）として、エネルギー準位の異なる2種類の酸化チタンを積層し、電子輸送に適した「エネルギーの階段」を形成しました。
・異なる材料や結晶相を組み合わせることなく、同じルチル相注1）の酸化チタンを積層して「エネルギーの階段」を創る新たな材料設計です。
・技術の要は、50 ℃と60 ℃のわずかな合成温度の違いによって微細構造と電子物性の異なる酸化チタンを作り分ける低温化学合成と、それらの分散液をスピンコート法で塗布・熱処理して積層膜を形成する連続プロセスです。
・作り分けた分散液の塗布順を変え、高性能化につながる条件を見いだしました。単層構造や逆の積層構造と比べて発電効率が相対的に約10～14％向上しました。

（図1）　ペロブスカイト太陽電池用酸化チタン薄膜材料の設計概念

研究概要　近年、再生可能エネルギー分野において、「ペロブスカイト太陽電池」が注目されています。新たな材料開発や界面設計が進む中、酸化スズや酸化チタン等の金属酸化物半導体は、ペロブスカイト層が光を吸収することで生じた電子の取り出しや輸送を担う代表的な材料として知られ、その高機能化は現在も重要な研究課題です。これまで、薄膜を形成するこれらの酸化物の微細構造や電子物性（エネルギー準位等）を制御する研究が数多く行われてきました。
　岐阜大学工学部の萬関一広准教授の研究グループでは、独自の化学合成をもとに、酸化チタンをエネルギー創出技術へ応用する研究に取り組んでいます。今回、低温化学合成（50～60 ℃）と熱処理を組み合わせ、形状と電子物性の異なる酸化チタン微粒子を作り分けました。特に重要な成果は、2種類のルチル型酸化チタンが示す比較的小さなエネルギー準位の差を利用し、これらを薄膜として積み重ねて「エネルギーの階段」を創る材料設計です。
　異なる半導体材料や結晶相のエネルギー準位の違いを利用する材料設計は、ペロブスカイト太陽電池を含む様々な研究分野で検討されてきました。今回、この積層構造をペロブスカイト太陽電池に導入したところ、積層する順序によって発電性能が変化し、適切な積層構造では他の構造と比較して高い発電性能を示しました。これは、異なる酸化物半導体（酸化スズ/酸化チタン等）や異なる結晶相（アナターゼ型/ルチル型酸化チタン等）の組み合わせを利用せず、同じ結晶相の酸化チタンを積み重ねてエネルギー配置を設計するペロブスカイト太陽電池用の独自技術です。
　本研究成果は、日本時間2026年9月22日に英国の国際学術誌『Journal of Materials Chemistry C』のオンライン版で発表されました。

研究背景　ペロブスカイト太陽電池は、桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授らによる先駆的研究を起点に発展してきた日本発の太陽光発電技術です。現在、その社会実装に向けた取り組みが加速する中、将来の普及拡大に貢献するさらなる機能材料やデバイスの研究開発が求められています。このような光エネルギー変換技術の多様化と高度化を目指し、研究グループでは、化学の力で新しい材料を創り出すことを基盤として、酸化物半導体の「ナノ構造エンジニアリング（微細構造と電子物性の制御）」に関する研究を進めています。

研究成果（図1参照） ●低温化学合成と熱処理の組み合わせにより、酸化チタン微粒子の特徴的な構造変換を発見し、同じ結晶相の酸化チタンでも異なるエネルギー準位を示すことを明らかに
　透過型電子顕微鏡（TEM）等を利用し、反応温度を変えて合成した酸化チタン微粒子を観察しました（合成には、研究グループがこれまで開発した「チタンオキソクラスター」注2）からナノ粒子を形成する独自の縮合反応を利用しました）。その結果、50 ℃で合成した束状の酸化チタン微粒子は、500 ℃の熱処理によってロッド状粒子へと構造変換する一方、60 ℃で合成した粒状の酸化チタンは、粒子同士が集まってつながった構造へと変化することが分かりました。いずれも同じルチル型結晶相をもちながら、合成時の形態の違いを起点として、熱処理後に異なる微細構造が形成されることを明らかにしました。
　紫外光電子分光法（UPS）、光吸収スペクトル測定、電気化学測定であるMott–Schottky測定等を組み合わせて電子物性を評価した結果、2種類のルチル型酸化チタンのエネルギー準位に違いがあることが示されました。これにより、異なる材料や異なる結晶相を組み合わせることなく、同じルチル型酸化チタンがもつエネルギー準位の違いを利用して、「エネルギーの階段」となる積層構造が設計可能であることを示しました。

●積層する順序によってペロブスカイト太陽電池の発電性能が変化
　2種類の酸化チタンを異なる順序でFTOガラス基板上に積層して電子輸送層とし、FAPbI₃（ホルムアミジニウム鉛ヨウ化物）を光吸収層として用いてペロブスカイト太陽電池を作製したところ、発電性能が明確に変化しました。特に、「エネルギーの階段」となるように2種類の酸化チタンを配置した構造では、19.20％の光電変換効率を示し、逆の順序で積層した構造（17.37％）や単層構造よりも高い発電性能が得られました。なお、本研究では酸化チタン電子輸送層の効果を明確に比較するため、ペロブスカイト光吸収層には文献に基づく標準的な作製条件を用い、その条件を統一して評価を行いました。また、別途緻密な酸化チタン層を設けることなく、作製した酸化チタン積層膜を電子輸送層として直接用いています。
　これらの結果から、同じ結晶相の酸化チタンでも、微細構造と電子物性の異なる材料を適切な順序で積層することが、電子輸送および界面設計を通じた太陽電池の高性能化に有効であることを示しました。

今後の展開　今後、酸化チタンの微細構造や積層構造をさらに精密に制御し、光吸収材料に応じて電子の流れを最適化できる電子輸送層の開発を進めます。同じ結晶相の酸化チタンの組み合わせに着目して示した「エネルギーの階段」という材料設計を発展させることで、ペロブスカイト太陽電池のさらなる高性能化に加え、光吸収材料の選択肢を広げ、多彩な次世代太陽電池への展開につながることが期待されます。また、本研究で得られた材料設計の考え方は、酸化チタン以外の酸化物半導体材料への展開も期待されます。

研究支援　本研究は、小川科学技術財団、国際クラブ、民間企業との共同研究促進事業、科学研究費助成事業の基盤研究(C)24K08492の支援を受けて実施したものです。

用語解説注1）ルチル：酸化チタン（TiO₂）の代表的な結晶構造の一つ。他にアナターゼやブルッカイト等が知られている。
注2）チタンオキソクラスター：低温化学合成を利用して酸化チタンのTi–O–Ti結合を形成するための原料

関連する過去のプレスリリース異なる酸化チタン結晶種を同一溶液中で連続成膜：世界初の成功（2025年8月5日）
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2025/08/entry05-14518.html

論文情報雑誌名：Journal of Materials Chemistry C
論文タイトル： Spatially Modulated Energy Alignment in Single-Phase Rutile TiO₂ Bilayer Electron Transport Layers for Perovskite Solar Cells
著者：Kazuhiro Manseki*, Shinapol Toranathumkul, So Yokoyama,
Daisuke Takemoto　
(*)Corresponding Author　
DOI: 10.1039/D6TC01828A

豪雨災害対策に貢献する水中・地中の「見えない境界」を自動計測

東京都立産業技術研究センター — Tue, 29 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月29日
東京都立産業技術研究センター
東京都立産業技術研究センターと大起理化工業株式会社は、継続計測が難しかった水中・地中の水と土砂などの境界位置を計測する小型・現場設置型のモニタリングシステムを共同開発しました。センサーから得られる信号をその場で自動解析する機能を搭載しており、境界位置を深さとして算出し、橋脚周辺の洗掘の進行や出水後の再堆積を継続的に把握できます。また、同じセンサーを用いて、淡水と塩水の境界位置や電気伝導度の変化も評価できます。これにより、水中・地中の「見えない変化」を、簡便かつ継続的にモニタリングできます。

研究の背景河川に橋脚をもつ橋では、流れによって基礎まわりの土砂が洗い掘られる「洗掘」が、橋の沈下・傾き・流失を引き起こす要因になります。近年は豪雨の激甚化により、出水時に橋脚基礎まわりの河床が大きく変化するリスクが高まっています。従来、洗掘の調査には潜水調査や音響測深などが用いられてきましたが、調査時の人的負担や、継続的な計測に必要な機器の設置・運用負担などが課題でした。そこで、センサーを地中に挿入するだけで、水中・地中の境界位置を簡便かつ継続的に計測できるシステムの開発に取り組みました。

技術のポイントセンサーは棒状感知部と測定ユニットで構成し、ユニットから高周波信号を送信（図2）
棒状感知部での反射波形を測定ユニットで解析することで、水と土砂などの境界位置を深さとして自動算出
データロガーと接続することで、境界位置の変化を継続的にモニタリング
　＊淡塩水境界の計測には九州大学が保有する境界面計測法の特許第5464548号を活用

図1 洗掘モニタリング

図2 センサー外観

今後の予定大起理化工業株式会社から10月に販売予定
危機管理産業展2026に出展予定
　（9/30～10/2、東京ビッグサイト）

【10月2８日（水）】2026年度　九州大学オープンイノベーションワークショップ

九州大学学術研究都市推進機構 — Tue, 29 Sep 2026 10:00:00 +0900

◆概　要◆
　年に一度、研究者・学生・企業・自治体が一堂に会し、協業創出を目指す交流会イベントです。九州大学研究者の挑戦、九大発スタートアップの挑戦、そして企業・自治体による事業・技術・地域課題への挑戦。多様な挑戦が交わり、オープンイノベーションによる共創の「きっかけ」を創出します。

◆日　時◆　１０月２８日（水）　１０：００～１７：３０

◆会　場◆　九州大学　伊都キャンパス　椎木講堂
　　　　　　＜伊都キャンパスマップ＞
　　　　　　　https://maps.app.goo.gl/2jpg3GLMxRmCqrxW6

◆内　容◆
　・第１部　１０：００～１２：００　会場：椎木講堂コンサートホール
　　①    主催挨拶
　　②    産学官連携活動特別表彰
　　③    パネルディスカッション　
　　④    ショートピッチ　Part１
　
　・第２部　１３：２０～１５：３０　会場：椎木講堂ガレリア
　　① ポスターセッション
　　②　ショートピッチPart２　
　　　学内研究者、学生、企業、自治体等によるポスター発表と連動し、
　　　Part 1 よりも幅広い参加者による発表を通じて、具体的な情報交換
　　　とマッチングを促進します。

　・懇親会　１６：００～１７：３０　会場：ビッグさんど　

　　※最新の情報は、以下よりご確認ください。
　　　https://ku-oip.co.jp/ja/news/2026_OIW 　

◆対象者◆　　民間・公的機関等の方、大学関係者、学生など
◆参加費◆　　無料（※交流会は有料）
◆お申込◆　　下記URLからお申し込みください。
　　　　　　　https://e-ve.event-form.jp/event/136801/oiw2026
◆主催等◆　　
　・主催
　　国立大学法人九州大学
　　（学術研究・産学官連携本部、九州大学病院ARO次世代医療センター）
　　九大OIP株式会社

　・共催
　　公益財団法人九州大学学術研究都市推進機構（OPACK）
　　公益財団法人九州先端科学技術研究所（ISIT）

　・後援
　　一般社団法人九州経済連合会

VHF帯狭帯域IoT通信システムWi-SUN FANを用いた飛行中ドローンからの高解像度ライブ映像伝送に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 28 Sep 2026 14:45:55 +0900

2026年9月28日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学情報学研究科原田博司教授の研究グループ（以下「京都大学」）は、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示されたVHF帯（170MHz帯および220MHz帯）を利用する狭帯域IoT通信システム（以下「VHF-IoT」）として、国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」に準拠した、10kmを超える長距離伝送距離が期待できる無線通信システムを開発しました。さらに、VHF-IoTの限られた通信速度でも映像を伝送できる高効率な映像圧縮伝送システムを開発し、これらをドローンに搭載することにより、実際のドローン飛行中にHD（1,280×720画素）、10fpsのライブカメラ映像を無線伝送する実証実験に成功しました。

1. 背景
近年、大規模災害時における被災状況の把握や生存者の捜索、山間部・離島等への物資輸送など、さまざまな用途でドローンの活用が進んでいます。一方、ドローンとの通信には主に無線LAN（Wi-Fi）や携帯電話システムが利用されていますが、Wi-Fiを用いた通信では通信距離が数百m程度に限られることに加え、数GHz帯の電波を使用するため、森林や地形などによる遮蔽の影響を受けやすく、ドローンが山間部などを飛行する場合に安定した通信を維持することが困難になるという課題があります。また、物流用ドローンなどでは、飛行中の機体の状態や周辺状況を遠隔地から継続的に確認するため、携帯電話網を利用した通信も検討されていますが、山間部など携帯電話網のサービスエリア外を飛行する場合や、大規模災害によって携帯電話網が利用できなくなった場合には、通信を継続できない可能性があります。こうした課題を解決する通信手段として、Wi-Fiや携帯電話システムで主に利用される周波数帯よりも低く、森林や地形などによる遮蔽の影響を受けにくいVHF帯を利用し、長距離かつ広範囲を面的にカバーできる狭帯域IoT無線通信システム（VHF-IoT）の検討が進められています。VHF-IoTの技術的条件については、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示され、下側周波数帯170.0～177.5 MHzおよび上側周波数帯217.5～222.0 MHzを使用し、最大5 Wの空中線電力による運用などが示されました。VHF帯の電波伝搬特性を活かすことにより、公共・公益性の高い機関等が利用する自営通信網として、携帯電話網が利用できない山間部や災害時などにおける広域IoT通信への活用が期待されています。京都大学では、これまでにVHF-IoTに対応した無線伝送装置を開発し、2026年5月には30 kmを超える長距離無線伝送の実証に成功しました。一方、この実証は1対1の伝送を中心としたものであり、 FSK変調でVHF-IoTの上側周波数帯での400 kHzという限られた周波数帯域を利用しており、伝送速度は150kbit/sにとどまっていました。災害現場の監視や捜索、物流用ドローンなどへの実用化に向けては、VHF帯の長距離伝送特性を活かしながら、複数の無線機によるネットワーク通信を実現するとともに、限られた周波数帯域でも飛行中のドローンからより滑らかなライブ映像を安定して伝送できる技術の実現が求められていました。

２．研究成果
京都大学では、VHF帯の限られた周波数帯域を用いて高速かつ高品質なデータ伝送を実現するとともに、飛行するドローンとの無線接続を自律的に構築するため、OFDM方式を用いた国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」に準拠し、170 MHz帯および220 MHz帯のVHF-IoTに対応した無線通信システムを開発しました。本システムでは、占有帯域幅400 kHzの場合に600 kbit/s、1,200 kHzの場合にはWi-SUN FANで規定される最大2,400 kbit/sの伝送速度を実現できます。また、Wi-SUN FANのネットワーク機能を利用することにより、地上局とドローンとの間で自律的に無線接続を構築し、IPベースのデータ通信を行うことが可能です。さらに、飛行するドローンと地上局との間では、距離や位置関係、周囲の地形などによって電波伝搬環境が時々刻々と変化します。このような時変する無線通信環境においても安定してライブ映像を伝送するため、複数の映像パケットをまとめて効率的に伝送する「パケットアグリゲーション」と、映像を構成するフレームの重要度に応じて伝送を制御し、重要な画像フレームを高品質かつ高効率に伝送する独自の映像圧縮・伝送方式を開発しました。Wi-SUN FAN技術と高効率な映像圧縮・伝送方式を組み合わせることにより、VHF帯の限られた通信速度においても、高品質なライブ映像を安定して伝送する無線映像伝送システムを実現しました。開発したシステムを用いて、災害時などにおける広域監視を想定したドローン飛行実験を実施しました。ドローンには、VHF帯Wi-SUN FAN無線機（ルータ）、カメラおよび映像伝送システム送信局を搭載し、地上25 mおよび50 mの高度を飛行させながらライブカメラ映像を送信しました。地上では、VHF帯Wi-SUN FAN無線機（ボーダールータ）で受信したデータを映像伝送システム受信局で復号し、映像をリアルタイムに表示・録画しました。その結果、VHF帯の狭帯域通信でありながら、飛行中のドローンからHD解像度（1,280×720画素）、フレームレート10 fpsの鮮明なライブ映像を10分以上安定して伝送できることを確認しました。さらに、占有帯域幅400 kHzでの映像伝送に加え、占有帯域幅1,200 kHz、伝送速度2,400 kbit/sでの映像伝送にも成功しました。

3．今後の展開
今回の実証実験では、VHF帯Wi-SUN FANを用いて、実際に飛行するドローンからHDライブ映像を安定して伝送できることを基礎伝送試験により確認しました。今回の伝送距離は約50 mでしたが、今後はVHF帯の長距離伝送特性を活かし、数km規模の伝送距離を視野に入れ、飛行高度、伝送距離、地形、遮蔽物などの条件を変化させた実環境でのドローン飛行・映像伝送試験を進めます。さらに、Wi-SUN FANが有する自律的なネットワーク構築機能と、20段以上の多段中継が可能なマルチホップ通信機能を活用し、複数の地上局やドローンが相互に通信しながら広域な通信エリアを形成する、新たなドローン配送管理通信システムの提案・実証を進めます。これにより、携帯電話網が利用できない山間部や、通信インフラが被災した地域を含む広い範囲においても、飛行中のドローンの位置・状態や周辺状況を遠隔から継続的に把握できる高信頼な通信システムの実現を目指します。また、映像圧縮方式、パケットアグリゲーションおよび映像伝送制御方式をさらに高度化することにより、限られたVHF帯の通信速度を有効に活用し、現在実現しているHD解像度から、さらに高いフレームレートで滑らかなライブ映像を伝送できる映像圧縮・伝送システムの開発・実証を進めます。これらの技術を統合することにより、災害時の状況把握や捜索・救助、山間部におけるインフラ監視、物資輸送などへの応用を進め、VHF帯Wi-SUN FANを活用した広域・高信頼な次世代ドローン通信システムの実現を目指します。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_07.html
をご覧ください。

久留米工業大学で「フィジカルAI体験」イベントを10月11日に開催｜ロボットとAIの連携を体験【中高生対象】

久留米工業大学 — Fri, 25 Sep 2026 16:55:27 +0900

久留米工業大学（福岡県久留米市）は、2026年10月11日（日）、中学生・高校生を対象とした「フィジカルAI体験～ロボットとAIの未来を体験しよう！～」を開催します。

フィジカルAIとは、AIの高度な判断力にロボットなどの身体を組み合わせ、現実の物理世界で自律的に動く技術のことです。
本イベントでは、実際にロボットを使い、AIとロボットがどのように連携するのかを体験します。

体験では、まずロボットに動きを覚えさせます。
その後、カメラを使ってロボットにお菓子を覚えさせ、実際にロボットを動かします。

AIやロボットに興味がある方はもちろん、「工学ってどんなことをするの？」という方も参加できます。
大学の施設見学や先輩との交流も予定しており、久留米工業大学で学ぶ工学の世界を身近に感じることができます。

また、当日は大学祭も同日開催します。フィジカルAI体験とあわせて、大学祭も楽しむことができます。

イベント概要フィジカルAI体験～ロボットとAIの未来を体験しよう！～
日時：2026年10月11日（日）13:30～16:00
対象：中学生・高校生
定員：12名
場所：久留米工業大学 100号館
参加費：無料
参加申込：下記の申込フォームからお申し込みください。
申込フォーム▷https://forms.gle/3H1oh3sTpBu9s4mF6
※定員になり次第、受付を終了する場合があります。

詳細は同大学公式HP▷https://www.kurume-it.ac.jp/

当日のプログラム ◆ご挨拶＆先輩紹介
◆フィジカルAI体験
◆施設見学
◆アンケート＆プレゼント抽選会

糖鎖の枝分かれ酵素MGAT3の生物種間の違いを解明

岐阜大学 — Fri, 25 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月25日
岐阜大学
糖鎖の枝分かれ酵素MGAT3の生物種間の違いを解明〜カエルや魚のMGAT3は低温で糖鎖を作る〜

本研究のポイント・MGAT3は、N型糖鎖と呼ばれる糖鎖の枝分かれを作る酵素で、脳に豊富に存在します。
・ヒトから魚類・両生類まで幅広い生物種のMGAT3を比較した結果、生物種によって大きく異なる2つの領域が存在することを発見しました。
・ヒトのMGAT3が37℃付近で高い活性を示す一方、カエルのMGAT3は37℃で活性を完全に失い、25℃で高い活性を示しました。
・同じ糖鎖を作る酵素で、全体の立体構造がよく似ていても、生物種によって働く温度が大きく異なることがわかりました。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所の木塚康彦教授、鮑婉雪研究員らの研究グループは、新潟大学、リール大学(フランス)、東北医科薬科大学、岐阜大学応用生物科学部との共同研究で、糖鎖の枝分かれを作るMGAT3と呼ばれる酵素の生物種間における働き方の違いを明らかにしました。
　タンパク質には形の異なる様々な糖鎖が付きます。これら糖鎖は、細胞の中で多くの酵素の働きによって作られ、様々な生命現象や疾患との関わりが報告されています。本研究では、脳などで主に働く酵素MGAT3(別名GnT-III)に着目しました。MGAT3が作る糖鎖の機能や認知症などとの関わりはわかりつつありますが、MGAT3の働きの調節の仕組みや、生物種間での働きの違いなどはわかっていませんでした。
　本研究では、哺乳類、魚類、両生類、爬虫類など様々な生物種のMGAT3の構造や活性を調べました。その結果、糖鎖を作る領域の立体構造は生物種間で極めて類似している一方、立体構造と配列が大きく異なる領域が2箇所存在することがわかりました。また、ヒトの酵素は37℃付近で高い活性を示すのに対し、カエルの酵素は37℃で完全に活性を失い、25℃で高い活性を示すなど、種によって働く温度が大きく異なることがわかりました。本研究は、生物種間における糖鎖合成酵素の働き方の違いを明らかにしたもので、種間で異なる糖鎖が作られる仕組みの解明に繋がることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年9月23日にJournal of Biological Chemistry誌のオンライン版で発表されました。

本研究の概要図

研究背景　糖鎖 1）とは、グルコースなどの糖（動物では約10種類の糖が存在）が枝分かれしながら鎖状につながったもので、多くはタンパク質や脂質などに結合した状態で存在します。タンパク質に付いている糖鎖には様々な形のものがあり、タンパク質ごとに糖鎖の形が異なること、また同じタンパク質でも、臓器ごとに糖鎖の形が異なること、健康なときと病気のときとで糖鎖の形が変化することなどが知られています。糖鎖の形が変わることで、タンパク質の機能が変化したり、病気の発症や進行の程度が変化することから、糖鎖の変化や働きの仕組みを理解することは、生命や病気の原因を理解するために重要です。また生物種によっても糖鎖の形は異なり、異なる種の糖鎖が免疫により異物として認識されることもあるため、種間の糖鎖形成機構の違いの理解とその制御は、免疫機構の理解や治療応用においても重要です。
　タンパク質に付く糖鎖は、細胞の中で糖転移酵素 2）（糖鎖合成酵素）と呼ばれる酵素の働きによって作られます。ヒトの体内には、約180種類の糖転移酵素が存在し、それらの働きが厳密に制御されることで膨大な種類の糖鎖が作られます。
　MGAT3 (GnT-IIIとも呼ばれる) 3）は、脳や腎臓に豊富に存在する糖転移酵素で、タンパク質に付いたN型糖鎖 4）と呼ばれる糖鎖に作用して、バイセクト GlcNAc (bisecting GlcNAc) 5）と呼ばれる枝分かれ構造を作る酵素です（図1）。これまでの研究で、MGAT3を欠損したマウスでは、アルツハイマー病の原因となるアミロイドβ 6）の形成が抑えられ、アルツハイマー病態が軽減することが報告されています。一方で、 MGAT3の働きを調節する仕組みや、ヒト以外の生物種におけるMGAT3の構造や活性についてはよくわかっていませんでした。そこで本研究では、ヒトを含む様々な生物種のMGAT3の構造や活性を調べました。

図1　MGAT3が作る糖鎖構造
MGAT3はタンパク質に付いたN型糖鎖に作用し、バイセクトGlcNAc (bisecting GlcNAc)という枝分かれ構造を作る。

研究成果　まず、ヒトを含む哺乳類、爬虫類、両生類、魚類のMGAT3について、その構造を比較しました。ヒトの MGAT3は、木塚教授らの先行研究で、特定の立体構造を取らない領域が２つ存在し（図2のLoopおよび Tail）、これらの領域は、ヒトのMGAT3の酵素活性に重要であることがわかっています。他の生物種のMGAT3の立体構造を見ると、バイセクトGlcNAcを作る触媒領域 7）（図2のグレーの部分）は、生物種間で極めて類似していた一方で、LoopとTailの長さや形は大きく異なることがわかりました。このことから、生物種間で保存されていないこれらの領域が、生物種特有の酵素の性質を生み出す可能性が示唆されました。

図2　様々な生物種のMGAT3の立体構造
ヒト、ガーターヘビ、アフリカツメガエルのMGAT3の立体構造を示す。Loop、Tailは、特定の立体構造を取らない領域で、種間で構造が異なる。グレーは糖鎖を作る触媒領域。

　続いて、様々な生物種（ヒト、マウス、ヘビ、トカゲ、カエル、ゼブラフィッシュ）由来のMGAT3の活性を調べました。その結果、調べた全ての生物のMGAT3はバイセクトGlcNAcを作る能力を有していました。一方、ヒトやマウスのMGAT3が37℃ 付近で高い活性を示すのに対して、ゼブラフィッシュやアフリカツメガエルのMGAT3は、37℃ではほとんど活性を失っており、 25℃や 30℃など、より低温でのみ高い活性を示すことがわかりました（図3）。

図3　様々な生物種のMGAT3の活性
ヒト、ゼブラフィッシュ、アフリカツメガエルのMGAT3の酵素活性を、様々な温度で測定した結果を示す。

今後の展開　本研究により、MGAT3は生物種によって働く温度が大きく異なることが明らかになりました。こうした違いは、各生物が生息する環境に適応した結果であると考えられます。一方で、この異なる温度依存性が生み出される詳細なメカニズムはまだ不明であり、今後の解明が期待されます。本成果は、生物種ごとに糖鎖が異なる様式で作られる仕組みの一つを示したものであり、今後、生物種特有の糖鎖形成メカニズムの解明につながることが期待されます。

用語解説 1）糖鎖：グルコース (ブドウ糖) などの糖が鎖状につながった物質。遊離の状態で存在するものもあれば、タンパク質や脂質に結合した状態のものもある。デンプン、グリコーゲンなどの多糖は数多くの糖がつながり、糖鎖だけで遊離の状態で存在する。一方タンパク質に結合したものは、数個から20個程度の糖がつながったものが多い。

2）糖転移酵素：糖鎖を合成する酵素のことで、ヒトでは180種類程度存在することが知られている。主に、細胞の中のゴルジ体と呼ばれる小器官に存在している。

3）MGAT3：糖鎖を合成する酵素（糖転移酵素）の1つ。GnT-IIIとも呼ばれ、バイセクトGlcNAcを細胞内で合成する。体の組織の中では脳にもっとも多く含まれており、アルツハイマー病患者の脳で、MGAT3の量が増加していることが報告されている。

4）N型糖鎖：タンパク質に付く糖鎖の種類の1つで、タンパク質のアスパラギン残基（アミノ酸の1文字表記でN）に結合している。ヒトでは7,000種類以上のタンパク質がN型糖鎖を持つと考えられている。

5）バイセクトGlcNAc：N型糖鎖の枝分かれした構造の一つ。中央部のマンノース(緑丸)に結合したN-アセチルグルコサミン（GlcNAc）（青四角）のこと。MGAT3の働きによって作られる。

6）アミロイドβ：アルツハイマー病発症の原因と考えられている凝集しやすいペプチドのこと。脳に蓄積する。APPと呼ばれる前駆体タンパク質が2段階の切断を受けることによって作られる。MGAT3が欠損すると、APPを切断する酵素の働きが低下して、アミロイドβの産生が抑えられる。

7）触媒領域：触媒とは、化学反応の速度を高める物質のこと。酵素は生体内の様々な反応を触媒するタンパク質である。触媒領域とは、酵素が持つ複数の領域の中で、触媒反応を行う部分のこと。

論文情報雑誌名：Journal of Biological Chemistry
論文タイトル：Species-specific disordered regions and temperature dependence of bisecting GlcNAc-synthetic enzyme MGAT3
著者：Wanxue Bao, Shunji Natsuka, Anne Harduin-Lepers, Masamichi Nagae, Takahiro Yamasaki, Atsushi Iwasawa, Kyoko Matsuzawa, Yasuhiko Kizuka*
(*責任著者)
DOI: 10.1016/j.jbc.2026.113604

“今この瞬間”を記憶する仕組みを発見

情報通信研究機構　広報部 — Thu, 24 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月24日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　“即時性シナプス増強”（神経細胞の連発した活動によるシナプスの即時的強化）の分子機構を解明
■　シナプトタグミン7の分子内相互作用が即時性シナプス増強を起こし、それが即時記憶を作る
■　シナプトタグミン7の分子機構の解明は、双極性障害、がんなどの治療に応用される可能性がある

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）の吉原基二郎（よしはらもとじろう）上席研究員らのグループは、未来ICT研究所において、即時記憶を担う分子的基盤を発見しました。瞬時にシナプス伝達を強くする“即時性シナプス増強”は古くから知られていても、その仕組みも意義も分かっていませんでした。それがシナプトタグミン7というタンパク質の分子内相互作用によって起こることを発見するとともに、その分子の作用が、今まで何の仕組みも分かっていなかった即時記憶にも機能しているという手掛かりを得ました。本研究成果は、更に長期記憶の仕組みの理解に発展し、記憶の基本原理解明につながることが期待されます。また、遺伝学のモデル動物であるショウジョウバエを活用したシナプトタグミン7の分子機構解明は、シナプトタグミン7の関与が示唆されている双極性障害やがんなどの分子機構の理解にも突破口を開き、治療へ応用されることが期待されます。
　なお、本成果は、2026年9月21日（月）に、米国科学雑誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」に掲載されました。

背景　未解明な脳内の記憶の仕組みが明らかになると、これまでよりも脳の機能に近い知的情報処理をデザインできます。そこで、NICT未来ICT研究所記憶神経生物学プロジェクトでは、脳内情報通信のキーである記憶の基本原理を追求し、それを情報通信に応用する研究に取り組んでいます。

今回の成果　“たった今見たもの”、“たった今聞いたこと”を私たちは鮮明に記憶しています。櫻井晃研究マネージャー、藤居孝聡研究技術員、吉原基二郎上席研究員のグループは、今まで実験的にアプローチする手掛かりさえもなかった、この即時記憶の分子機構を発見しました。
　当グループは、まず、活動電位が連発するにつれてシナプス伝達が強くなる“即時性シナプス増強” の仕組みに着目しました。即時性シナプス増強は古くから知られる、主な生理学者が着目してきた顕著な現象でしたが、その仕組みも意義も分かっていませんでした。当グループは、可塑性に富み、詳細な遺伝解析が可能なショウジョウバエ胚（卵）のシナプスの利点を活用したシナプス伝達の遺伝解析により、シナプトタグミンファミリーの中で低濃度のカルシウムに反応するシナプトタグミン7 （Syt7）が、前の活動の残り香のような“残存カルシウム”に反応して伝達物質の放出確率を上げていることを見出しました（図1参照）。“ショウジョウバエならでは”の詳細にわたる遺伝解析により、Syt7の一つのドメイン（C2B）によるデフォルトの放出抑制をもう一つのドメイン（C2A）が解除することによって放出確率を上げていることが明らかになりました。

図1 即時記憶と即時性シナプス増強の仕組み
Syt7の分子内相互作用によって抑制が解除される

　この遺伝解析の過程で、即時性シナプス増強が特異的に欠損した様々な突然変異体が発見されました。これらの突然変異体の記憶能力を、ショウジョウバエ成虫を使った独自のパブロフ条件反射の実験系（関連する過去のプレスリリース（2021年8月5日）参照）を用いて調べたところ、顕著な記憶異常が見付かりました。この結果は、瞬間的にシナプス伝達を強くすることができる即時性シナプス増強こそが即時記憶の脳内実体の少なくとも一部である可能性を示唆するもので、これまで全く手掛かりすらもなかった即時記憶の仕組みの解明に向けて、初めて突破口が開かれました。
　一方、本研究は、ショウジョウバエ遺伝学を駆使してSyt7の働く分子メカニズムを初めて解明した研究であるため、Syt7の関与が示唆されている疾患の治療にもブレークスルーを作ることが期待されます。例えば、双極性障害の患者ではSyt7が少ないことが報告されていますが、その影響でドーパミンなどの神経修飾物質分泌の抑制が健常者に比べて不足し、分泌過剰を生じることが症状に影響している可能性があります。また、双極性障害の患者において報告されている即時記憶の一種であるワーキングメモリーの異常も本研究からその理由が理解されます。双極性障害の代表的な合併症が症状のかけ離れた糖尿病であることも謎とされてきましたが、Syt7はシナプスのみならず分泌一般で働くと予想されるため、分泌抑制不全によって血糖値制御に関わる何らかのホルモンの過剰分泌が起きていると推測すると統一的に理解できます。さらに、Syt7の関与が報告されているがんの作用機序の理解、ひいては創薬などによる治療にも、本研究での知見が役立つと期待されます。

今後の展望　即時性シナプス増強はプレ側（シナプスで信号を送る側）の変化ですが、即時記憶から長期記憶への変換のためにはポスト側（シナプスで信号を受け取る側）の活動がこれに結びつくと予測されるため、ショウジョウバエの自在な遺伝学的操作を活用してポスト側の活動の寄与について更に研究を進めることで、当グループから提唱された記憶の一般仮説、“局所フィードバック仮説（Science, 2005）”を検証し、それによって、記憶の仕組みが解き明かされることが期待されます。

論文情報著者: Akira Sakurai, Takaaki Fujii and Motojiro Yoshihara
論文名: Calcium sensing by C2A domain of Synaptotagmin 7 is required through the linker for both synaptic facilitation and memory
掲載誌: Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America （米国科学アカデミー紀要）
DOI: 10.1073/pnas.2528214123
URL: https://doi.org/10.1073/pnas.2528214123

関連する過去のプレスリリース・2021年3月1日脳の短期記憶のスイッチメカニズムを発見
　https://www.nict.go.jp/press/2021/03/01-2.html
・2021年8月5日パブロフ条件反射の正体を発見
　https://www.nict.go.jp/press/2021/08/05-1.html

　なお、本研究の一部は、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A「“記憶の局所フィードバック仮説”ーその中枢単一同定ニューロンでの検証」（研究者: 吉原基二郎; JP19H00998）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A「“記憶の局所フィードバック仮説” - 単一細胞上での短・長期記憶の追跡による検証」（研究者: 吉原基二郎; 22H00420）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究A 「“記憶の局所フィードバック仮説”-シナプス新生の記憶時リアルタイム追跡による検証」（研究者: 吉原基二郎; 25H00996）、文部科学省科学研究費補助金若手研究（研究者: 櫻井晃; JP19K16275）、文部科学省科学研究費補助金基盤研究C「コマンドニューロンの可塑的変化による連合学習機構－その分子基盤のリアルタイム解析（研究者: 櫻井晃; 22K06439）、学術変革領域研究(A)、動的コネクトームに基づく脳機能創発機構の解明、「連合学習による記憶の生成と消失を創発する司令ニューロンシナプスの動態解析（研究者: 櫻井晃; 25H02530）の助成を受けて行われました。

【50kg積載・50km超飛行へ前進】　 VTOL型有翼電動ドローン、福井空港で飛行実験に成功

金沢工業大学 — Thu, 24 Sep 2026 13:30:00 +0900

2026年9月24日
学校法人金沢工業大学
【50kg積載・50km超飛行へ前進】　
VTOL型有翼電動ドローン、福井空港で飛行実験に成功。航空宇宙工学科の赤坂剛史教授
航空宇宙工学科の赤坂剛史教授は、開発中の「最大積載量50kg・飛行距離50km超のVTOL（垂直離着陸）型有翼電動ドローン」の飛行実験を2026年9月16日に福井県坂井市の福井空港にて実施しました。当飛行実験は2026年3月10日（火）に続く2度目です。

今回は高度5ｍまで上昇させ、ホバリング、遷移飛行、旋回ならびに離着陸などを実施。安定した飛行に成功しました。
飛行実験の模様は動画でご覧いただけます。
▶　https://youtu.be/QZJfnrNhZkc

飛行実験YouTube動画　2次元コード

当飛行実験について本飛行実験は、福井県坂井市が推進する令和7年度「新産業共創事業」に採択されたことを受け、その後も連携を継続しており、坂井市ならびに「新産業共創事業」の事業パートナーであるReGACY Innovation Group株式会社の全面的な協力を得て実施したものです。

福井空港で行われた飛行実験の模様。高度5ｍまで上昇させ、飛行特性を検証した

機体整備中の学生

滑走路へ機体を搬入する学生

滑走路上にて離陸準備中の機体

当日は、固定翼を装着していない機体と固定翼を装着した機体を用いて、計3回の飛行実験を実施し、各飛行を通じて、今後の開発に活用する貴重な飛行データを取得しました。

当日の飛行実験は、風速8m/s近い風が吹く中で飛行する場面もあり、厳しい気象条件下においても飛行を実現できたことは、大きな成果となりました。

福井空港は、滑走路を活用した長距離・反復飛行が可能であり、ドローンの研究開発や性能検証を進める上で非常に有効な実証フィールドです。今後も定期的な飛行実験を計画し、研究開発と実用化に向けた検証を継続していきます。

本研究開発は、令和7年度「大学発新産業創出基金事業スタートアップ・エコシステム共創プログラム TeSH（Tech Startup HOKURIKU）GAPファンドプログラム」の『ステップ２（スタートアップ組成）』の採択を受け、事業化に向け取り組んでいます。

（謝辞）
本飛行実験は、福井空港事務所、福井県坂井市役所、ReGACY Innovation Group株式会社、むげんのそら株式会社、金沢機工株式会社のご協力により実現することができました。
感謝申し上げます。

「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」を実施

山善 — Fri, 18 Sep 2026 11:30:00 +0900

2026年9月18日
株式会社山善
「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」を実施
～製造・物流現場で培った自律搬送ロボット（AMR）技術を
生活エリアに応用し、
地域のラストマイルを支える新たな移動・搬送サービスを検証～

　ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善（本社：大阪市西区、代表取締役社長：岸田貢司）の産業ソリューション事業部は、株式会社竹中工務店（本社：大阪市中央区、取締役社長：丁野成人）が主体となり実施した「シェアマイクロモビリティ自律・遠隔牽引実証実験」（以下、「本実証」）に、共同実施企業の1社として参画しました。

　本実証は、大阪商工会議所と独立行政法人都市再生機構が共同で公募・採択した、大阪城東部地区のフィールド（UR森之宮ビル「ほとりで」、UR森之宮団地、UR森之宮第2団地）を活用した実証実験事業の1つとして、2026年9月17日にUR森之宮第2団地で実施しました。

　近年、高齢化の進行などを背景に、生活をしている地域やマンション、団地内における短距離移動や荷物搬送、いわゆる「ラストマイル」の課題解決が求められています。また、近距離移動を中心に、電動キックボードなどの「シェアマイクロモビリティ」も普及しつつあります。こうした社会背景を踏まえ、本実証では、UR森之宮第2団地においてシェアマイクロモビリティと自律・遠隔制御ロボットを組み合わせ、生活エリアにおける新たな移動・搬送サービスの可能性を検証しました。

　産業ソリューション事業部は、製造・物流現場における人手不足の解決に向け、物流の自動化ソリューションの提供に注力しています。本実証では、AMRがマイクロモビリティを自動で牽引する仕組みの検証と、牽引に必要な連結装置と連結治具（ポール）の選定・導入を担当しました。当社がこれまで製造・物流現場で培ってきたAMR技術を団地という生活エリアへ応用しました。

　本実証では、体験者がマイクロモビリティを呼び出すと、AMRがマイクロモビリティの待機場所まで移動して自動連結し、体験者のもとへ届けます。AMRは連結を解除し、体験者はマイクロモビリティで団地内を移動します。
　本実証で使用したAMRは、当社が独自に開発した「YAMAZEN AMR」（牽引タイプ）です。足回りに、スズキ株式会社の多目的電動台車「MITRA」を採用し、屋内外や悪路面でも走行ができます。こ「YAMAZEN AMR」に加え、本実証で使用される他社製AMRに搭載する連結装置や、マイクロモビリティ・買物カートに取り付けるポールについても、当社が仕様の検討を行いました。ポールを連結装置に押し込むだけで自動的にロックされる仕組みで、この技術は製造・物流現場における台車などにも活用されています。

　当社は本実証を通じ、製造業の現場で培ったAMR技術を暮らしの場へと展開し、ロボットが人々の生活を支える未来の実現に貢献してまいります。

◆オリジナルAMR「YAMAZEN AMR（牽引タイプ）」
　自動車メーカー、スズキ株式会社の電動車いすの技術から生まれた多目的電動台車「MITRA」をベースにしたAMR。コンパクトながら、最大可搬重量約500kgの牽引が可能です。工場内の段差などの悪路面や屋外でも走行でき、工程間・建屋間の搬送の自動化を実現します。2026年9月8日（火）～9月11日（金）に開催された「国際物流総合展」では、量産モデルに近い仕様の試作機を参考出品しました。

実証実験で使用したモデル

国際物流総合展で参考出品した試作機

＜実証実験の様子＞

４輪モビリティを牽引する様子

自動連結の様子（連結前）

自動連結の様子（連結後）

※ニュースリリースの内容は発表時のものです。閲覧いただいている時点では内容が異なっている場合がありますのでご了承ください。

令和８年度大学・高専機能強化支援事業で28件を選定。大学・高専の理工・デジタル人材育成機能強化を支援。

大学改革支援・学位授与機構 — Wed, 16 Sep 2026 14:00:00 +0900

　独立行政法人大学改革支援・学位授与機構（NIAD-QE）は、デジタル・グリーン等の成長分野における高度専門人材の育成に取り組む大学・高専への支援として、令和５年度から大学・高専機能強化支援事業を実施しています。令和８年１月には、AI・半導体等の重点分野に係る人材育成への支援を新たに追加するなど、支援枠の充実・拡充を図りました。

・大学改革支援・学位授与機構　大学・高専機能強化支援事業「事業紹介」
URL: https://www.niad.ac.jp/josei/business/

　その後初めて実施した今年度の公募では、すでに選定した支援１「成長分野転換枠」に引き続き、有識者による審査を経て、支援２「高度情報専門人材育成枠」「重点分野支援枠」について28件の事業を選定しました。選定した大学・高専は、地域別に見ても全国的に幅広く分布しています。

　政府が推し進める「理工・デジタル人材育成を含む大学・大学院等の機能強化」（骨太の方針2026）の実現に向け、当機構は、大学・高専の成長分野への学部再編等への支援を通じて、理工・デジタル人材の育成機能強化に引き続き力を入れてまいります。

＜選定大学・高専一覧＞

○支援２「高度情報専門人材育成枠」
高専名事業計画名 <国立>東京工業高等専門学校
【東京高専】サイバー空間とフィジカル空間が高度に融合した未来社会を見据えた、“実装”にチャレンジするトップエンジニア、イノベーターの養成
<公立>愛知県立高等専門学校（仮称）
愛知県立高等専門学校　整備計画
<公立>福岡市立高等専門学校（仮称）
福岡市立高等専門学校（仮称）の新設

○支援２「重点分野支援枠」
大学・高専名事業計画名 <国立>北海道大学
北海道大学マテリアル開発×情報分野による「化学反応創成DX人材」の育成に向けた機能強化事業
<国立>室蘭工業大学
室蘭工業大学における航空宇宙デジタル技術を駆使した無人航空機分野の高度専門人材育成～防災・調査・輸送等の社会実装に向けた「情報×航空」融合型教育プログラムの構築～
<国立>山形大学
GX・エネルギー資源循環をAX/DX/共創で推進する高度人材の育成に向けた異分野連携学環の設立
<国立>茨城大学
地域共創による次世代原子力デジタルツイン人材育成
<国立>筑波大学
つくば地区連携強化による重点分野横断型応用物理・情報融合人材育成プログラムー半導体・量子・バイオ分野におけるAI活用力を備えた人材養成ー
<国立>千葉大学
基幹工学・AI情報技術応用プログラム
<国立>東京大学
国立大学法人東京大学量子情報科学未来創成教育プログラム
<国立>電気通信大学
電気通信大学「情報思考型量子技術プログラム（IQTech)」の設置ー物理人材への「情報技術教育＆探究実践実習」による量子エンジニアの育成ー
<私立>東京薬科大学
東京薬科大学大学院創薬科学研究科の設置および「データサイエンス（DS）基盤バイオ医薬統合教育（Toyaku Bio Bridge）プログラム」の創設
<国立>横浜国立大学
横浜国立大学におけるデジタル海事システムを牽引する高度造船・海洋人材育成
<公立>横浜市立大学
横浜市立大学理学系大学院を横断したAI for Scienceを基盤とする専門人材育成
<国立>金沢大学
金沢大学・グリーンテック実践学：未来技術創出と社会実装を先導する博士人材養成
<国立>三重大学
三重大学発：情報技術×先端バイオの融合によるスマートマリンフードシステム高度人材育成事業
<国立>京都工芸繊維大学
AI融合先進航空モビリティ技術の発展へ向けた未来社会創造型高度専門人材の育成
<私立>立命館大学
宇宙・地球・情報融合による立命館大学宇宙地球フロンティア人材育成拠点形成事業
<国立>大阪大学
量子技術イノベーションのための人材確保に向けた機能強化事業
<国立>神戸大学
神戸大学大学院総合科学イノベーション研究科「デジタルバイオライフサイエンスコース」の設置～情報（AI・データサイエンス）を高度に駆使し、起業家精神を備えつつ、バイオ・創薬などの国家戦略技術領域を牽引する総合科学人材の育成
<国立>奈良先端科学技術大学院大学
AI開発実践力を涵養するデータサイエンス・AIコースの新設
<国立>島根大学
島根大学が推進するGX時代のデータ駆動型材料開発人材の育成～材料×情報の融合を中核とする６年一貫教育体系の構築～
<国立>広島大学
造船・海運分野における広島大学の高度情報デジタルイノベーション人材育成
<公立>山陽小野田市立山口東京理科大学
工学研究科医薬工学専攻の新設ーバイオ分野におけるデータ駆動型（Bio-DX）次世代人材育成を核とした地域・産業協創研究拠点事業ー
<国立>愛媛大学
愛媛大学と地域産業の協働による「海事産業を牽引する高度専門人材」育成事業
<国立>九州大学
次世代コンピューティングシステム人材育成事業
<国立>熊本大学
宇宙情報科学コース
<公立>滋賀県立高等専門学校（仮称）
滋賀県立高等専門学校における成長分野を支える半導体人材育成事業
※事業計画名は申請時点の名称

選定結果の詳細はこちら：
https://www.niad.ac.jp/josei/selection/
各選定大学等の事業概要の詳細はこちら：
https://www.niad.ac.jp/josei/report/r8selection/

（参考）文部科学省「成長分野をけん引する大学・高専の機能強化に向けた基金による継続的支援」
URL: https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kinoukyouka/index.html

【事務担当連絡先】
独立行政法人大学改革支援・学位授与機構
助成事業部事業推進課
E-mail：josei-kouhou*niad.ac.jp（*を＠に替えてください）

光のスキルミオンで磁気スキルミオンを操る

早稲田大学 — Wed, 16 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月16日
早稲田大学
光のスキルミオンで磁気スキルミオンを操る光のピンセットによる非接触操作や、光と磁気を融合した次世代情報技術に道
【ポイント】
・光と物質に存在する２種類のスキルミオン※１、「光のスキルミオン※２」と「磁気スキルミオン※３」の相互作用を理論的に解明しました。
・光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると、回転・スキップ・トロコイド旋回※４という３種類の特徴的な運動が現れることを発見しました。
・光のスキルミオンが持つ「ヘリシティ」※５を変えるだけで、磁気スキルミオンがスキップする位置や運動軌道を選択的に制御できることを明らかにしました。
・光で磁気スキルミオンを捕捉・移動・制御する「光のピンセット」の実現や、情報担体としての磁気スキルミオンを光スキルミオンで自在に操作・制御するような光技術と磁気デバイスを融合した次世代情報技術への応用が期待されます。
光と磁気という異なる世界には、どちらにも「スキルミオン」と呼ばれるトポロジカルな構造※６が存在します。この二つが出会うと、どのような現象が起こるのでしょうか。
　早稲田大学理工学術院の望月維人（もちづきまさひと）教授とLan Bo（ラン・ボー）日本学術振興会外国人特別研究員、早稲田大学理工学術院理工学総合研究所のXichao Zhang（張溪超）研究院准教授（研究当時）らの研究グループは、コンピューターシミュレーションにより、光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると、回転・スキップ・トロコイド旋回という３種類の特徴的な運動が生じることを明らかにしました。さらに、光のスキルミオンの「ヘリシティ」と呼ばれる状態を変えることで、磁気スキルミオンの運動軌道を選択的に制御できることも発見しました。
　本成果は、光をピンセットのように用いて磁気スキルミオンを捕捉・移動・制御する技術や、光技術と磁気技術を融合した次世代情報技術への応用につながることが期待されます。
本研究成果は、2026年9月14日に国際学術誌「Physical Review Letters」に掲載されました。

磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに光のスキルミオンを照射した時に生じる「回転」、「スキップ」、「トロコイド旋回」と呼ばれる特徴的な運動の概念図。回転運動では、磁気スキルミオンが光の中心の周囲を回る。スキップ運動では、円軌道を運動していた磁気スキルミオンが特定の場所で急に軌道を変える。さらに、条件によっては小さなループを繰り返しながら進むトロコイド旋回運動が現れる。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
「スキルミオン」は、もともと素粒子を記述するために1960年代に提唱されたトポロジカルな構造です。その後、同じ数学的特徴を持つ構造が、磁性体をはじめ、液晶や光など、さまざまな物理系に現れることが分かってきました。なかでも、「磁気スキルミオン」は、磁性体中の磁化が渦状に配列してできるナノメートルサイズの磁気構造です。2009年にその存在が実験的に確認されて以降、世界中で活発に研究されてきました。小さく、安定で、粒子のように移動させることができるため、次世代のメモリや論理素子、コンピューティング技術などにおける新しい情報担体として期待されています。
一方、近年、光の偏光などが空間的にスキルミオンと同じ構造を形成する「光のスキルミオン」が発見され、トポロジカルフォトニクス※７の分野で注目されています。光のスキルミオンは、光の位相や偏光、角運動量などを利用できることから、精密計測、光操作、情報処理などへの応用が研究されています。
このように、磁気スキルミオンと光のスキルミオンは、ともに「スキルミオン」という共通のトポロジー※６を持っています。しかし、一方は物質中の磁気構造、もう一方は光がつくる構造として、それぞれ異なる研究分野でほぼ独立に研究されてきました。そのため、光のスキルミオンと磁気スキルミオンを実際に相互作用させると何が起こるのかは、これまで十分に明らかになっていませんでした。

（２）今回の研究で明らかになったこと
　本研究では、光のスキルミオンを磁気スキルミオンに照射すると何が起こるのかを、コンピューターシミュレーションによって理論的に調べました。光のスキルミオンは、異なる軌道角運動量※８を持つ２つの光を重ね合わせることで作りました。この構造化光※９を磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに照射し、その運動を詳細に解析しました。
その結果、磁気スキルミオンには、「回転」、「スキップ」、「トロコイド旋回」という３種類の特徴的な運動が現れることを発見しました。回転運動では、磁気スキルミオンが光の中心の周囲を回ります。スキップ運動では、円軌道を運動していた磁気スキルミオンが特定の場所で急に軌道を変えます。さらに、条件によっては小さなループを繰り返しながら進むトロコイド旋回と呼ばれる運動が現れます。
研究グループは、これらの運動が生じる仕組みも明らかにしました。光のスキルミオンを構成する光には、磁気スキルミオンを一定の範囲に閉じ込める力、円周方向に動かす力、運動に振動を加える力があり、それらが組み合わさることで多彩な運動が生じます。つまり、単に「光の強いところに磁気スキルミオンが引き寄せられる」のではなく、光が持つ空間構造や角運動量そのものが磁気スキルミオンの運動を生み出していることが分かりました。
特に重要なのが、スキップ運動です。光のスキルミオンのヘリシティ（光のスキルミオンの内部構造を特徴づける角度）※５を変えると、磁気スキルミオンがスキップする位置もそれに応じて移動しました。さらに、その位置は磁気スキルミオン自身のカイラリティ（磁化の巻き方）※５によっても変化しました。これにより、光の状態を変えるだけで、磁気スキルミオンの運動軌道を選択的に制御できることを明らかにしました。
さらに、光のスキルミオンが空間を伝わる場合についても解析しました。その結果、光が進むにつれて変化する位相によって、磁気スキルミオンがスキップする位置も変化することが分かりました。これは、光の進行方向も含めた３次元的な磁気スキルミオンの光制御へ発展する可能性を示しています。

図１：磁性体薄膜中の磁気スキルミオンに光のスキルミオンを照射した場合に誘起される磁気スキルミオンの運動のシミュレーション結果。（a）散逸が小さい場合の磁気スキルミオンの軌跡。「回転」、「スキップ」に加え、明確な「トロコイド旋回」が見られる。 (b) 回転運動、スキップ運動、トロコイド旋回運動の概念図。 (c) 散逸が大きい場合の磁気スキルミオンの軌跡。明確な「トロコイド旋回」は見られない。 (d) スキップ運動が起こる位置は、磁気スキルミオンのタイプと光のスキルミオンのヘリシティに依存して異なる。 (e) 進行する光の断面に現れる光スキルミオン。そのヘリシティは進行方向の位置によって異なる。そのため、進行する光のどの位置に磁性体薄膜を置くか、あるいは光源位置を変えることで、スキップ運動が起こる位置を制御することができる。

（３）研究の波及効果や社会的影響
今回の研究は、これまで別々の分野で研究されてきた「光のトポロジー」と「磁気のトポロジー」を結びつけた点に大きな学術的意義があります。光のスキルミオンが持つ位相や偏光、角運動量などの情報を利用して磁気スキルミオンの運動を制御できることを示したことで、トポロジカルフォトニクスとスピントロニクス※10を融合する新しい研究領域へ発展することが期待されます。
また、磁気スキルミオンは、ナノメートルサイズで安定して存在し、粒子のように移動できることから、次世代のメモリや論理素子、コンピューティング技術などの情報担体として研究されています。今回示した方法では、電極などを介して直接操作するのではなく、光を用いて非接触で磁気スキルミオンを制御できる可能性があります。
例えば、光によって誘起される回転運動を利用すれば、磁気スキルミオンを光のピンセットでつまむように捕捉し、移動させる技術につながる可能性があります。また、光の状態によってスキップ運動の軌道を選択できる性質は、光が持つ情報を磁気スキルミオンの運動へ変換する仕組みとして利用できる可能性があります。さらに、トロコイド旋回運動は、光によって特性を調節できる微小な発振器への応用も考えられます。
このような技術が実現すれば、光による高速な情報伝送と、磁気による情報の保持・処理を結びつける新しい光・磁気融合型情報技術の実現につながる可能性があります。ただし、本研究は理論・シミュレーションによって新しい原理を示した段階であり、実際のデバイスへの応用には、今後、実験による検証や光と磁性体を効率よく相互作用させる技術の開発が必要です。

（４）課題、今後の展望
本研究は、光のスキルミオンと磁気スキルミオンの相互作用によって新しい運動を生み出し、その軌道を光で制御できることを理論とシミュレーションによって示した段階です。したがって、今後の最も重要な課題は、今回予測した現象を実際の磁性体と光を用いた実験で検証することです。
そのためには、ナノメートルサイズの磁気スキルミオンに対して、光のスキルミオンの複雑な空間構造を保ったまま光を照射し、両者を十分な強さで相互作用させる必要があります。通常の光では照射できる領域の大きさに限界があるため、光を微小な領域に閉じ込める技術などを利用することが重要になると考えられます。
また、今回の研究では理想化した条件のもとで基本的な相互作用を明らかにしました。実際の物質では、温度による揺らぎや試料中の欠陥、材料ごとの性質なども磁気スキルミオンの運動に影響します。今後は、こうした現実的な条件のもとでも、今回見いだした特徴的な運動や光による制御が安定して現れるかを調べる必要があります。
将来的には、実験による検証を進めるとともに、磁気スキルミオンの捕捉・輸送、光の状態による軌道制御、光信号から磁気信号への変換などへ研究を発展させたいと考えています。さらに、光の空間構造を自在に設計する技術と組み合わせることで、光によって磁気スキルミオンを非接触かつプログラム可能な形で操作する技術へと発展することが期待されます。

（５）研究者のコメント
「光と磁気というまったく異なる世界に存在する二つのスキルミオンが出会ったら何が起こるのだろう」という素朴な好奇心がこの研究の出発点でした。実際に調べてみると、光によって磁気スキルミオンに多彩な運動を生み出し、その軌道まで制御できることが分かりました。基礎科学としての面白さに加え、将来、光で磁気を自在に操る新しい技術へ発展することを期待しています。

（６）用語解説
※１スキルミオン
もともとは素粒子を記述する理論の中で提唱された、トポロジーによって特徴づけられる構造です。その後、磁性体や液晶、光など、さまざまな物理系に同様の構造が現れることが分かっています。本研究では、磁気と光に現れる二つのスキルミオンを扱っています。

※２光のスキルミオン
光の偏光などが空間的にスキルミオンと同じトポロジカルな構造を形成したものです。本研究では、異なる軌道角運動量を持つ二つの光を重ね合わせることで光学スキルミオンを構成し、磁気スキルミオンとの相互作用を調べました。

※３磁気スキルミオン
磁性体の中で、原子が持つ微小な磁石（磁化）の向きが渦状に配列してできるナノメートルサイズの磁気構造です。小さく安定で、粒子のように移動させることができるため、次世代のメモリや情報処理技術への応用が期待されています。

※４トロコイド旋回
円運動と並進運動が組み合わさって生じる、ループを伴う特徴的な運動です。本研究では、光学スキルミオンを照射した磁気スキルミオンに、回転運動やスキップ運動と並んで、このトロコイド旋回運動が現れることを発見しました。

※５ヘリシティとカイラリティ
ヘリシティは、本研究では光学スキルミオンの内部構造の向きを特徴づける量です。一方、カイラリティは磁気スキルミオンにおける磁化の巻き方を特徴づけます。本研究では、光のスキルミオンのヘリシティと磁気スキルミオンのカイラリティの組み合わせによって、磁気スキルミオンがスキップする位置が変化することを明らかにしました。

※６トポロジーとトポロジカルな構造
「トポロジー」とは、物体やベクトル場の形が持つ連続的に変形しても変わらない性質、あるいはそれに着目して分類する数学的な考え方です。物理学では、磁化ベクトルや光の偏光などが空間の中でどのように分布・配列しているかを特徴付けるためにも用いられます。特徴的なトポロジーを持つ構造のことを「トポロジカルな構造」と呼びます。磁気スキルミオンと光のスキルミオンは、異なる物理系に存在しながら共通するトポロジーを持っています。

※７トポロジカルフォトニクス
トポロジーの考え方を光に応用し、新しい光の状態や伝搬・制御方法を研究する分野です。本研究は、光のスキルミオンを扱うトポロジカルフォトニクスと、磁気スキルミオンを扱うスピントロニクスを結びつける研究と位置づけられます。

※８（光の）軌道角運動量
光が空間的にねじれた波面を持つことによって生じる角運動量です。本研究では、異なる軌道角運動量を持つ二つの光を重ねることで光のスキルミオンを作り出しています。また、その軌道角運動量が磁気スキルミオンを円周方向に動かす働きをすることが示されました。

※９構造化光
光の強さだけでなく、位相、偏光、角運動量などが空間的に意図して設計された光です。通常の単純な光にはない複雑な空間構造を持たせることで、物体の操作や計測、情報処理などへの利用が研究されています。本研究で用いた光のスキルミオンも構造化光の一種です。

※１０スピントロニクス
電子が持つ電気的な性質である「電荷」に加えて、磁気的な性質である「スピン」を利用して情報を記録・処理する技術や、その基礎となる学問分野です。磁気スキルミオンは、将来のスピントロニクスデバイスにおける情報担体の候補として研究されています。

（７）論文情報
雑誌名：　Physical Review Letters
論文名：　Magnetic Skyrmion Interacting with Optical Skyrmion
執筆者名（所属機関名）：
Lan Bo (早稲田大学理工総研・研究院講師，日本学術振興会外国人特別研究員)
望月維人/Masahito Mochizuki (早稲田大学理工学術院・教授)
張　溪超/Xichao Zhang (研究当時：早稲田大学理工総研・研究院准教授，現：香港科技大学・中国)
Jian Chen（上海理工大学・中国）
Yan Zhou（香港中文大学・中国）
Chengwei Qiu（国立シンガポール大学・シンガポール）
掲載⽇時（⽇本時間）： 2026年9月14日
掲載URL： https://journals.aps.org/prl/abstract/10.1103/hylp-trxp
DOI：　https://doi.org/10.1103/hylp-trxp

（８）キーワード
磁気スキルミオン、光のスキルミオン、トポロジー、構造化光、スピントロニクス、トポロジカルフォトニクス

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(A)
研究課題名：スキルミオンが持つ新しい物質機能・物性現象の開拓とスキルミオニクスの創出
課題番号：JP25H00611
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：学術変革領域研究(A) 『キメラ準粒子が切り拓く新物性科学』
研究課題名：キメラ準粒子の理論
課題番号：JP24H02231
研究代表者名（所属機関名）：村上修一（東京大学）

研究費名：国立研究開発法人科学技術振興機構戦略的創造研究推進授業CREST
研究課題名：Beyond Skyrmionを目指す新しいトポロジカル磁性科学の創出
課題番号：JPMJCR20T1
研究代表者名（所属機関名）：于秀珍（理化学研究所）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業特別研究員奨励費(外国人特別研究員)
研究課題名：トポロジカルスピンテクスチャの多面的操作の理論的研究
課題番号：25KF0118
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
研究課題名：ナノ機能界面のトポロジカル磁気テクスチャのデバイス機能の創出
課題番号：JP25K17939
研究代表者名（所属機関名）：ZHANG XICHAO（早稲田大学）

ファイル依存関係の検証を99.7％高速化

早稲田大学 — Tue, 15 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月15日
早稲田大学
ファイル依存関係の検証を99.7％高速化～大規模ソフト開発のボトルネック解消～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●ソフトウェア開発の多くで頻発するビルド時のファイル間の依存関係のエラーを効率的に検出する新技術mkcheck2を開発しました。
●eBPF※1によるファイルに対する操作の軽量な監視と差分解析により、従来手法に比べて、最大99.7％の高速化を実現しました。
●コードの変更登録あたりの解析時間を約1,267秒から約23秒へと圧倒的に短縮することで、変更のつどプログラムを安全に自動構築し続けることを現実に可能にしました。
●ソフトウェア品質向上と開発効率の大幅改善に貢献し、大規模システム開発の基盤技術として期待されます。
　現代のソフトウェア開発では、実行可能なプログラムを構築してまとめるビルド処理を、正しい依存関係の定義に基づいて、正しく継続的に自動的に進める継続的インテグレーションが欠かせません。依存関係の定義を正しく行っておくことで、依存先のファイル（例えば図1におけるファイルFd）が更新された場合に、依存元のファイル（図1におけるファイルFa）を対象として自動的にビルドすることが可能になります。しかし大規模なソフトウェア開発において、本来は必要な依存関係が定義から漏れているといったエラーが、開発の半数以上を占める深刻な問題となっています。必要な依存関係の定義が漏れていると、依存先のファイルが更新されても、依存元を対象としたビルドがなされません。また逆に、依存関係が余分にある場合には、本来は依存していないはずのファイルが更新された際に、本来は依存元ではないほうを対象としたビルドが余計に実行されてしまいます。こうしたエラーに対応するため、これまではビルドのたびに組み立てに必要なすべてのファイルを、処理時に時間をかけて調べる検証手法が提案されてきました。こうした手法では検証の精度は高いものの、大きな追加の処理時間を必要とするため大規模なプログラムの実用的な検証には不向きであり、継続的な開発や高信頼化の妨げとなっていました。
　早稲田大学理工学術院の鷲崎弘宜（わしざきひろのり）教授および東京通信大学の坂本一憲（さかもとかずのり）准教授らの研究グループは、大規模なプログラムのビルドにおいて高精度かつ高速な依存関係の検証を実現するために、軽量なシステム呼び出し監視技術であるeBPFと差分解析を組み合わせた新手法「mkcheck2」を開発しました。本手法により、従来と同等の精度を維持しながら、依存関係検証の処理時間を大幅に削減することに成功しました。特に、変更登録あたりの解析時間を従来の約1,267秒から約23秒へと短縮し、実運用環境での継続的な検証を可能にしました（図2）。
　本成果は、2026年9月11日（金）にソフトウェア工学分野における世界トップの国際会議 48th IEEE/ACM International Conference on Software Engineering (ICSE’26)において発表し、ACM Digital Library上の『Proceedings of the 2026 IEEE/ACM International Conference on Software Engineering』で公開されました。

図1. ビルド時に判明するファイル間の依存関係の定義のエラー

図2. 検証における平均解析時間の比較
キーワード：
ビルドシステム、依存関係検証、eBPF、差分解析、継続的インテグレーション、ソフトウェア品質、開発効率、システム呼び出し監視

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　ソフトウェアを組み立てるビルドを継続的かつ自動的に進めるうえで、前提条件としてファイル同士の依存関係を正しく定義する必要があります。
　しかし、大規模開発では依存関係の誤りが頻発し、エラーの50％以上を占めることが報告されています。従来のビルドのたびに組み立てに必要なすべてのファイルを調べる検証手法では、動的解析により高精度ながらも処理が遅いか、もしくは、静的解析により高速ながらも不完全というトレードオフが存在していました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、効率と精度を両立する新しい依存関係検証手法「mkcheck2」を開発しました。実現のためのカギは、eBPFを用いた軽量なシステム呼び出し監視技術にあります。従来のptrace方式と呼ばれる監視手法では、オペレーティングシステム（OS）の上で応用ソフトウェアを動作させる領域（ユーザ空間）上で監視するため、ビルド時に行われるファイル操作の呼び出しごとに処理の切り替えが発生し、検証のために大きな追加の処理時間を必要としていました（図3上段）。
　一方、本手法では、ファイル操作を実際に実行するカーネル空間と呼ばれるOSが管理する中核領域内で、ビルド時のファイル操作をより直接的に監視することで、処理負荷をほぼゼロに抑えることができました。加えて、本手法では、差分解析による効率化を実現しました。従来はすべての依存関係を毎回検証していましたが、本手法では変更があった部分のみを対象とすることで、計算量を大幅に削減しました（図3下段）。
　この結果、ビルド時の検証のために生じる追加の処理時間を約0.3％に短縮し、最大99.7％の高速化を図り、平均解析時間を変更登録あたり約23秒にまで短縮することを達成しました。さらに、300件のオープンソースプロジェクトで評価を行い、依存関係の欠落の検出率100％という高精度を確認しました。

図3. 従来手法と実現した新手法mkcheck2の比較

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本技術により、ソフトウェア開発におけるビルド時の実用的な依存関係エラーの検出と早期の解消対応を通じた開発効率の向上が期待されます。またそれにより、品質上の問題へと継続的に取り組むことを可能とし、ソフトウェアの信頼性やセキュリティ強化にも貢献します。特に、クラウドやAIシステムなど大規模ソフトウェアの開発では、システムの運用開始後もプログラムを修正ならびに改訂し続ける継続的インテグレーションを実現する環境での高速な検証が不可欠であり、本技術はその基盤として重要な役割を果たします。また、様々な環境においてシステムをビルドし運用することにも寄与します。

（４）課題、今後の展望
　本手法はOSとしてLinux環境に依存し、他のOS環境への適用は今後の課題です。また、欠落ではなく冗長な依存関係については一部検出できない場合があります。今後は、他のビルドシステムへの適用拡大、自動修正機能の導入、継続的インテグレーション環境との統合強化、などを進め、より実用的な開発支援技術として発展させる予定です。

（５）研究者のコメント
　本研究では、大規模なソフトウェア開発における長年の課題であったビルド時のファイル依存関係の検証の高精度と高速性の両立に挑戦しました。その結果、実開発環境で使える依存関係検証技術を実現できたと考えています。本技術がAI時代に必要なさらなるソフトウェア開発の効率化と品質向上に貢献することを期待しています。

（６）用語解説
※1 eBPF（extended Berkeley Packet Filter）
Linuxカーネル内で安全にプログラムを実行する仕組み。低負荷でシステムの挙動を監視できる技術。

（７）論文情報
会議名：48th IEEE/ACM International Conference on Software Engineering (ICSE’26)
雑誌名：Proceedings of the 2026 IEEE/ACM International Conference on Software Engineering
論文名：Efficient Build Dependency Verification Using eBPF and Incremental Analysis
執筆者名（所属機関名）：
齋藤優太（早稲田大学）*、坂本一憲（東京通信大学、WillBooster株式会社）、鷲崎弘宜（早稲田大学、国立情報学研究所、株式会社エクスモーション）
掲載日時：2026年9月11日
掲載URL：https://dl.acm.org/doi/10.1145/3744916.3773204
DOI：https://doi.org/10.1145/3744916.3773204
*：責任著者

自然関連リスクの重要な地域を科学的に特定

大和ハウス工業 — Tue, 15 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月15日
大和ハウス工業株式会社
代表取締役社長　大友浩嗣
大阪市北区梅田3-3-5

　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大友浩嗣）は、2026年9月15日、市民社会と科学主導の国際的なイニシアチブ「Science Based Targets Network（以下SBTN）」が定める自然に関する科学に基づく手法に基づき、調達や事業活動（自社事業）が自然環境に与える影響について重要性評価および優先順位付けを実施しました。その結果、水資源や土地利用に関する重要な課題を整理するとともに、今後優先的に対応を進めるべき重点的な地域や課題を科学的根拠に基づいて特定しました。

　また、本評価は、第三者検証機関「Accountability Accelerator」の検証を受け、SBTNが定める手法に沿って適切に実施されたことが確認されています。
　なお、SBTNが定める自然に関する科学に基づく手法で自然関連リスクの重要な地域を科学的に特定・公表したのは、住宅・建設・不動産業界で日本初です。

　当社グループは環境長期ビジョン「Challenge ZERO 2055」のもと、創業100周年となる2055年までに、事業活動やサプライチェーンを含めた事業全体で「環境負荷ゼロ」の実現を目指しています。特に、「ネイチャーポジティブ(※1)」と「水循環」を重点テーマに掲げ、調達、事業活動、商品・サービスの各段階で、自然環境への負荷低減や生物多様性の保全などに取り組んでいます。
　その取り組みの一環として、当社は国際的な自然関連目標の枠組みであるSBTNの手法に基づき、調達（サプライチェーン）や事業活動が自然環境に与える影響を分析しました。分析では、自社拠点における水利用や水質への影響に加え、木材などの建築資材の調達が水資源や土地利用に与える影響、建設事業に伴う土地利用の影響を評価しています。調査対象としては、調達物の原産地、グループ企業101社の5,129拠点(※2)、およびオフサイト拠点（施工現場、保有不動産、太陽光発電設備）65,268拠点(※2)を確認しました。さらに、地域ごとの自然環境や生物多様性の状態を踏まえ、課題の重要度を評価しました。
　その結果、水資源保全や生物多様性保全の観点から、今後優先的に取り組むべき地域や課題を明確にすることができました。今後は、この分析結果を環境行動計画「エンドレスグリーンプログラム2029」に反映するとともに、特定した優先地域や課題について具体的な目標を設定し、開示していきます。また、在来種を活用した緑化や、敷地内での雨水の浸透・貯留などを進めることで、生物多様性の保全、水循環の健全化、洪水リスクの低減に貢献します。
※1．生物多様性の損失を食い止め、回復軌道に乗せること。
※2.事業拠点は2023年度、施工現場は2020年度～2024年度の拠点を対象として評価しています。

●主な検証結果
　当社は、調達や事業活動が水利用、水質汚染、土壌汚染、土地利用、土地利用の変化（自然地からの転換）など、自然環境に与える影響から、調達（サプライチェーン）における重点課題ならびに事業活動（自社事業）における重要な地域を特定し、その特定結果が妥当であることを確認しました。

１．調達（サプライチェーン）における重点課題の特定
　調達（サプライチェーン）については、自然環境への影響が大きい建材や原材料を特定し、水利用、水質汚染、土壌汚染、土地利用、土地利用の変化について評価しました。さらに、目標設定を進めるにあたっては、原産地を把握している木材以外の鉄、セメント、砂利・砂についても、原産地の把握や調達先の追跡をさらに進める必要があることを確認しました。

２．事業活動（自社事業）における重要な地域の特定　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　事業活動における水利用の評価の結果、優先的に対応すべき地域を特定しました。発電所などの水利用量が特に大きい事業拠点や、水利用が多く河川への排水を伴う工場やゴルフ場が立地する九州地域、生物多様性への影響が高い地域のメキシコや中国などを重要な地域として特定しました。

●水環境保全への取り組みについて
　当社グループは、2055年までに「水リスクゼロ」の実現を目指し、調達及び事業活動における水リスクの把握と低減に取り組んでいます。
　調達（サプライチェーン）では、当社、大和リース、フジタの主要サプライヤー207社を対象に、水リスク調査を実施しています。取水量や排水量、洪水リスク、浸水対策の状況などを確認し、リスク低減に向けた取り組みを進めています。さらに、環境行動計画「エンドレスグリーンプログラム2029」に基づき、木材、鉄、セメント、砂利・砂などの主要建材について原産地確認やデューデリジェンスを進め、調達に伴う環境リスクの低減を図っています。
　事業活動では、売上高当たりの水使用量を2029年度までに2012年度比47％削減することを目標に掲げ、節水設備の導入、雨水利用などによる水使用量の削減を進めています。今後は、特定した重要な地域を対象に、SBTNのStep 3（目標設定）を踏まえた科学的根拠に基づく具体的な自然目標の設定を進める計画です。

●「ＳＢＴＮ」について
　SBTN（Science Based Targets Network）は、2019年に設立された企業の自然関連目標設定を支援する国際イニシアチブです。CDP、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）、国連グローバル・コンパクト（UNGC）などが参画しており、企業のネイチャーポジティブ実現に向けた指針や手法を提供しています。
　SBTNの自然関連目標の設定プロセスは3段階で構成されています。Step1では、SBTNの技術ガイダンスに基づき、事業活動や調達活動が自然環境に与える影響を科学的根拠に基づいて分析・評価します。Step2では、その結果を踏まえて優先的に対応すべき地域や課題を特定し、目標設定の基盤を整えます。Step3では、特定した地域や課題に対する具体的な自然関連目標を設定します。
　なお、企業はStep1・Step2の検証を完了した後にのみ、Step3の目標設定に関する検証を受けることができ、各Stepの検証を完了した企業名は、SBTNが運営する企業の自然関連目標設定の進捗状況を掲載するデータベース「SBTN's Target Tracker」で公表されています。

●大和ハウスグループ「サステナビリティレポート2026」
　https://www.daiwahouse.co.jp/sustainable/library/csr_report/index.html

●検証結果の詳細情報（SBTN's Target Tracker）
　https://sciencebasedtargetsnetwork.org/company/target-tracker/

以　　上

INPIT「 BioJapan 2026」に出展

INPIT — Tue, 15 Sep 2026 12:05:00 +0900

INPIT( 独立行政法人工業所有権情報・研修館)は、2026年10月7日（水）から9日（金）までパシフィコ横浜で開催されるアジア最大級のバイオテクノロジー展示会「BioJapan 2026」に出展します。

バイオテクノロジー分野では、研究成果の事業化や資金調達、共同研究、グローバル展開など、さまざまな場面で知財は重要性を増してきています。INPITは、バイオテクノロジー分野の事業者や研究機関を対象に、知財の課題発掘から戦略的活用まで、さまざまな支援を行っています。

INPITブースでは、バイオテクノロジー分野のスタートアップや大学発ベンチャー、研究機関等を対象に、知的財産の戦略的活用や事業成長を支援する各種支援事業をご紹介します。

INPITブースの見どころ支援事業の紹介
会場では、スタートアップや大学発ベンチャー、研究機関等の皆様に向けて、次のような支援事業をご紹介します。

・スタートアップに向けた知財アクセラレーション事業（IPAS）
・大学等の研究成果の社会実装に向けた知財支援事業（iAca）
・IPランドスケープ支援事業
・INPIT外国出願補助金　等

INPITは、バイオテクノロジー分野でも多くの支援実績があります。ブースでは、INPIT知財戦略エキスパートや、各種支援事業の活用などでの成功事例をご紹介します。

INPITは、技術シーズを事業価値へとつなげるための知財支援を通じて、イノベーション創出を後押ししています。特に、今回参加するBioJapanには、事業化や共同研究、ライセンスアウトを目指し、有望な技術シーズを保有する企業が多数参加しており、新たな協業先や事業パートナーとのマッチングを求めています。

INPITは今回の出展を通じて、事業化を見据えた知財戦略の構築、協業する場合の契約における注意点、秘密情報管理に対するINPITの各種支援ツールを来場者に周知し、 INPITの認知度向上を目指しています。

関連リンク
https://www.inpit.go.jp/about/topic/20260915.html

開催概要イベント名：BioJapan 2026
会期： 2026年10月7日（水）〜 9日（金）10:00-17:00
会場：パシフィコ横浜

「第16回フロンティアサロン永瀬賞」贈呈記念高校生のためのサイエンスセミナー 9/25開催

ナガセ — Mon, 14 Sep 2026 16:00:00 +0900

2026年9月14日
株式会社ナガセ
東進ハイスクール・東進衛星予備校
≪最優秀賞副賞3,000万円未来を拓く科学技術領域の若手研究者に贈る賞 ≫

東進ハイスクール・東進衛星予備校などを運営する株式会社ナガセ（本社：東京都武蔵野市、代表取締役会長CEO 永瀬昭幸、代表取締役社長COO 渋川哲矢）は、2026年9月25日（金）に開催される一般財団法人フロンティアサロン財団の「第16回フロンティアサロン永瀬賞授賞式」にあわせ、受賞した研究者による、高校生のための「特別講義サイエンスセミナー」を実施します。東進ハイスクール・東進衛星予備校・早稲田塾在籍生が対象です。今年の永瀬賞最優秀賞は、信州大学助教の佐野航季先生、特別賞は東京大学准教授の鈴木俊貴先生に贈られます。

１．高校生のための「特別講義サイエンスセミナー」講演者　【9/25（金）開催】
①フロンティアサロン永瀬賞最優秀賞　
佐野航季(さのこうき)先生
信州大学繊維学部化学材料学科助教

講義名：引力と斥力の競合が拓く自己組織化の科学
～二次元物質の秩序を操り、機能を拓く～（仮）

佐野先生は、目に見えないほど小さな「ナノサイズ」の粒子やゲル、高分子、生体分子など、多様な物質を組み合わせて、これまでにない「やわらかい新素材」をつくる研究者です。ヒントにしているのは、生き物のからだ。細胞やタンパク質など、小さな部品が自然に集まり、精密で美しい構造をつくりあげる仕組みに注目し、この「自己組織化」の力を、人工的な材料でも実現しようとしています。目指すのは、生き物の機能を超える新しい素材を生み出し、環境やエネルギー、材料科学の課題解決に貢献すること。佐野先生と共に小さな部品から物質を思いどおりにデザインする、化学のおもしろさを考えていきましょう。

②フロンティアサロン永瀬賞特別賞　
鈴木俊貴(すずきとしたか)先生東京大学先端科学技術研究センター准教授

講義名：シジュウカラ語の発見と
動物言語学の挑戦

鈴木先生は鳥の鳴き声をヒントに、言葉がどうやって生まれたのかを調べている研究者です。研究対象は鳴くことで仲間に情報を伝える鳥、シジュウカラ。動物の行動を調べる学問や、頭の中の仕組みを調べる学問、言葉の仕組みを調べる学問、生き物の進化を調べる学問を組み合わせて研究に取り組んでいます。注目しているのは、言葉を使う力が野生の生き物の中でどうやって身につき、進化してきたのかについて。野鳥の言葉の力を調べることで、人の言葉がどう進化してきたのかという問いに、生き物の暮らしぶりから答えを見つけようとしています。動物の言葉から見えてくる「言語とは何か」という問いを、一緒に探っていきましょう。

２．「フロンティアサロン永瀬賞」および「サイエンスセミナー」について
フロンティアサロン財団は2010年に日本の未来を拓く若手研究者を支援するため設立され、2013年に一般財団法人として認定されました。財団では定期的に若手研究者による講演を開催し、毎年、その講演者の中から永瀬賞受賞者を選出しています。

永瀬賞は、「将来のノーベル賞候補」を発掘することを目指し、世界を牽引し、人類の未来への貢献につながる研究に取り組む若き研究者に贈る賞です。「将来にわたって未知の領域を切り拓き、その成果が多くの人々に恩恵をもたらす」と期待される方に贈呈しています。今後の研究の発展を願い、最優秀賞には3,000万円、特別賞には1,500万円が副賞として受賞者個人に授与される、科学界における大きな賞の一つです。

今年は9月25日（金）に「第16回フロンティアサロン永瀬賞授賞式・特別講義サイエンスセミナー」が開催されます。特別講義では、受賞のきっかけとなった研究成果や研究がもたらす社会への影響などを、高校生に向けてお話しいただきます。過去の実施時には1,000名以上の高校生が参加。真剣な眼差しで最先端の研究に耳を傾け、質疑応答では次々と手が挙がりました。講義は後日、全国の東進にも映像配信し、日本と世界の将来を担う高校生が最先端の科学に触れる機会となっています。

＜昨年2025年の「サイエンスセミナー」の様子＞

３．2025年「サイエンスセミナー」参加者の声 ◇今まで研究者の方々はとても遠い存在で、研究内容も私たちにはあまり関係のないものだと思っていたが、今日の講義をきいて、それらがとても身近なものに感じた。（高１・女子）
◇大学やその後の人生への希望が見えた気がして、勉強のモチベーションが上がりました。（高２・男子）
◇先生方のような、自らの道に向かってひたむきに努力し続けた人生やその志を模範として、志望校合格という１つの目標を達成するために見習いたいと思います。（高１・男子）
◇学問は様々な所でつながっていて、理系文系関係なく関係していることを実感しました。（高２・女子）
◇新しいことをやるときはいつも批判的な人もいるけれど、強い意志をもってはじめの一歩を踏み出すことが大切だと思いました。（高１・男子）
◇ふたりとも常に新しい目標を持ち、達成するために思考し行動しているのが、とてもかっこいいと思った。（高２・男子）
◇勉強は未来の自分への最高の自己投資、勉強には終わりがない、という言葉がすごく印象に残った。（高２・女子）
◇安全圏内を飛び出して、新しい世界に入り、自分なりの挑戦をしていこうと思った。（高１・女子）
◇諦めないことは成功する人には不可欠な要素だと感じたので、第一志望校合格はもちろんのこと、日々の小さな目標に対してストイックに根気強く取り組んでいきたい。（高２・男子）
◇質疑応答のときの質問の内容がとても同世代とは思えないようなものばかりでした。負けないように頑張りたい。（高２・女子）

４．「フロンティアサロン永瀬賞」歴代受賞者　（敬称略、所属・役職は受賞当時）
回
年
賞
受賞者名
所属・役職 ※受賞当時
テーマ
第16回 2026年最優秀賞
佐野航季
信州大学繊維学部化学材料学科助教
引力と斥力の競合が拓く自己組織化の科学～二次元物質の秩序を操り、機能を拓く～（仮）
特別賞
鈴木俊貴
東京大学先端科学技術研究センター准教授
シジュウカラ語の発見と動物言語学の挑戦
第15回 2025年最優秀賞
楊井伸浩
東京大学理学系研究科化学専攻化学科教授
量子の時代における化学者の挑戦
特別賞
小澤知己
東北大学材料科学高等研究所材料物理グループ教授
トポロジーが拓く物理の地平～物質と次元を超えて～
第14回 2024年最優秀賞
谷内江望
ブリティッシュコロンビア大学バイオメディカルエンジニアリング教授、大阪大学ヒューマン・メタバース疾患研究拠点特任教授
細胞のサイボーグによる生物学の新時代
特別賞
神戸徹也
大阪大学大学院工学研究科准教授
原子を操って創る！未来を変える無機量子材料
第13回 2023年最優秀賞
佐藤佳
東京大学医科学研究所教授
新型コロナウイルス学者がうまれるまで
特別賞
山下真由子
京都大学理学部数学教室准教授
トポロジーと物理学の出会い
第12回 2022年最優秀賞
沼田圭司
京都大学大学院工学研究科材料化学専攻
高分子材料化学講座生体材料化学分野教授
人と地球に優しい高分子材料をつくる～クモ糸の不思議から未来材料へ～
特別賞
佐藤荘
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科教授
はたらく細胞～免疫細胞の多様性と病気～
第11回 2021年最優秀賞
星野歩子
東京工業大学生命理工学院　准教授
細胞が発するメッセージを読み解く未来～人体のSNS ＃エクソソーム～
特別賞
関谷毅
大阪大学総長補佐/栄誉教授
脳を測り、自分を知る～薄くて軽い脳波センサで出来ること～
第10回 2020年最優秀賞
三浦恭子
熊本大学大学院生命科学研究部
老化・健康長寿学講座大学院先導機構准教授
老いない！？癌にならない！？ハダカデバネズミの不思議
特別賞
加藤英明
東京大学大学院総合文化研究科
先進科学研究機構准教授
タンパク質を視る・識る・創る -脳の仕組みを知るためのツールを創る-
第9回 2019年最優秀賞
武部貴則
東京医科歯科大学統合研究機構教授/
横浜市立大学特別教授/シンシナティ小児病院
オルガノイドセンター副センター長
臓器創生への展望─ ヒューマン･オルガノイドがもたらす医療革命 ─
特別賞
林悠
筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構
(WPI IIIS)准教授/主任研究者
進化した睡眠～夢の意義から夢の医療へ～
第8回 2018年最優秀賞
茂呂和世
理化学研究所統合生命医科学研究センター
チームリーダー
新しいリンパ球の発見によって広がる病気への理解
特別賞
沙川貴大
東京大学大学院工学系研究科物理工学専攻
准教授
時間にはなぜ向きがあるのか？―理論物理学の挑戦
第7回 2017年最優秀賞
竹内昌治
東京大学生産技術研究所教授/生産技術研究所　統合バイオメディカルシステム国際研究センター長
“生きものづくり”への挑戦
特別賞
笹川崇男
東京工業大学科学技術創成研究院
フロンティア材料研究所准教授
電子の隠れた超能力の開拓：新奇な絶縁体から超伝導体まで
第6回 2016年最優秀賞
伊丹健一郎
名古屋大学大学院理学研究科物質理学専攻
化学系教授
チカラある分子を創る
特別賞
牛場潤一
慶應義塾大学理工学部生命情報学科准教授
ブレイン・マシン・インターフェースによる脳の治療
第5回 2015年最優秀賞
柴田直哉
東京大学大学院工学系研究科総合研究機構
准教授
「最先端電子顕微鏡の世界－原子の直接観察、そしてその先へ－」
特別賞
猪熊泰英
東京大学大学院工学系研究科応用化学専攻講師/科学技術振興機構さきがけ研究者
分子構造を捉える手法「結晶スポンジ法」の開発
第4回 2014年最優秀賞
内田健一
東北大学金属材料研究所量子表面界面科学研究部門　准教授/科学技術振興機構さきがけ研究者
スピンゼーベック効果の発見と解明～絶縁体磁石を用いた熱電変換～
特別賞
水島昇
東京大学大学院医学系研究科分子生物学分野
教授
オートファジーによる細胞内分解の生理的意義と分子機構
第3回 2013年最優秀賞
高橋和利
京都大学iPS細胞研究所講師
細胞の運命転換技術とその応用
特別賞
長谷川祐司
ウィーン工科大学准教授
量子力学の不思議な世界不確定性原理の破れを観測
第2回 2012年最優秀賞
水落憲和
大阪大学大学院基礎工学研究科物質創成専攻
准教授
ダイヤモンドを用いた量子情報素子
第1回 2011年最優秀賞
上田泰己
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター
システムバイオロジー研究チームチームリーダー
「「時間」の生命科学」体内時計をモデル系としたシステム生物学の実現
特別賞
中村龍平
理化学研究所環境資源科学研究センター
生体機能触媒研究チームチームリーダー
バクテリアと鉱物材料を用いたエネルギー変換システムの創生

【株式会社ナガセについて】
1976年創立。日本最大の民間教育ネットワークを展開するナガセは「独立自尊の社会・世界に貢献する人財」の育成に取り組んでいます。
有名講師陣と最先端の志望校対策で東大現役合格実績日本一の「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」、シェアNO.1の『予習シリーズ』と最新のAI学習で中学受験界をリードする「四谷大塚」、早期先取り学習で難関大合格を実現する「東進中学NET」、私大総合・学校推薦型選抜（AO・推薦入試）合格日本一の「早稲田塾」、メガバンク、大手メーカー等の多くの企業研修を担う「東進ビジネススクール」、優れたAI人財の育成を目指す「東進デジタルユニバーシティ」、いつでもどこでもすべての小学生・中学生が最新にして最高の教育を受けられる「東進オンライン学校」など、幼・小・中・高・大・社会人一貫教育体系を構築しています。
また、東京五輪で競泳個人メドレー２冠の大橋悠依をはじめ、のべ53名のオリンピアンを輩出する「イトマンスイミングスクール」は、これからも金メダル獲得と日本競泳界のさらなるレベルアップを目指します。
学力だけではなく心知体のバランスのとれた「独立自尊の社会・世界に貢献する人財を育成する」ためにナガセの教育ネットワークは、これからも進化を続けます。

東京商工会議所×大阪商工会議所×名古屋商工会議所「グリーンテックマッチング2026」を10月29日に開催

東京商工会議所 — Mon, 14 Sep 2026 15:00:00 +0900

2026年9月14日
東京商工会議所
　東京商工会議所（小林健会頭）は、脱炭素分野のオープンイノベーションを推進するため、大阪商工会議所および名古屋商工会議所と連携し、大手企業の持つ環境関連の技術ニーズやシーズと、中堅・中小企業の技術・提案を結び付ける「グリーンテックマッチング 2026」を10月29日（木）に開催します。
　当日は東京・大阪・名古屋の各会場をオンラインでつないで、株式会社ＩＨＩ、中外炉工業株式会社、ノリタケ株式会社の３社から環境関連の技術ニーズ・シーズなどの説明を行います。後日、参加した中堅・中小企業がエントリーした内容をもとに登壇企業３社がそれぞれ書類選考、個別面談を実施し、今後の技術連携や共同開発など具体的な協業の実現を目指します。

各企業の環境関連分野の技術ニーズ・シーズなど　※詳細はイベントページをご参照ください。
＜東京＞株式会社ＩＨＩ
＜大阪＞中外炉工業株式会社
＜名古屋＞ノリタケ株式会社
バリューチェーン構築に向けた技術連携、安全管理体制の構築強化に向けた技術連携、拠点開発におけるインフラ整備支援、港湾事業面でのオペレーション支援　など
アンモニア分解/吸着触媒、NOｘ吸着触媒、高温・高圧ファン、水素漏れしない金属パッキン　など
高温排ガス中のCO2の利活用技術、環境関連
シート型材料の加工技術、リサイクル技術　など
■グリーンテックマッチング2026　概要■ 名　称：「グリーンテックマッチング2026」
日　時：2026年10月29日（木）14：00～16：30
会　場：東京商工会議所 Hall & Conference Room B1･B2
　　　　　（東京都千代田区丸の内３－２－２　丸の内二重橋ビル５階）
　　　　大阪商工会議所 401会議室
　　　　　（大阪府大阪市中央区本町橋２－８　大阪商工会議所ビル４階）
　　　　名古屋商工会議所会議室D
　　　　　（愛知県名古屋市中区栄２－10－19　名古屋商工会議所ビル５階）
　　　　※リアル会場３拠点をオンラインでつないで実施
　　　　　（ZOOMウェビナーによるオンライン参加も可能）。
主　催：東京商工会議所、大阪商工会議所、名古屋商工会議所
内　容：14:00～14:10　開会・事業紹介
　　　　14:10～16:25　技術ニーズ・シーズの紹介
　　　　　　　　　　　　（㈱ＩＨＩ、中外炉工業㈱、ノリタケ㈱）
　　　　16:25～16:30　エントリー方法のご案内
　　　　16:30～17:00　ネットワーキング
　　　　　　　　　　　　（名刺交換・参加者同士の交流）※自由参加
申　込：東商マイページから申し込み
ＵＲＬ： https://myevent.tokyo-cci.or.jp/detail.php?event_kanri_id=207685
参加申込期限：10月22日（木）
参加費：無料

複合スフィンゴ脂質の代謝異常に直面した細胞は、どう生き延びるのか？

岐阜大学 — Fri, 11 Sep 2026 14:00:00 +0900

2026年9月11日
岐阜大学
複合スフィンゴ脂質の代謝異常に直面した細胞は、どう生き延びるのか？

本研究のポイント・出芽酵母において複合スフィンゴ脂質の生合成を抑えると、ストレス応答経路であるHOG経路が活性化し、その下流で働くFmp48、Uip4、Mga1の3因子が、HOG経路による細胞保護の一部を担うことを明らかにしました。
・これらの因子は、複合スフィンゴ脂質代謝の異常そのものを解消するのではなく、異常に伴って生じる二次的な細胞障害を抑えることで、細胞の生存に寄与することを示しました。
・複合スフィンゴ脂質の合成障害によって、ミトコンドリア由来の活性酸素種（ROS）が蓄積し、細胞死を引き起こすこと、さらにFmp48を過剰発現させると、ROSの蓄積と細胞死が抑えられることを明らかにしました。

研究概要　岐阜大学応用生物科学部応用生命化学科の谷元洋教授らの研究グループは、出芽酵母を用いて、複合スフィンゴ脂質の生合成に障害が生じた際に活性化するHOG経路の下流で働く細胞保護因子を探索し、FMP48、UIP4、MGA1という3つの遺伝子を同定しました。重要な点は、これら3因子が、複合スフィンゴ脂質代謝の異常そのものを解消しなかったことです。すなわち、HOG経路は原因となる脂質代謝異常を直接修復するのではなく、異常によって引き起こされる二次的な細胞障害を抑えることで、細胞を保護すると考えられます。さらに、複合スフィンゴ脂質の合成障害によって生じる細胞死には、ミトコンドリア由来の活性酸素種（ROS）が大きく関与することが分かりました。HOG経路はこのROSの蓄積を抑える防御に働き、その下流因子であるFmp48が、ROSの蓄積と細胞死の抑制に関与することを明らかにしました。
　本研究は、細胞が脂質代謝異常に直面した際に、「原因となる脂質代謝異常そのものを修復する」だけでなく、「脂質代謝異常から波及する細胞障害を抑える」という別の生存戦略を備えていることを示すものです。膜脂質の恒常性とミトコンドリア機能、ストレス応答経路の連携を理解するうえで、新たな基盤となることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年9月9日に国際学術誌「Molecular Biology of the Cell」オンライン版に掲載されました。

研究背景　複合スフィンゴ脂質（注1）は、真核細胞の膜を構成する主要な脂質であり、細胞の情報伝達や物質輸送、ストレス応答などにも関与しています。複合スフィンゴ脂質の生合成系や分解系に関わる遺伝子の異常は、遺伝性感覚・自律神経性ニューロパチー1型や若年性筋萎縮性側索硬化症（ALS）などの神経疾患、さらにゴーシェ病やファブリー病などのライソゾーム病（注2）を引き起こすことが知られています。一部の疾患では酵素補充療法などが実用化されていますが、根本的な治療法が確立されていない疾患も多く残されています。これらの疾患の病態を理解し、新たな治療法の開発につなげるためには、複合スフィンゴ脂質代謝の異常が、どのように細胞機能障害や細胞死を引き起こすのか、その分子機構を明らかにすることが重要です。それと同時に、細胞が複合スフィンゴ脂質代謝の異常にどのように適応し、生存を維持するのかを理解する必要があります。しかし、複合スフィンゴ脂質代謝の異常に対する細胞の防御機構については、これまで十分に分かっていませんでした。

研究成果　出芽酵母（注3）では、セラミドに親水性頭部であるイノシトールリン酸を付加し、複合スフィンゴ脂質であるイノシトールホスホリルセラミド（IPC）を合成する酵素Aur1が、生育に不可欠です。この酵素をコードするAUR1遺伝子の発現を低下させると、著しい増殖阻害が起こり、さらに細胞死が引き起こされます（図1）。本研究グループはこれまでに、高浸透圧ストレス応答経路（HOG経路）（注4）が活性化することで、AUR1遺伝子の発現低下による増殖阻害と細胞死が軽減されることを明らかにしていました。HOG経路の活性化によって多数の遺伝子の発現が誘導されますが、その中のどの遺伝子が実際に細胞保護を担うのかは分かっていませんでした。

　そこで、本研究では、トランスクリプトーム解析（注5）でAUR1遺伝子の発現低下に伴ってHOG経路依存的に発現が上昇する45遺伝子を抽出し、その中からFMP48、UIP4、MGA1という3つの遺伝子を細胞保護因子として同定しました（図2）。これら3遺伝子を同時に欠損させると、AUR1遺伝子の発現低下による増殖阻害と細胞死が増悪し、HOG経路を強制的に活性化させた際の細胞保護増強効果も弱まりました。一方、それぞれの遺伝子を過剰発現させると、増殖阻害と細胞死が軽減されました。ただし、これら3遺伝子を過剰発現させても、AUR1遺伝子の発現低下によって生じた複合スフィンゴ脂質代謝の異常そのものは改善されませんでした。したがって、これらの因子は脂質代謝異常の原因そのものを修復するのではなく、その下流で生じる細胞障害を抑えることで、細胞の生存に寄与すると考えられます。

　次に、AUR1遺伝子の発現を低下させた細胞では、活性酸素種 (ROS)（注6）が著しく蓄積しました。ROSを除去する化合物を加えると細胞死が減少したことから、ROSの蓄積が細胞死に大きく関与することが分かりました。さらに、ミトコンドリア（注7）の電子伝達機能を遺伝学的に低下させると、ROSの蓄積と細胞死がともに大きく減少しました。これにより、スフィンゴ脂質の合成障害時に蓄積するROSの主な発生源がミトコンドリアであることが示されました。また、HOG経路の働きを失わせると、ROSの蓄積はさらに増加しました。一方、Fmp48またはMga1を過剰発現させるとROSの蓄積が低下し、特にFmp48の過剰発現は長時間にわたって細胞死を抑えました。加えて、ミトコンドリアの電子伝達機能を低下させた細胞では、Fmp48を過剰発現させても、細胞死はそれ以上減少しませんでした。このことから、Fmp48による細胞保護の主要部分は、ミトコンドリア依存的なROSの蓄積を抑える仕組みと機能的に重なることが示されました（図3）。

今後の展開　複合スフィンゴ脂質の代謝異常に関する研究では、これまで、脂質の量や組成の変化がどのように細胞の機能障害や細胞死を引き起こすのかという、障害発生の仕組みに主な関心が向けられてきました。一方、細胞には、脂質代謝に異常が生じても、その影響を抑えて生存を維持するための防御機構が備わっています。本研究は、細胞が複合スフィンゴ脂質代謝の異常そのものを修復できない場合にも、その異常から波及する細胞障害を抑えることで生存を維持するという防御戦略を示しました。
　今後は、Fmp48がどのような分子機構を介してミトコンドリア依存的なROSの蓄積を抑えるのかを明らかにするとともに、HOG経路による細胞保護に関わる他の因子についても解析を進めます。また、同様の防御機構が動物細胞にも存在するのかを検証することで、複合スフィンゴ脂質代謝の異常に伴う疾患の病態理解や、脂質代謝異常から波及する細胞障害を抑える新たな方法の開発につながることが期待されます。

用語解説（注1）複合スフィンゴ脂質
真核生物の細胞膜を構成する主要な脂質の一つで、細胞膜の構造維持や情報伝達、ストレス応答などに重要な役割を果たす。

（注2）ライソゾーム病
細胞内で不要になった物質を分解するライソゾームの酵素などに遺伝的な異常が生じ、脂質や糖質などが細胞内に蓄積する疾患の総称。

（注3）出芽酵母
パンや酒の発酵に使われる単細胞の真核生物で、細胞の基本的な仕組みを研究するモデル生物として広く利用されている。

（注4） HOG経路
塩濃度の上昇など、細胞外の環境変化を感知して活性化するストレス応答経路で、遺伝子発現の調節を通して、細胞が環境変化に適応するために働く。

（注5）トランスクリプトーム解析
細胞内でどの遺伝子がどの程度働いているのかを網羅的に調べる解析方法。異なる条件間で遺伝子の発現量を比較することにより、細胞内で起きている変化を明らかにできる。

（注6）活性酸素種（ROS）
反応性の高い酸素を含む物質の総称で、過剰に蓄積するとタンパク質や脂質、DNAなどを傷つけ、細胞死を引き起こすことがある。

（注7）ミトコンドリア
真核細胞内に存在する細胞小器官の一つで、呼吸によって生命活動に必要なエネルギーをつくる。

論文情報雑誌名：Molecular Biology of the Cell
論文名：HOG pathway-dependent protection against impaired complex sphingolipid biosynthesis involves Fmp48-mediated suppression of mitochondria-dependent ROS accumulation
著　者：Takatoshi Sudo¶, Risa Sakamoto¶, Kensei Yamanaka, Saki Sugihara, and Motohiro Tani*
¶: equal contribution　*: corresponding author　　
DOI：10.1091/mbc.E26-07-0335

研究支援本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費）（21H02118、23K18009、24K01682）、公益財団法人大隅基礎科学創成財団、および公益財団法人水谷糖質科学振興財団の支援を受けて実施されました。

化学工業日報社、理工系書籍展示即売会「MOL MARKET（モルマーケット）」を2027年1月17日（日）に初開催

化学工業日報社 — Thu, 10 Sep 2026 17:00:00 +0900

2026年9月10日
株式会社化学工業日報社
株式会社化学工業日報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：佐藤豊）は、化学・科学・理科に関する書籍や同人誌、研究紹介冊子、関連グッズなどが集う理工系展示即売会「MOL MARKET（モルマーケット）」を、2027年1月17日（日）に大田区産業プラザPiO（東京都大田区）で初開催いたします。
現在、出店者および来場事前登録を受け付けています。

公式サイト： https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket

MOL MARKET（モルマーケット）について「MOL MARKET（モルマーケット）」は、化学工業日報社が主催する新しい理工系書籍展示即売会です。化学を中心に、材料、バイオ、生命科学、物理学、数学、地学、環境科学、工学など幅広い科学・技術分野をテーマとした書籍や同人誌、研究紹介冊子、関連グッズを展示・販売いたします。
専門的な研究成果や技術解説だけではなく、一般向けの科学解説、体験記、エッセーなど、多様な作品との出会いを創出いたします。
また、研究者、技術者、教育関係者、学生、科学コミュニケーター、科学ファンなど、さまざまな立場の人々が知識や興味を共有し、交流できる場を目指しています。
2026年10月に創業90周年を迎える化学工業日報社は、長年にわたり化学産業専門メディアとして培ってきた情報発信の知見を生かし、知識や経験を発信する人々と読者が直接出会う新たなコミュニティ形成の場として本イベントを企画いたしました。

開催概要名称：MOL MARKET（モルマーケット）
主催：株式会社化学工業日報社
日時：2027年1月17日（日）11:00～16:00
会場:大田区産業プラザPiO 小展示ホール（2階）
交通アクセス：144-0035 東京都大田区南蒲田一丁目20番20号
入場料：無料（事前登録制）
来場者登録は事前に下記からお願いいたします。
https://peatix.com/event/5114464
公式SNSアカウント
https://x.com/molmarket_pr

カガクが好きならOK！ただいま出店者募集中！※申込締切日は10月16日（金）まで。モルマーケットでは現在、出店者を募集しています。個人・団体・法人、プロ・アマチュアを問わず理系分野が好きなら参加可能です。研究成果や技術情報の発信、科学・理工系書籍や同人誌の頒布、オリジナル創作や同人ソフトの販売、教育活動の紹介など、ジャンルは問いません。
出店料（一般）：1ブース：3,300円（税込）
※出展は企業約５社、サークル約70団体を予定。
詳細やお申し込みページはこちら
https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket/exhibitor_general
お問い合わせはサイト下記のお問い合わせフォームよりお願いいたします。
https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket

出店対象分野（例）化学、科学、理科、材料化学、バイオ・生命科学、物理学、数学、地学、環境科学、工学全般、化学史・技術史、科学教育、科学コミュニケーション、研究・技術に関連する評論、エッセー、体験など

株式会社化学工業日報社
東京都中央区日本橋浜町3-16-8
代表取締役社長：佐藤　豊
https://www.chemicaldaily.co.jp
化学工業日報・電子版
https://chemicaldaily.com
化学工業日報社は、化学産業を中心とした専門メディアとして、業界ニュース、技術情報、市場動向などを発信しています。新聞、電子版、書籍出版、セミナー・イベント事業を通じて、化学産業・周辺産業、さらには社会全体の発展に貢献していきます。