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化学工業日報社、理工系書籍展示即売会「MOL MARKET（モルマーケット）」を2027年1月17日（日）に初開催

化学工業日報社 — Thu, 10 Sep 2026 17:00:00 +0900

2026年9月10日
株式会社化学工業日報社
株式会社化学工業日報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：佐藤豊）は、化学・科学・理科に関する書籍や同人誌、研究紹介冊子、関連グッズなどが集う理工系展示即売会「MOL MARKET（モルマーケット）」を、2027年1月17日（日）に大田区産業プラザPiO（東京都大田区）で初開催いたします。
現在、出店者および来場事前登録を受け付けています。

公式サイト： https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket

MOL MARKET（モルマーケット）について「MOL MARKET（モルマーケット）」は、化学工業日報社が主催する新しい理工系書籍展示即売会です。化学を中心に、材料、バイオ、生命科学、物理学、数学、地学、環境科学、工学など幅広い科学・技術分野をテーマとした書籍や同人誌、研究紹介冊子、関連グッズを展示・販売いたします。
専門的な研究成果や技術解説だけではなく、一般向けの科学解説、体験記、エッセーなど、多様な作品との出会いを創出いたします。
また、研究者、技術者、教育関係者、学生、科学コミュニケーター、科学ファンなど、さまざまな立場の人々が知識や興味を共有し、交流できる場を目指しています。
2026年10月に創業90周年を迎える化学工業日報社は、長年にわたり化学産業専門メディアとして培ってきた情報発信の知見を生かし、知識や経験を発信する人々と読者が直接出会う新たなコミュニティ形成の場として本イベントを企画いたしました。

開催概要名称：MOL MARKET（モルマーケット）
主催：株式会社化学工業日報社
日時：2027年1月17日（日）11:00～16:00
会場:大田区産業プラザPiO 小展示ホール（2階）
交通アクセス：144-0035 東京都大田区南蒲田一丁目20番20号
入場料：無料（事前登録制）
来場者登録は事前に下記からお願いいたします。
https://peatix.com/event/5114464
公式SNSアカウント
https://x.com/molmarket_pr

カガクが好きならOK！ただいま出店者募集中！※申込締切日は10月16日（金）まで。モルマーケットでは現在、出店者を募集しています。個人・団体・法人、プロ・アマチュアを問わず理系分野が好きなら参加可能です。研究成果や技術情報の発信、科学・理工系書籍や同人誌の頒布、オリジナル創作や同人ソフトの販売、教育活動の紹介など、ジャンルは問いません。
出店料（一般）：1ブース：3,300円（税込）
※出展は企業約５社、サークル約70団体を予定。
詳細やお申し込みページはこちら
https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket/exhibitor_general
お問い合わせはサイト下記のお問い合わせフォームよりお願いいたします。
https://www.chemicaldaily.co.jp/molmarket

出店対象分野（例）化学、科学、理科、材料化学、バイオ・生命科学、物理学、数学、地学、環境科学、工学全般、化学史・技術史、科学教育、科学コミュニケーション、研究・技術に関連する評論、エッセー、体験など

株式会社化学工業日報社
東京都中央区日本橋浜町3-16-8
代表取締役社長：佐藤　豊
https://www.chemicaldaily.co.jp
化学工業日報・電子版
https://chemicaldaily.com
化学工業日報社は、化学産業を中心とした専門メディアとして、業界ニュース、技術情報、市場動向などを発信しています。新聞、電子版、書籍出版、セミナー・イベント事業を通じて、化学産業・周辺産業、さらには社会全体の発展に貢献していきます。

科学技術と人類の未来を議論する「第23回STSフォーラム年次総会」が、10/4（日）開幕！

STSフォーラム — Thu, 10 Sep 2026 10:26:19 +0900

STSフォーラム(科学技術と人類の未来に関する国際フォーラム)は、第23回年次総会を、2026年10月4日(日)から10月6日(火)の3日間、国立京都国際会館にて開催いたします。

本年の年次総会では、昨年議論の中心となったAIのみならず、世界情勢をはじめとする様々な要因により転換期を迎えている科学技術の現状に更に踏み込み、「科学技術・社会における地殻変動への舵取り」をメインテーマに開催いたします。

12名のノーベル賞受賞者を含む世界的な科学者をはじめ、各国の科学技術大臣、企業のトップ、研究機関の責任者、大学学長、影響力あるジャーナリストなど、様々な分野のオピニオンリーダーが一堂に会します。参加者たちは様々な視点から、国境や専門分野の垣根を越えて、100年から500年先の人類の未来を見据えた科学技術の課題や方向性について議論を展開します。

《会議名》　STSフォーラム2026　第23回年次総会
　　　　　　（STS forum 2026 – The 23rd Annual Meeting）
《開催日》　2026年10月4日（日）～6日（火）
《会　場》　国立京都国際会館（京都府京都市）
《参加者》　80を超える国・地域・国際機関から、およそ1,500名が参加（2025年年次総会実績）

2025年第22回年次総会開会式

■プログラム       全体会議　12セッション、分科会   24セッションの   合計 36セッション
※詳細につきましては、公式ウェブサイト（英語）をご確認ください。

■主なテーマ    【開会式】
　「科学技術・社会における地殻変動」

【本年新設の全体会議テーマ】
  　「変遷する世界   ―   持続可能な未来のための科学技術」
  　「デジタル主権」
  　「なぜ科学を信頼するのか？」
  　「科学外交はどこへ向かうのか―衝突か分岐か？」
  　「政府と社会の時間的調和」

【その他の全体会議テーマ】
  　「ビジネスにおける科学技術のブレイクスルー」、「AIの光と影」、「IARU学長セッション：   社会において信頼できるAIを形作る大学の役割」、「STSフォーラム年次総会2026からの学び」、閉会式：   「人類の未来のための科学技術」

【特別対談】 ※メディア非公開 2025年ノーベル賞受賞者の北川進教授とオマー・M・ヤギー教授による
「ファイヤーサイドチャット：可能性の細孔ー北川教授とヤギー教授が語る分子設計の未来」

【分科会】　8テーマ   24セッション

■主な登壇者       各国の科学技術担当大臣、ノーベル賞受賞者10名を含む各国・地域・国際機関の研究機関や大学・政官界・経済界のリーダー220名以上が登壇予定。

■言語       英語 ※メディアの方には英日同時通訳レシーバーをご用意しております（全体会議のみ）。

昨年の第22回年次総会の様子は以下より動画をご覧いただけます。
2025年開会式：「2030年以降の世界を見据えて – 科学技術と人類の未来」
2025年全体会議102A：尾身メモリアル「2030年以降のAI」

■第23回年次総会開催の目的ＳＴＳフォーラム（科学技術と人類の未来に関する国際フォーラム）は尾身幸次元財務大臣・元科学技術政策担当大臣によって2004年に創立され、今回で第23回目の年次総会となります。毎年、ノーベル賞受賞者を含む世界的な科学者、政策決定者、企業経営者、研究機関長、大学学長、ジャーナリストなどのオピニオンリーダーが京都に集い、国境・分野を越えて人類の未来のために100年から500年先を見通して様々な課題について科学技術の方向性を議論し、世界的なネットワークを構築する「場」を提供することを目的としています。2021年3月より小宮山宏が理事長を務めています。

【組織概要】
法人名　　：特定非営利活動法人ＳＴＳフォーラム（ＮＰＯ法人ＳＴＳフォーラム）
所在地　　：東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル 419号室
代表者　　：理事長　小宮山　宏
事業内容　：国際フォーラムの開催事業、科学技術と社会に関する国際的な問題に関する調査・研究事業、科学技術と社会に関する国際的な問題に関する情報提供、普及・啓発事業
URL　　　： https://www.stsforum.org/　　　　　　　　

AI予測による5Gマルチキャスト放送の安定化

早稲田大学 — Wed, 09 Sep 2026 16:00:00 +0900

2026年9月9日
早稲田大学
AI予測による5Gマルチキャスト放送の安定化
配線工事が不要なラストワンマイルの提供

【ポイント】
●ローカル5Gを使った新しいテレビ配信技術：光ファイバーへの置き換えが困難な古い集合住宅でも、ローカル5Gの電波によって高画質テレビを多くの家庭に配信できる技術を開発しました。
● AIで「映像の止まり」を未然に防ぐ：従来の5G通信で一斉送信を行うと映像が止まりやすかったのに対し、本研究のAIは0.1秒先の電波状況を予測し、映像が途切れないように自動で送信方法を調整します。
● スマートフォン上でリアルタイム動作：実際の5Gネットワークで検証した結果、映像を安定再生できる割合を高く保ちながら、一般的なスマートフォン上で試作アプリがリアルタイム動作することを確認しました。
● 地域の「情報格差」解消に貢献：配線工事が難しい地域でも高画質テレビや緊急放送を安定して届けることが可能となり、誰もが等しく放送サービスを受けられる社会の実現への貢献が期待されます。
ケーブルテレビは全国テレビ放送や緊急情報を届ける重要なインフラですが、古い集合住宅では光ファイバーへの置き換えが費用・工事面で困難なケースが多くあります。そこで、5Gの電波を使って一度に多くの家庭へ映像を届ける「5G Multicast/Broadcast Services (5G MBS)※１」技術が注目されています。図1には、この5G MBS技術を用いたケーブルテレビへの移行イメージを示します。
早稲田大学の甲藤二郎教授らの研究グループは、NECネッツエスアイ株式会社との共同研究の中で、未来の電波状況をAIでリアルタイムに予測し、安定性を優先して映像の途切れを防ぐ軽量なモデルを開発しました。実際の5Gネットワークを用いた検証では、映像の途切れを抑え、安定した再生が可能であることが確認されています。本成果は2026年9月8日に米国で開催された国際学会「IEEE 104th Vehicular Technology Conference: VTC2026-Fall (IEEE VTC-Fall 2026)」で発表されました。
図1: ラストワンマイルにローカル5Gを用いたケーブルテレビへの移行イメージ

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
ケーブルテレビは全国生放送や緊急情報を届ける重要なインフラですが、古い集合住宅では光ファイバーへの置き換えがコスト・工事面で困難なケースがあります。そこで注目されているのが、5Gの電波を使って各家庭に映像を届ける「5G MBS」技術です。電波という限られた資源を効率よく活用できる点で、次世代ケーブルテレビの現実的な実現手段となりえます。
しかし、5G MBSのマルチキャスト放送（一斉送信）には大きな課題があります。通常のスマートフォン向けの5G通信は双方向のやり取りが可能で、データが届かなければ自動的に再送される仕組みを持っています。一方、マルチキャスト放送では、設定モードによって受信者からの返信チャネルがないため再送ができず、受信できなかったデータは永久に失われ、映像の停止やフレームドロップにつながります。
さらに、マルチキャスト放送では「どの変調方式や符号化率で信号を送るか」を定めるMCS（Modulation and Coding Scheme）※２の設定が非常に重要です。受信環境は受信者ごとに異なるため、全員が受信できる設定に抑えながら、できるだけ高画質を届けるバランスが求められます。設定が高過ぎると一部の視聴者で映像が止まり、低過ぎると全体の画質が低下します。また、受信環境は時々刻々に変化します。そのため、多様な受信環境の視聴者に対して、安定性と画質を両立するMCS制御技術が求められていました。

（２）今回の研究で明らかになったこと
　本研究は、通信の目的を「画質の最大化」から「映像の確実な伝送」に転換するものです。開発したAIモデルは、未来の映像受信について、5Gの28種類のMCSそれぞれで送信した場合にエラーなしで受信される確率を予測し0.1秒先の電波状況を推定することで、通信状態が悪化する前に適切な設定へ切り替えることを可能にしました。必要な信頼性を満たしながら最も高い画質を実現できる設定を自動的に選択します。
本モデルの特徴は4点あります。第一に、すべての送信設定に対して成功確率を出力するため、画質と映像停止リスクのバランスを柔軟に調整できます。第二に、「楽観的すぎる予測」を特に厳しく罰する独自の学習方法を採用しており、映像停止（過剰設定の結果）をできる限り回避する設計になっています。第三に、実際の商用5Gネットワークから0.5ミリ秒間隔で収集した約2600万件のデータを学習に利用しており、従来の粗いデータでは捉えられなかった瞬時の電波変動にも対応可能となりました。第四に、スマートフォンがもともと収集している測定値だけを入力とし、モデルサイズを小さくすることで、一般のスマートフォン上でリアルタイム動作を実現しています。
実際の5Gネットワークデータを用いた検証では、提案モデルは映像セグメントの約87%でエラーなしに届けられる設定を正しく選択しました。一方、画質優先の従来手法では約32%にとどまり、楽観的な予測を抑制することにより、映像停止のリスクを削減できることを確認しました。さらに処理速度の面では、2020年以降のスマートフォン用チップで0.07ミリ秒未満、最新チップでは0.03ミリ秒以下で動作しており、本手法は視聴者が認識できる遅延を一切生じさせないことを確認しています。図2には本技術の構成図を示します。
図2: 本技術で提案するAI予測の構成図

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究により、新たな配線工事を行うこと無く、ローカル5G経由での高画質テレビの安定配信が現実的となり、光回線が届かない地域でもケーブルテレビサービスの高度化やデジタルデバイドの解消に貢献できます。また、本手法で実施するMCS毎の受信成功確率の計算は、モデルを再学習することなく、エラー耐性や低遅延制御など、異なる用途への応用が可能です。モデルが小型で安価に実装できることから、受信機のコスト削減にも寄与し、誰もが手の届く価格での普及が期待されます。

（４）課題、今後の展望
本研究の成果はテレビ放送にとどまらず、衛星通信や自動運転・産業システムなど、データを再送できない放送型の無線通信全般に応用できる汎用的な技術です。また、AIが通信の意思決定を担う次世代の「AIネイティブ」無線通信の実践的な事例としても位置づけられ、放送と通信を一つの無線基盤に統合するという目標に向けた重要な一歩になり得ます。

（５）研究者のコメント
ローカル5Gに割り当てられた周波数帯は、これまで大企業の利用が中心で、一般市民が直接恩恵を受けるサービスは限られていました。本研究は、有線インフラの整備が難しい地域でもケーブルテレビサービスを届けることで、この現状に一石を投じるものです。ローカル5Gが社会課題の解決や公益に資する形で幅広く活用されるきっかけとなることを期待しています。

（６）用語解説
※1　5G Multicast/Broadcast Services (5G MBS)
一つの送信で多数の家庭に同じ映像を同時配信する5Gの機能。電波を効率よく使えるため、ケーブルテレビの無線版として期待されている。

※2　MCS (Modulation and Coding Scheme)
無線信号に一度にどれだけのデータを乗せるかを決める送信設定。高くすると高画質になるが受信しにくくなり、低くすると安定するが画質が落ちる。

※3　UE (User Equipment)
5Gネットワークとの間で無線信号を送受信する端末で、インターネットのようなデータ通信用途ではPCなどに接続され、ケーブルテレビ放送の視聴用途ではSTBに接続される。

※4　STB (Set Top Box)
ケーブルテレビ局からの放送信号を受信・復号してテレビに映像を出力する端末。チャンネル選局やVOD視聴など、放送サービス用のインターフェースとして機能する。

（７）研究発表
発表媒体名：The 2026 IEEE 104th Vehicular Technology Conference (VTC2026-Fall)
論文名：Transformer-Based MCS Prediction for 5G Multicast-Broadcast Services (MBS)
発表者名（所属機関名）：Kasidis Arunruangsirilert and Jiro Katto (Waseda University)
発表日（現地時間）：2026年9月8日14時（米国東部夏時間）

（８）キーワード
AI、次世代ケーブルテレビ、5Gマルチキャスト放送、ローカル5G、デジタルデバイド解消

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）

研究費名：総務省電波資源拡大のための研究開発
研究課題名：IPマルチキャスト放送の無線伝送に向けた周波数有効利用技術の研究開発
研究代表者名（所属機関名）：有川洋平（NECネッツエスアイ株式会社）

研究費名：科学技術振興機構（JST）情報通信科学・イノベーション基盤創出（CRONOS）
研究課題名：学習型符号化と生成AIの統合による生成型通信（課題番号：JPMJCS25N2）
研究代表者名（所属機関名）：甲藤二郎（早稲田大学）

アゲハ幼虫は寄生バチから逃げるために長距離を歩く

岐阜大学 — Wed, 09 Sep 2026 10:00:00 +0900

2026年9月9日
岐阜大学
アゲハ幼虫は寄生バチから逃げるために長距離を歩く ― 蛹化前の『放浪』が寄生リスクを下げる可能性 ―

本研究のポイント・ナミアゲハ（Papilio xuthus）の終齢幼虫は、蛹になる前に平均20 m以上を移動することがわかりました。
・寄主植物の近くでは蛹に寄生するアオムシコバチ（Pteromalus puparum）の寄生が確認されましたが、寄主植物から5 mおよび17 m離れた場所では確認されませんでした。
・寄生バチにさまざまな匂いを提示したところ、幼虫の食痕、ガットパージ（蛹になる前に排出する消化管内容物）、幼虫そのものの匂いには明確な誘引を示さず、前蛹（蛹になる直前の幼虫）の匂いに誘引されることがわかりました。
・これらの結果から、ナミアゲハの幼虫が蛹化前に寄主植物から離れる「放浪行動」は、蛹を狙う寄生バチに発見されるリスクを低下させる行動として機能している可能性が示されました。

研究概要　岐阜大学応用生物科学部の岡本朋子准教授と土田浩治招へい教員らの研究グループは、ナミアゲハ（以下アゲハ）と、その蛹に寄生するアオムシコバチを対象に、蛹化前の幼虫の移動が寄生回避に役立っている可能性を検証しました。
　その結果、アゲハ幼虫は蛹化前に平均20 m以上もの距離を移動することが確認されました。また、野外に前蛹を配置した実験では、寄主植物およびその直近に配置した個体ではアオムシコバチによる寄生が確認された一方、寄主植物から5 mおよび17 m離れた場所に配置した個体には、寄生は確認されませんでした。さらに、寄生バチがどのような匂いを手がかりに寄主を探しているのかを調べるため、Y字型嗅覚計を用いた行動実験を行いました。幼虫が放浪前に排出するガットパージ、ガットパージ抽出物、幼虫による食害を受けた葉、終齢幼虫、放浪中の幼虫、前蛹の匂いをそれぞれ提示したところ、アオムシコバチは前蛹の匂いにのみ有意な誘引を示しました。これらの結果は、アゲハ幼虫が蛹化前に寄主植物から離れることによって、寄主植物の周辺で寄主を探索するアオムシコバチから逃れ、寄生リスクを低下させている可能性を示しています。また、アオムシコバチはアゲハの寄主植物周辺に到達した後、前蛹自身が発する匂いを手がかりとして寄主を探索している可能性があります。
　本研究成果は、2026年8月26日に昆虫行動学の国際誌であるJournal of Insect Behavior誌のオンラン版で発表されました。

研究背景　昆虫にとって、捕食者や寄生者に発見されないことは生存上きわめて重要です。特に蛹は、成虫や幼虫のように移動して敵から逃げることができないため、蛹になる場所の選択そのものが重要な防御手段になると考えられています。一方、植物を食べるチョウやガの幼虫は、成長期間中は餌を得るために寄主植物上にとどまる必要があります。しかし、摂食を終えた終齢幼虫はその制約から解放され、蛹になる前に寄主植物を離れて移動することができます。これまで、この「放浪行動」については捕食回避などとの関係が議論されてきましたが、寄生バチを回避するうえでどの程度役立っているのかはほとんど検証されていませんでした。そこで研究グループは、「寄主植物から離れた場所で蛹になることで、蛹寄生性の寄生バチに発見されるリスクが低下するのではないか」と考え、検証を行いました。

研究成果　本研究では、まずアゲハの終齢幼虫が蛹化前にどの程度移動するのかを調べました。その結果、幼虫はガットパージを排出してから前蛹になるまでの間に平均20 m以上移動することが分かりました。なお、移動距離には雌雄差や体サイズによる明確な違いは認められませんでした。
　次に、野外に前蛹を配置し、寄主植物からの距離と寄生率の関係を調べました。寄主植物上およびその直近では、蛹寄生バチであるアオムシコバチ（図1）の寄生が確認された一方、寄主植物から5 mおよび17 m離れた地点では、アオムシコバチによる寄生は確認されませんでした（図2）。
　さらに、アオムシコバチが寄主を探す際に利用する匂いを調べるため、Y字型嗅覚計を用いて、ガットパージ、食害葉、幼虫、前蛹などの匂いを提示しました。その結果、アオムシコバチは前蛹の匂いにのみ有意な誘引を示しました。
　これらの結果から、アゲハ幼虫の蛹化前の長距離移動は、寄主植物付近で寄主を探索するアオムシコバチから離れることで、寄生リスクを低下させる可能性が示されました。

図1. ナミアゲハの蛹に乗るアオムシコバチ

図2. 寄主植物と蛹化場所間の距離ごとのアオムシコバチの寄生率

今後の展開　本研究では、アゲハの幼虫が蛹化前に寄主植物から離れることで、蛹寄生バチによる寄生リスクを低下させる可能性が示されました。また、アオムシコバチは前蛹の匂いに誘引されたことから、前蛹期に特有の揮発性物質を手がかりとして寄主を探索している可能性があります。
　今後は、前蛹から放出される揮発性物質をGC–MSなどの化学分析によって特定し、それらの化合物に対する寄生バチの電気生理学的な反応や行動を調べることで、寄生バチが蛹化直前の寄主を発見する仕組みの解明を目指します。寄主植物からの移動距離や蛹化場所の選択が、自然環境下で実際にどの程度寄生リスクを低下させているのかを検証することで、チョウ類の蛹化前の放浪行動がもつ適応的意義をさらに明らかにできると期待されます。

論文情報雑誌名：Journal of Insect Behavior
論文タイトル：Escape from parasitism: wandering behavior in lepidopteran larvae before pupation as a strategy to avoid parasitic wasps.
著者：近澤佑菜（岐阜大学修了生）、渡辺旭裕（岐阜大学修了生）、土田浩治（岐阜大学招へい教員）、岡本朋子（岐阜大学准教授）
DOI: 10.1007/s10905-026-09920-6

研究者プロフィール岡本朋子准教授と土田浩治招へい教員は、本学応用生物科学部生物圏環境学科に所属する教員で、それぞれ、生物間相互作用、昆虫の集団構造の解明を行っている。

(株)ダイセル「歯車設計ソフト「KISSsoft」でDURACON® POMの寿命予測が可能に！」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 08 Sep 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「歯車設計ソフト「KISSsoft」でDURACON® POMの寿命予測が可能に！材料選定の効率化や設計精度の向上に貢献」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼歯車設計ソフト「KISSsoft」でDURACON® POMの寿命予測が可能に！材料選定の効率化や設計精度の向上に貢献
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB000006guFFYAY/286?language=ja

歯車設計の現場では、設計段階から歯車の寿命を高い精度で予測し、最適な材料を選定することが求められています。特に樹脂歯車の分野では、ドイツのVDI規格に基づいた評価・設計が広く用いられており、同規格に対応した歯車設計・寿命予測ソフトウェアであるKISSsoftは、欧州のみならず世界中のTierメーカーやOEMをはじめ、多くの設計現場で活用されています。

このたび、当社ではDURACON® POM をKISSsoftに登録しました。これにより、KISSsoftを利用する設計者は、DURACON® POMを用いた樹脂歯車の設計や寿命予測をソフトウェア上で行えるようになり、材料選定や設計検討の効率化が期待できます。今回登録したグレードについては当社Webページにてご紹介しています。

今後の展望
当社は今後も、設計者が用途や要求性能に応じて最適な材料を選定できる環境の整備と、技術データの充実を進め、樹脂歯車をはじめとする高機能材料用途で、お客様の製品開発を支援してまいります。

*DURACON®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

細胞が適切にストレスに対応し遺伝子応答する仕組みを解明

東京都公立大学法人 — Mon, 07 Sep 2026 14:00:00 +0900

ポイント・遺伝子の働きを抑制するクロマチン構造を維持することで転写因子の結合を抑えるTup1転写抑制因子はストレスに対して非特異的な転写を抑制する。
・遺伝子の働きを活性化させる転写因子群がゲノムDNAに形成される局所的ループ構造を介して近接することで相互に安定化させ、転写活性化に寄与する。
・Tup1転写抑制因子によるクロマチンを介した転写因子の結合阻害と、局所的ゲノムループ構造を介した転写因子群の相互安定化の２つの機構のバランスがストレス特異的応答に関わることを世界で初めて解明。
概要生き物は環境変動などの外部ストレスに適応する中で適応進化を遂げてきました。細胞レベルでは、外部からの刺激やストレスを適切にシグナル伝達し、刺激やストレスに応答するために必要な遺伝子の働きを活性化させることで、このような外部環境の変化に対応しています。遺伝子の働きを活性化させる際には、転写因子と呼ばれるタンパク質群が遺伝子の上流部分に結合して、遺伝子のDNA配列を写しとってタンパク質の設計図をコピーする、「転写」と呼ばれる作業を活性化させています。転写因子は細胞に1000種類以上存在し、それらの多くは6〜12塩基程度の短いDNA配列を認識して遺伝子の上流部分に結合します。一方、無数に存在する外部のストレスや刺激の種類を、細胞がどのように識別し、特定の転写因子の適切なDNAヘの結合につなげているのかは、このDNA配列認識による仕組みだけでは説明できず、不明のままとなっていました。今回、東京都立大学大学院理学研究科化学専攻の廣田耕志教授らの研究グループは、分裂酵母のfbp1遺伝子と呼ばれるグルコース飢餓ストレスに特異的に応答する遺伝子をモデルに研究を行い、細胞が外部ストレスの種類をどのように見極め、適切な遺伝子応答に繋げているのか、その分子機構を発見しました。
研究の背景細胞では、外部環境からの刺激やストレスは、細胞膜上の受容体などの外部との接続装置を介して細胞内のシグナル伝達経路に伝えられ、最終的に転写因子の活性化に繋げられます。転写因子のDNAに対する結合において、クロマチン構造（注1）は重要な働きをもち、転写を活性化する際には、クロマチンをほどいて、リラックスした状態のDNAとなる必要があります。
東京都立大学大学院理学研究科の廣田耕志教授は、Tup1と呼ばれる酵母からヒトまで保存された転写の抑制を行うグローバルリプレッサータンパク質（注2）の働きについて、分裂酵母のグルコース飢餓ストレスに特異的に応答するfbp1遺伝子をモデル系に用いて、ボストン大学のHoffman博士と共同研究を行なってきました。これまでに分裂酵母においてTup11/Tup12 (Tup1の分裂酵母における呼び名)が、クロマチンの凝集の維持に貢献し、クロマチンを閉じた状態にすることで遺伝子の不活性化状態を維持することを見出していました。さらに、分裂酵母のfbp1遺伝子の、グルコース飢餓ストレスへの特異的な応答に必須の役割を果たすことを2004年に発表しています。しかし、ストレスの種類に特異的に転写応答する分子機構の詳細は不明のままでした。
今回、廣田耕志教授は、鶴田悠介氏（東京都立大学大学院理学研究科博士後期課程3年次、学振特別研究員）、井上博貴氏（東京都立大学大学院理学研究科博士前期課程(2024年度修了)）、萩原健太氏（東京都立大学大学院理学研究科博士前期課程１年次）、Charles Hoffman教授（ボストン大学）とともに、Tup11/Tup12の欠損変異体の分裂酵母に見られる、非特異的なfbp1遺伝子の活性化過程を詳細に調査し、分裂酵母においてどのような分子機構でストレスの種類に応じた適切な転写因子の結合状態が制御されているのか解明しました。
本成果は、2026年9月7日（日本時間）に「Nucleic Acids Research」オンライン版で発表されました。
研究の詳細今回、廣田耕志教授の研究チームは、分裂酵母のグルコース飢餓ストレスに特異的に応答し活性化するfbp1遺伝子の応答に関して、Tup11/Tup12の欠損変異体に見られる、窒素源飢餓という本来応答しないはずのストレスに対する異常な転写活性化に注目して研究を行いました。fbp1の活性化に必須の転写因子のAtf1とRst2はこの異常な転写にも関わっており、どちらか一方を欠損すると大幅にfbp1転写活性が低下しました。これらの2つの転写因子はそれぞれ異なる結合部位に結合して転写活性化をするが、この時にゲノムがループ状に折りたたまれることで2つの結合部位が近接し、2つの転写因子同士が相互に安定化し合います。Tup11/Tup12の欠損変異体に見られる異常な転写活性化において、このループ構造を破壊すると異常な非特異転写は完全に消滅しました。この結果は、「Tup11/Tup12による転写因子結合の抑制」と「ループによる転写因子の近接による相互安定化」のバランスで、ストレスによる転写因子の活性化度合いと結合強度が調和する機構を示唆しています（図1モデル）。
図1　ストレス特異的な遺伝子活性化機構のモデル
さらに、ゲノムワイドな調査を実施し、fbp1遺伝子と同様の制御を受ける遺伝子が分裂酵母ゲノムに存在し、そのような遺伝子の上流領域の転写因子結合部位の配置はfbp1遺伝子におけるパターンに酷似していることも判明しました。このことから、分裂酵母ゲノムにおいて上記のモデルに示したような制御機構が一般的に機能している可能性が示唆されました。また、Tup11/Tup12の欠損とループ構造破壊につながる変異を同時に細胞に導入すると、相乗的にさまざまなストレスへの耐性が低下することから、細胞の外部ストレスの応答において上記2つの相反する軸の制御が決定的に重要であることが示唆されました。
研究の意義と波及効果今回の研究では、細胞が外界のストレスの種類をどのように見分けているのかという、根本的な分子機構を明らかにすることができました。今後、より巨大なゲノムをもつヒトなどの生物においても本分子機構が保存されているのか、また、同様の機構が機能しているのであれば、転写因子群の協調的会合の分子機構の詳細など、さらに掘り下げて調査をする必要性があります。
以上のように今後、本研究成果がより高等な生き物での精緻な転写制御機構の解明に結びつけられることが期待されます。
用語解説（注1）クロマチン
DNAは核内でタンパク質に巻き付いて折りたたまれた「クロマチン」と呼ばれる構造を形成しています。クロマチンが強く折りたたまれた状態では転写因子がDNAに近づけず、遺伝子は働きません。一方、遺伝子を活性化するには、クロマチンがほどけて転写因子がDNAに結合できる状態になる必要があります。
（注2）グローバルリプレッサー
広範な遺伝子ネットワーク群の転写を同時に抑える働きをもつタンパク質因子
論文情報掲載誌：Nucleic Acids Research
タイトル：Dual Regulation of Transcription Factor Binding by Tup11/12-Mediated Destabilization and DNA Loop-Mediated Stabilization Ensures Stress-Specific Gene Activation in Fission Yeast
著者：Yusuke Tsuruta, Hirotaka Inoue, Kenta Hagiwara, Charles S. Hoffman, Kouji Hirota
ＤＯＩ：10.1093/nar/gkag847
ＵＲＬ：https://academic.oup.com/nar/article-lookup/doi/10.1093/nar/gkag847

【富士電機と金沢工業大学が、世界最高峰の電力・エネルギー国際会議でBest Paper賞を受賞】

金沢工業大学 — Mon, 07 Sep 2026 13:30:00 +0900

2026年9月7日
学校法人金沢工業大学
【世界最高峰の電力・エネルギー国際会議でBest Paper賞を受賞】富士電機と金沢工業大学が、AI時代の電力需要に対応する
変電施設向け環境配慮型絶縁技術の開発で世界的評価
金沢工業大学工学部電気エネルギーシステム工学科の大澤直樹教授と富士電機株式会社の共同研究成果が、2026年8月23日から28日までフランス・パリで開催された国際大電力システム会議「CIGRE Paris Session 2026」グループD1-材料と先進試験技術において、Best Paper賞を受賞しました。
受賞論文は
「Suppression of gas pressure and tank diameter of dry air GIS by combination of FGM spacer and insulating coating conductor」
（FGM絶縁スペーサと絶縁コーティング導体の組み合わせによるドライエアGISのガス圧力およびタンク径増大の抑制）
で、電力設備に使用される温室効果ガス「SF₆（六フッ化硫黄）」を使用しない次世代電力機器の実現に向けた研究成果が高く評価されました。

AI普及に伴う電力需要が世界的に急増。
変電設備で使われる絶縁ガスに代わる、環境負荷の低い技術開発が喫緊の課題近年、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進において、再生可能エネルギーや電気自動車（EV）の普及が注目されています。一方で、AIの普及に伴うデータセンターや変電所の電力需要急増を受け、電力インフラ分野では、変電設備や送電設備に使用される絶縁ガス「SF₆」の削減も重要な課題となっています。
変電所では数万Vから数十万Vの高電圧を扱うため、導体間や導体と接地部の間で放電が発生しないよう、高い絶縁性能が求められます。SF₆ガスは空気の約2.5～3倍の絶縁性能を持ち、放電や短絡を防ぐとともに、導体間の距離を縮めて設備をコンパクト化できます。このため、SF₆は変電所のガス絶縁開閉装置（GIS）や遮断器で広く利用されています
一方でSF₆の地球温暖化係数（GWP）はCO₂の約24,000倍にも達します。そのため、世界各国でSF₆に代わる環境負荷の低い技術開発が進められています。
本研究は、SF₆を使用しない「ドライエア（乾燥空気）」を絶縁媒体として利用しながら、従来と同等の性能を実現する技術を開発したもので、脱炭素社会の実現に貢献する成果です。

研究のポイント送電・変電設備に用いられるガス絶縁開閉装置（GIS）では、通常SF₆ガスが使用されていますが地球温暖化係数GWPが24,300と非常に高いため，その値が０のドライエアの採用が進められています。しかし、ドライエアの絶縁性能はSF₆より約30～40％低いため、そのまま代替すると設備の大型化や高ガス圧力化が必要になるという課題がありました。
そこで研究グループは、
電界を最適に制御する「FGM（傾斜機能材料）絶縁スペーサ」※
高電圧導体表面を保護する絶縁コーティング技術
を組み合わせる新しい絶縁技術を開発しました。
この技術により、雷インパルス耐電圧（絶縁性能を示す重要指標）が従来構造と比べて最大約28％向上することを確認しました。さらに、同等の絶縁性能を得るために必要なドライエア圧力を大幅に低減できることを実証しました。

※FGM（傾斜機能材料）絶縁スペーサ
材料の組成や誘電率を空間的に連続して変化させることで、電力機器の電界を緩和し小型化を可能にする先進的な絶縁部材

世界初レベルの成果

(a）従来構造型の実物大実機　(b)　試作された FGM（傾斜機能材料）絶縁スペーサ

研究では、245kV級の実機サイズのガス絶縁設備を対象として性能評価を実施しました。
その結果、
従来構造ではドライエア圧力を1.25MPa以上まで高める必要があるのに対し、
FGM絶縁スペーサと絶縁コーティング導体を組み合わせることで、約0.75MPaまで低減可能
であることを示しました。

また、設備サイズについても、
従来技術ではタンク径を約1.93倍まで拡大する必要がある一方、
新技術では約1.23倍に抑制できる
ことが明らかになりました。
これにより、設備の大型化を防ぎながら脱SF₆化を実現できる可能性が示されました。

受賞論文および著者

受賞論文：
「Suppression of gas pressure and tank diameter of dry air GIS by combination of FGM spacer and insulating coating conductor」
（FGM絶縁スペーサと絶縁コーティング導体の組み合わせによるドライエアGISのガス圧力およびタンク径増大の抑制）

関連論文掲載URL：
https://cse.cigre.org/cse-n041/suppression-of-gas-pressure-or-tank-diameter-increase-of-gis-using-natural-origin-gas-by-combining-fgm-spacer-and-insulation-coating-technology.html

論文執筆者：
岡本健次（富士電機株式会社先端技術研究所）
増井秀好（富士電機株式会社先端技術研究所）
大澤　直樹（金沢工業大学工学部電気エネルギーシステム工学科教授）
加藤克巳（新居浜工業高等専門学校電気情報工学科教授）
早川直樹（名古屋大学大学院工学研究科電気工学専攻教授）
大久保仁（愛知工業大学名誉教授）

Best Paper賞　賞状

大澤直樹教授のコメント「本研究は、電力インフラの脱炭素化に向けた重要な技術開発です。SF₆に代わる環境負荷の低い絶縁方式として、ドライエアを適用する際の課題であった設備の大型化や高圧化を解決できる可能性を示しました。今回のBest Paper賞受賞は、富士電機株式会社との共同研究成果が国際的に高く評価されたものであり、大変光栄に感じています。今後も社会実装に向けた研究開発を推進してまいります。」

CIGRE Paris Sessionについて CIGRE（Conseil International des Grands Réseaux Électriques）は、電力・エネルギーシステム分野を代表する国際組織です。
2年に一度開催される「CIGRE Paris Session」には、世界各国の電力会社、送配電事業者、重電メーカー、大学・研究機関の専門家が集まり、最新の研究成果や技術開発成果の発表に加え、大規模な技術展示会や専門委員会活動が行われます。
論文発表には国内委員会および国際委員会による査読審査を経て採択されます。今回のBest Paper賞受賞は、本共同研究の成果が電力・エネルギーシステム分野において、国際的に高く評価されたこと示すものです。

｢土木分野における建設段階のGHG排出量算定マニュアル(R7改定)(案)｣等のSuMPO第三者検証が完了しました

国総研 — Fri, 04 Sep 2026 16:00:00 +0900

　国総研では､インフラ分野でのGX促進に向け､温室効果ガス排出削減効果を定量的に評価するため､｢土木分野における建設段階のGHG排出量算定マニュアル｣の改定を行い､一般社団法人サステナブル経営推進機構(以下｢SuMPO｣という｡)による第三者検証が完了しました｡
　2050年カーボンニュートラルを目指し､インフラ分野ではグリーントランスフォーメーション(GX)に取り組んでおり､｢脱炭素成長型経済構造移行推進戦略(令和５年７月閣議決定)｣では､産業の脱炭素化･競争力強化に向け､建設施工に係る脱炭素化の促進を図ることが示されています｡

　脱炭素化に資する技術は存在しているものの､建設工事に係る技術や工法による温室効果ガス(GHG：Greenhouse Gas)排出量の算定手法は統一されていないことが課題となっています。

　このため国総研では令和６年６月に｢インフラ分野における建設時のGHG排出量算定マニュアル案｣(以下｢算定マニュアル案(R6版)｣という｡)を作成し公表しました。

　その後､算定マニュアル案(R6版)を用いて実際の工事現場をモデルにGHG排出量の試算を行うとともに､GHGプロトコルや環境省･経済産業省｢サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン(ver.2.7)｣(以下｢GHG排出量算定に関する国のガイドライン｣という｡)等を精査し､｢土木分野における建設段階のGHG排出量算定マニュアル(R7改定)(案)｣(以下｢算定マニュアル(R7改定)(案)｣という｡)を作成しました｡算定マニュアル(R7改定)(案)については､第三者検証機関であるSuMPOによる検証を受け､妥当性のある算定が実施できること及び｢GHG排出量算定に関する国のガイドライン｣に準拠していることが確認されました｡

　また､令和８年６月５日に記者発表した｢物価調査方式原単位に用いる物価情報源の妥当性｣について､物価情報源として１誌追加してSuMPOの第三者検証を受け､妥当性の確認を受けました｡
今後､関係機関等※と実証調査等を行い､社会実装を目指してまいります｡
※一般財団法人経済調査会､一般財団法人建設物価調査会､各地方整備局等

詳しくは､以下の国総研ホームページをご覧ください｡
https://www.nilim.go.jp/lab/pcg/result.html
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サイエンスアゴラ2026への出展について（ご案内）

福井大学 — Fri, 04 Sep 2026 15:00:00 +0900

令和8年9月4日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
国立大学法人福井大学
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　福井大学宙（そら）テクノロジー研究センターは、9月12月（土）～13日（日）に開催されるサイエンスアゴラ2026（主催：科学技術振興機構）に「観る？行く？住む？宇宙との距離、どこまで近づく？」を出展します。
　本展示では、宇宙を「観る」「行く」「住む」という3つの視点から、宇宙研究の今と未来を身近に体験できます。
  「観る」では、1辺10cmの超小型人工衛星(1U CubeSat（ワンユーキューブサット））の実物やハイパースペクトルカメラのデモ展示を通して、宇宙からの地球観測を紹介。「行く」では宇宙医学の最新研究、「住む」では、火星での暮らしをモチーフに、水を使わない染色技術や省エネルギーで植物に光を照射する技術などを体験できます。
　「宇宙を観るのか、行くのか、住むのか」。異なるスケールの宇宙研究を体験しながら、宇宙と自分とのつながりを考えてもらう展示です。


日　時　　令和8年9月12日（土）　10:00～18:00
　　　　　　　　 9月13日（日）　10:00～17:00
場　所　　テレコムセンタービル　5階（東京都江東区）
イベントURL
https://www.jst.go.jp/sis/scienceagora/2026

　
●展示物の一部

↑教育用小型人工衛星「EDIT」。　　　　　　　　
手のひらに乗る大きさの人工衛星に触れ、小型人工衛星を身近に感じることができる。

↑水を使わない繊維の脱色・染色技術（超臨界流体技術）を施した服
超臨界流体技術により、水を使わずに服の「脱色」から「再染色（赤・青）」までを行なったサンプル。火星など極限環境での生活を見据えるとともに本技術は、地球上の水資源保護や資源循環にも直結する。宇宙と地上をつなぐイノベーションを、実際に触れて体感できる。

●宙テクノロジー研究センターについて
　センターでは、超小型人工衛星による地球観測、宇宙医学、宇宙での長期滞在を見据えた閉鎖系における資源循環など、宇宙に関わる幅広い研究を進めています。また、地域産業と宇宙技術を組み合わせる「ふくい宙クロスイノベーション推進拠点」の中核として、宇宙と地上の技術をつなぎ、新たな技術や産業の創出を目指しています。

●ふくい宙クロスイノベーション推進拠点とは
　福井大学は、福井県や県内企業と連携し、人工衛星の製造・利活用に関する技術開発や人材育成に取り組んできました。
　これまで地域企業・自治体とともにつくりあげてきた“福井発の宇宙開発の取り組み”を、次の成長フェーズへと発展することを目指し、宇宙関連技術と地域の産業技術を融合し新たな研究・産業領域を創出する「ふくい宙（そら）クロスイノベーション推進拠点」の構築を目指します。本拠点では「地上の技術を宇宙へ。宇宙の成果を地上へ」をキーワードに、地域の課題解決と新たな産業の創出を目指します。

次世代型AIリサーチ支援サービス「Scite」の提供を開始

ジー・サーチ — Fri, 04 Sep 2026 11:00:00 +0900

2026年9月4日
株式会社ジー・サーチ
次世代型AIリサーチ支援サービス「Scite」の提供を開始～「引用の文脈」を可視化するSmart CitationsとAI Assistantにより、信頼性の高い研究開発・意思決定を加速～

株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、米国のScite LLCが提供する研究論文の引用関係を文脈まで含めて分析できる次世代型リサーチ支援サービス「Scite」の日本市場での取り扱いを2026年9月4日(金)に開始いたしました。

本サービスは、論文が後続の研究でどのように引用されているかを「Supporting（支持）」「Mentioning（言及）」「Contrasting（対照・反証）」の観点で分類・可視化するものです。生成AIの活用が広がる中、「回答の根拠」や「引用の妥当性評価」を強力にサポートし、利用者の迅速かつ確実な意思決定を支援します。

背景と課題研究・技術探索の現場では、膨大な文献の中から信頼できる情報を見極め、研究テーマの位置づけや先行研究の動向を正確に把握することが求められています。特に生成AI利用が進む現在、以下のような課題が顕在化しています。

１．引用数だけでは評価文脈が不透明
従来の「被引用数」は量的な指標に過ぎず、その引用が研究成果を支持しているのか、あるいは反証の対象となっているのかという「質的な文脈」までは判断できません。

２．生成AI利用時の「ハルシネーション」リスクと根拠確認の手間
専門領域におけるAI活用では、回答の出典や参照文献を確実に検証することが不可欠であり、その作業に膨大な時間と手間を要しています。

３．文献レビューの高負荷
先行研究、重要論文、投稿先ジャーナル候補、研究者動向などを横断的に整理・評価するための調査工数が、研究者の大きな負担となっています。

「Scite」が提供する主な機能「Scite」は、以下の機能を通じて研究の信頼できる情報基盤を提供します。

引用の文脈を可視化する「Smart Citations」
独自のAIを活用し、引用文献情報を「Supporting（支持）」「Mentioning（言及）」「Contrasting（対照・反証）」の3カテゴリに分類。引用箇所とその前後の文章も直接確認できるため、論文が受けている学術的な評価の妥当性を即座に検証可能です。

図１：「Smart Citations」による効率的で正確な文献評価

根拠に基づく「AI Assistant」
「Scite」がカバーする広範な文献データに依拠して回答を生成します。回答には必ず参照文献情報が明示されるため、自然言語による信頼性の高い文献検索・レビューが可能です。

図２：「AI Assistant」による根拠に基づく信頼性の高い文献検索と評価

全文由来の文脈検索
タイトルや抄録だけでなく、引用文とその前後文脈をもとにした深い検索を支援します。

図３：全文由来の文脈検索による回答の根拠や引用の妥当性評価を加味した深い検索

既存ワークフローとのシームレスな連携
ブラウザ拡張機能（Browser extension）により、PubMedやGoogle Scholarなどの検索結果上に直接「Scite」スコアを表示。日常の研究プロセスを妨げずに活用可能です。

図４：ブラウザ拡張機能による既存ワークフローとのシームレスな連携

外部AIツールとの連携
ChatGPTやClaudeなどのAIツールから科学文献へアクセスし、根拠に基づく回答を得るための「Scite MCP（注1）」にも対応しており、AI時代の研究環境を強力に底上げします。

図5：外部AIツールとの連携によるAI時代の研究環境の底上げを支援

業務効率化の利用シーン
「Scite」の活用により、利用者の文献の信頼性確認、先行研究調査、投稿先ジャーナルの検討、研究者・研究機関の調査など、研究支援業務の効率化が期待できます。
利用シーン
主な課題
「Scite」による支援
文献の信頼性確認
論文が支持されているか判断しにくい
引用文脈の自動分類と原文確認
先行研究調査
関連文献の特定と評価に時間がかかる
根拠に基づくAI回答と全文検索
投稿先・ジャーナルの検討
自らの研究に適した媒体が不明
引用・評価動向の分析と選定支援
研究者・研究機関の調査
専門分野の動向把握が困難
引用ネットワークと評価の可視化

ジー・サーチの提供価値ジー・サーチは、「Scite」の提供を通じて、これまで培ってきた学術・特許・ビジネス情報サービスのノウハウを結集し、単なる文献検索に留まらない「評価・根拠確認・意思決定」までを一貫して支援する次世代型データサイエンス環境を構築します。お客様の課題に応じて、当社の既存情報サービスと組み合わせた最適な活用をご提案いたします。

貢献できる主な企業・部門 ●対象：大学、研究機関、製薬・ライフサイエンス企業、企業R&D部門、技術企画・知財部門、図書館・研究支援部門など
●活用例：先行研究調査、文献レビュー、引用予定文献の確認、投稿先ジャーナルの検討、KOL探索など

ご提供プラン・導入方法：
「Scite」のご提供プラン・導入方法などにつきましては、以下よりお問い合わせください。
【お問い合わせフォームURL】
https://form.g-search.jp/public/application/add/21681

販売目標：
2026年度中に、20社への導入を目指します。

今後のサービス展開ジー・サーチは、「Scite」の提供を通じ、AI時代に求められる根拠確認型の文献探索・研究支援ニーズに対応してまいります。今後は、当社の既存の学術・技術情報サービス（JDreamⅢ）（注２）との連携提案を含め、お客様の研究開発、文献レビュー、医療情報対応、知財・技術調査などを支援する情報提供価値の拡大を目指します。

用語の説明 ※注1　Scite MCP
Model Context Protocolに対応したAIツールから「Scite」の文献情報やSmart Citationsにアクセスし、根拠に基づく回答を支援する連携機能です。

※注２　JDreamⅢ
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）がコンテンツを作成し、ジー・サーチが提供する科学技術や医学・薬学関係の国内外文献情報を手軽に検索できる日本最大のデータベースサービスです。外国語文献でも日本語で検索・閲覧できるため、容易に情報が収集できます。収録文献は5,800万件で、科学技術の全分野にわたり網羅的に収録しており、学協会誌 (ジャーナル) 、会議・論文集/予稿集、企業技報、公共資料などを情報源としています。

商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

関連リンク「Scite」サービスサイト
　https://scite.ai/

「Scite」紹介ページ
　https://www.researchsolutions.com/scite

　株式会社ジー・サーチ「Scite」製品サイト
　 https://welcome.jdream3.com/lp/scite/

　JDreamⅢサービスサイト
　https://jdream3.com/

シェフラー、ヒューマノイドロボット向け成形波動ギアボックスを発表

シェフラージャパン — Thu, 03 Sep 2026 11:30:00 +0900

量産への展開を本格化：シェフラー、ヒューマノイドロボット向け成形波動ギアボックスを発表シェフラーの波動ギアボックスは、ヒューマノイドロボットの関節に求められる最高水準の精度・剛性・省スペース性を実現革新的な成形技術により、生産コストを25％以上、材料使用量を75％以上削減複数のヒューマノイドメーカーに向け、2027年より成形波動ギアボックスの量産を開始予定
2026年8月13日 |Herzogenaurach, Germany / Yokohama
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、ヒューマノイドロボット向けの新製品として、成形波動ギアボックスを市場投入します。波動ギアボックスは、ヒューマノイド製造コストの約半分を占めるアクチュエーターの主要コンポーネントであり、極めてコンパクトな空間で高い減速比を発揮し、高トルク容量と精密な動作伝達を両立します。さらに、高精度・高剛性というヒューマノイドロボットの関節に求められる主要要件を満たします。現在主流の切削加工は、長時間の加工と高額な設備投資を要するため、量産拡大の大きなボトルネックになることが懸念されています。これに対し、シェフラーは革新的な成形技術を採用し、主要部品の加工時間を「数分から数秒」へと短縮する高効率生産プロセスを確立しました。これにより、ロボット構成部品の大量生産を実現します。同時に、主要部品の生産コストを25％以上、材料使用量を75％以上削減します。

シェフラーは、成形波動ギアボックスの検証試験を完了し、2027年の量産開始に向けた基盤を確立しました。量産はまずドイツで立ち上げ、その後グローバルへ展開する計画です。長年にわたり、成形技術を活用した自動車向け波動ギアボックスの製造ノウハウを蓄積してきました。過去10年間で世界の主要自動車市場へ供給した実績は200万台以上にのぼります。現在、この高度な製造技術を、成長著しいヒューマノイドロボティクス分野へ応用しています。

シェフラーのヒューマノイドロボティックス担当責任者 David Kehr は次のように述べています。「シェフラーはヒューマノイドロボット市場で主導的な役割を果たしていきます。当社は自社のグローバルバリューチェーン全体でヒューマノイドを導入しており、現場の実体験に基づいて最適なキーコンポーネントを開発できます。数十年に及ぶ製造経験と自動車分野で培った DNA を融合させることで、品質・性能・スケーラビリティを重視したソリューションを創出します。今回の成形波動ギアボックスは、主要ロボット部品を産業規模で大量生産するための当社の取り組みを示す好例です。」

波動ギアボックスを支える革新的な成形技術
シェフラーは独自の製造技術を基盤に、ヒューマノイド向け波動ギアボックスの新たな成形プロセスを開発しました。従来のように材料を切削して高精度なギアを成形する機械加工とは異なり、高圧プレスを用いて目的の幾何形状をわずか数秒で成形します。成形加工品は、切削加工品と同等のトルク性能・伝達効率を備えつつ、高い寸法精度を確保しながら材料使用量を大幅に削減します。また、製造プロセスの安定性向上にも寄与します。これによりシェフラーは、精度・効率・産業的スケーラビリティを高度に融合した製造プロセスを確立し、高品質な主要コンポーネントを圧倒的な高効率で量産するための技術基盤を構築しています。

極めてコンパクトな空間で高い減速比を発揮し、高トルク容量と精密な動作伝達を可能にする波動ギアボックスの主要コンポーネント（フレックススプラインなど）は、シェフラー独自の成形技術により製造されています。

シェフラーは、ヒューマノイドロボットの本格的な普及・量産拡大を支える主要コンポーネントを開発・供給しています。

写真：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年8月13日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

【立正大学地球環境科学部】ネパール・中国国境付近の大規模土石流災害について衛星画像を緊急解析

立正大学学園 — Thu, 03 Sep 2026 10:30:00 +0900

立正大学地球環境科学部（埼玉県熊谷市、学長：北村行伸）地理学科の永井裕人准教授（専門：氷雪学・地理情報科学・衛星リモートセンシング）は、2026年8月にネパール・中国国境付近で発生した大規模土石流災害について、災害発生当日に撮像された地球観測衛星「Landsat-9」の画像を分析する緊急解析を実施いたしました。
※本稿は2026年8月28日時点の衛星画像に基づく緊急解析であり、数値および災害発生メカニズムの解釈は暫定的なものです。

解析の結果、今回の土石流は典型的な「山間部における地滑り・土砂ダム形成」ではなく、急斜面上に位置する「氷河末端部の大規模な崩落」を起点として発生した可能性が最も高いことが判明いたしました。
地理空間情報技術（リモートセンシング）を活用することで、アクセスが困難な高山地域における災害に対し、発生直後から現象の規模や発生源、流下経路を迅速に把握・解明することに貢献できます。

■ 緊急衛星解析の主なポイント（速報値）
発生源と最大幅約1kmに及ぶ流下跡を確認
災害発生当日の2026年8月26日4時47分（UTC）に撮像された衛星画像を解析した結果、氷河末端部の一部が大きく消失し、下流に向かって最大幅約1 kmに達する明瞭な流下跡が確認されました。
面積約1.9 k㎡、高度差約1,200mに及ぶ広大な変化
消失した範囲の面積は約1.9 k㎡に達し、標高約5,180 mから約3,970 mまで（高度差約1,200 m、奥行き約1,800 m）の領域で顕著な地形変化が生じていることが計測されました。（計測値は概算速報であり今後修正されうる）
「氷河湖決壊」ではなく「岩屑・氷混合型の大規模崩落」と推定
現地には直接的な原因となるような大規模な氷河湖が確認できないことから、氷河湖の決壊（GLOF）とは異なる現象と推測されます。急斜面上に位置する氷河末端部が不安定化し、氷河氷だけでなく周囲の岩盤や大量の岩屑を巻き込んで大規模に崩落、急峻な谷を高速で流下したというプロセスが最も整合的な解釈と考えられます。
永井准教授の考察全文は下記URLよりご参照ください。
ネパール・中国国境付近で発生した大規模土石流災害の衛星画像解析 – mapg4d

■ 永井裕人准教授コメント
「このたびの災害により亡くなられた方々に深い哀悼の意を表するとともに、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。地理空間情報を用いた衛星リモートセンシングは、現地への立ち入りやアクセスが困難な山岳地域で発生した災害において、現象の規模や発生源、被害範囲を把握するための極めて有効な手段です。今回の解析結果は災害直後の衛星画像に基づく暫定的な速報値であり、この知見をもとに、より詳しい観測によるメカニズム解明が求められます。」

■ 研究者プロフィール
永井裕人（ながいひろと）立正大学地球環境科学部地理学科准教授。専門：氷雪学、地理情報科学、衛星リモートセンシング。これまでJAXA等で地球観測衛星データを駆使し、世界の雪氷環境変動や自然災害リスクに関する研究や数々の災害緊急観測に従事した。

Semicon Network Summit 2026に38カ国のリーダーが集結

工業技術研究院 — Wed, 02 Sep 2026 16:12:18 +0900

2026年09月02日
工業技術研究院
　台湾経済部は昨日（9月1日）、「Semicon Network Summit 2026」を主催した。本フォーラムは工業技術研究院（以下：ITRI）とSEMI国際半導体製造装置材料協会が共同で運営し、台湾の頼清徳総統も出席。世界各国から600人を超える政府関係者や産業界のリーダーが一堂に会し、「信頼、強靱性、共栄」の精神のもと、AI時代における半導体サプライチェーンの新たな展開について議論した。AIが世界の産業構造を大きく変える中、半導体は経済および国家安全保障を支える重要な鍵となっている。

　本フォーラムには38カ国から代表が参加し、世界の政財界を代表するリーダーや専門家が一堂に会するなど、国際的な顔ぶれがさらに充実した。特に、米国国務省経済担当次官のJacob Helberg氏がビデオメッセージを寄せたほか、会場には米国商務省半導体イノベーション・投資担当エグゼクティブ・ディレクターのBill Frauenhofer氏、日本の自民党「半導体戦略推進議員連盟」名誉会長の甘利明氏、欧州委員会通信ネットワーク・コンテンツ・技術総局イネーブリング・新興技術局長のKilian Gross氏、ポーランド経済開発・技術省政務次官のMichal Jaros氏、イスラエル首相府国家AI局先端コンピューティング部門責任者のAriel T. Sobelman氏をはじめ、世界各国の政府、産業界、学術界、研究機関を代表する関係者が参加した。ハイレベルな政策対話と産業交流を通じて、台湾は世界の半導体パートナーが連携を深め、AIの未来を共創するための重要な交流プラットフォームとなった。
画像1：「Semicon Network Summit 2026」には、世界各国から600人を超える政府関係者や産業界のリーダーが集結し、「信頼、強靱性、共栄」の精神のもと、AI時代における半導体サプライチェーンの新たな展開について議論した。写真左から7人目より、SEMIグローバル・プレジデント兼CEOのAjit Manocha氏、頼清徳総統、龔明鑫経済部長。
　会場では、頼清徳総統から「経済部専門賞章」が授与され、中美矽晶（Sino-American Silicon Products）および環球晶圓（GlobalWafers）の会長兼CEOである徐秀蘭氏と、Micron Technologyの社長兼CEOであるSanjay Mehrotra氏が受賞し、世界および台湾の半導体エコシステムへの卓越した貢献が称えられた。「ウェハーの女王」と称される徐秀蘭氏は、世界の半導体上流材料サプライチェーンにおいて重要な役割を担っている。一方、Sanjay Mehrotra氏が率いるMicron Technologyは長年にわたり台湾で事業基盤を築き、台湾への累計投資額は1兆4,000億台湾ドルを超え、従業員数も1万人を突破している。台湾における外国企業による最大規模の投資を代表する存在であるとともに、台湾と米国の半導体・AIサプライチェーンの緊密な連携を推進する重要な原動力となっている。徐秀蘭氏は「台湾を代表する材料分野のリーディング企業」、Sanjay Mehrotra氏は「外国企業による対台湾投資の象徴」として、それぞれの立場から台湾のグローバル半導体産業における発展に多大な貢献を果たしている。

　経済部の龔明鑫部長は、昨年のフォーラムでは国境を越えた半導体サプライチェーンのエコシステムをいかに構築するかについて議論したのに対し、今年は国際連携をさらに深化させるとともに、「先端技術・材料の発展」「シリコンフォトニクスにおける国際連携エコシステム」「ロボットへのAI活用を支える半導体の発展動向」「半導体分野のサイバーセキュリティ・レジリエンス」という4つの重要テーマに焦点を当てると述べた。

　龔部長はまた、台湾の中小企業171万社は全企業数の約98％を占め、雇用人口の約80％を支えていると強調。中小・零細企業がAIの発展過程において成長の機会を得ることができれば、AIおよび半導体産業全体の長期的かつ安定した発展につながるとの考えを示した。今年5月20日に頼清徳総統が示した重要な政策方針を踏まえ、できる限り早期に台湾の中小企業がAIを活用し、その発展の恩恵を享受できる環境の実現を目指す。経済部は、来年のこの時期に各界とその成果を共有するとともに、この課題が世界各国・地域に共通するテーマとなり、AIと半導体の持続可能な発展を推進する重要な方向性となることに期待を示した。

　米国国務省次官のJacob Helberg氏は、事前収録したビデオメッセージで、各国・地域のパートナーに対し、継続的な投資を通じて、強固でレジリエントなネットワークを共に構築していくよう呼びかけた。また、米国と台湾は重要技術の安全を守るパートナーであり、共に今世紀の未来を形づくっていく存在であると述べたSEMI国際半導体製造装置材料協会のグローバル・プレジデント兼CEOであるAjit Manocha氏は、台湾政府による半導体産業への長年にわたる支援と、イノベーションおよび国際連携の継続的な推進に謝意を表明。台湾は包括的かつ強固な半導体エコシステムを有し、世界の半導体産業にとって重要なパートナーであると述べた。また、台湾の半導体産業は高度にグローバル化しており、国際連携がサプライチェーンの強化と産業成長の鍵になると指摘。政府、産業界、世界のパートナーを結ぶ今回の国際対話の実現に尽力した経済部に、特に感謝の意を示した。今後もSEMIは台湾の半導体産業と連携し、グローバルサプライチェーンとの結びつきをさらに深め、より強靱な世界の半導体エコシステムを共に構築していくとしている。

　ITRIの呉政忠董事長は、今後5～10年が世界のテクノロジー勢力図と産業競争の構図を左右する重要な時期になるとの見方を示した。AIがけん引する新たな技術革新の波を迎える中、台湾はAIをはじめとする新興技術の急速な発展を好機と捉え、これまでの「製造における優位性」を、さらに「標準を策定する側」「価値を創造する側」へと発展させていくべきだと述べた。また、台湾は世界から高い信頼を得ているサプライチェーンのパートナーであるからこそ、今まさに世界の主要パートナーと連携し、国際標準の策定に積極的に参画することが重要だと指摘。国境を越えた協働を通じて、新たな技術、応用、価値を共に創出し、今後の成長機会をいち早く捉えていく必要があると強調した。

　半導体産業の次なるステージに向けたグローバルな発展のビジョンを描くため、本サミットでは4つのテーマ別パネルディスカッションが行われた。国家発展委員会の葉俊顕主任委員、国家科学及び技術委員会の呉誠文主任委員、ITRIの呉政忠董事長、デジタル発展部の林宜敬部長がそれぞれモデレーターを務め、各国の専門家や産業界のリーダーによる活発な議論をリードした。4氏の進行のもと、各国のパネリストは、「共栄の新局面を切り拓く：信頼に基づくグローバル半導体協力ネットワークの深化」、「光速コンピューティング革命：国際連携によるシリコンフォトニクス・エコシステムの構築」、「スマートブレインの構築：AIロボット時代における半導体チップの新潮流」、「サイバーセキュリティのレジリエンスを基盤に：グローバル半導体サプライチェーンの安定性強化」の4つのテーマについて意見を交わした。政策資源と国際的な研究開発力を結集することで、台湾が世界の産業界・学術界・研究機関をつなぎ、AI時代における安定的かつ強靱な産業エコシステムをともに構築していくという戦略的な姿勢を示した。

　「Semicon Network Summit 2026」は、22の業界団体・関連団体の協力のもと開催され、世界各国から影響力のある政府、産業界、学術界、研究機関のリーダーが一堂に会した。グローバルな半導体ネットワークをつなぎ、サプライチェーンにおける連携を促進するとともに、台湾が自らの強みを生かして国際社会との連携を深め、半導体サプライチェーンの安全性と強靱性を高めていく決意を示した。また、「信頼・強靱性・共栄」を中核に据えた台湾の政策ビジョンと戦略的な方向性を世界に発信した。

久留米工業大学、“久留米・筑後地域初”の工学系博士課程を2027年4月に開設

久留米工業大学 — Tue, 01 Sep 2026 13:23:39 +0900

　久留米工業大学（福岡県久留米市、学長：日野伸一）は、大学院工学研究科博士後期課程「先端融合地域共創工学専攻」の設置に関して、2026年（令和8年）8月28日付けで文部科学大臣から認可を受け、2027年（令和9年）4月の開設が決定しました。

「先端融合地域共創工学専攻」は、同大学初の博士後期課程であり、“久留米・筑後地域で初”となる工学系博士課程です。※同大学調べ（2026年8月時点）

5つの工学領域の知見を統合し社会課題の解決へ
学部・大学院修士課程で培った工学分野の深い専門性を基盤に、機械工学、モビリティ工学、建築・環境工学、電子工学、情報工学の5つの工学領域の知見を統合した先端研究に取り組みます。

さらに、デジタル（実践的なAI応用を含む）やグリーン（次世代環境エネルギー創生、環境調和）を融合・活用することで、単一の専門分野のみでは解決が難しい複雑な課題に取り組み、持続可能で豊かな未来社会の実現に貢献できる、高度な研究者、教育者、産業人の育成を目指します。

学部から大学院まで、AI×PBLの学びを一貫して展開
同大学では、学部1年次の「AI概論」、2年次の「AI活用演習」を必修科目として、AIを活用した学びを段階的に進めています。

2年次には、「AI実践プロジェクト Ⅰ・Ⅱ ・ Ⅲ 」で、地域社会人と協働し、企業や自治体などから寄せられた地域課題をAIで解決するPBLに取り組みます。

加えて、ものづくりやインターンシップなど、地域と連携した実践的な学びを通じて、AIの知識・技術を深めていきます。

博士後期課程においても、「地域共創AI実践プロジェクトⅠ・Ⅱ」を必修科目として配置。

さらに、選択科目として、より発展的な「地域共創AI実践プロジェクトⅢ」を開講し、地域課題の解決や研究成果の社会実装、産学官連携を主導する実践力を深めます。

AIやデータサイエンス等の先端技術と工学の専門性、地域課題の解決を組み合わせた実践的なPBL教育により、学部から博士後期課程まで、最大9年間にわたり段階的に学びを発展させる体制を構築します。

こうした教育・研究を通じて、高度な専門性に加え、異分野を横断して考える力や、地域社会・産業界と協働して課題を解決する実践力を備えた高度人材を育成します。

※ PBL（Project Based Learning）とは、実社会や地域の課題を題材に、課題の発見から解決策の検討・実践までを学生が主体的に取り組む実践型の学習方法です。

大学院博士後期課程「先端融合地域共創工学専攻」概要
研究科：工学研究科
専攻名：先端融合地域共創工学専攻
課　程：博士後期課程
学　位：博士（工学）
入学定員：2名
開　設：2027年（令和9年）4月
認可日：2026年（令和8年）8月28日
基盤となる工学領域：機械工学、モビリティ工学、建築・環境工学、電子工学、情報工学

久留米工業大学は、博士後期課程の開設を通じて、高度な工学研究を推進するとともに、地域社会や産業界と連携し、未来の社会を支える博士人材の育成に取り組んでいきます。

同専攻の設置・開設に関する概要や研究内容について、また、コース新設・再編など、同学が進めている2027年（令和9年）４月からの教育改革について、順次同大学公式サイト内で公開していきます。

また、報道関係者の皆様を対象とした説明会を近日中に開催する予定です。

詳細については、改めてご案内いたします。

ジー・サーチ、CCCと連携強化。AI解析に最適な「RightFind XML Open Access」の国内提供開始

ジー・サーチ — Mon, 31 Aug 2026 12:00:00 +0900

2026年8月31日
株式会社ジー・サーチ
ジー・サーチとCCC (Copyright Clearance Center )と日本法人RightsDirect Japanのパートナーシップを強化。「RightFind XML Open Access」の提供を開始

株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、Copyright Clearance Center（以下、CCC）、およびその日本法人であるRightsDirect Japan株式会社（以下、RightsDirect Japan）とのパートナーシップの拡大を発表しました。

このパートナーシップの一環として、ジー・サーチは、著作権包括ライセンスのパイオニアであるCCCが提供するフル文献サービス「RightFind XML Open Access」の国内販売を開始いたします。本サービスは、「クリエイティブ・コモンズ」が規定する「CC BYライセンス」に基づき、二次利用できるオープンアクセスの論文の全文を、使いやすいXML形式で提供するものです。

背景：AI活用時代の研究開発における課題生成AIの急速な普及は、研究開発（R&D）のあり方を根本から変えるだけでなく、企業活動全般に大きな変革をもたらしています。その中で、特に高度な専門性と正確性が求められるR&Dの現場では、よりセンシティブな情報の取り扱いが不可欠となっています。多くの組織が研究ワークフローへのAI導入を模索する一方で、以下のような課題が広範な導入や効果的な運用の障壁となっています。

●情報の信頼性：
公開ウェブデータには事実誤認等のリスクがあり、AI出力の精度や信頼性に影響を与える懸念があります。
●著作権処理の複雑さ：
学術論文をAI学習や解析に利用する際、権利関係のクリアランス（許諾確認）が運用上の大きな負荷となっています。
●データ形式の制約：
PDF等の「非構造化データ」は機械判読が難しく、高度な分析を行うためのデータ前処理に多大なコストが発生しています。

「RightFind XML Open Access」の価値と提供範囲本サービスは、「クリエイティブ・コモンズ」の「CC BYライセンス」に基づいて提供されているコンテンツを厳選して集約し、テキストマイニングやAI関連のアプリケーションでより利用しやすい機械判読性の高い、標準化されたXMLフォーマットで提供するものです。

【主な特長】
１．著作権法および「クリエイティブ・コモンズ」のライセンスに準拠した安心なコンテンツ
「RightFind XML Open Access」のAPIを通じて利用者は540万本を超えるCC BYのオープンアクセス論文へ迅速にアクセスすることができます。
２．信頼性の高い学術エビデンス
全文情報を活用することで、メタデータや抄録のみを活用する場合と比較して、AIが生成する洞察や分析の正確性と質を向上させます。
３．機械判読に最適化された構造化データ
コンテンツはフルテキストXML形式で提供され、さらに「RightFind XML Open Access」の全収載コンテンツにわたって一貫性が保たれるようエンリッチ化されています。

CCCとの連携および著作権への取り組み本サービスの提供は、ジー・サーチとCCCとの長年にわたる信頼関係と協力関係の延長線上にある取り組みです。

CCCは、AI、著作権、およびライセンス許諾に重点を置いた教育プログラムや、著作権関連団体からのリソース提供を通じ、政府機関、ステークホルダー、そして個人への働きかけを行うことで、著作権の保護と適正な利用を推進しています。1978年の設立以来、CCCはコンテンツ利用のための効率的なライセンスソリューションを提供し、利用者を支援し続けてきました。さらに、ライセンスソリューションにとどまらず、利用者がフルテキスト・コンテンツの注文、受取、支払い、およびコンテンツの二次利用許諾の申請までをシームレスに行える、統合型ワンストップアクセスのソフトウェアソリューションも提供しています。

RightsDirect Japanは、日本の組織や企業に向けて、高度な情報およびデータ統合ソリューションを提供しています。2014年、RightsDirect Japanは国内の著作権管理団体との関係強化、ならびにCCCと一般社団法人学術著作権協会（以下、JAC）との間の双務協定に基づき、日本のビジネス界における著作権ソリューションをJACと共同で推進する機会を模索するために、日本での事業を開始いたしました。

ジー・サーチは、CCCとの長年にわたる協働を通じて、著作権関連分野における広範な専門知識と深い知見を培ってきました。

ジー・サーチの役割
ジー・サーチは、CCCおよびRightsDirect Japanとのパートナーシップを通じて培った高度な知見および専門的な教育・トレーニングを基盤としています。この強みを活かし、日本市場に対し、サービス提供および利用支援を行うとともに、文献の著作権者を守り、利用者の円滑な研究・ビジネスへの活用を促進します。

両社コメント Copyright Clearance Center CEO Tracey Armstrong
私たちは2012年よりジー・サーチと協業しており、日本企業のお客様のニーズに応えるため、この長年にわたる協力関係をさらに発展させることを大変うれしく思います。著作権対応をより円滑にするコンテンツワークフローソリューションを日本市場に提供してまいります。

株式会社ジー・サーチ代表取締役社長植木誠二郎
長年のパートナーであるCCCとの協力を一層深め、「RightFind XML Open Access」を提供できることを大変喜ばしく思います。本サービスは、著作権者の権利を尊重しながら、世界的な知的資産の適切な活用を支えるものです。私たちは日本市場における信頼と実績をもとに、その考え方と仕組みを国内へ広げる役割を担い、AI時代に求められる責任ある研究開発とイノベーションの実現に貢献してまいります。

今後の展望ジー・サーチとCCCは、今回の連携強化を通じ、企業活動全般における情報の責任ある効果的な利用を促進すると同時に、AI主導のイノベーションに不可欠なデータ基盤の構築に大きく貢献してまいります。また、信頼性の高い機械判読できる「CC BYライセンス」のオープンアクセス・コンテンツへの一元的なアクセスをお客様に提供することで、より効率的な研究ワークフローの実現と、データに基づく意思決定を支援します。今後も両社は、AI時代における研究開発とイノベーションの進化に対応し、お客様のニーズに応える新たな可能性を継続的に検討してまいります。

商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

関連リンク ●クリエイティブ・コモンズ（CC）・ライセンス：https://creativecommons.jp/licenses/
●RightFindサービスサイト：https://welcome.jdream3.com/lp/rightfind/

会社概要株式会社ジー・サーチ
富士通グループのジー・サーチは、科学技術文献情報データベース「JDreamⅢ」や日本最大級のビジネスデータベース「G-Search」をはじめとする様々なコンテンツサービスを展開しています。 AI時代において「信頼」を核とし、「AI-Ready」なコンテンツ提供と責任あるAIの推進を通じて、情報の提供価値を高め、企業の意思決定を支援することを目指しています。
https://www.g-search.jp/

Copyright Clearance Center
著作権包括ライセンスのパイオニアとして、1978年の設立以来、著作権の保護・活用の推進、知識の流通促進、そしてイノベーション創出の支援に取り組んできました。現在では、信頼される中立的な仲介機関として、知識社会の発展を支えており、AIシステムにおける著作物利用のための包括ライセンスソリューションを含む、著作権の適切な利用を促進する各種著作権ライセンスサービスを提供しています。

また、CCCは、革新的かつ相互補完的なソフトウェアソリューションに加え、高品質なコンテンツ、データ、および情報サービスを幅広く展開しています。
https://www.copyright.com/

論文・特許を活用した研究開発・知財DXを支援

ジー・サーチ — Mon, 31 Aug 2026 11:00:00 +0900

2026年8月31日
株式会社ジー・サーチ
論文・特許を活用した研究開発・知財DXを支援～AI特許検索・分析プラットフォーム「Patentfield」の提供を開始～

株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、Patentfield株式会社が提供する「AI特許検索・分析プラットフォームPatentfield」の販売を2026年8月31日より開始いたします。

近年、研究開発や技術探索の現場では、論文・特許をはじめとする多様な情報を横断的に活用し、スピーディーかつ正確な意思決定を行うことが強く求められています。ジー・サーチはこれまで、科学技術文献情報サービス「JDreamⅢ」（注1）や情報分析を支援するツール「JDream Innovation Assist」（注2）、さらにビジネス情報を提供する「G-Searchデータベースサービス」（注3）を通じ、企業の知的な創造活動を支援してまいりました。

この度、新たに「Patentfield」をラインナップに加えることで、同ツールが持つ「生成AIを活用した8,000万件の特許情報を直感的に「見える化」する高度な分析機能」と、ジー・サーチが長年培った「信頼性の高い科学技術情報およびビジネス情報の提供力」を融合させます。これにより、論文・特許といった「技術の源泉」と、企業動向や市場環境などの「ビジネス情報」を統合的に活用できる環境を構築し、AIを用いた効率的な特許調査から戦略立案までをワンストップで提供することで、お客様の研究開発の加速と、強固な知財・事業戦略の立案を強力にサポートしてまいります。

背景近年、研究開発や技術探索の現場では、論文、特許、ニュース、市場情報など多岐にわたる専門情報を横断的に活用し、スピーディーかつ的確な研究方針や知財戦略を策定する重要性が高まっています。

一方で、対象となる情報量は爆発的に増加しており、検索クエリの最適化や、複雑な検索結果の分析・評価には、多大な時間と専門的な知識が必要となっています。また、生成AIの活用が急速に進む中でも、研究開発・知財領域においては、AIが提示する結果の根拠となる論文・特許の情報を直接確認し、エビデンスに基づいた意思決定を行うことが不可欠です。そのため、信頼できる情報源と高度な分析機能を両立させた環境の整備がこれまで以上に求められています。

こうした課題に対応するため、ジー・サーチは「Patentfield」の提供を通じて、特許調査・分析業務の効率化を推進するとともに、研究開発・知財活動における一次情報の活用を高度化し、お客様の迅速な意思決定と競争力強化を支援してまいります。

「Patentfield」の提供価値 1. 圧倒的な検索効率向上とAIセマンティック検索（注4）

AIセマンティック検索技術を搭載しており、キーワードの一致だけでなく、意味や文脈に基づいた関連技術の探索が可能です。これにより、従来の検索手法では困難だった関連文献の発見を容易にし、調査の漏れを防ぎつつ、業務時間を大幅に短縮します。
図1：　AI検索画面
「見たい」を実現する、多種多彩な検索項目
自然な文書で関連特許がみつかる、AI検索画面

2. 高度な分析と可視化

AIによる分類予測機能や、出願動向・技術マップなどの可視化機能を備えています。大量の特許文献を瞬時に整理・構造化し、技術領域の全体像や競合の動向を直感的に把握できるため、分析の質とスピードを両立させます。
図2：用途・課題マッピング
全固体電池分野の用途・課題マッピング

3. 生成AIを活用した調査支援　「Patentfield AIR」

「Patentfield AIR」機能により、生成AIが特許文献の要約、比較、分類、ポートフォリオ分析を自動化します。専門的な調査業務における判断材料をAIが効率的に提供することで、知財担当者や研究者の意思決定を強力にバックアップします。
図3：Patentfield AIRの出力結果画面

4. 知財・研究開発業務の高度化

調査からスクリーニング、競合分析、戦略立案に至るまでの一連のプロセスをAIで一気通貫にサポートします。信頼性の高い論文・特許情報を基にした客観的な分析環境を提供することで、研究開発の加速と精度の高い知財戦略の策定を支援します。
図4：フィールド検索画面

ジー・サーチが提供する「新たな価値」これまでの知財調査は、多大な時間を要する手動のキーワード検索や、断片的な情報収集が主流であり、技術動向とビジネス情報の突き合わせには専門家の高度なノウハウが必要でした。今回の「Patentfield」連携により、調査から分析までのプロセスが劇的に進化します。

ジー・サーチは、科学技術文献情報サービス「JDreamⅢ」やビジネス情報「G-Searchデータベースサービス」と「Patentfield」を最適に組み合わせ、技術的妥当性と市場優位性の双方を多角的に検証可能な環境を提供します。我が国が掲げる成長戦略に基づき、半導体、AI、量子技術、宇宙開発、バイオ、新エネルギー等をはじめとする「17の戦略分野」を中心とした日本の産業競争力強化を目指すべく、先端技術の芽と市場ニーズをデータで接続いたします。これにより、知財を起点としたオープンイノベーションを加速させ、国家の経済安全保障を支える盤石な研究開発・事業戦略の策定を強力にサポートいたします。

貢献が期待できる主な企業・部門研究開発や知財戦略を通じて、技術の創出・保護・活用を推進する企業の皆様の意思決定を強力に支援します。
●対象となる企業：
製造業、化学・素材、電機・電子、機械、製薬・ライフサイエンスなどの研究開発型企業をはじめ、大学・研究機関、金融機関、コンサルティング企業まで、技術を基盤とした事業成長や知財価値の最大化を目指すあらゆる業種の企業様にご利用いただけます。
●ご活用いただける部門：
研究開発、知財、技術企画、新規事業、経営企画、事業開発、調査、図書館・情報などの各部門。
●主な活用シーン：
先行技術調査や特許分析、競合分析、技術動向調査、研究テーマ探索、知財戦略立案、M&A・投資検討時の技術評価など、専門的なエビデンスを必要とする高度な意思決定シーンで幅広くご活用いただけます。

本サービスは、「JDreamⅢ」や「JDream Innovation Assist」を既にご利用中のお客様はもちろん、新たに特許・技術調査の効率化を検討されているお客様まで、幅広く導入いただけます。

お客様の研究開発・知財活動における現状や課題を丁寧にヒアリングし、組織の規模や用途に応じた最適なパッケージをご提案いたします。「JDreamⅢ」や「JDream Innovation Assist」を組み合わせたリーズナブルな料金プランをご提供します。

今後のサービス展開ジー・サーチは、「Patentfield」の販売を通じ、特許情報の高度な検索・分析や、生成AIを活用した研究開発・知財調査の効率化ニーズに対応していきます。

今後は、2027年4月より順次提供を予定している「科学技術情報AIプラットフォーム」（注５）構想のもと、高品質かつ高信頼な論文・特許の情報を統合的に活用できる環境づくりを推進します。科学技術情報の収集から理解、比較分析、意思決定支援までを一貫してサポートすることで、お客様の研究開発加速および新規事業創出に資する情報提供価値の拡大を目指します。

また、技術の社会実装が求められる「17の戦略分野」をはじめ、多様な先端技術領域において、より高度な知財インテリジェンスの提供を強化してまいります。産学連携やオープンイノベーションを推進するお客様にとって、研究開発から事業化までを一貫して支える信頼性の高いデータパートナーとして、技術立国・日本の産業イノベーションを力強く後押ししてまいります。

用語の説明 ※注1　JDreamⅢ
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）がコンテンツを作成し、ジー・サーチが提供する科学技術や医学・薬学関係の国内外文献情報を手軽に検索できる日本最大のデータベースサービスです。外国語文献でも日本語で検索・閲覧できるため、容易に情報が収集できます。収録文献は5,800万件で、科学技術の全分野にわたり網羅的に収録しており、学協会誌 (ジャーナル) 、会議・論文集/予稿集、企業技報、公共資料などを情報源としています。

※注2　JDream Innovation Assist（技術戦略分析・可視化サービス）
論文・特許・ニュースの3つの情報源を横断し、技術動向や競合動向を瞬時に可視化する技術戦略・研究開発の分析支援ツールです。新技術や新市場の探索、共創先の発見など、イノベーション創出に向けた意思決定を支援します。

※注3　G-Searchデータベースサービス
帝国データバンク、東京商工リサーチなど信用調査会社が提供する全国約145万社の企業情報や、約120紙誌・過去40年分にわたる新聞・雑誌記事のバックナンバーなど、多彩な情報を持つデータサービスです。業界動向・競合調査、取引先の与信管理、内部統制、ファクトチェックなどビジネス現場に役立つ情報を幅広くご利用いただけます。

※注4　AIセマンティック検索
AIセマンティック検索は、AIが特許公報のタイトル、請求項、明細書などを事前学習し、キーワードや文章の意味を理解して類似特許を検索する機能です。単なるキーワード一致ではなく、技術的な関連性や同義語も考慮するため、検索意図に沿った特許を効率的に発見でき、調査の精度と効率を向上させます。

※注５科学技術情報AIプラットフォーム
論文、特許、ニュースなどの情報を統合し、AIを活用して情報収集・理解・比較分析・意思決定支援を行うことを目指すジー・サーチのサービス構想です。

関連リンクジー・サーチ Patentfield製品サイト
https://welcome.jdream3.com/lp/patentfield/

JDreamⅢサービスサイト
https://jdream3.com/

JDream Innovation Assistサービスサイト
https://ia.jdream3.com/

G-Searchデータベースサービスサイト
https://www.g-search.jp/service/g-search-db/

商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

魚類の精子の「ばらつき」は受精様式によって異なる

岐阜大学 — Mon, 31 Aug 2026 10:00:00 +0900

2026年8月31日
琉球大学
岐阜大学
大阪公立大学
魚類の精子の「ばらつき」は受精様式によって異なる
～体内受精魚では、精子の長さがより均一であることを解明～

　琉球大学熱帯⽣物圏研究センター瀬底研究施設の伊藤岳学振特別研究員(PD)と同施設の守田昌哉准教授、岐阜大学教育学部の古屋康則教授、大阪公立大学大学院理学研究科の安房田智司教授らの研究チームによる研究成果が国際学術雑誌「Journal of Evolutionary Biology」誌に掲載されました。

◆成果：海産魚類11種を比較し、体内で受精する種では、体外で受精する種よりも雄間および同じ雄の精子間における精子長のばらつきが小さいことを明らかにしました。

◆新規性：精子の平均的な形や大きさだけでなく、種間の違いに加えて、同じ種における雄個体間、および同一雄がつくる精子間のばらつきに着目し、受精様式や精子競争との関係性を示した点に新規性があります。

◆社会的意義：精子形成に働く進化的な選択や精子自体の品質管理の仕組みを理解する手がかりとなり、魚類の繁殖戦略や生殖形質の多様化を解明する研究への発展が期待されます。

研究の背景　精子は卵に到達して受精するという機能に特化した生殖細胞で、頭部、中片、鞭毛という共通の基本構造を持ちます（図1）。受精という生物共通の役割を担う一方、その長さや形、運動性は種によって大きく異なります。こうした多様性がどのような繁殖環境で進化したのかを明らかにすることは、繁殖戦略や性選択（注1）の理解に重要です。この多様性には、体外受精・体内受精といった受精様式や、複数の雄の精子が受精をめぐって競う精子競争（注2）が関係すると考えられています。しかし、哺乳類は体内受精、カエル類の多くは体外受精であるように、受精様式は分類群ごとに大きく偏っています。そのため、受精様式の異なる種を比較しようとすると、系統的に大きく離れた分類群同士の比較になりやすく、繁殖行動や生殖器官の構造など、受精様式以外の違いも結果に影響します。このため、受精様式そのものが精子に与える影響を十分に調べることはできていませんでした。
　魚類には、近縁種の間でも体外受精と体内受精の両方がみられる分類群があります。研究チームはこの点に着目し、先行研究では、受精様式と精子競争レベルの異なる種を比較し、受精様式は精子全長ではなく頭部長と関連すること、精子競争が強い種ほど精子が長いことをこれまで明らかにしてきました（ Ito et al. 2021, Journal of Zoology, Ito et al. 2022, Ecology and Evolution ）。

図1　精子の模式図

研究の内容　本研究では、さらに精子の平均的な形質だけでなく、その「ばらつき」に着目しました。琉球大学熱帯⽣物圏研究センター瀬底研究施設の伊藤岳学振特別研究員(PD)と同施設の守田昌哉准教授、大阪公立大学大学院理学研究科の奥野聖也助教、筑波大学下田臨海実験センターの稲葉一男教授、柴小菊助教（現・お茶の水女子大学湾岸生物教育研究所准教授）、岐阜大学教育学部の古屋康則教授、ダイビングサービスF.WAVEの本間光雄氏、大阪公立大学大学院理学研究科の安房田智司教授らの研究チームは、受精様式と精子競争の程度が異なる海産魚11種を対象に（表1）、精子形質（精子全長、鞭毛長、頭部長、頭部幅、中片長、中片幅、精子の遊泳速度）を測定しました。そして、雄同士の違いである「雄間のばらつき」と、同じ雄がつくる精子同士の違いである「雄内のばらつき」を分けて解析しました。解析には、種間の系統関係、雄間差、測定数の違いを同時に扱えるベイズ階層モデル（注3）を用いました。

表1　研究に使用した魚種、その受精様式、および配偶様式から予測される精子競争レベル。
近縁種グループ分類群種名受精様式精子競争レベル*1 1. スズキ系魚類の一群・Ovalentariaの仲間（最新の分類ではギンポ目)
スズメダイ科
クマノミ
体外受精低スズメダイ科
スズメダイ
体外受精中スズメダイ科
ナガサキスズメダイ
体外受精中ウミタナゴ科
ウミタナゴ
体内受精高 2. スズキ目・カサゴ亜目の仲間

フサカサゴ科
キリンミノ
体外受精低オニオコゼ科
ハオコゼ
体外受精高フサカサゴ科
シロメバル
体内受精中フサカサゴ科
カサゴ
体内受精高 3. スズキ目・トゲウオ亜目の仲間
クダヤガラ科
Tubesnout
体外受精中シワイカナゴ科
シワイカナゴ
体外受精高クダヤガラ科
クダヤガラ
体内配偶子会合*2 中 *1　精子競争レベルは一夫一妻、乱婚などの配偶様式やスニーカー（こっそり繁殖に参加する雄）の有無、繁殖場所の雄の密度などから推定した。
*2　クダヤガラでは、交尾によって精子が雌の体内へ送り込まれ、精子と卵が雌体内で接触するが最終的な受精は卵が海水中へ産み出された後に成立する。この特殊な受精様式は「体内配偶子会合」と呼ばれる。本研究では、精子が雌の体内環境を経験するという点に基づき、体内配偶子会合を示すクダヤガラを解析上、体内受精種と同じグループに含めた。

　その結果、体内受精種では体外受精種より、雄間・雄内のいずれにおいても精子全長のばらつきが小さく、より均一であることが分かりました（図2）。雄内のばらつきについては、精子全長のみならず中片長を除くすべての測定項目で体内受精種の方が小さいことが分かりました。体外受精種は全体としてはばらつきが大きいものの、精子競争が強いほど精子全長のばらつきが小さくなることが示されました（図2）。

図2　受精様式および精子競争レベルと精子全長のばらつきの関係。
系統関係および個体差を考慮したベイズ階層モデルによる推定値を示す。（a）雄間のばらつき。（b）雄内のばらつき。青色は体外受精種、赤色は体内受精種を表す。点は推定値、エラーバーは95％信用区間を示す。

　さらに、精子形質間でばらつきの大きさを比較したところ、雄間・雄内のいずれにおいても、精子全長と鞭毛長のばらつきが最も小さいことが分かりました（図3）。また、各精子形質のばらつきの大小には雄間と雄内で共通した傾向がみられ、雄間でばらつきの大きい形質は、雄内でもおおむねばらつきが大きいことが分かりました。

図3　精子形質によるばらつきの大きさの違い。
（a）雄間のばらつき。（b）雄内のばらつき。（c）各精子形質における雄間のばらつきと雄内のばらつきの関係。点は推定値、エラーバーは95％信用区間を示す。

　これらの結果から、体内受精種では、受精に適した一定の精子形態を保つ安定化選択（注4）が働き、とくに精子全長や鞭毛長が強い選択を受けている可能性が示唆されました。今回調べた体外受精種では、精子は卵に直接放出され、比較的短い距離と時間のうちに受精が起こります。体外受精においても、卵に到達して受精するうえで有利な精子形態があると考えられますが、精子競争が弱い場合、形態の違いが受精成功を左右する程度が相対的に小さく、より幅広い形態の精子が受精に寄与できる可能性があります。一方、体内受精では、精子は雌の生殖器官内を移動するため、その環境に適さない形態の精子は受精しにくく、長期的には進化の過程で規格外の精子は淘汰され、ばらつきが減少した可能性があります。
　また、体外受精種において、精子競争が強いほど精子全長のばらつきが小さかったことは、精子競争によって均一な精子をつくる方向に選択が働くとする、これまでの研究とも整合します。また、雄内でのばらつきが小さいことは、精子形成の過程で形をそろえる仕組み、すなわち品質管理がより厳密である可能性を示しています。さらに、雄間と雄内で形質ごとのばらつきに共通した傾向がみられたことから、精子の各部位の長さを調節する発生過程や遺伝的な制御などが、両方のばらつきに関係している可能性が考えられますが、その具体的な仕組みは今後の検証課題です。

社会的意義と今後の展望　これまで、精子形質のばらつきと精子競争の関係は、主に哺乳類や鳥類などの体内受精動物で研究されてきました。本研究は、体外受精種と体内受精種を含む近縁な海産魚類を対象に、精子形質のばらつきを雄間と雄内に分け、受精様式と精子競争の影響を同時に検証した点に新規性があります。今後、対象を他の魚類へ広げるとともに、遺伝子発現や精子形成過程も調べることで、受精様式の変化に伴う生物の適応進化の一般則や、その分子メカニズムの解明につながることが期待されます。

用語解説（注1）性選択：繁殖をめぐる競争を通じて、配偶相手を獲得したり、受精を成功させたりするうえで有利な形質が、世代を重ねるなかで進化すること。求愛行動や体の装飾だけでなく、精子の形や運動性も性選択の影響を受けることがあります。

（注2）精子競争：複数の雄の精子が、同じ卵の受精をめぐって競争する現象。精子競争が強い種では、より多くの精子を生産することや、速く泳ぐ精子をつくることなど、受精の成功率を高める形質が進化する場合があることが知られています。

（注3）ベイズ階層モデル：個体差や種差など、複数の階層からなるデータを同時に扱うことのできる統計手法。各精子を互いに独立したデータとして扱うのではなく、同じ雄や近縁種のデータが似やすいこと、種や雄によって測定数が異なることを考慮して、調べたい要因の影響を推定できます。

（注4）安定化選択：ある形質について、中間的な値を持つ個体が有利となり、極端な値を持つ個体が相対的に不利になる自然選択です。そのため、安定化選択が働くと、集団内における形質のばらつきが小さくなると考えられます。

論文情報 (1)　Inter- and intra-male variation in sperm length is associated with fertilization mode in marine fishes
(2)　Journal of Evolutionary Biology
(3)　Takeshi Ito*, Masaya Morita, Seiya Okuno, Kazuo Inaba, Kogiku Shiba, Yasunori Koya, Mitsuo Homma, Satoshi Awata
(4)　DOI番号：10.1093/jeb/voag076
(5)　アブストラクトURL：
https://academic.oup.com/jeb/advance-article-abstract/doi/10.1093/jeb/voag076/8770998

敗血症性肝障害を「タンパク質品質管理」の視点から解明

岐阜大学 — Mon, 31 Aug 2026 09:00:00 +0900

2026年8月31日
岐阜大学
理化学研究所
東京慈恵会医科大学
名古屋大学
敗血症性肝障害を「タンパク質品質管理」の視点から解明－TG2によるビメンチン架橋が肝臓マクロファージの炎症を制御－

本研究のポイント・敗血症に伴う肝障害(SALD)（注１）は死亡率が約60%に達する重篤な病態ですが、有効な分子標的治療法は確立されていません。
・細菌を感知すると、肝臓の免疫細胞であるマクロファージにおいて、酵素「トランスグルタミナーゼ2（TG2）」（注２）が活性化し、細胞骨格タンパク質「ビメンチン」（注３）を架橋することを発見しました。
・細胞骨格の構造変化がタンパク質品質管理（プロテオスタシス）（注４）を破綻させ、炎症シグナル分子TRAF6（注５）の分解を抑制することで炎症を持続させる新たな分子機構を解明しました。
・ Rab27a（注５）陽性小胞を介した新たなタンパク質分解機構を発見しました。
・ TG2阻害により敗血症モデルマウスの炎症と死亡率が改善し、新たな治療戦略となる可能性を示しました。

研究概要　岐阜大学大学院医学系研究科の秦咸陽特任講師らの研究グループは、理化学研究所環境資源科学研究センター生命分子解析ユニットの堂前直ユニットリーダー、東京慈恵会医科大学臨床検査医学講座の古谷裕准教授、名古屋大学大学院創薬科学研究科の辰川英樹助教などとの共同研究により、敗血症に伴う肝障害（sepsis-associated liver dysfunction、SALD）が悪化する新たな分子メカニズムを明らかにしました。
　敗血症は感染に対する免疫反応が過剰となり、全身に炎症が発生し、臓器に深刻な障害を引き起こす病気です。特に肝臓は敗血症の影響を受けやすく、肝障害を発症すると死亡率が約60％に達します。しかし、その発症メカニズムには未解明な部分が多く、有効な治療法は確立されていません。
　研究グループは、細菌毒素であるリポ多糖（LPS）を感知して活性化した肝臓のマクロファージにおいて、タンパク質架橋酵素「トランスグルタミナーゼ2（TG2）」が細胞骨格タンパク質「ビメンチン」を架橋し、線維状ネットワークを核周囲の「かご状構造」へと再編成することを発見しました。この構造変化により、タンパク質凝集体へのプロテアソーム（注６）の動員が妨げられ、炎症シグナル分子TRAF6の分解が抑制されることで炎症が持続することが明らかになりました。一方、TG2あるいはビメンチンを阻害すると、Rab27a陽性小胞を介した新たなタンパク質分解経路が活性化し、TRAF6の分解が促進されることで炎症が抑制されました。さらに、TG2阻害により敗血症モデルマウスの生存率が改善することも確認しました。
　本研究は、敗血症性肝障害を単なる「サイトカインの暴走」としてではなく、タンパク質の品質管理（プロテオスタシス）が破綻する疾患として捉え直すものであり、新たな治療薬開発につながることが期待されます。
　本研究成果は、日本時間2026年8月29日にScience Advances誌のオンライン版で発表されました。

図：TG2－ビメンチン軸によるマクロファージの炎症制御モデル
TG2によるビメンチン架橋がプロテオスタシスを障害し、TRAF6の分解抑制を介して炎症を持続させる。一方、TG2またはビメンチンの阻害はRab27a陽性小胞を介したタンパク質分解を促進し、炎症を抑制する。

研究背景　敗血症は感染症に対する生体の過剰な免疫応答により全身に炎症が広がり、多臓器不全に至る重篤な病態です。世界で年間約1,100万人が死亡と推定されており、全死亡の約20%に関与すると報告されています。中でも肝臓は代謝と免疫の両面で重要な役割を担うため、敗血症の影響を強く受けやすく、敗血症に伴う肝障害（SALD）は死亡率が約60％に達します。しかし、既存の肝疾患治療の延長では十分な効果が得られておらず、病態に即した治療法の開発が急務となっています。
　肝臓の炎症では、マクロファージが細菌成分（リポ多糖など）を感知して活性化し、TNF・IL-6・IL-1βなどの炎症性サイトカインを大量に産生することが、組織障害や死亡率と密接に関わることが知られています。しかし、個々のサイトカインを標的とした治療は臨床試験で十分な効果を示せておらず、炎症を引き起こす上流の共通メカニズムの解明が求められてきました。
　研究グループは以前より、タンパク質を架橋する酵素「トランスグルタミナーゼ2（TG2）」に着目し、肝疾患モデルにおいてTG2が転写因子を架橋して肝細胞死を誘導することなどを報告してきました。さらに、敗血症モデルマウスの肝臓マクロファージでTG2の酵素活性が特異的に上昇することも見出していました。一方で、TG2がどのようにして炎症を増幅させるのか、その分子標的は長らく不明でした。近年、細胞内でタンパク質の合成・分解のバランス（プロテオスタシス）が崩れることが炎症性疾患に関与すると注目されていますが、敗血症時にマクロファージがこの破綻にどのように対処しているのかについては、ほとんど分かっていませんでした。

研究成果　研究グループは、LPSを投与した敗血症モデルマウスの肝臓・肺・腎臓を比較したところ、TG2の酵素活性が肝臓のマクロファージで特異的に強く誘導されることを見出しました。TG2阻害薬シスタミンを投与すると、肝臓の炎症性遺伝子の発現が抑えられ、敗血症モデルマウスの生存率も有意に改善しました。また、ヒトの敗血症性肝障害患者の肝組織でもTG2タンパク質量の増加が確認され、TG2が病態に関与することが裏付けられました。
　次に、TG2が架橋する標的タンパク質を網羅的に探索した結果、細胞骨格を構成するタンパク質「ビメンチン」がTG2の架橋標的であることを突き止めました。LPSで活性化したマクロファージでは、TG2がビメンチンを架橋して高次構造体（オリゴマー）を形成させ、細い線維状であったビメンチンネットワークを核の周囲を取り囲む「かご状」の構造へと変化させることが、顕微鏡観察により明らかになりました。ビメンチンを欠損させたマクロファージでは、LPSに対する炎症性サイトカインの産生が抑制され、TG2を欠損させた場合と同様の抗炎症効果が確認されました。
　さらに詳しく調べたところ、ビメンチンが形成する「かご状」構造は、タンパク質の凝集体を包み込み、プロテアソームの凝集体への動員（リクルート）を妨げていることが分かりました。一方、TG2またはビメンチンを欠損させたマクロファージでは、この抑制が解除され、プロテアソームがタンパク質凝集体へ効率的に動員され、炎症を引き起こす分子「TRAF6」の分解が促進されることが明らかになりました。プロテオミクス解析からは、この過程に「Rab27a」という小胞輸送を担うタンパク質が関与する、これまで知られていなかった凝集体の分解経路（Rab27a陽性小胞を介した経路）が存在することも新たに見出しました。
　最後に、TG2阻害薬シスタミンとオートファジー（注６）阻害薬クロロキンを併用したところ、それぞれ単独で用いるよりも高い効果が得られ、敗血症モデルマウスの致死を4日間にわたって完全に防ぐことに成功しました。以上の結果から、「TG2－ビメンチン軸」が肝臓マクロファージの細胞骨格リモデリングとタンパク質の品質管理（プロテオスタシス）を介して炎症を制御する、新たな分子機構であることが示されました。

今後の展開　本研究により、敗血症性肝障害の悪化に「TG2－ビメンチン軸」が関与する新たな分子機構が明らかになりました。今回の成果は、マウスモデルおよびマウス由来のマクロファージ細胞株を用いた検討に基づくものであり、多菌性感染やウイルス感染など、より複雑な病態を反映したヒトの敗血症を完全に再現するものではありません。今後は、ヒトの肝臓マクロファージや臨床的に妥当性の高い敗血症モデルを用いた検証を進め、TG2を敗血症性肝障害のバイオマーカーおよび治療標的として確立することを目指します。また、TG2阻害薬シスタミンはこれまでにも皮膚炎症や糖尿病網膜症、嚢胞性線維症など様々な疾患での抗炎症作用が報告されており、オートファジー阻害薬との併用による相乗効果も踏まえ、TG2－ビメンチン－プロテオスタシス経路を標的とした敗血症性肝障害の新規治療戦略の開発が期待されます。

研究者コメント　敗血症では「炎症を抑える」ことが長年の治療戦略でした。しかし本研究から、炎症そのものではなく、細胞内のタンパク質品質管理の破綻が炎症を持続させる重要な要因であることが明らかになりました。今後は、この「プロテオスタシスの破綻」という概念を、敗血症後の長期予後、さらには慢性炎症を背景とする老化や発がんの理解と制御へと展開し、新たな診断法や治療法の開発につなげたいと考えています。（秦咸陽）

用語解説（注１）敗血症・敗血症性肝障害（SALD）
感染症に対する生体の免疫応答が制御を失い、全身に過剰な炎症と臓器障害を引き起こす病態が敗血症。中でも肝臓に生じる障害を敗血症性肝障害（SALD）と呼び、死亡率が特に高いことが知られる。

（注２）トランスグルタミナーゼ2（TG2）
タンパク質中のグルタミン残基とリジン残基の間に共有結合を形成し、タンパク質同士を架橋する酵素。神経変性疾患やがんなど様々な疾患への関与が報告されている。

（注３）ビメンチン
細胞の形を支える中間径フィラメントを構成するタンパク質の一つ。細胞骨格としての機能に加え、近年は免疫細胞の機能制御にも関わることが分かってきている。

（注４）プロテオスタシス（タンパク質品質管理）
細胞内でタンパク質が合成・折りたたみ・輸送・分解される一連の過程が適切に保たれている状態。この均衡が崩れると異常なタンパク質の蓄積（凝集）が生じ、細胞機能に影響する。近年では、タンパク質凝集体は単なる老廃物ではなく、細胞が受けたストレスや細胞状態の変化を反映・記録する「情報体」として機能する可能性が注目されている。

（注５）TRAF6・Rab27a
TRAF6は炎症シグナル（NF-κB経路）を伝える中心的な分子。Rab27aは細胞内の小胞輸送を制御するタンパク質で、本研究ではTRAF6を含む凝集体をプロテアソームへ受け渡す経路に関与することが示された。

（注６）ユビキチン－プロテアソーム系・オートファジー
細胞内の不要・異常なタンパク質を分解する二つの主要な仕組み。プロテアソームは主に個々のタンパク質を分解し、オートファジーはより大きな凝集体や損傷した細胞小器官を分解する。

研究支援本研究は、以下の研究助成などを受けて実施されました。
日本学術振興会　科学研究費助成事業（科研費：JP20K07349、JP24K10088）、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED：JP23fk0210100h0003、 P24jm0210092s0104）、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST：JPMJNX25E3）、公益財団法人武田科学振興財団

論文情報雑誌名：Science Advances
論文タイトル：Transglutaminase 2 regulates vimentin-dependent proteostasis during macrophage activation
著者：Yali Xu, Ting Su, Mishra Hricha, Naoshi Dohmae, Takehiro Suzuki, Yuriko Sakamaki, Haruyo Aoyagi, Hideki Aizaki, Hajime Nishimura, Erina Furuhata, Yuqing Gong, Qi Cheng, Beiyuan Zhang, Chenzhe He, Kaori Yanaka, Yutaka Furutani, Hideki Tatsukawa, Harukazu Suzuki, Wenkui Yu, Xian-Yang Qin
DOI: 10.1126/sciadv.aea7513

東北大学大学院情報科学研究科大関研究室との共同研究で量子アニーリングを活用した人材採用の最適化を検証

キューアンドエー — Fri, 28 Aug 2026 15:10:00 +0900

2026/8/28
キューアンドエー株式会社
コンタクトセンター事業を展開するキューアンドエー株式会社（代表取締役社長：野村勇人、宮城本店：宮城県仙台市、以下、キューアンドエー）は、東北大学大学院情報科学研究科大関研究室との共同研究として、「量子アニーリングを用いたスカウト採用と人材の相補性の最適化」に関する研究に取り組みました。本研究成果は、国際会議「AQC2026（※1）」で発表されました。

本研究の特徴は、採用候補者を個人の能力やスコアだけで評価するのではなく、「現在の組織にどのような人材や特性が不足しているのか」を捉え、それを補完する候補者の組み合わせを最適化するという点にあります。社員と採用候補者の特性をアンケートによって定量化し、組織が目指す理想像と現状との差をもとに、組織とのマッチ度や相補関係を量子アニーリングによって最適化する手法を検討しました。

具体的には、思考の傾向、コミュニケーション、意思決定、ワークスタイル、モチベーション・人間関係、ストレス・将来観などの項目について社員と学生からデータを取得し、組織の理想像とのギャップが大きい項目を重視する最適化問題として定式化しました。研究では、量子アニーリング（QA）とシミュレーテッド・アニーリング（SA）による比較も行い、組織に不足する特性を補う候補者の選定によって、一部の重点項目で理想像との一致度が改善することを確認しました。

さらに分析から、採用によって比較的補完しやすい組織特性がある一方、採用だけで一律に理想へ近づけることが難しく、入社後のマネジメントや教育、多様性を前提とした組織運営が重要となる特性も存在することが示唆されました。これは、単純に「理想的な人材」を探すのではなく、採用と組織マネジメントを一体として考える必要性を示す結果です。

本研究の出発点となったのは、東北大学の全学教育情報特別講義「実践的量子ソリューション創出論」（産官学連携・問題解決型講義）でした。同講義に参加した学生が着想したアイデアをもとに、大関真之教授指導のもと、大関研究室修士2年の吉原拓磨さんを中心として研究を発展させ、キューアンドエー株式会社との共同研究、さらにAQC2026での研究発表へとつながりました。
　
「実践的量子ソリューション創出論」からは、本研究以外にも、企業・研究機関等との共同研究や論文発表、学会での研究発表へ発展する取り組みが続いています。専門分野や学年の枠を越えて学生のアイデアを研究へ発展させ、企業が抱える実社会の課題と量子技術を結びつけた点も、本研究の大きな特徴です。

東北大学大学院情報科学研究科大関研究室では、今後も学生自らが社会課題を発見し、量子技術をはじめとする先端情報科学を用いて解決策を構想・検証する実践的な教育研究を推進するとともに、講義を起点とした産官学連携と研究成果の社会還元につなげていく予定であるとしています。

キューアンドエーでは、本研究を通じて、個人の能力や経験だけではなく、組織との相補性を考慮した新たな採用支援の可能性を確認しました。今後は、その成果を人財活用支援にも活かしていく予定です。

※1：量子アニーリングに関する研究者・企業関係者が集う国際会議。2026年6月23日(火)〜26日(金) に東京科学大学大岡山キャンパスにて開催されました。
※本プレスリリースは、東北大学大学院情報科学研究科大関研究室とキューアンドエーの共同研究によるもので、双方から同一内容で配信しているものです。

糖鎖間相互作用が細胞膜を組織化する新原理を発見

岐阜大学 — Thu, 27 Aug 2026 18:00:00 +0900

2026年8月27日
岐阜大学
国立がん研究センター
沖縄科学技術大学院大学
糖鎖間相互作用が細胞膜を組織化する新原理を発見～糖脂質が微小膜領域を形成し、がんに関わるEGF受容体の活性を抑制～

本研究のポイント・本研究では、これまで確認されてこなかった、同じ細胞膜上の糖鎖同士が弱く一時的に結合する現象「cis糖鎖間相互作用」を、生きた細胞膜上で直接捉えることに成功しました。
・糖脂質の一種であるガングリオシド(注1)は、この相互作用によって同種２分子からなる短寿命の二量体を形成し、コレステロールによって安定化された微小な膜領域をつくることを明らかにしました。
・ガングリオシドGM3の二量体は、がんに関わるEGF受容体(EGFR)(注2)の糖鎖と相互作用し、EGFRの二量体化と活性化を抑制することが分かりました。
・本研究は、これまで主にタンパク質と脂質の相互作用によって説明されてきた細胞膜の組織化(注3)に、「糖鎖間相互作用」という新たな基本原理を加えるものです。さらに、一回ごとの結合は短寿命であっても、形成と解離を繰り返すことで、細胞膜の構造と受容体シグナルを持続的に制御できることを示しました。本成果は、糖鎖生物学に留まらず、膜生物学、受容体シグナル研究、がん研究、創薬研究への波及が期待されます。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所/国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野の鈴木健一教授/分野長、岐阜大学糖鎖生命コア研究所の安藤弘宗教授、河村奈緒子准教授、沖縄科学技術大学院大学の楠見明弘教授らの研究グループは、京都大学、名古屋大学、神戸大学、中部大学との共同研究により、同じ細胞膜上の糖鎖同士が直接相互作用し、細胞膜を組織化する新たな原理を発見しました。さらに、この糖鎖間相互作用が、がんに関わるEGF受容体(EGFR)の二量体化と活性化を抑えることを明らかにしました。EGFRは細胞の増殖や生存を制御する受容体であり、その過剰な活性化は多くのがんの発生や進展に関係します。
　細胞の表面は、多種多様な糖鎖で覆われていますが、同じ細胞膜上で糖鎖同士が直接相互作用し、膜の構造や情報伝達を制御するかどうかについては、長年、直接的な証拠が得られず、未解明のままでした。
　本研究では、39種類の蛍光標識ガングリオシドを全化学合成(注4)し、1分子イメージングを用いることで、糖鎖同士が弱く一時的に結合する「糖鎖間相互作用」を生きた細胞膜上で直接捉えることに成功しました。さらに、この相互作用によって微小な膜領域が形成され、GM3の糖鎖とEGFRの糖鎖との相互作用が、EGFRの二量体化と活性化を抑えることを明らかにしました。一回の相互作用は約0.1秒と短寿命ですが、GM3ホモダイマーは形成と解離を繰り返しながらEGFRに何度も結合することで、受容体の不要な活性化を持続的に抑えていました。
　本成果は、細胞膜の構造と情報伝達が、タンパク質や脂質だけでなく、糖鎖同士の弱く一時的な相互作用によっても組織化されることを示すものです。膜生物学と受容体シグナル研究の基本概念を広げるとともに、がんに関わるEGFRの新たな活性制御機構を明らかにしたことで、糖鎖を標的とする創薬研究への展開が期待されます。
　本研究成果は、日本時間2026年8月27日にNature Communications誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　細胞膜の微小領域形成や受容体シグナルの制御は、これまで主に脂質とタンパク質の相互作用を中心に研究されてきました。一方、糖鎖については、これまで細胞同士や細胞と病原体との間で働く相互作用を中心に研究されてきました。同じ細胞膜上で糖鎖同士が横方向に相互作用する「cis糖鎖間相互作用」は以前から提唱されていましたが、相互作用が弱く短寿命であるため、生きた細胞膜上で直接観測することは困難であり、その実態は未解明なままでした。
　また、糖脂質の一種であるガングリオシドは、細胞膜上で「脂質ラフト(注5)」と呼ばれる微小な領域を形成し、受容体の働きや細胞内への情報伝達を調節すると考えられてきました。ガングリオシドの一種であるGM3は、細胞の増殖やがん化に関わるEGF受容体(EGFR)の活性化を抑制することが知られていました。しかし、GM3が細胞膜上でどのような集合体を形成し、どのような仕組みでEGFRの活性を制御するのかは明らかになっていませんでした。そのため、cis糖鎖間相互作用が膜領域を形成し、受容体の活性を制御する可能性は、十分に検証されていませんでした。

研究成果 1．短寿命のcis糖鎖間相互作用を生細胞膜上で直接観察
　本研究では、細胞膜上の糖鎖同士の相互作用を直接観察するため、主要な系列を網羅する39種類の蛍光標識ガングリオシドを全化学合成し、生きた細胞膜および組成を制御した人工脂質膜上で、分子を1分子蛍光観察(注6)によって追跡しました。その結果、調べたすべてのガングリオシドが、膜上を拡散しながら同じ種類の分子同士で一時的に結合し、短寿命のホモダイマーを形成することを見いだしました(図1a-c)。例えばGM3の結合寿命は約0.2秒でした。1分子FRET法(注7)によって分子同士が数nm以内に接近していることも確認され、単なる偶然の重なりではなく、直接的な分子間相互作用であることが示されました。また、異なる種類のガングリオシド間の結合は、多くの場合、同種分子間の結合より弱く、糖鎖の立体構造を識別する選択的な相互作用であることが分かりました。
　本研究で用いた精密な糖鎖化学合成と高速1分子イメージングの組み合わせは、従来は観察困難であった、弱く短寿命の糖鎖間相互作用を解析する新たな方法となります。

図1. a. GM3プローブの1分子蛍光の輝点同士が短期間共局在する様子。番号はフレームを表す。30 フレーム/秒で観察。 b. aの軌跡。 c. ガングリオシドが短寿命のホモダイマーを形成する模式図。糖鎖同士は「一瞬だけペア」をつくり、それを繰り返していた：生きた細胞膜で世界で初めて直接観察した糖鎖間相互作用。すべての主要系列のガングリオシドは、糖鎖同士の直接相互作用によって約0.1～0.2秒だけホモダイマー(ペア)を形成し、それを絶えず繰り返していた。

2．糖鎖間相互作用を起点とする微小膜領域の形成
　糖鎖の一部を除いた分子や立体構造を変えた分子を比較したところ、GM3のシアル酸とガラクトースを含む部分が基本的な結合力を生み、糖鎖全体の三次元構造が結合の選択性を決めることが示されました。特に、シアル酸のアセトアミド基(図2a)やカルシウムイオンが、GM3の糖鎖間相互作用を安定化することが示され、水酸基間の相互作用に関与する可能性が示されました。さらに、コレステロールを減少させるとホモダイマーの寿命が短くなり、コレステロールを戻すと回復しました。ホモダイマーの周囲には、スフィンゴミエリンやGPIアンカー型タンパク質などのラフト親和性分子が一時的に集まり、ホモダイマー同士がさらに会合して三量体や四量体も形成しました。これらの結果から、研究グループは、糖鎖間相互作用を起点として生じ、コレステロールによって安定化される微小な膜領域を「ガングリオシドホモダイマーラフト」と名付けました(図2b)。

図2 a. GM3の各部位を改変した蛍光プローブの模式図。 b. 糖鎖間相互作用が細胞膜ナノ構造を組み立てる：糖鎖間相互作用によって形成されたガングリオシドホモダイマーは、コレステロールによって安定化され、「ガングリオシドホモダイマーラフト」を形成する。この小さなナノラフトが、細胞膜の動的なナノ構造を組み立てる基本ユニットとして働く。

3．GM3ホモダイマーがEGFRの自発的な二量体化を抑制
　次に、この膜領域が受容体の働きを制御するかを、EGF受容体(EGFR)を用いて調べました。GM3ホモダイマーはGM3モノマーよりもEGFRに結合しやすく、その結合確率は約5倍でした。これは、2本のGM3糖鎖がEGFR上の2本の糖鎖を同時に捉えるためと考えられます。GM3を欠く細胞、GM3を再導入した細胞、コレステロールを除去・再添加した細胞を比較し、EGFRの二量体形成と解離を1分子レベルで解析したところ、GM3ホモダイマーラフトはEGFR二量体の形成速度を低下させるとともに、形成された二量体の解離を促進し、EGFが存在しない状態での自発的なEGFR活性化を抑えることが明らかになりました(図3)。

図3. EGF刺激前(a)と刺激後(b)のGM3ホモダイマーによるEGFR二量体化と活性化抑制の模式図。GM3ホモダイマーの2本の糖鎖がEGFRのN504/N579糖鎖を捉え、EGFRの二量体化を抑える。一方、GM1やGM2ではこのような制御は認められなかった。EGF刺激前は形成を抑え解離を促進、刺激後は形成速度のみを抑える。

4．反復する短寿命相互作用がEGFR活性化の立ち上がりを調節
　さらに、EGFRの糖鎖を酵素処理で除去する実験、EGFR糖鎖と類似した糖鎖を競合させる実験、糖鎖結合部位を置換する実験を組み合わせ、GM3がEGFRのN504およびN579に結合した複合型N型糖鎖(注8)と相互作用することを突き止めました(図3)。個々の結合は約0.1秒と短寿命ですが、GM3ホモダイマーが細胞膜上に多数存在し、高速で拡散するため、EGFRとの相互作用が頻繁に繰り返されます(図4)。EGF刺激後も、GM3ホモダイマーラフトはEGFRモノマーとの相互作用を保ち、二量体化を遅らせて、下流シグナル分子Grb2の結合を抑制しました。一方、EGF結合によって安定なEGFR二量体が完成すると、受容体の構造変化によってGM3が糖鎖へ届きにくくなり、安定なEGF結合型EGFR二量体を不安定化する作用は、ほとんど見られなくなりました(図3)。
　これらの結果から、糖鎖は細胞表面を覆うだけでなく、膜上で同種糖鎖同士の微小な集合体をつくり、受容体の状態に応じて二量体化と活性化を調節することが明らかになりました。また、一回ごとの分子間相互作用は極めて短寿命であっても、その形成と解離が繰り返されることで、細胞膜の動的な構造と受容体シグナルを持続的に制御できることが示されました(図4)。

図4. 「繰り返す一瞬」が細胞膜構造と受容体シグナルを制御する：一回のGM3-EGFR相互作用は約0.1秒しか続かない。しかし、細胞膜では新しいGM3ホモダイマーが絶えず形成され、EGFRへ何度も繰り返し結合する。その積み重ねによって、細胞膜の動的構造が維持されるとともに、EGFRの不要な活性化が抑えられる。本研究は、「繰り返す一瞬の分子間相互作用」が細胞膜構造と情報伝達を支える新しい基本原理であることを示した。

がん研究との関係　EGFRは細胞の増殖や生存を制御する代表的な受容体で、その異常な活性化は多くのがんの発生や進展に関係します。本研究は、細胞膜上の糖鎖間相互作用がEGFRの不要な二量体化と活性化を抑えることを示し、糖鎖環境とがん関連受容体シグナルを結ぶ新たな分子機構を提示しました。一方で、本研究は培養細胞と人工膜を用いた基礎研究であり、今後、ヒト腫瘍や動物モデルにおいて同様の機構が働くかを検証する必要があります。

今後の展開　本研究により、細胞表面の糖鎖は単なる識別標識や保護層ではなく、同じ細胞膜上で互いに相互作用して微小な膜領域を形成し、受容体の活性を直接調節することが明らかになりました。今後は、糖鎖の種類や立体構造によって相互作用の強さと選択性がどのように決まるのかを解明するとともに、HGF受容体(c-Met)などのEGFR以外の増殖因子受容体やGタンパク質共役型受容体などにも同様の制御機構が存在するかを検証します。また、GM3ホモダイマーラフトの形成や、GM3と受容体糖鎖との相互作用を選択的に制御できれば、受容体そのものを直接阻害する従来の方法とは異なり、受容体を取り巻く糖鎖環境を調節することでシグナルを制御する、新たな創薬概念につながる可能性があります。

研究者コメント　今回、生きた細胞膜上で糖鎖同士がほんの短時間だけ結びつき、その形成と解離を繰り返すことで、細胞膜の構造と受容体の働きを調節していることを直接捉えました。一回ごとの相互作用は弱く短寿命ですが、それが何度も繰り返されることで、安定した膜構造と精密なシグナル制御が実現されます。本成果は、『弱く短い相互作用の反復』が生命システムを支える重要な原理であることを示すものと考えています。

謝辞科学技術振興機構CREST (JPMJCR24B3, JPMJCR18H2)、創発的研究支援事業 (JPMJFR2004)、国立がん研究センター研究開発費(2023-A-03)、JSPS　科研費基盤研究A (21H04772、22H00359)、科研費基盤研究B (JP24K01974)、挑戦的研究(JP24K21944)、J-GlycoNet Cooperative Network (26A029)、日本医療研究開発機構 (JP24tk0124003h0002、JP24ym0126134)、中谷財団研究開発助成、武田科学振興財団特定研究助成、精密測定技術振興財団研究助成、水谷糖質科学振興財団研究助成、上原記念生命科学財団研究助成

用語解説 (注1)　ガングリオシド
細胞膜に存在するセラミドに、シアル酸を含む糖鎖が結合した糖脂質の一種。細胞間の認識や情報伝達、細胞膜上の微小な膜領域の形成などに関与する。

(注2)　EGF受容体
細胞膜に存在し、増殖因子EGFが結合すると二量体を形成して活性化する受容体タンパク質である。細胞の増殖や生存を制御し、その過剰な活性化は多くのがんに関係している。

(注3)　細胞膜の組織化
細胞膜上で脂質やタンパク質、糖鎖などの分子が特定の配置や微小領域をつくり、動的に集合・解離すること。こうした分子の空間的な配置によって、受容体の働きや細胞内への情報伝達などが調節される。

(注4)　全化学合成
ガングリオシドの糖鎖、脂質部分、蛍光色素を、化学反応によって人工的に組み立てて作製する手法。構造の異なるガングリオシドを合成し、あらかじめ定めた位置に蛍光色素を精密に導入できる。

(注5)　ラフト
細胞膜上に一時的に形成される、コレステロールやスフィンゴ脂質に富む微小な膜領域で、特定の脂質やタンパク質を集め、細胞内への情報伝達などを調節すると考えられている。

(注6)　1分子蛍光観察
全反射照明顕微鏡を用いて、蛍光標識した分子を一つずつ観察し、その位置や動きを時間とともに追跡する手法である。分子の拡散、結合・解離、集合体形成などを、生きた細胞や細胞膜上で直接解析できる。

(注7)　FRET（蛍光共鳴エネルギー移動）
異なる蛍光分子が数nm程度まで近づいたとき、一方から他方へエネルギーが移動する現象のこと。分子同士の接近や結合を、非常に短い距離の変化まで検出するために用いられる。

(注8)　N型糖鎖
タンパク質中のアスパラギン残基に結合する糖鎖で、多くの細胞膜タンパク質や分泌タンパク質に存在する。タンパク質の構造安定化や細胞表面への輸送、細胞認識、受容体の活性調節などに関与する。

論文情報雑誌名：Nature Communications
論文タイトル：Cis glycan-glycan interactions organize membrane nanodomains that tune receptor signaling
著者：Kenichi G. N. Suzuki†*, Naoko Komura†, Sachi Asano, Maina Takahashi, Eriko Yamaguchi, Ayano Yamazaki, Akihiro Imamura, Shusaku Shibutani, Rahul Chadda, Taka A. Tsunoyama, Takahiro K. Fujiwara, Koichiro M. Hirosawa, Kenichi Morigaki, Koichi Furukawa, Keiko Furukawa, Yoshio Yamauchi, Yukichi Kitamura, Masataka Nagaoka, Hiromune Ando*, Akihiro Kusumi*
†共同筆頭著者, *責任著者
DOI:10.1038/s41467-026-76857-x

ニコチン代謝物「コチニン」が前立腺がん細胞の増殖を促進する仕組みを発見

岐阜大学 — Thu, 27 Aug 2026 14:00:00 +0900

2026年8月27日
岐阜大学
ニコチン代謝物「コチニン」が前立腺がん細胞の増殖を促進する仕組みを発見 ― 喫煙と前立腺がん悪化の関連を説明する新たな分子機構 ―

本研究のポイント・ニコチンの主要代謝物であるコチニン※1が、アンドロゲン※2存在下で前立腺がん細胞のアンドロゲンシグナルを増強し、がん細胞増殖を促進することを明らかにしました。
・コチニンは、アンドロゲン産生を増やすのではなく、アンドロゲン受容体（AR）※3と、治療抵抗性に関与するAR-V7※4のタンパク質分解を抑え、これらを安定化することを見いだしました。
・さらに、その分子機構として、コチニンがARと分子シャペロンHSP70※5との結合を増強する可能性を示しました。喫煙者の前立腺がんで報告されている予後不良やARを標的とする治療の効果低下を説明する新たな分子基盤となる可能性があります。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科博士後期課程2年の林莉々さん、博士研究員の工藤優大さん（当時）、遠藤智史准教授らの研究グループは、岐阜薬科大学の五十里彰教授・吉野雄太講師、九州大学大学院医学研究院の塩田真己准教授、産業医科大学の藤本直浩名誉教授との共同研究により、ニコチンの主要代謝物であるコチニンが前立腺がん細胞の増殖を促進する新たな分子機構を明らかにしました。
　前立腺がんではアンドロゲン受容体（AR）ががん細胞の増殖に重要な役割を果たしますが、喫煙ががん進行に影響する仕組みは十分に分かっていませんでした。
　本研究では、コチニンがアンドロゲン前駆体存在下で、ARシグナルの指標となるPSA発現とがん細胞増殖を促進することを発見しました。さらに、コチニンが分子シャペロンHSP70とARとの結合を強め、ARおよびAR-V7をタンパク質分解から保護することで、その作用を増強することを明らかにしました。本成果は、喫煙と前立腺がんの進行・治療抵抗性との関連を説明する、新たな分子基盤を示すものです。
　本研究成果は、現地時間2026年8月19日に、国際学術誌『Archives of Biochemistry and Biophysics』のオンライン版で発表されました。

研究背景　前立腺がんは、男性ホルモンであるアンドロゲンに依存して増殖するがんです。そのため、アンドロゲンの産生やアンドロゲン受容体（AR）の働きを抑える治療が広く行われています。しかし、治療を続けるうちに、アンドロゲンを低下させても増殖する「去勢抵抗性前立腺がん（CRPC）※6」へ進行することがあり、治療上の大きな課題となっています。特にCRPCでは、ARの異常や、ARの一部が変化したスプライシングバリアント「AR-V7」が、エンザルタミドやアビラテロンなどのARシグナルを標的とした治療への抵抗性に関与することが知られています。
　一方、喫煙は多くのがんのリスク因子として知られています。前立腺がんについては、喫煙と発症との関係に不明な点が残るものの、診断時に喫煙している患者では、病気の進行や予後、特にARシグナル阻害薬による治療成績が悪化する可能性が共著者によって報告されていました [Shiota et al., Prostate, 2019;79:1147]。しかし、この現象を引き起こす具体的な物質と分子機構は十分に解明されていませんでした。
　ニコチンは体内に取り込まれると、主に肝臓で「コチニン」へと代謝されます。ニコチンの血中半減期が約2時間と比較的短いのに対し、コチニンは約16～20時間と長く、血中にもニコチンより高い濃度で存在します。そこで本研究では、「ニコチンそのものではなく、体内で長時間存在するコチニンが前立腺がんのアンドロゲンシグナルに影響しているのではないか」という仮説のもと、その作用を解析しました。

研究成果 1. ニコチンではなくコチニンがアンドロゲンシグナルを増強
　研究グループは、ARおよびAR-V7を発現するヒト去勢抵抗性前立腺がん22Rv1細胞を用いて、ニコチンとコチニンの作用を比較しました。ニコチンまたはコチニンを単独で添加しても、ARシグナルの指標となるPSAの発現には大きな変化が認められませんでした。一方、アンドロゲンの前駆体である5α-androstane-3,17-dione（5α-Adione）とともに処理すると、コチニンはPSA発現を有意に増強しましたが、ニコチンでは同様の作用は認められませんでした。
　さらに、細胞増殖マーカーKi67の解析から、コチニンは5α-Adioneによって誘導される前立腺がん細胞の増殖をさらに促進することが明らかになりました。

図1. コチニンによるアンドロゲンシグナルと前立腺がん細胞増殖の増強
（A）5α-Adione処理によるPSA mRNA発現量変化。（B）ニコチンまたはコチニン処理によるPSA mRNA発現量変化。（C）5α-Adione存在下におけるニコチンまたはコチニン処理によるPSA mRNA発現量変化。（D–F）AR（緑）、増殖マーカーKi67（赤）および核（DAPI、青）の免疫蛍光染色。

2. コチニンはARとAR-V7を「分解されにくく」する
　次に、コチニンがどのようにARシグナルを増強するのかを解析しました。まず、AKR1C3、DHRS11、HSD17B3、SRD5A1など、細胞内でアンドロゲンの合成にかかわる酵素について調べましたが、コチニンによる明らかな発現増加は認められず、ARシグナルの増強における関与が低度であることが示唆されました。
　そこでARタンパク質そのものの安定性を調べたところ、コチニンはアンドロゲン存在下でARタンパク質の寿命を有意に延長することが分かりました。さらに重要なことに、コチニンは、去勢抵抗性前立腺がんの治療抵抗性との関連が知られているAR-V7についてもタンパク質の安定性を高めました。
　つまりコチニンは、アンドロゲンを多く作らせるのではなく、「がん細胞の増殖スイッチとなるARを壊れにくくする」ことでアンドロゲンシグナルを増強することが明らかになりました。

3. ARとHSP70の結合増強がAR安定化に関与
　ARは細胞内で不要になると、ユビキチン・プロテアソーム系※7によって分解されます。しかし、コチニンはARの分解に関係する代表的なE3ユビキチンリガーゼの発現や、プロテアソーム全体の活性には大きな影響を与えませんでした。一方、タンパク質の正しい構造や安定性を維持する「分子シャペロン」であるHSP70に着目したところ、コチニン存在下ではARとHSP70の結合量が増加することを見いだしました。これらの結果から、コチニンはプロテアソームを全面的に止めるのではなく、ARとHSP70の相互作用を強めることでARおよびAR-V7を選択的に分解されにくい状態にし、結果としてアンドロゲンシグナルを持続させると考えられます。

図2. コチニンによるAR・AR-V7安定化の分子機構
（A、B）5α-Adione存在下における細胞質および核内のAR、AR variants（AR Vs）のタンパク質発現とその定量。（C–F）Cycloheximide （CHX）chase assayによるAR、AR VsおよびAR-V7のタンパク質安定性解析。（C、E）5α-Adione存在下におけるコチニンの影響。（D、F）5α-Adione非存在下におけるコチニンの影響。（G）免疫共沈降法によるARとHSP70およびHSP90との相互作用解析。

今後の展開　本研究により、ニコチンの主要代謝物であるコチニンが、ARとHSP70の相互作用を介してARおよびAR-V7を安定化し、前立腺がん細胞のアンドロゲン依存的な増殖を促進するという新たな作用機構が明らかになりました。
　一方、本研究は培養細胞を用いたin vitro研究であり、コチニンが実際の生体内で前立腺がんの進行や治療抵抗性を促進することを直接証明したものではありません。今後は、慢性的なコチニン曝露を再現した動物モデルを用いて、血中コチニン濃度やアンドロゲン濃度を厳密に管理しながら、腫瘍増殖やAR・AR-V7の安定化への影響を検証する必要があります。また、エンザルタミドなどのARシグナル阻害薬に対する治療応答への影響についても検証を進めることで、喫煙と前立腺がん治療成績との関連をさらに明らかにしていきます。
　将来的には、喫煙歴やコチニン曝露を考慮した前立腺がんの治療戦略や、ARのタンパク質恒常性を標的とする新たな治療法の開発につながることが期待されます。

研究者コメント　喫煙と前立腺がんの予後との関連は以前から報告されてきましたが、その背景にある分子機構には多くの不明点が残されていました。今回、ニコチンそのものではなく、体内でより安定して存在する代謝物「コチニン」がARとAR-V7の分解を抑えるという、これまで知られていなかった仕組みを見いだしました。特に、治療抵抗性との関連が知られているAR-V7まで安定化されたことは重要な知見と考えています。
　一方で、今回の成果は培養細胞を用いた基礎研究であり、「コチニンがヒトの前立腺がんを悪化させる」と直接結論づけることはできません。今後、動物モデルや臨床的な解析を重ねることで、喫煙と前立腺がんの進行・治療抵抗性との関係をより明確にし、患者さんの治療につながる知見へ発展させたいと考えています。

用語解説 ※1　コチニン（Cotinine）：ニコチンが主に肝臓で代謝されて生じる主要代謝物です。ニコチンよりも体内で安定しており、血中半減期が長いことから、喫煙・ニコチン曝露の指標としても利用されています。

※2　アンドロゲン：テストステロンやジヒドロテストステロンなどの男性ホルモンの総称です。前立腺がん細胞の増殖を促進する重要な因子です。

※3　アンドロゲン受容体（AR）：アンドロゲンと結合して細胞内の遺伝子発現を調節するタンパク質です。前立腺がんの増殖に重要な役割を果たし、現在の前立腺がん治療における主要な標的の一つです。

※4　AR-V7： ARのスプライシングバリアントの一つで、通常のARとは異なりアンドロゲン結合部位を欠いています。アンドロゲンが少ない環境でも活性を維持でき、去勢抵抗性前立腺がんやAR標的治療への抵抗性との関連が知られています。

※5　HSP70： Heat Shock Protein 70の略で、細胞内でタンパク質の正しい折りたたみや安定性を維持する「分子シャペロン」と呼ばれるタンパク質です。

※6　去勢抵抗性前立腺がん（CRPC）：アンドロゲンを低下させる治療を行っても進行する前立腺がんです。ARシグナルの再活性化やAR-V7など、さまざまな機構が治療抵抗性に関与しています。

※7　ユビキチン・プロテアソーム系：細胞内で不要になったタンパク質にユビキチンという目印を付け、プロテアソームによって分解する仕組みです。細胞内のタンパク質量や品質を維持する重要な機構です。

論文情報雑誌名：Archives of Biochemistry and Biophysics
論文タイトル：Cotinine enhances androgen receptor stability and promotes androgen-dependent proliferation in prostate cancer cells: An in vitro study
著者：Riri Hayashi, Yudai Kudo, Yuta Yoshino, Masaki Shiota, Naohiro Fujimoto, Akira Ikari, and Satoshi Endo
DOI: 10.1016/j.abb.2026.110976

疾患関連糖鎖カタログづくりを加速させる一気通貫型の糖ペプチド調製法を確立

岐阜大学 — Thu, 27 Aug 2026 10:00:00 +0900

2026年8月27日
岐阜大学
大阪国際がんセンター
疾患関連糖鎖カタログづくりを加速させる一気通貫型の糖ペプチド調製法を確立

本研究のポイント・プロテオミクスの前処理方法であるSP3法を基盤に、糖ペプチドを一気通貫で調製する方法を確立しました。
・市販のセルロース磁性粒子を用いることにより、糖ペプチドの純度が向上しました。
・血液試料や組織試料から高純度な糖ペプチドを効率的に回収することが可能になりました。
・本技術は、疾患に関連する糖鎖を網羅的に示す「疾患関連糖鎖カタログ」を構築する基盤技術として活用されることが期待されます。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所の中嶋和紀准教授、半澤健研究員、ネムチッチ・マティ研究員らの研究グループは、大阪国際がんセンターの宮本泰豪臨床検査科副部長、岡本三紀チームリーダーとの共同研究により、糖鎖が結合したタンパク質を大規模に解析するための、糖ペプチド調製法を確立しました。
　糖ペプチドの網羅的解析「グライコプロテオミクス」は、疾患バイオマーカー探索において有力なアプローチです。現在、国内で進められているヒューマングライコームプロジェクトでは、糖鎖の多検体分析を通じて、疾患と関連する糖鎖を探索してカタログ化を行います。しかし、これまでの試料調製法は、原理としては確立されていたものの、多検体を効率的に分析する上では限界がありました。
　本研究では、磁性粒子を用いてペプチドを集めるSP3（Single-pot, solid-phase-enhanced sample-preparation）法に着目しました。糖ペプチドは液体クロマトグラフ質量分析計による分析においてイオン化しにくいため、糖ペプチドを高純度に精製することが重要です。そこで本研究では、N-型糖ペプチドの調製に適したセルロース磁性粒子を選定し、ペプチド断片化から糖ペプチド精製までを一気通貫で行うことができる試料調製法を確立しました。この方法により、血清・血漿、組織試料から、糖ペプチドを高純度に集めることが可能になりました。近い将来、本技術がグライコプロテオミクスの全自動装置に実装され、新たな糖鎖バイオマーカーの発見や、新しい診断システムの開発につながることが期待されます。
　本論文は、現地時間2026年8月11日付で『Molecular & Cellular Proteomics』誌に掲載されました。なお、本研究は、文部科学省の大規模学術フロンティア促進事業「ヒューマングライコームプロジェクト」の支援を受けて実施しました。

本研究の概要図

研究背景　糖鎖とは、グルコースなどの単糖（動物では約10種類の糖が存在）が枝分かれしながら鎖状につながったものです。糖鎖の構造は、がんや神経変性疾患など、様々な疾病において特徴的に変化することから、特定の糖タンパク質に生じる構造的変化は、疾患バイオマーカーの標的になりえます。
　グライコプロテオミクス1)（糖ペプチド2）の網羅的解析）は、糖鎖とペプチドの配列情報を両方同時に取得できるため、特異度が高いバイオマーカーがえられるアプローチです。2023年4月より、文部科学省の大規模学術フロンティア促進事業において進められているヒューマングライコームプロジェクトでは、血液試料を用いてグライコプロテオミクスの大規模コホート解析を進めています。しかし、現在の実験作業は一部の工程のみを自動で行うものであり、多検体分析には限界がありました。
　プロテオミクス分野では、自動化への対応のために様々な前処理法が検討されてきました。その一つとして、SP3（Single-pot, solid-phase-enhanced sample-preparation）3)法は、磁性粒子を用いて、1-チューブ内でペプチド断片化を行う方法です。また、ペプチド断片化により生じた糖ペプチドは、質量分析においてイオン化効率が低く、検出効率を高めるためには糖鎖を持たないペプチドを取り除く操作が必要でした。糖ペプチドの精製には、親水性相互作用クロマトグラフィー（HILIC）4）が最も用いられています。そこで本研究では、SP3法を基盤に、HILICによる糖ペプチド精製法を組み合わせた一気通貫型の糖ペプチド調製法を検討しました。

研究成果１． N-型糖ペプチドの精製に適した一気通貫型の試料調製法を確立（本研究の概要図）
　本法は、ペプチド断片化と、それに続くHILICによる糖ペプチド精製という２つの原理に基づいて行います（半澤健、中嶋和紀、Glycoforum, 2024）。SP3法ではタンパク質を80%(v/v) エタノール存在下で、磁性粒子上に凝集させたのち、集磁し、磁性粒子を洗浄、トリプシンによりオンビーズ消化を行います。
　次に、ペプチド消化物にトリフルオロ酢酸-アセトニトリル系のローディング液を加えてHILICによる糖ペプチド精製に進みます。このHILICでは、糖鎖の主にヒドロキシ基に起因する親水性の高さを利用して、糖ペプチドを捕捉し、非糖鎖付加ペプチドを除去します。非糖鎖付加ペプチドは、この条件においてアセトニトリル層に移行するため洗浄により除去されます。一方、糖ペプチドは、水比率が高い溶媒によって溶出されます。その回収された糖ペプチドは、液体クロマトグラフ質量分析計（LCMS）5)により測定して糖ペプチドを解析します。

２．セルロース磁性粒子6)の有用性を確認（図１）
　SP3法によるペプチド断片化では、カルボン酸ポリマー磁性粒子（SeraMag-SpeedBeads）がよく使用されます。カルボン酸ポリマー磁性粒子でも糖ペプチドを精製することは可能ですが、本研究では、セルロース磁性粒子を用いることで、糖ペプチドの回収率や純度が向上することを明らかにしました。
　血清試料を用いた解析では、N-型糖ペプチド同定数やその回収量も若干向上しました。また、ラット脳組織を分析したところ、非糖鎖付加ペプチドの混入を大幅に抑えることができました。

図1 磁性粒子を使ったN-型糖ペプチドの調製法における磁性粒子の材質の比較。血液 (ヒト血しょう)および組織 (ラット脳)から調製を行い、ペプチドの同定数 (定性)およびペプチド量 (定量)について比較した：N-型糖ペプチド (検出対象)および非糖鎖付加ペプチド (除去対象)。

３．胃がんにおける糖タンパク質のN-結合型糖鎖の癌性変化を検出　（図２）
　健常人20例、胃がん患者10例の血清を用いて、本セルロース磁性粒子を用いる方法と従来法の性能を比較しました。その結果、本法は、従来法とほぼ同様に、150種類の糖タンパク質に由来する1984個のN-型糖ペプチドが同定されました。有意に変動した糖ペプチドは方法間で若干異なりましたが、既に報告されている急性期糖タンパク質であるα1酸性糖タンパク質（AGP）やヘモペキシン（Hemopexin）の多分枝型でフコースを持つものの増加が確認されました。
　次に胃がん患者 8例より採取されたがん組織と近傍の正常組織を用いて癌性変化を調べました。その結果、本法では、686種類の糖タンパク質に由来する6812個のN-型糖ペプチドが同定されました。また、既に報告されているCEACAM6 7)の224番目のアスパラギン残基に付いたオリゴマンノース型糖鎖の変化や、ペリオスチン8)の599番目のアスパラギン残基に付いた複合型糖鎖の変化を検出しました。

今後の展望　本研究では、血液試料から均一なN-型糖ペプチドを調製できることを示しました。本技術はヒューマングライコームプロジェクトにおける22万検体の糖鎖分析を実現するうえで、グライコプロテオミクス全自動装置の根幹をなす試料調製法となる可能性があります。近い将来、本技術が世界標準法として認知され、ヒューマングライコームプロジェクトにおける大規模解析の推進に貢献するとともに、その成果として、疾患関連糖鎖ペプチドの発見や糖鎖診断薬の開発につながることが期待されます。

研究者コメント　これまでに糖ペプチド精製に関しては、固相抽出カラムを用いる報告が多くありましたが、全自動化に適した、汎用性の高い糖ペプチド調製法が必要でした。また、本研究は安価に入手できる市販のセルロース磁性粒子を用いて、N-型糖ペプチドを高い回収率で得られることを示しました。この効果により、さらに複雑なプロトコルを自動化することが可能になり、グライコプロテオミクスの高深度解析や、難易度が高いO型糖ペプチドの解析にも応用できると考えています。

用語の解説 1)　グライコプロテオミクス：
　プロテオミクス（試料中に含まれているすべてのタンパク質の種類を特定する解析手法）を応用し、試料中の糖タンパク質を網羅的に解析する手法。糖タンパク質の上の、どこにどのような構造の糖鎖が付いているかを特定できます。
　タンパク質のアスパラギン残基（アミノ酸の1文字表記法でNと表記）に結合しているN型糖鎖がついた糖ペプチドを解析する方法を、特にN-グライコプロテオミクスという。

2)　糖ペプチド：
　グルコースなどの単糖が鎖状につながった糖鎖が、ペプチドに結合したもの。本研究の検出対象。糖タンパク質を、プロテアーゼによりペプチド断片化して得ることができる。

3)　SP3法：
　磁性粒子を用いて、1-チューブ内でペプチド断片化を行う方法（Hughes CS et al. Nat. Protoc, 2019）。プロテオミクスでは、Cytiva社のSeraMag Speedbeadシリーズがよく使われているが、他の磁性粒子であっても同様に可能である（Batth TS et al. Mol. Cell Proteomics, 2019）。

4)　親水性相互作用クロマトグラフィー（HILIC）：
　固定相（本研究の場合はセルロース磁性粒子）に、別の液体を移動相として溶離させる分配クロマトグラフィーの一つ。HILICでは主にアセトニトリル条件で、親水性の固定相上に生じた水和層において糖ペプチドが保持されて、非糖鎖付加ペプチドと分離される。

5)　液体クロマトグラフ質量分析計（LCMS）：
　液体クロマトグラフィー（LC）と質量分析計（MS）を組み合わせた分析方法で、複雑な混合物を分離し、MSにより同定と定量を行うことができます。プロテオミクスやグライコプロテオミクスでは、本研究でも使用しているナノLCとOrbitrap型MSがよく用いられます。

6)　セルロース磁性粒子：
　磁性粒子は磁石で容易に集めることができるため、自動化プロトコルに転用しやすい実験素材の一つ。本研究で使用したセルロース磁性粒子（ReliaPrep Resin）は核酸精製用としてプロメガ社から市販されている。本粒子は多孔質のセルロース磁性体であり、比表面積が高く、結合容量が大きいため、少量の磁性粒子で十分な収量を得ることができるという特長がある。

7)　CECAM:
　癌胎児性抗原。腫瘍マーカーの一つで、細胞接着因子に関係する分子量約20万の糖タンパク質である。主に腺癌に対する診断マーカーとなる。

8)　ペリオスチン:
　正常組織や原発腫瘍間質中の線維芽細胞によって発現される細胞外マトリックスの構成要素。上皮細胞の接着および遊走を支える役割を果たし、様々な癌との関連性が報告されている。

論文情報雑誌名： Molecular & Cellular Proteomics
論文名：N-Glycoproteomics sample preparation using commercially available cellulose magnetic particles
著　者：Ken Hanzawa, Miki Tanaka-Okamoto, Matej Nemcic, Yasuhide Miyamoto, Kazuki Nakajima * (*責任著者)
doi: 10.1016/j.mcpro.2026.101638

台風による太陽電池発電所での電気事故　3件に1件は第三者の物件への被害が発生

製品評価技術基盤機構（NITE） — Tue, 25 Aug 2026 11:30:00 +0900

　独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川　史彦、本所：東京都渋谷区西原］は、台風による太陽電池発電所での電気事故※1について注意喚起し、事故リスクを低減するポイントについてお知らせします。
　太陽電池発電設備は屋外に設置されるため、自然災害による事故が多く発生しています。このうち、台風による電気事故では、3件に1件は第三者の物件に被害を与える事故となっており、発電所の敷地外（以下「敷地外」という。）へのパネル飛散や高台からの土砂流出といった第三者被害が発生しております。
　台風の発生状況や規模は正確な予測が難しく、局所的に大きな被害が発生する場合もあるため、日頃から対策をしっかり行うことが重要です。台風による電気事故のリスクを低減するためには、台風接近前や台風通過後に設備の点検・確認等を行うことが重要であり、本文では様々な観点から対策ポイントを紹介しています。
　電気主任技術者等の管理者※2や設置者の皆様におかれましては、継続的な対策の実施をお願いします。

※1 感電または物損による死傷事故・破損事故・物損事故（電気工作物の破損等により第三者の物件に被害を与えた事故）・波及事故など。
※2 電気工作物の工事、維持又は運用に従事する者

太陽電池発電所での電気事故発生状況（分析結果）
　全国の自家用電気工作物における、自然災害に起因した電気事故は、2020年度から2025年度の6年間で332件報告されています（事故件数は2026年5月時点の報告数であり、今後変動する可能性があります。）。
　電気工作物別に事故件数を見ると、太陽電池発電所での事故が261件と突出して多く発生していることがわかります（図1）。太陽電池発電設備は設置場所が屋外であり、設置面積が広いことから、天候の影響を受けやすく、自然災害に起因した事故が発生しやすいことが考えられます。

[図1] 電気工作物別自然災害事故の発生件数（2020～2025年度）

　太陽電池発電所での電気事故について、自然災害の要因で分類し、地震以外の件数を月別に事故発生状況で示します（図2）。この結果から、全体に占める台風事故の割合はそれほど高くないものの、9月は台風に起因した事故が最も多い時期であることがわかります。9月については特に台風への被害に警戒しましょう。

[図2]太陽電池発電所における自然災害事故の月別発生状況（2020～2025年度）
※図2では、自然災害のうち季節性が明確でない「地震」以外の243件が対象。台風により発生した雷、風雨、水害、山崩れの電気事故は「台風」として集計した

　次に、太陽電池発電所における電気事故のうち、第三者の物件に被害を与えた事故※の割合を示します（図3）。台風に起因した電気事故のうち、3件に1件以上（36.0%）が敷地外へのパネル飛散や高台からの土砂流出などにより、第三者の物件に被害を与えたことがわかります。一方で、台風を含む自然災害に起因した電気事故全体で見ると、第三者の物件に被害を与えたのは10件に1件以下(約7%)となっており、台風では第三者の物件に被害を与える割合が高いという傾向が見られます。

[図3]太陽電池発電所における電気事故のうち、第三者の物件に被害を与えた事故の割合及び太陽電池発電所の事故に占める物損等事故の割合（2020-2025年度）
※電気関係報告規則第三条で3号に該当するような事故。構外へのパネル飛散や土砂流出など、第三者の物件に被害を与えた事故を指す。

　また、参考として図4に、太陽電池発電所における台風事故発生件数の年度推移を示します。台風の発生状況や規模は年によって異なり、予測できないものですので油断せず、日頃から対策をしっかり行うことが重要です。

[図4]太陽電池発電所における台風事故件数の年度推移（2020～2025年度）

太陽電池発電所における近年の台風事故事例
　台風により発生した太陽電池発電所での具体的な事故事例と、被害状況・事故原因について紹介します。

事例1 小売施設の屋上に設置された太陽電池パネルの損壊
事故発生年月
2025年9月
被害状況
台風に伴う強風のため、太陽電池パネルの外れ、割れ、ケーブル断線の被害が発生した。
事故原因
定例点検で目視による検査は行っていたが、台風に伴う想定を超える強風により損壊に至ったと推定される。

事例2 竜巻による太陽電池パネル及び架台の飛散・破損事故
事故発生年月
2024年8月
被害状況
台風接近時の竜巻などの突風により、太陽電池パネル及び架台が破損した。
事故原因
台風接近時の竜巻などの突風により太陽電池パネル及び架台が飛散し、飛散物が落下・衝突したため、破損事故になったと推定される。

事例3 太陽電池パネルの敷地外への飛散
事故発生年月
2023年8月
被害状況
台風の強風により、太陽電池パネル2枚が飛散し、うち1枚が敷地外の河川へ飛散した。
事故原因
太陽電池パネルは、メーカの取扱説明書に従ってボルト締めで施工されていたが、アルミフレームの接合部に強風の負圧荷重がかかったことで軸応力が集中し、変形・破断し、飛散したと推定される。

事例4 河川氾濫によるパワーコンディショナ(PCS)の水没・出火
事故発生年月
2022年9月
被害状況
台風に伴う想定外の大雨のため、発電所最下段に設置されているPCSと太陽電池パネルが水没。後日、PCSが出火した。
事故原因
台風に伴う想定外の大雨のため、付近を流れる河川が氾濫するとともに近隣一帯が浸水して、発電所最下段に設置されているPCSと太陽電池パネルが水没し、後日、太陽電池パネルの発電によりPCS内部で異常電流が流れ、加熱、出火に至ったと推定される。

太陽電池発電所への立入検査の結果について
　NITEでは2021年度より太陽電池発電所などを中心に電気事業法に基づく立入検査を実施しています。2021年度は17事業場、2022年度は59事業場、2023年度は50事業場、2024年度は58事業場、2025年度は40事業場の延べ224事業場の太陽電池発電所への立入検査を実施しました。ここでは、台風被害が発生するリスクが懸念される指摘事例について紹介します。

立入検査での指摘事例　立入検査において、法令に違反するため設置者の対応が必須とされた指摘事項の中で、台風への備えに関連する事例は以下のとおりです。

・太陽電池パネルと固定金具の隙間が多数確認された(発電用太陽電池設備に関する技術基準を定める省令(以下、「太技省令」という。) 第4条)。
・ナットの脱落及びボルトのゆるみが確認された(太技省令第4条)。
・横材（パネル受け材）の一部に損傷およびパネル押さえ金具の一部に脱落が確認されたため、物件に損傷を与えるおそれがないように施設されているか確認できない。(太技省令第4条)。
　→太陽電池パネルを固定する金具や、架台の接合部のボルトが緩んでいないか点検し、ボルトの増し締めを適宜行うことで、パネルの飛散や架台の破損等の事故リスクを低減できます。
・保安規程に定める防災体制が整備されていなかった(電気事業法第42条第4項)。
　→事故に備え、事前に非常時の設備の運用方法や連絡体制を整備しましょう。

特に太陽電池パネルを固定する金具や架台の接合部のボルトなどに異常があると、事故の原因になるおそれがあるため注意してください(図5)。

[図5] 太陽電池の架台のボルトの緩み例(イメージ図)

台風事故リスクを低減するための対応ポイント
　台風による太陽電池発電所での被害を軽減するためには、気象情報の収集や連絡体制の整備、設備の点検実施など、様々な観点で対策いただくことが大切です。
　以下に、台風の接近に備えてあらかじめ講じておくべき対策と、実際に台風が通過した後の対応について、基本的なポイントをまとめていますので、ぜひご活用ください。

台風接近への事前対策気象情報の確認
・気象庁・自治体・防災機関等から最新の気象情報を入手し、現地の状況把握に努めてください。
連絡体制の整備・確認
・災害時の緊急連絡体制を事前に整備してください。
・非常時における設備の運用方法等を事前に定めてください。
排水経路の確認
・大雨被害が想定される場合、電気設備の水没、浸水や土砂流出等のリスクを低減するため、構内及び周辺の側溝や排水口の掃除を行い、落ち葉や土砂などを除去して水はけを良くしてください。
設備の飛散対策
・屋外に飛散が懸念される設備・部品・資材等がないか確認し、屋内への移動や撤去、移動できない場合は固定するなどの飛散防止措置を行ってください。
設備の破損状況の点検
・太陽電池パネル・架台・PCS・受変電設備など、屋外の電気設備を点検し、破損や部品の外れがないようにしてください。
設備の固定状況の点検
・強風被害が想定される場合、太陽電池パネルの固定金具や架台接合部のボルトが緩んでいないか点検し、ボルトの増し締めなどを行ってください。また、架台を固定する杭の周辺地盤が風雨等により削られ、杭が以前より露出している場合は補強を行ってください。
・自らの設備が設計時に想定した耐風性能及び地盤安定性を確保しているか、構造計算書等をもとにあらためて確認してください。
土砂流出・地盤崩壊リスクの確認
・「発電用太陽電池設備に関する技術基準を定める省令」の第5条のとおり、「支持物を土地に自立して施設する場合には、施設による土砂流出又は地盤の崩壊を防止する措置」を講じてください。
　具体的には電気設備の周辺にある崖や法面が豪雨によって土砂流出するおそれがある場合は、補強工事や防護壁の設置、追加の排水ルートの確保などを検討してください。崩壊の兆候が見られる場合には、土地所有者・管理者・自治体へ通報してください。

台風通過後の対応安全確認
・設備を点検する前に、まずは感電や土砂崩れ等の危険がないか確認し、自分の身の安全を確保してください。
・点検作業等の対応は、電気主任技術者等の太陽電池発電設備に十分知見のある方が行ってください。
臨時点検の実施
・台風通過後は、速やかに設備の臨時点検を行い、異常の有無を確認してください。外観に異常が認められない場合であっても、設備内部で異常が発生している可能性があります。また、設備の電気的な絶縁についても異常がないか確認を行ってください。
・太陽電池パネル・集電箱・PCSが水没・浸水した場合や、ケーブルが断線した場合には、漏電や感電の恐れがあります。その場合は、事業場の保安業務を行っている電気主任技術者等に太陽電池パネルと接続箱の切り離しについて相談してください。
・電気関係報告規則に定める事故に該当する場合は、当該地域を管轄する産業保安監督部に事故の発生を知った時から24時間以内に報告してください。なお、事故報告の要否の判断が難しい場合は、産業保安監督部へ相談してください。
迅速な応急処置の実施
・設備の被害が認められた場合は、できるだけ速やかに応急処置（破損した電気設備の撤去、銅線が露出した電線の保護など）を行ってください。
被害が生じた設備の修理・改修の実施
・被害が生じた設備は安全を確認したのち、適切に修理・改修を行ってください。
・改修に伴う対策としては、架台の補強、架台・設備をより高い位置に移設、排水ルートの改善等が考えられます。
二次被害の防止
・破損・飛散した設備への接触による受傷、もしくは浸水した太陽電池パネル・集電箱・PCS・断線ケーブル等に接近すると感電する恐れがあります。そういった電気工作物によって、第三者(公衆)が感電、けが等の二次被害に遭わないように対策を講じてください。

参考情報参考リンク ※「2026年度夏季の自然災害に備えた電気設備の保安管理の徹底について」（経済産業省）
https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/oshirase/2026/05/20260521-2.html

※「建築物における電気設備の浸水対策」（経済産業省）
https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/sangyo/electric/detail/shinsuitaisaku.html

※「災害・防災関連情報」（経済産業省関東経済産業局）
https://www.kanto.meti.go.jp/saigai_kanren/index.html

※「台風接近に伴う対策のお願い」（中部近畿産業保安監督部近畿支部）
https://www.safety-kinki.meti.go.jp/electric/syobun/2026/taihusekkin.html

※「破損・浸水した太陽電池発電設備による感電事故防止について（注意喚起）」（経済産業省）https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/oshirase/2021/07/20210705.html

※「台風情報」（気象庁）
https://www.jma.go.jp/bosai/map.html#5/23.685/120.015/&elem=root&typhoon=all&contents=typhoon

詳報公表システムについて　
　詳報公表システムは、電気事業法に基づく電気工作物に関する全国の事故情報（詳報）が一元化された国内初のデータベースです。2020年度からの事故情報について順次公開を行っております。本システムは、電気事業者をはじめ、どなたでもご自由にお使いいただけます。事故情報を条件やキーワードで簡単に検索することができ、抽出されたデータはCSVファイルとしてダウンロードすることも可能です。

＜詳報公表システム＞
　https://www.nite.go.jp/gcet/tso/kohyo.html

[図6] 詳報公表システム概要

NITE 電力安全センターについて　NITE電力安全センターは、経済産業省(原子力発電設備等以外を所掌)からの要請を受け、電気保安行政（電気工作物の工事、維持及び運用における安全を確保するため行政活動）を技術面から支援するために、2020年5月、電気保安業務の専従組織として発足しました。現在、NITEがこれまで培ってきた知識や経験を活用し、経済産業省や関係団体と連携しながら、電気保安の維持・向上に資する様々な業務に取り組んでいます。

＜ NITE電力安全センターの業務紹介＞
https://www.nite.go.jp/gcet/tso/index.html

【9月16日（水）】九州大学発スタートアップマッチングセミナー2026

九州大学学術研究都市推進機構 — Tue, 25 Aug 2026 10:00:00 +0900

◆概　要◆
九州大学の研究シーズを活用したスタートアップの経営者、起業を志す研究者が講演します。
セミナー会場での講演、名刺交換会に加え、別室にて個別面談も実施します。
本セミナーをきっかけに、共同開発や外部資金の獲得などにつながっております。新事業の創出、投資、そしてオープンイノベーションにご興味のある企業・団体の皆さまはぜひご参加ください。

◆日　時◆　　９月１６日（水）　１４：００～１８：００
◆場　所◆　　日本橋ライフサイエンスビルディング９階９１３会議室
　　　　　　　（東京都中央区日本橋本町2-3-11）
◆参加費◆　　無料
◆定　員◆　　５０名（先着順、事前申込制）
　 ※定員になり次第、締め切らせていただきます。
◆お申込◆　　ホームページからお申し込みください。
　　　　　　　https://www.opack.jp/events/detail/802

◆申込期限◆　９月１１日（金）

◆内　容◆
１　ARスマートグラスの未来を支える次世代マイクロディスプレイ技術
　　株式会社KOALA Tech　　 CFO　　　　神尾　太郎　氏

２　航空機・空飛ぶクルマ用ゼロエミッション超電導推進システムの開発
　　ロックベア株式会社　　　取締役　　　岩熊　成卓　氏

３　有機物循環を実現する濃縮バイオ液肥（Bio-CLF）の開発と社会実装
Biosty株式会社　　　　　代表取締役　矢部　光保　氏

４　水中インフラ検査・ロボット制御・医療分野における高精度・高密度な
　　レーザ３次元計測システムの開発
　　九州大学大学院システム情報科学研究院情報知能工学部門
　　　　　　　　　　　　　　教授　　　　川崎　洋　氏

５　テラヘルツの可能性を現実に
　　～光が拓く新たなTHz応用と社会実装～
　　九州大学プラズマナノ界面工学センター
　　　　　　　　　　　　　　特任教授　　加藤　和利　氏

６　AI時代の冷却革命
～九州大学発次世代沸騰冷却技術～
九州大学大学院工学研究院機械工学部門
　　　　　　　　　　　　　　教授　　　　森　昌司　氏