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早稲田オープン・イノベーション・フォーラム2026　早稲田の最先端研究を体感できるブース展示の詳細が確定

早稲田大学 — Fri, 23 Oct 2026 14:00:00 +0900

早稲田大学
2026年10月23日
早稲田オープン・イノベーション・フォーラム2026 早稲田の最先端研究を体感できるブース展示の詳細が確定 ASI（人工超知能）についてのパネルディスカッション、ウェルビーイングをテーマとした講演会など特別企画も実施
学校法人早稲田大学（東京都新宿区、理事長：本間敬之、以下「早稲田大学」）は、最先端の研究成果の社会発信と新たな共創の促進を目的に、2026年11月11日（水）、早稲田キャンパスで「早稲田オープン・イノベーション・フォーラム 2026（WOI’26）」を開催します。
このたび、WOI’26の出展ブース内容が確定しましたので、展示の詳細や注目ブースをご紹介します。

詳細・参加申込はこちら

注目の出展ブース情報　詳細はこちら（https://waseda-oif26.jp/exhibitors）。

WOI2026概要早稲田オープン・イノベーション・フォーラム2026
開催日時：2026年11月11日（水）　
会　　　場：早稲田大学　早稲田キャンパス　121号館リサーチイノベーションセンター
（東京メトロ東西線早稲田駅から徒歩5分）（一部プログラムはオンライン配信も予定）
参　加　費：無料（要事前登録）
プログラム：文理融合研究（ASI：人工超知能）についてのパネル・ディスカッション
　　　　　　ウェルビーイングを支える科学やレジリエンス社会に関する講演会
　　　　　　先端研究紹介ブース展示・出展者によるプレゼンテーション
　　　　　　本学研究者とのネットワーキング
　　　　　　共同研究等に関するワンストップサービス相談　など
特設サイト：https://waseda-oif26.jp/
主催：学校法人早稲田大学　後援：一般社団法人日本経済団体連合会
●こんな方々におすすめのイベントです
・企業内で製品・サービス開発の課題（ニーズ）をお持ちで、大学研究者の技術シーズをお探しの方
・産官学連携、オープンイノベーション、最先端研究に関心をお持ちの方
・ベンチャー企業、起業などに関心をお持ちの方
※上記以外の方でも、大学生・大学院生含め、どなたでも無料でご参加いただけます。
※事前登録が必要です。参加希望の方は特設サイトからお申し込みください。

プログラム概要 ※事前の申し込みが必要です。詳細は特設WEBサイト（https://waseda-oif26.jp/）をご確認ください。

WOI’26開催にあたって早稲田大学は、2032年に創立150周年を迎えます。これを機に建学の精神に立ち返り「一身一家一国の為のみならず、進んで世界に貢献する抱負が無ければならぬ。」の理念のもとに早稲田大学を「世界人類に貢献する大学」に進化させるための150周年記念事業を進めてまいります。
この創立150周年事業の柱として、「Global Research推進事業」を展開し、2024年4月にGlobal Research Center（以下「GRC」）を研究の司令塔として設立しました。GRCでは総長・プロボストらのリーダーシップの下で研究力強化のための施策を迅速に展開しつつ、各学術院（学部・大学院）から生まれる独創的・萌芽的研究のシーズを発展・飛躍・融合させ、大学全体を通貫する新しい研究推進を実現します。世界人類への貢献に資する研究テーマを戦略的に立ち上げ、文理の壁を越えて国内外の頭脳を結集し、将来ビジョンを次々に実現することを目指します。
WOI’26はGRCのイベントとして、文理融合研究（ASI：人工超知能）についてのパネルディスカッション、ウェルビーイングを支える科学やレジリエンス社会に関する講演会に加えて、本学の学内研究組織や研究拠点等の研究成果に関するパネル展示やプレゼンテーション、ネットワーキングを実施し、本学の研究成果を紹介するとともに、産学連携・人材育成・知財創出・ベンチャー育成を統合的に推進し、社会へ還元していくことを目的としています。

【出展情報】化審法に関する個別相談会を実施します　～ケミカルマテリアルJapan2026に出展（11/26-27、東京ビッグサイト）～

製品評価技術基盤機構（NITE） — Fri, 23 Oct 2026 11:00:00 +0900

　独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川史彦、本所：東京都渋谷区西原］化学物質管理センターは、2026年11月26日（木）から11月27日（金）に東京ビッグサイトで開催される「ケミカルマテリアルJapan2026」にブースを出展します。
　今回の出展では、化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（以下、「化審法」という。）への対応に携わる事業者の皆様を対象に、化審法の執行支援に携わる職員による個別相談会を実施します。また、高分子化合物の評価手法の合理化や、経済産業省の委託事業により開発が進められたAIを活用した分解性予測システム「分解性AI-QSAR」について、ポスター展示でご紹介します。
　化学物質管理に携わる事業者の皆様をはじめ、ご関心のある方は、ぜひNITEブースへお越しください。

【ケミカルマテリアルJapan2026の概要】
開催日時 2026年11月26日（木）～11月27日（金）　10:00～17:00 開催場所東京ビッグサイト南展示棟ホール1・2
（東京都江東区有明3-11-1）主催株式会社化学工業日報社 URL https://www.chemmate.jp/
（外部サイトが開きます）入場料無料（登録制）
※入場方法や会場へのアクセス等については、展示会の公式サイト（上記のURL）からご覧ください。

【出展の背景】化審法への対応においては、必要な手続や届出、新規化学物質の事前審査、既存化学物質の該当性の確認など、制度や運用に関するさまざまな疑問が生じることがあります。

こうした実務上の疑問や課題について直接ご相談いただける機会として、今回、個別相談会を実施します。化審法の執行支援に携わる職員が相談内容を伺い、制度や手続、運用等について、個別の状況に応じて可能な範囲でご説明します。

【ブース出展内容】化審法に関する個別相談会及びNITEの最近の取組に関するポスター展示を予定しています。

予定している内容
・化審法に関する個別相談会
・高分子フロースキームにおける評価手法の合理化及び分解性AI-QSARに関するポスター展示

【相談会概要】化審法に関する次のような内容についてご相談いただけます。
・新規化学物質に関する手続や届出
・新規化学物質の事前審査
・既存化学物質等に該当するか調べる方法
・制度や運用に関する一般的な疑問

枠に限りはありますが、事前予約（1件当たり30分まで）も受け付けております。
事前予約をご希望の方は、下記HPの予約申込フォームからお申し込みください。
https://www.nite.go.jp/chem/shiryo/chemmate.html

なお、予約が入っていない時間帯は、当日のご相談も受け付けます。

相談に必要な資料をご持参いただくことも可能です。なお、展示会場での相談となるため、機密性の高い情報を含む資料のご持参はお控えください。

【来場者の皆様へ】化審法上の手続や届出をはじめ、日頃の業務で判断に迷っていることや、制度や運用について確認したいことがありましたら、ぜひこの機会にご相談ください。
皆様のご来場をお待ちしています。

【NITE化学物質管理センターの概要】　NITE化学物質管理センターは、経済産業省が所管する「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）」や「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律（化管法）」といった法律に基づいて、化学物質の安全性などの審査を技術面から支援するとともに、化学物質のリスクを評価して、化学物質の適切な管理に貢献しています。
　また、化学物質の法規制情報等を検索できるシステム（NITE-CHRIP）、混合物GHS分類・ラベルSDS作成を支援するツール（NITE-Gmiccs）等の化学物質管理に関する情報提供を行っています。

雪害で失われた木材収入を山菜資源が補う可能性

岐阜大学 — Fri, 23 Oct 2026 10:00:00 +0900

2026年10月23日
岐阜大学
海洋研究開発機構（JAMSTEC）
雪害で失われた木材収入を山菜資源が補う可能性〜雪害スギ人工林で生じる「木材生産」と「山菜生産」のトレードオフを解明〜

本研究のポイント・岐阜県高山市の雪害を受けたスギ人工林を対象に、木材と山菜の経済的価値を比較評価しました。
・2014年の雪害により、スギ人工林の木材価値は約44.3万円/ha減少すると推定されました。
・一方、雪害後の森林ではタラノキ、コシアブラ、ハリギリなどの山菜資源が増加しました。
・増加した山菜資源の潜在的な販売価値は年間約8.4万円/haと推定されました。
・雪害は木材生産に損失をもたらす一方で、山菜資源の増加を通じて森林の新たな価値を創出する可能性が示されました。

研究概要　岐阜大学高等研究院・環境社会共生体研究センターの斎藤琢教授、森部絢嗣准教授、国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）地球環境研究部門の永井信主任研究員らの研究グループは、岐阜県高山市の雪害を受けたスギ人工林を対象に、木材生産と山菜生産の経済的価値を比較評価しました。
　その結果、2014年の雪害によって失われた木材収入の一部が、雪害後に自然増加したタラノキ、コシアブラ、ハリギリなどの山菜の収穫・販売によって補完される可能性があることを明らかにしました（図）。近年、我々は、気候変動による自然撹乱の増加と林業従事者の減少という複合的な環境・社会課題に直面しています。本研究は、このような課題を解決するための一助として、雪害を受けたスギ人工林における新たな森林利用・管理戦略の可能性を提示するものです。
　本研究成果は、2026年10月21日に森林生態学の国際誌であるForest Ecology and Management誌のオンライン版で発表されました。

図　雪害による木材価値の損失と山菜資源のトレードオフ

研究背景　日本の人工林の約44％はスギ（Cryptomeria japonica）で構成されています。しかし、豪雪地帯では雪の重みによる幹折れや倒木などの雪害が頻発しており、木材生産機能の低下が大きな課題となっています。一方、雪害によって森林に隙間（林冠ギャップ）が形成されると、林床まで光が届きやすくなります。その結果、タラノキ（Aralia elata）、コシアブラ（Chengiopanax sciadophylloides）、ハリギリ（Kalopanax septemlobus）などの落葉広葉樹が侵入・定着しやすくなります。これらの樹木は春に山菜として利用される新芽を生産するため、木材以外の森林資源として活用できる可能性があります。しかし、雪害による木材価値の損失と、山菜利用による経済的利益を定量的に比較した研究はほとんどありませんでした。

研究成果　研究グループは、岐阜県高山市に設置された長期森林観測サイトにおいて調査を実施しました。この森林では2014年12月の豪雪により、30％以上のスギが被害を受けています。本研究では、雪害前（2014年）と雪害後（2015、2020、2022年）の森林調査データおよび山菜資源量の調査に加えて、林野庁などの統計資料、オンラインフリーマーケット（メルカリ、楽天ラクマ）の山菜販売データを組み合わせて、木材資源の損失額と山菜資源の経済価値を算出しました。
　その結果、雪害による木材価値の減少額は約44.3万円/haと推定されました。一方で、雪害後に増加した山菜資源から得られる潜在的な収入は年間約8.4万円/haと推定され、1年で木材価値の減少分の20％弱を補う可能性が示されました。また、オンライン市場では、タラノメが100gあたり441円、コシアブラが399円、ハリギリが535円で取引されており、日本では、森林所有者が全国の消費者へ直接販売できる環境が整っていることも明らかとなりました。
　これらの結果から、雪害は木材生産に損失をもたらす一方で、森林環境の変化によって山菜資源が増加し、その一部が経済的に補完される可能性が示されました。

今後の展開　本研究は、雪害を受けた人工林を単なる被害森林として捉えるのではなく、「木材生産は減少するものの、新たな食料生産サービスが生まれる森林」として評価できる可能性を示しました。
　今後は木材や山菜だけでなく、炭素固定、水源涵養、防災機能、レクリエーション価値なども含めた多面的な生態系サービスを総合的に評価することで、気候変動時代に適した持続可能な森林管理手法の構築を目指します。

用語解説 1) 雪害：積雪や着雪によって樹木に生じる被害。幹折れ、倒伏、根返り、樹冠損傷などが含まれる。
2) 山菜：森林や草地などに自生し、食用として利用される植物。日本ではタラノキ（タラノメ）、コシアブラ、ワラビなどが代表的である。
3) 自然撹乱：台風・火災・洪水・土砂崩れ・病害虫の発生などの自然現象によって生態系の構造や環境が変化すること。
4) 生態系サービス：生態系が人間社会にもたらす恩恵の総称。木材や食料などの供給サービスのほか、水源涵養、防災、炭素固定、文化的価値などを含む。

論文情報雑誌名：Forest Ecology and Management
論文名：Trade-offs between timber and edible wild plant provisioning: A case study of a snow-disturbed Japanese cedar planted forest
著　者：Taku M. Saitoh, Nagai Shin, Junji Moribe
DOI：10.1016/j.foreco.2026.124347

新種植物200種超を発見した植物学者が書く科学ファンタジー『花神戦記』、第50話で「九州編」完結 ― 大雪山から屋久島まで、物語の舞台となった自生地をつなぐ保全の輪を

九州オープンユニバーシティ — Thu, 22 Oct 2026 15:00:00 +0900

植物学者の矢原徹一（ペンネーム：谷桔梗）は、物語投稿サイト「TALES」で連載中の科学ファンタジー小説『花神戦記（かがみせんき）』第50話「キリシマイバラ－龍王を呼ぶ花」を【2026年10月23日】に公開します。これにより、福岡の雷山から霧島山まで九州各地を巡る中盤の山場「九州編」が完結します。本作は、200種を超える新種植物を発見してきた著者が、自らの野外調査の体験をもとに執筆しています。日本の野生植物の魅力と、いま自生地で起きている危機を、物語を通して多くの読者に届けることを目指しています。

『花神戦記』とは ― 現実の野外調査と、夢の世界の冒険が交差する物語

主人公は、伊都大学に入学したばかりの18歳の少女、房桜知花（ふさざくら・ちか）。彼女は谷桔梗教授が執筆した『保全生態学入門』を高校生時代に読んで、人と花の共生をめざす科学があることに感銘を受け、伊都大学に入学します。そして谷教授が守った伊都大学生物多様性保全ゾーンに足を踏み入れた途端、彼女の脳裏に衝撃が走ります。そこは、彼女が毎晩のように見る夢に登場する花学校の景色と瓜二つでした。夢の世界では、知花は花の自生地を守る「花守」の娘。彼女には、花に宿る神「花神（かがみ）」の姿が見え、言葉を交わすことができる不思議な力があります。花学校で「花狩人」に出会ったことがきっかけで、彼女はハカセや先輩とともに、花の世界を救う「神の花」を求めて旅立ちます。現実の世界では、憧れの谷桔梗教授の野外調査に同行し、未知の植物を探して全国の山を歩きます。
現実の調査で新種を見つけた場所に、夢の世界では「神の花」が咲き、花を奪う「花狩人」との戦いが始まります。二つの世界を行き来する構成により、読者は冒険を楽しみながら、植物を見分ける目の付けどころ、新種が「新種」と判断されるまでの過程、そして自生地が直面する厳しい現実を自然に学ぶことができます。

物語のもう一つの柱は、古事記の神々と各地に伝わる民話・伝説です。知花の旅の目的は、世界を救う神イザナギへの扉を開くこと。その行く手には、花神が見える者を狙う邪神イザナミが立ちはだかります。旅の途中では、富士の峰に座すコノハナサクヤヒメ、翡翠を守る女神ヌナカワヒメ、水を司る瀬織津姫といった神々が知花を導きます。北海道ではアイヌの人々が敬うカムイが、各地の山ではその土地に古くから伝わる守り神が、花神とともに現れます。神話や民話の神々は、その土地の自然と深く結びついています。物語の中で神々と出会うことは、その土地にしか咲かない植物と出会うことでもあります。
物語は屋久島から始まり、北海道（アポイ岳・夕張岳・大雪山）、信州（中央アルプス・白馬・戸隠）、北陸・白山、尾瀬へと全国に広がってきました。第33話から始まった「九州編」は、その中盤の山場です。

九州編の見どころ •         実在の自生地が舞台　雷山、くじゅう連山、阿蘇、宮崎の白岩山、祖母山、甑島、対馬、霧島山。読者は、知花とともに九州の山と島を巡ります。
•         自生地の「いま」を描く　シカに食べ尽くされて緑が消えた森、野焼きで守られてきた草原、再発見できずに絶滅を確認するつらさ。現場を知る著者ならではの描写が続きます。
•         新種発見の瞬間　「ここに新種があるはず」と地形を読み、標本と照合し、似た種との違いを確かめる。研究者の思考過程が、ミステリーのように描かれます。
•         神話と伝説の地を巡る　雷山では山に宿る土地神・清賀上人が、くじゅうでは古事記に登場する鹿の神アメノカクが登場します。阿蘇では、外輪山を蹴破って湖を野に変えたと伝わるタケイワタツが現れます。祖母山では大蛇の姿で聖域を守る豊玉姫が、霧島では大浪池に宿る龍王が知花たちの前に姿を見せます。阿蘇の「蹴裂伝説」は、かつて実在したカルデラ湖の消失と重ねて語られます。神話や伝説の背後にある土地の自然史にも光を当てています。
•         敵にも「花を愛する理由」がある　敵役の三人衆は、失われた自生地への絶望から、植物を移植し「花園で守る」道を選んだ者たちです。自生地で守るか、移して守るか。保全の現場にある価値観の違いが、物語の対立軸になっています。
•         もうひとりの夢見人　夢の世界で敵対する少女・葛原里花が、現実の世界にも実在していました。二人の関係の行方が、九州編を貫くドラマです。

九州編の舞台と主な登場植物
•         第33〜35話（福岡・水無、雷山）：ミズナシハコベ、ライザンクルマバナ、ライザンミズ
•        第36〜38話（くじゅう連山）：モモイロウツギ、ツクシコウツギ、クジュウオトギリ
•        第39〜40話（阿蘇）：キュウシュウハガクレツリフネ、カヤノウメバチソウ
•        第41〜42話（宮崎県白岩山）：シライワアザミ、シライワアケボノソウ
•        第43〜44話（祖母山・障子岳）：ウバタケギボウシ、ブンゴギボウシ、タシロノガリヤス
•        第45〜46話（甑島）：コシキイトラッキョウ、コシキノダケ、コシキヒヨドリ
•        第47〜48話（対馬）：オオチダケサシ、ツシマヤマラッキョウ
• 第49話（伊都大学・生物多様性保全ゾーン）：ガマ。ミズオオバコ、ヒシ
• 第50話（霧島山・えびの高原）：キリシマイバラ

なお、『花神戦記』に登場する植物については、谷桔梗の新種植物発見伝（https://note.com/tetsukazuyahara）という記事に、写真入りで解説されています。
第50話では、白岩山・甑島・対馬で出会った三柱の花神の力を集め、知花たちは霧島での決戦に挑みます。そして物語は、夢の世界と現実世界の両方に密かに影を落とす本当の敵の存在へと近づいていきます。知花が毎晩のように見る夢－その夢の世界が次第に現実世界と交差し始めます。夢の世界とはいったい何なのか？　物語の核心に位置するミステリーが具体的な姿を現します。

新種を探し続けた植物学者が、小説を書く理由
著者は、2020年以来の日本各地の野外調査で200種を超える新種植物を発見してきた植物学者です。作中で谷教授が見せる「地形を読んで急斜面に向かう」ような調査の姿や、標本と野外の個体を見比べて新種だと確信する場面には、著者自身の経験が反映されています。
一方で著者は、調査地で植物が消えていく現場も見てきました。シカの食害、草原の減少、水辺の環境の変化、そして盗採。新種として名前がつく前に、絶滅の危機にある植物も少なくありません。論文や報告書では、こうした現実は一部の専門家にしか届きません。そこで著者は、花に神が宿るファンタジーの形を借りて、野生植物のすばらしさとその危機を広く伝えることにしました。
作中に登場する植物の姿、花の色、生えている岩や土、シカに食べられた森の匂いまで、描写は現地での観察に基づいています。一輪一輪の花に「花神」として人格を与えることで、名前も知られていない小さな植物にも、それぞれの個性と物語があることを伝えています。
著者は植物学の研究のかたわら、古事記や各地の民話にも親しんできました。神話や民話には、その土地の山や川、そこに暮らす生きものへの人々のまなざしが刻まれています。『花神戦記』では、古事記の神々や民話のキャラクターを花神とともに登場させています。なじみのある神話や民話を入り口に、その土地にしか咲かない固有の植物へと読者の関心を広げることをねらっています。
【著者コメント】
「新種を見つけた瞬間の高揚と、その花が絶滅の危機に直面している悲しさ。その両方を、少しでも多くの人に伝えたいと思い、この物語を書き始めました。日本の山や島には、まだ名前のついていない植物がいまも咲いています。知花と一緒に旅をしたあと、近くの野山で足もとの花に目を留めていただけたら、これ以上の喜びはありません」

大雪山から屋久島まで ― 物語の舞台をつなぐ保全の輪へ
『花神戦記』の舞台は、北は大雪山から南は屋久島まで、その多くが実在する新種植物の自生地です。著者は、物語をきっかけにこれらの自生地をつなぐ保全活動を生み出したいと考えています。
自生地の多くは山間部や離島にあり、それぞれの地域で守り手が不足しています。一方、シカの食害や草原の減少など、各地が抱える課題には共通するものが少なくありません。物語の中で知花が各地の花神と仲間になっていくように、現実の世界でも、自生地を守る人々と、物語を読んで花に関心を持った読者とをつなぐことを目指します。
構想している取り組みの例は次のとおりです。
•         物語の舞台となった自生地で保全に取り組む地域の団体・自治体・研究者との連携
•         作品に登場する植物と自生地の現状を紹介する情報発信
•         読者が自生地の保全活動に参加・支援できる仕組みづくり
作品の教材としての活用、自生地での取材・調査、保全活動へのご協力に関するご相談も歓迎します。

【著者プロフィール】
矢原徹一（ペンネーム：谷桔梗）：九州大学名誉教授、福岡市科学館館長、一般社団法人九州オープンユニバーシティ研究部長。保全生態学・植物分類学を研究。九州大学退職（2020年3月）以来、日本各地を調査し、これまでに200種を超える新種植物を発見。

世界初、高効率なトップエミッション型深紫外LEDの開発に成功

情報通信研究機構　広報部 — Thu, 22 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月22日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　独自の光取出し構造技術により、世界で初めて高効率なトップエミッション型深紫外LEDの開発に成功
■　従来のフリップチップ型深紫外LEDと比較し、約35%高い電力変換効率（WPE）を達成
■　製造工程の大幅な簡略化によるコスト低減と高効率化を同時に達成可能な次世代型深紫外LEDを実現

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT （エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）未来ICT研究所の井上振一郎室長らの研究グループは、世界で初めて高効率なトップエミッション型深紫外LEDの開発に成功しました。現在実用化されている深紫外LEDは、すべて基板側から光を取り出す「フリップチップ型（ボトムエミッション構造）」を採用しており、その製造コストや光利用効率に課題がありました。本研究では、マイクロリング電極構造とナノ光取出し構造を組み合わせた独自の素子構造を開発することで、チップ上面から直接的に深紫外光を高効率に取り出すことに成功しました。その結果、深紫外LEDの製造工程を大幅に簡略化でき、さらに、従来のフリップチップ型構造と比較して約35%高い電力変換効率（WPE）を実現しました。
　本成果は、低コストで高性能な次世代の深紫外LEDの実用化につながるもので、殺菌や医療、食品衛生、半導体製造、情報通信など、幅広い応用分野への社会普及を加速させる技術として期待されます。
　なお、本成果は、American Chemical Society（アメリカ化学会）発行の学術論文誌ACS Photonics（電子版: 米国東部時間2026年10月21日（水））に掲載され、Supplementary Coverに選出されました。

背景　深紫外LEDは、空気や水の殺菌・浄化、食品衛生、医療分野、半導体製造、情報通信など、幅広い用途への応用が期待されている次世代の半導体光源です。特に近年は、水銀ランプに代わる環境負荷の低い小型固体光源として、その重要性が高まっています。
　現在実用化されている深紫外LEDは、すべて「フリップチップ型（ボトムエミッション構造）」が採用されています（詳細は図2参照）。この構造では、発光層で生成された深紫外光を基板裏面側から取り出すため、LEDチップを上下反転（フリップ）し、配線・支持基板（サブマウント）へ精密な位置合わせを行い、半田／バンプ接合する工程（フリップチップ工程）が必要となります。そのため製造プロセスが複雑になり、コスト増加の要因となっていました。また、深紫外LEDのAlGaN半導体層とサファイア基板界面における屈折率差により、光の一部が素子内部に閉じ込められてしまうため、光取出し効率にも課題がありました。
　これらの課題を解決する方法として、光をチップ上面から直接取り出す「トップエミッション構造」が期待されてきました。トップエミッション構造では、フリップチップ工程が不要になるため、製造工程の大幅な簡略化とコスト低減が可能になります。また、基板を介さずに光をチップ上面から取り出せることから、光利用効率の向上も期待されます（図1参照）。

図1 今回開発した“トップエミッション型” 深紫外LEDの模式図

　しかし、深紫外波長領域において、透明な電極材料は存在せず、深紫外LEDでは、電流を注入するために必要なp型電極やp型半導体コンタクト層が深紫外光を強く吸収するため、チップ上面から効率よく光を取り出すことは、これまで極めて困難でした。このため、高効率なトップエミッション型深紫外LEDはこれまで実現されておらず、長年にわたり世界的に重要な研究開発課題の一つとなっていました。

今回の成果　今回、当研究グループは、独自の光取出し構造技術により、世界で初めて高効率なトップエミッション型深紫外LEDの開発に成功しました（図2参照）。p型電極及びp型半導体コンタクト層を、同心円状のマイクロリング構造に微細加工することにより、チップ上面における深紫外光の吸収を抑制しながら、高い電流注入効率を実現しました。さらに、その電極開口部に酸化ハフニウム（HfO₂）からなるナノ光取出し構造を形成することで全反射を抑制し（図3参照）、チップ上面から直接的に光を外部へ取り出せる角度範囲を拡大することにより、高い光取出し効率を実現しました。
　その結果、発光波長275 nmにおいて、電気効率（Electrical Efficiency）85%、外部量子効率（EQE: External Quantum Efficiency）7.5%、電力変換効率（WPE: Wall-Plug Efficiency）6.5%のトップエミッション型深紫外LEDを実証し（図4（a）、（b）参照）、高い電気特性と高効率発光の両立を実現しました。
　また比較用として、従来のフリップチップ型深紫外LEDを同一のエピウェハ・電極メサ構造を用いて作製し、同様の評価を行いました。その結果、今回開発したトップエミッション型深紫外LEDは、従来のフリップチップ型と同様の良好な電気特性を維持しながら（図5参照）、高い光取出し効率の実現により、従来のフリップチップ型深紫外LEDに比べ、大幅に光出力が向上し（図6参照）、約35%高い電力変換効率（WPE）を示しました。
　今回の成果は、深紫外LEDの製造工程を大幅に簡略化でき、さらに、従来のフリップチップ型構造と比較して高効率なトップエミッション型深紫外LEDを世界で初めて実現したものであり、これまでトレードオフの関係にあった「低コスト化」と「高効率化」を同時に達成可能な次世代深紫外LEDへの道を切り拓く成果です。

図2 （a）従来のフリップチップ型深紫外LED 及び（b）今回開発したトップエミッション型深紫外LEDの模式図

図3 （a）今回開発したトップエミッション型深紫外LEDの模式図、（b） HfO2ナノ光取出し構造部を拡大して撮影した走査型電子顕微鏡（SEM）写真鳥瞰像及び（c）断面像

図4(上) 今回開発した高効率なトップエミッション型深紫外LEDの注入電流に対する外部量子効率（EQE）及び（下）電力変換効率（WPE）

図5 今回開発したトップエミッション型深紫外LEDと従来のフリップチップ型深紫外LEDの電流電圧特性の比較

図6 今回開発したトップエミッション型深紫外LEDと従来のフリップチップ型深紫外LEDの注入電流に対する光出力の比較

今後の展望　今回の成果は、殺菌・浄化、医療、食品衛生、半導体製造、情報通信など幅広い分野における深紫外LEDの社会普及を加速させる画期的な技術になると期待されます。今後、NICTは、今回実証した成果をはじめとする深紫外光デバイス技術のさらなる研究開発と社会実装に向けた取組を推進し、安心・安全で持続可能な社会の実現に貢献していきます。

論文情報著者: Guo-Dong Hao, Manabu Taniguchi, Lingjie Wei, and Shin-ichiro Inoue
論文名: High-Efficiency Top-Emitting AlGaN-Based Deep-Ultraviolet Light-Emitting Diodes
掲載誌: ACS Photonics
DOI: 10.1021/acsphotonics.6c00589

関連する過去の報道発表・2025年11月13日「世界初、コンサートホール規模の大空間中の浮遊ウイルスを安全かつ高速に不活性化する深紫外LED大空間殺菌システムの開発に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2025/11/13-1.html
・2025年2月12日「高強度深紫外LEDにより鉄道車両内の省電力な空気殺菌を実現」
　https://www.nict.go.jp/press/2025/02/12-1.html
・2023年11月1日「世界初、光の配光角を制御できる深紫外LEDの開発に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2023/11/01-1.html
・2023年6月1日「深紫外LEDを活用した日中・屋外かつ“見通し外”環境下での光無線通信実証に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2023/06/01-1.html
・2022年10月27日「世界初、ワット級高出力動作の深紫外LED小型ハンディ照射機の開発に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2022/10/27-1.html
・2022年3月18日「高出力深紫外LED（265nm帯）によりエアロゾル中の新型コロナウイルスの高速不活性化に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2022/03/18-1.html
・2017年4月4日「150mW超（発光波長265nm）世界最高出力の深紫外LEDの開発に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2017/04/04-1.html
・2015年4月1日「世界最高出力（90mW超）の深紫外LEDの開発に成功」
　https://www.nict.go.jp/press/2015/04/01-2.html

つながる特許庁 in KANSAI／関西ビジネス知財フォーラム2026 を開催します

INPIT — Wed, 21 Oct 2026 14:30:00 +0900

INPIT( 独立行政法人工業所有権情報・研修館 )は、「つながる特許庁 in KANSAI／関西ビジネス知財フォーラム2026 」を特許庁、近畿経済産業局と共催で開催します。

地域経済を支える中小企業がさらなる成長を目指すためには、技術やノウハウ、ブランド等、自社ならではの「強み」を価値に変え、競争力や収益につなげることが重要です。本イベントでは、「強みを、価値に。価値を、成長に。」をテーマに、成長志向の中小企業のリアルな経営判断や具体的な知財経営支援の事例を通じて、自社の強みを価値に変え、次の成長につなげる経営のヒントを探ります。そして、関西の多様な支援機関・専門家が企業の経営課題を起点につながり、地域が一体となって成長企業を生み出す仕組みを実践します。

開催概要イベント名：つながる特許庁 in KANSAI／関西ビジネス知財フォーラム2026
開催日時：2026年11月24日（火）14:00〜17:30
開催形式：会場・オンライン配信のハイブリッド方式
会場：ナレッジシアター（大阪市北区大深町3-1グランフロント大阪北館4階）
参加費：無料
主催：INPIT・特許庁・近畿経済産業局
詳細はこちら： https://www.inpit.go.jp/branch/kansai/event/20261021.html

プログラム 14:00〜14:15　開会・主催者挨拶　特許庁　特許技監　野仲松男氏
14:15〜15:05　基調講演　「技術を価値に変える経営戦略」
15:10〜16:00　パネルディスカッション「100億企業への成長戦略」
16:15〜16:55 トークセッション「支援で企業はどう変わったか」
16:55〜17:00　閉会挨拶　INPIT　理事長　渡辺治
17:00〜17:30　ネットワーキング

基調講演本フォーラムでは、知財を特許・商標等の権利取得や保護にとどめず、自社の強みを顧客価値、新たな市場、競争優位、収益へと結び付け、再投資と成長を生み出す経営手段として位置付けることを目的とします。本基調講演では、「企業はどのように価値を創り、その価値から利益を獲得するのか」という経営の本質的な問いを提示し、技術や知的財産・無形資産を競争優位や事業成長へ結び付ける必要性の理解へとつなげます。

講演演題：
「技術を価値に変える経営戦略」～価値創造と価値獲得を両立し、競争優位と成長につなげる～　

講師：早稲田大学大学院経営管理研究科教授　長内　厚（おさない　あつし）氏

パネルディスカッション「100億企業への成長戦略」をテーマに、大阪府の企業2社によるパネルディスカッションを開催します。ディスカッションでは、経営者が成長戦略をどう選択するかについて互いの考えを比較し、「各社がなぜその成長ルートを選ぶのか」を掘り下げていきます。

登壇者：
・川村義肢株式会社（大阪府大東市）専務取締役　羽佐田　和之（はさだ　かずゆき）氏
・ナミテイ株式会社（大阪府東大阪市）代表取締役　村尾　耕⼀（むらお　こういち）氏

モデレーター：
早稲田大学大学院経営管理研究科　教授　長内　厚氏

トークセッション「支援で企業はどう変わったか」～　強みの発見から、事業戦略・知財戦略の実践へ　～をテーマに、支援機関からの支援を受けて成長した企業3者が登壇し、どのような課題を支援によって解決したのか、支援による気づき、支援後の経営判断の変化などを語り合います。

登壇者：
· 山科精器株式会社（滋賀県栗東市）　常務取締役　保坂　誠　（ほさか　まこと）氏
· 井藤漢方製薬株式会社（大阪府東大阪市）執行役員経営管理部部長　三羽　泰史（みわ　やすし）　氏
· 日本弁理士会関西会　コンサルティング委員会　委員長
弁理士法人柳野国際特許事務所　代表弁理士　柳野　嘉秀（やなぎの　よしひで）氏

モデレーター：
経済産業省近畿経済産業局　知的財産室長　八木　智規（やぎ　とものり）氏

参加お申し込み特設Webサイトよりお申し込みください。
https://www.inpit.go.jp/branch/kansai/event/20261021.html

お申込み期限
2026年11月19日 (木)　17時

異なる2つの国際無線通信規格「Wi-SUN HAN」と「Wi-SUN FAN」の同時動作を単一無線機で実現

京都大学　原田研究室 — Wed, 21 Oct 2026 11:00:00 +0900

2026年10月21日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学の原田博司情報学研究科教授、額見怜央同博士課程学生らの研究グループ（以下京都大学）は、電力スマートメーターと電力会社間の屋外側通信（Aルート）に適用可能な国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」と、スマートメーターと家庭内のエネルギー管理システム（HEMS）間の宅内側通信（Bルート）に用いられる国際無線通信規格「Wi-SUN HAN」を、1つの無線機と共通ファームウェアで同時に動作させる技術を開発し、その動作を実証しました。本技術は、2026年5月に発表した両規格の共通ファームウェアに、1つの無線機を両規格で時間的に共用する「無線共用調停部」と、両規格の接続状態を維持したまま往復約1ミリ秒で通信方式を切り替える「高速物理層切替え」機能を新たに追加したものです。開発したファームウェアを搭載した無線モジュールについて、スマートメーターとHEMS機器への適用を想定した2つの利用モデルで実証実験を行いました。スマートメーターへの適用では、Wi-SUN FANによる電力会社向けの検針データ送信と、Wi-SUN HANによるHEMS機器からの電力値読み出し要求への応答を両立できることを確認しました。また、HEMS機器への適用では、Wi-SUN HANによってスマートメーターから電力値を読み出しながら、Wi-SUN FANを用いた独自IoT無線ネットワークに接続し、Wi-SUN FAN側で99.99％以上のデータ到達率、Wi-SUN HAN側で10秒間隔の電力値読み出しに対して99.95％の期限内応答率を確認しました。本成果により、スマートメーターやHEMS機器の無線通信部の低コスト化・小型化が可能となり、次世代スマートメータリングシステムに加え、電力スマートメーターのネットワークを活用したガス・水道との共同検針や、広域のエネルギーマネジメントシステムなどへの応用が期待されます。

ポイント
・1つの無線機でWi-SUN FANとWi-SUN HANを同時に動作させる共通ファームウェアを開発。両規格の無線利用時間を調整する「無線共用調停部」と、接続状態を維持したまま約1ミリ秒で通信方式を切り替える「高速物理層切替え」機能を実現。
・スマートメーターへの適用を想定した実証において、Wi-SUN FANによる電力会社への検針データ送信と、Wi-SUN HANによるHEMS機器からの電力値読み出し要求への応答を、1つの無線機で両立できることを確認。
・HEMS機器への適用を想定した実証において、Wi-SUN HANによるスマートメーターからの電力値読み出しと、Wi-SUN FANを用いた独自IoT無線ネットワークへの接続を両立。Wi-SUN FAN側で99.99％以上のデータ到達率、Wi-SUN HAN側で99.95％の期限内応答率を確認。

１．背景
　電力のスマートメータリングシステムでは、電力会社が各家庭に設置するスマートメーターと電力会社のシステムを接続する通信経路（Aルート）と、スマートメーターと家庭内のエネルギー管理システム（HEMS）などを接続する通信経路（Bルート）の2つが利用されています。2025年度から導入が進められている次世代スマートメーターでは、Aルートの無線マルチホップ通信方式として国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」の利用が検討されており、Bルートでは従来から利用されている国際無線通信規格「Wi-SUN HAN」が引き続き採用されています。両規格は、いずれも920 MHz帯のIEEE 802.15.4gを物理層に採用した無線通信規格ですが、ネットワークへの接続手順、認証方式、周波数の利用方式などが異なります。このため、従来はそれぞれの規格に対応した無線モジュールを個別に使用するか、1つの無線モジュールで動作する規格を切り替えて使用する必要がありました。
　京都大学では、2026年5月に、Wi-SUN HAN（Enhanced HAN）とWi-SUN FAN 1.1を1つの無線モジュール上で動作させ、起動時に利用する規格を選択できる共通ファームウェアを開発・発表しました。しかし、スマートメーターのAルートとBルートを1つの無線機で同時に利用するためには、両規格の接続状態を維持しながら、無線機を共用する仕組みが必要となります。両規格は、それぞれが独立して無線機を利用することを前提としているため、単純に無線機を切り替えるだけでは、通信の中断や接続状態の喪失などが発生する可能性があります。このため、両規格の接続状態を維持しながら1つの無線機を時間的に共用する仕組みを開発するとともに、両規格の通信性能への影響を実機によって検証することが課題となっていました。

２．研究成果
　京都大学では、2026年5月に発表したWi-SUN HANとWi-SUN FANの共通ファームウェアを拡張し、1つの無線機（RF）を共用しながら両規格を同時に動作させるファームウェアを開発しました。本ファームウェアでは、両規格による無線機の利用時間を調整する「無線共用調停部」と、両規格の接続状態を維持したまま無線機の設定を高速に変更する「高速物理層切替え」機能を新たに実装しました。これにより、1つの無線機でWi-SUN HANとWi-SUN FANの通信を並行して実行することが可能となりました。
同時動作を実現するための特徴の一つは、新たに開発した「無線共用調停部」です。本機能では、通常はWi-SUN FANが無線機を使用し、Wi-SUN HANによるBルート通信が必要な場合に、一定時間だけ無線機の使用を切り替えます。切替えには、Bルート側の通信要求に応じて設定する時間帯と、Bルート側の受信のために定期的に設定する時間帯の2種類があり、Wi-SUN FANのブロードキャスト受信時間帯を避けるように制御します。また、無線機を切り替えている間も、両規格のネットワークへの加入状態、認証情報、通信スケジュールなどを保持することで、それぞれの接続状態を維持します。
　もう一つの特徴は、「高速物理層切替え」機能です。Wi-SUN HANとWi-SUN FANでは、通信速度、変調方式、周波数の利用方式などが異なるため、無線機を共用するには、それぞれの規格に応じて無線ICの設定を変更する必要があります。そこで、開発したファームウェアでは、無線機の初期化やネットワークへの再加入を行うことなく、物理層の設定変更とMAC層のタイマー制御のみで通信方式を切り替える仕組みを実現しました。その結果、Wi-SUN FANからWi-SUN HANへの切替えを約0.4ミリ秒、Wi-SUN HANからWi-SUN FANへの切替えを約0.5ミリ秒で完了できることを確認しました。
　次に、開発したファームウェアを搭載した無線モジュールの有効性を検証するため、スマートメーターおよびHEMS機器への適用を想定した2つの利用モデルについて実証実験を行いました。
利用モデル1では、開発した無線モジュールを電力スマートメーターの通信部として利用し、電力会社との通信経路であるAルートをWi-SUN FANで実現するとともに、家庭内のHEMS機器との通信経路であるBルートをWi-SUN HANで実現する構成としました。
　本モデルでは、スマートメーターを想定した機器が、Wi-SUN FANのボーダールーターを介して電力会社側のネットワークに接続しながら、Wi-SUN HANのBルート端末としてHEMS機器からの電力値読み出し要求に応答します。開発したファームウェアをROHM社製無線モジュールBP35C5に搭載し、Wi-SUN FANのボーダールーター機能を備えた機器およびWi-SUN HANに対応したHEMS機器を模擬する装置と組み合わせ、実証試験環境を構築しました。本利用モデルでは、HEMS機器からの電力値読み出し要求に応答するため、Wi-SUN HAN側に無線機を割り当てる時間の割合を10％、30％、45％に変更し、AルートおよびBルートの通信特性を評価しました。その結果、Wi-SUN HAN側への割当割合を10％、30％、45％とした場合、HEMS機器から10秒間隔で送信される電力値読み出し要求に対する応答成功率は、それぞれ43％、83％、100％となりました。特に、割当割合を45％とすることで、すべての読み出し要求に応答できることを確認しました。また、Wi-SUN FANによるAルート側の通信では、電力会社への検針データの送信を想定し、200バイトのデータを1分間隔で送信した場合にも、全データの伝送に成功しました。さらに、電力会社側からの遠隔要求を想定した下り通信についても、再送を含めたアプリケーションレベルで100％の伝送成功率を確認しました。
　一方、利用モデル2では、開発した無線モジュールを家庭内のHEMS機器に搭載し、Wi-SUN HANによって電力スマートメーターから電力計測情報を取得するとともに、Wi-SUN FANのルーターとして屋外のマルチホップ無線ネットワークに接続する構成としました。本モデルでは、電力会社以外の事業者などが構築する独自のIoTネットワークを想定し、スマートメーターから取得した電力計測情報をWi-SUN FANのボーダールーターへ伝送します。開発した無線モジュールを搭載したHEMS機器を模擬する装置、Wi-SUN HANに対応したスマートメーターを模擬する装置、およびWi-SUN FANのボーダールーター機能を備えた装置を組み合わせ、実証試験環境を構築しました。本利用モデルでは、Wi-SUN FAN側のデータ送信量と、Wi-SUN HANによる電力値の読み出し間隔を変化させ、両規格の通信性能を評価しました。
　その結果、Wi-SUN FAN側では、評価したすべての条件において99.99％以上のデータ到達率を維持しました。また、Wi-SUN FAN側の送信量が増加した場合でも、Wi-SUN HAN側の読み出し間隔を適切に設定することにより、所定の時間内に電力値の読み出し応答を得られることを確認しました。特に、スマートメーター向けのアプリケーション通信インターフェース仕様で想定される10秒間隔の読み出しでは、評価したすべての条件において99.95％の期限内応答率を確認しました。さらに、48時間の連続運転においても両規格の接続状態が維持され、Wi-SUN FANのマルチホップ通信における中継動作も継続できることを確認しました。
　以上の結果から、開発した共通ファームウェアにより、1つの無線機でWi-SUN FANとWi-SUN HANの接続状態を維持しながら両規格の通信を並行して実行でき、スマートメーターおよびHEMS機器の双方に適用可能であることを実証しました。

３．今後の展開
　今回開発したWi-SUN HANとWi-SUN FANの同時動作技術により、スマートメーターのAルートとBルートの通信機能を単一の無線モジュールに統合することが可能となりました。本成果は、スマートメーターやHEMS機器に搭載される無線通信部の低コスト化・小型化に貢献するとともに、スマートメーターから取得した電力情報を、Wi-SUN FANによる広域のマルチホップ無線ネットワークを介して収集・活用する新たなIoTシステムの構築につながるものです。また、両規格のネットワークを分離したまま通信を行うことができるため、それぞれのネットワークの独立性を維持しながら、多様なエネルギー管理サービスへの展開が可能となります。さらに、次世代スマートメータリングシステムでは、電力スマートメーターのネットワークを活用して、ガス・水道メーターなどの検針情報を共同で収集する「IoTルート」の導入が進められています。このIoTルートには、今回開発したシステムで採用しているWi-SUN Enhanced HANが無線通信規格として採用されていることから、本技術を電気・ガス・水道の共同検針システムへ展開することも期待されます。これにより、電力スマートメーターを中心とした複数の社会インフラの情報収集を効率化し、通信設備の共用によるシステム構築・運用コストの削減にも貢献することが期待されます。
　今後は、家庭内の電力使用量の把握に加え、太陽光発電設備、蓄電池、EV充電設備などを含むエネルギーマネジメントシステムや、電気・ガス・水道の共同検針システムへの応用を進めます。さらに、認証鍵の更新を含む長期間の安定動作、実際のスマートメーターとの相互接続、および電波減衰や干渉が存在する実環境での通信性能の評価を進め、スマートメータリング、エネルギーマネジメント、スマートシティなどの社会インフラを支えるIoT通信基盤としての実用化を目指します。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_09.html
をご覧ください。

cellenpia®PLASがヤマハ発動機の水上オートバイ外装部材に採用

日本製紙 — Tue, 20 Oct 2026 14:00:00 +0900

日本製紙株式会社（本社：東京都千代田区、社長：瀬邊明、以下「当社」）が製造販売するセルロースナノファイバー（CNF）強化樹脂「cellenpia®PLAS (セレンピア®プラス)」が、ヤマハ発動機が北米で販売を開始した水上オートバイ「Wave Blaster」の2027年モデルの外装部材(消火器カバー)に採用されました。輸送機器部材での外装部材での量産品としては世界初の採用事例となります。本採用部材は、2026年10月22日～23日に「ふじさんめっせ」（静岡県富士市）で開催される「静岡県セルロース循環経済国際展示会in富士」にて展示します。

Wave Blaster　2027年モデル

cellenpia®PLAS 採用の外装部材(消火器カバー)

当社はヤマハ発動機との協業によって開発を進め（注1）、2023年に同社の水上オートバイのエンジンカバー(内装材)において、CNFを活用した輸送機器部品の量産品としては世界で初めてcellenpia®PLASが採用されました（注2）。今回、特徴である高強度に加え、耐水性も求められる外装部材として新たに採用され、モビリティ分野での実績が広がりました。またマテリアルリサイクル性に優れるため、プラスチック使用量の削減とCO2を主とした温暖化ガス排出削減につながります。

cellenpia®PLASは、木質資源を活用したバイオマス素材であるセルロース繊維を、ポリプロピレン（PP）やナイロン６（PA6）などの熱可塑性樹脂へ混練・分散・解繊することにより製造される新素材です。この製造技術は、京都大学生存圏研究所の矢野浩之教授や京都市産業技術研究所等が開発した革新的なCNF製造技術“京都プロセス” （注3）をベースとし、当社独自の分散技術を加えて開発しました。

また当社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業プロジェクト（注4）に参画し、富士工場に導入した実証拡張設備は、年間50トン以上のCNF強化樹脂を製造可能であり、CNF強化樹脂の大量製造技術と本格的な供給体制の確立を進めました。さらに、2025年度よりNEDO先導研究プログラムに採択され、セルロース材料の早期社会実装を目的に、四輪に代表される輸送機器部品の検討を進めています（注5）。またCNF強化樹脂の設計、開発、製造について、ISO9001の認証を取得し、強化樹脂の品質マネジメントを徹底しています。

今後は安定して大量生産する製造技術の確立、品質向上、さらなるコストダウンを目指し、マリン分野に加え、二輪や四輪に代表される汎用的な輸送機器部品への活用など幅広い産業への用途開発の加速、および製造量の拡大を進めていきます。

セルロースナノファイバー強化樹脂「cellenpia®PLAS (セレンピア®プラス)」

（注1）ヤマハ発動機とCNF強化樹脂の用途開発に関する連携を開始
https://www.nipponpapergroup.com/news/year/2022/news221116005347.html　

（注2）CNF強化樹脂がヤマハ発動機の水上オートバイ部材に採用
https://www.nipponpapergroup.com/news/2023/news230825231559.html

（注3）NEDO委託事業「非可食性植物由来化学品製造プロセス技術開発／木質系バイオマスから化学品までの一貫製造プロセスの開発／高機能リグノセルロースナノファイバーの一貫製造プロセスと部材化技術開発」の成果技術

（注4）NEDO助成事業「炭素循環社会に貢献するセルロースナノファイバー関連技術開発／革新的CNF製造プロセス技術の開発／CNF強化樹脂（PA6、PP）の低コスト製造プロセス技術の開発」にUBE株式会社と共に参画
https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101344.html　

（注5）NEDO先導研究プログラム「低コスト・高耐衝撃セルロース構造材料の研究開発」に採択
https://www.nipponpapergroup.com/news/2025/news250807235940.html

以上

cellenpia®PLASがアスペクトの3Dプリンター粉末樹脂材料に採用

日本製紙 — Tue, 20 Oct 2026 14:00:00 +0900

日本製紙株式会社（本社：東京都千代田区、社長：瀬邊明、以下「当社」）が製造販売するセルロースナノファイバー（CNF）強化樹脂「cellenpia®PLAS (セレンピア®プラス)」が、株式会社アスペクトが販売する 3Dプリンターの粉末樹脂材料（製品名：ASPEX-PA6+CNF）に採用されました。
本材料は当社が開発・製造するCNF強化樹脂cellenpia®PLASによって補強されたPA6樹脂粉末で、これをアスペクトが販売する3Dプリンターの専用材料として活用することで、ガラスなど従来の補強材と比較して、同一強度において17％の軽量化を達成する新素材となります。

粉末写真

造形物の写真

「cellenpia®PLAS (セレンピア®プラス)」の特長

本材料の詳細は、2026年10月23日に開催される「アスペクト・三菱商事テクノス共同セミナー」にて報告します。また11月17日から20日にフランクフルト（ドイツ）にて開催される3Dプリンティングを用いた製造・加工に関する技術、製品、サービスについての国際展示会Formnextにて本材料についての展示を実施し、本材料は2026年11月1日からアスペクトより販売を予定しています。また本部材開発においては、紙パルプ技術協会誌（注1）で報告し、紙パルプ技術協会賞を受賞することになりました。
今後は、射出成形用途に加えて3Dプリンター分野への展開を加速し、セルロースを原材料とする強化樹脂事業の強化・拡大を進めていきます。

cellenpia®PLASは、木質資源を活用したバイオマス素材であるセルロース繊維を、ポリプロピレン（PP）やナイロン６（PA6）などの熱可塑性樹脂へ混練・分散・解繊することにより製造される新素材です。この製造技術は、京都大学生存圏研究所の矢野浩之教授や京都市産業技術研究所等が開発した革新的なCNF製造技術“京都プロセス” （注2）をベースとし、当社独自の分散技術を加えて開発しました。

当社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業プロジェクト（注3）に参画し、富士工場に導入した実証拡張設備は、年間50トン以上のCNF強化樹脂を製造可能であり、CNF強化樹脂の大量製造技術と本格的な供給体制の確立を進めました。またCNF強化樹脂の設計、開発、製造について、ISO9001の認証を取得し、強化樹脂の品質マネジメントを徹底しています。

（注1）紙パルプ技術協会誌78巻3号（2024年3月号）
（注2）NEDO委託事業「非可食性植物由来化学品製造プロセス技術開発／木質系バイオマスから化学品までの一貫製造プロセスの開発／高機能リグノセルロースナノファイバーの一貫製造プロセスと部材化技術開発」の成果技術
（注3）NEDO助成事業「炭素循環社会に貢献するセルロースナノファイバー関連技術開発／革新的CNF製造プロセス技術の開発／CNF強化樹脂（PA6、PP）の低コスト製造プロセス技術の開発」にUBE株式会社と共に参画
https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101344.html　

レンタルラボ「DP-Lab KOBE」が竣工

大和ハウス工業 — Mon, 19 Oct 2026 14:55:44 +0900

2026年10月19日
大和ハウス工業株式会社
代表取締役社長　大友浩嗣
大阪市北区梅田3-3-5
　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大友浩嗣）は、2025年5月より、神戸医療産業都市（神戸市中央区）において開発を進めてきたレンタルラボ「DP-Lab KOBE（ディー・ピー・ラボ神戸）」が、2026年8月31日に竣工し、本日10月19日に竣工式を行いました。

【DP-Lab KOBE】

　神戸医療産業都市は、先端医療技術の研究開発から事業化までを推進する日本最大のバイオメディカルクラスター(※1)で、医療関連企業や研究機関などが集積しています。本地域は研究パートナーとの協力や人財確保などが容易であり、研究から臨床、事業化までを円滑に完結できることから、ベンチャー企業や大手企業のほか、大学や研究機関など、幅広い研究主体の進出が続いています。
　その一方で、進出企業が研究施設を開発するには、専用の実験設備や危険物保管庫などに多額の初期投資を要することから、必要な建物設備を備えたレンタルラボの需要が高まっています。中でも、神戸医療産業都市においては、ウェットラボ(※2)の入居率は高い水準を維持しており、供給不足が課題となっています。
　そこで当社は、神戸医療産業都市における研究開発拠点ニーズの高まりに対応するため、企業の進出規模に応じた研究環境を提供できるレンタルラボ施設「DP-Lab KOBE」を開発しました。本施設は、創薬や再生医療、バイオテクノロジー分野などの研究開発活動に対応するウェットラボ仕様とし、小規模なスタートアップから事業を拡大する成長企業、大企業まで利用できるよう、約98㎡から最大約1,040㎡までの多様な区画を整備しました。また、交流スペースやコワーキングスペースを設けることで入居企業同士や研究機関との交流を促進するとともに、壁面太陽光発電設備を採用するなど環境にも配慮した施設としました。
　今後も当社は、持続可能なまちづくりに貢献するため、地域社会のニーズに対応する研究施設を供給することで、暮らしを支える「生活インフラ」の整備を拡大します。
※1. 医療・医薬品・バイオテクノロジーに関する研究機関、病院、企業などが特定の地域に集積し、連携して革新的な技術やビジネスを創出する拠点のこと。
※2. 装置や薬品、水や液体を用いて物理・化学・生物学的な実験や分析を実際に行う研究施設のこと。

●ポイント
１．スタートアップから大企業まで対応可能なウェットラボ仕様
２．研究者や企業間の交流を促す共用施設を整備
３．ラボの汎用性を高めるメカニカルバルコニーを採用
４．壁面太陽光発電設備を導入

１．スタートアップから大企業まで対応可能なウェットラボ仕様
　「DP-Lab KOBE」は、企業や研究機関が実験室を賃借して利用できるウェットラボ仕様のレンタルラボ施設です。実験排水処理設備や危険物保管設庫などを備え、創薬やバイオテクノロジー分野において求められるBSL2・P2(※3)実験に対応可能な仕様としています。施設内には2棟の危険物庫（計6.88㎡）を設置しており、研究開発で使用する各種試薬等の適切な保管に対応します。これにより、入居企業の安全な研究環境の確保と円滑な研究活動を支援します。
　また、スタートアップから成長企業、大企業まで幅広いニーズに対応するため、研究区画は最大14室を設け、小規模区画約98㎡からワンフロア利用も可能な最大1,040㎡を用意しました。重量の重い研究機器の設置にも対応できるよう、床荷重1t/㎡を確保しました。
　さらに、神戸新交通ポートライナー「計算科学センター駅」と連絡デッキで直結しており、研究者や企業関係者の利便性に配慮したアクセス環境を整備しています。
※3. BSL2は重篤な危険性が低い病原体などを扱う実験室に求められる安全管理レベル、P2は人体への影響が小さい遺伝子組換え生物などを扱う実験に求められる拡散防止措置のレベルを示すもの。

２．研究者や企業間の交流を促す共用施設を整備
　本施設では、入居企業同士だけでなく、周辺の研究機関や外部関係者との交流も促すため、交流スペース（約21席、約240㎡）や、コワーキングスペースを設置するとともに、入居者だけでなく外部の方も利用できる貸会議室を設置しています。日常的な打ち合わせや情報交換の場を設けることでコミュニケーションを促し、研究開発活動の活性化につなげます。
　さらに、利便性向上のため、2027年度中に無人コンビニの設置を予定しています。

３．ラボの汎用性を高めるメカニカルバルコニーを採用
　「DP-Lab KOBE」は、空調や給排水などの配管・設備機器を屋外に集約するメカニカルバルコニーを採用しました。入居テナントごとの設備変更に対応しやすく、ラボ内部の有効面積を確保できます。
　また、室内を通らずに外部から直接配管や設備の点検・搬入出を行えるほか、緊急時の避難経路として活用できます。

４．壁面太陽光発電設備を導入
　本施設は、環境にも配慮した施設としています。壁面太陽光発電設備を導入し、自家消費するとともに、非化石証書による再生可能エネルギーも使用します。
　研究施設の屋上には実験設備などが配置されるため、149kWの壁面太陽光発電を設置しました。

●当社のレンタルラボ事業
　近年、政府が創薬力強化やバイオものづくりの推進を成長戦略の一つに位置付けたことで、再生医療やバイオテクノロジー分野への投資や研究開発活動が活発化しています。また、大学発ベンチャーやスタートアップの増加、オープンイノベーションの進展を背景に、研究開発拠点に対するニーズが全国的に高まっています。そのような中、研究施設はこれまで自社が保有することが主流でしたが、イニシャルコストを抑えられるレンタルラボの需要が高まってきました。さらに、投資家の不動産アセット多様化が進む中で、レンタルラボは収益向上やリスク分散にも貢献できるため注目されています。
　そうした背景を踏まえ、当社ではこれまでにも神奈川県川崎市や相模原市、福岡県福岡市などでレンタルラボ施設を開設してきました。そして今回、神戸医療産業都市において関西で当社初となるレンタルラボ施設「DP-Lab KOBE」を開発しました。

●建物概要
名称
DP-Lab KOBE
所在地
兵庫県神戸市中央区港島南町6丁目3-10
交通
神戸新交通ポートアイランド線「計算科学センター駅」から徒歩4分
敷地面積
3,095.75㎡
延床面積
9,144.42㎡
賃貸面積
5,501.64㎡
構造・規模
鉄骨造・地上6階建て
床荷重
最大1t/㎡
建築主
大和ハウス工業株式会社
設計
大和ハウス工業株式会社
施工
株式会社淺沼組
着工日
2025年5月28日
竣工日
2026年8月31日
お客さま
お問い合わせ先
大和ハウス工業株式会社神戸支店建築営業所
078-272-3806

以　　上

【竣工祝賀会の様子】
左から、株式会社淺沼組常務執行役員本店長長谷川清様
株式会社ヘリオス取締役兼代表執行役社長鍵本忠尚様
大和ハウス工業株式会社常務執行役員本店長浦川竜哉
神戸市長久元喜造様
株式会社トランスジェニック代表取締役社長高島浩二様

超伝導を強める電子の「隠れた輪」を発見 ― 新しい超伝導材料設計への道筋 ―

豊田中研 — Mon, 19 Oct 2026 11:00:00 +0900

2026年10月19日
報道機関　各位
国立大学法人東北大学
国立大学法人大阪大学
株式会社豊田中央研究所
大学共同利用機関法人自然科学研究機構分子科学研究所
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構
沖縄科学技術大学院大学

超伝導を強める電子の「隠れた輪」を発見 ― 新しい超伝導材料設計への道筋 ―

【発表のポイント】
●電子が集まりやすい特殊な状態が、通常の「点」ではなく「輪（リング）」として広がることを実験と理論の両面から明らかにしました。
●このリング状の電子状態が電子の活動領域（フェルミ準位（注1））に近づくほど、超伝導転移温度が高くなることを見出しました。
●本成果はより高温で超伝導を実現する材料探索の新たな指針となります。

【概要】
　超伝導などの量子現象は、電子がどのように存在しているかに大きく左右されます。特に電子が特定のエネルギーに集中しやすい「特異点」（サドル点, 図1a）と呼ばれる状態は、超伝導を強める重要な要素として知られています。しかし、これまでその効果は主に2次元的な材料での検証にとどまっており、3次元結晶で同様の強い効果を実現することは難しいと考えられてきました。
東北大学、大阪大学、豊田中央研究所、分子科学研究所、高エネルギー加速器研究機構、沖縄科学技術大学院大学などの共同研究グループは、3次元的な電子構造を持つ超伝導合金Pt(Bi1-xSex)2に着目しました。放射光（注2）を用いた角度分解光電子分光（ARPES）（注3）及び光電子運動量顕微鏡（注4）測定と、合金中の原子置換の乱れを取り込めるコヒーレントポテンシャル近似（CPA）（注5）計算を用い、電子の動きを調べた結果、サドル点が環状につながった特殊な電子状態「サドルループ（輪状特異点）」（図1b）の存在を見出しました。また、サドルループがフェルミ準位に近づく組成ほど、超伝導転移温度が高くなるという相関を明らかにしました。本成果は、これまで主に2次元材料で利用されてきたサドル点の物理を3次元材料へ拡張するものであり、新しい超伝導体や強相関量子材料の探索に向けた設計指針になると期待されます。
　本成果は、2026年10月14日、科学誌 npj Quantum Materials に掲載されました。

【詳細な説明】
研究の背景
　超伝導や磁性などの量子現象を引き出す有力な方法の一つは、電子状態の中に現れる「特異点」を利用することです。特異点とは、電子の動き方が通常とは大きく異なる電子バンド上の特徴的な場所を指します。代表的な例は、図1aに示す馬の鞍のような形（電子バンドが一方向には山、それと直交する方向には谷のような形）をした「サドル点」です。2次元材料では、このサドル点が存在すると、電子が特定のエネルギーに集中して状態密度が大きく増える現象「van Hove特異点」が生じます。これにより、超伝導をはじめとした興味深い量子現象が生じます。この効果は、高温超伝導体など、さまざまな2次元量子材料で重要な役割を果たすことが知られています。
一方、私たちの身の回りにある多くの物質は3次元結晶です。3次元では通常のサドル点による電子状態密度の増大は弱く、2次元材料のような強い効果を引き起こすことは難しいと考えられてきました。そこで近年、サドル点を輪のように連結するなどした新型の特異点の実現に関心が高まっています。理論的には、サドル点を環状につなげた「サドルループ」（図1b）により、3次元結晶でも2次元材料に匹敵する状態密度の増大が実現できると予想されています。しかし、実際の物質でこれを実験的に直接観測することは容易ではありませんでした。

今回の取り組み　
　今回、東北大学大学院理学研究科の森田雄晴大学院生、中山耕輔助教、同大学材料科学高等研究所（WPI-AIMR）量子マテリアル国際研究センター（Q2）の佐藤宇史教授らの研究グループは、大阪大学大学院理学研究科の工藤一貴教授、新見康洋教授、萩原政幸教授、豊田中央研究所の伊東直洋、東北大学大学院理学研究科の是常隆教授、東北大学多元物質科学研究所の組頭広志教授、分子科学研究所の田中清尚准教授、松井文彦教授、高エネルギー加速器研究機構の小澤健一教授、沖縄科学技術大学院大学の岡田佳憲准教授らのグループと共同で、白金・ビスマス・セレンからなる超伝導合金Pt(Bi1-xSex)2においてサドルループの存在を実証しました。
　Pt(Bi1-xSex)2は、Seの量を変えることで結晶構造や電子状態が変化し、さらに超伝導を示すことが知られています（図2）。特に、3次元的な電子構造を持ちながら、超伝導転移温度が組成によって大きく変化するため、隠れた電子状態の特異点を探索する格好の物質系と考え、研究対象として注目しました。
研究グループは最初に、放射光を用いたARPESおよび光電子運動量顕微鏡測定を行いました。これらの実験手法は、物質に光を当てて飛び出してくる電子を調べることで、電子のエネルギーと運動量の関係を直接可視化できる手法です。本研究では、結晶内部に広がる3次元的な電子状態を詳細に調べました。その結果、Pt(Bi0.92Se0.08)2において、サドル点が環状につながったサドルループが存在することを突き止めました（図3上段）。
　一方、Pt(Bi0.92Se0.08)2はBiとSeがランダムに置き換わった合金であるため、通常の理論計算では電子状態の再現が困難です。そこで、合金中の原子置換の乱れを取り込めるCPA計算を用い、ARPESスペクトルと直接比較することで、サドルループ型van Hove特異点の形成を理論的にも裏付けました（図3下段）。さらに、Bi/Se由来の電子軌道とPt由来の電子軌道が交差して相互作用することでサドルループが生じるという形成メカニズムも明らかにしました。
また、組成を変化させた試料に対するARPES測定およびCPA計算も行った結果、Se濃度が低くサドルループがフェルミ準位に近いほど、超伝導転移温度が高いことが分かりました。これは、サドルループによる電子状態密度の増大が、超伝導の発現や増強に関係している可能性を示唆します。

今後の展開
　従来、van Hove特異点を利用した物性制御は、主に2次元材料で議論されてきました。今回明らかになった「軌道混成によってサドルループ型van Hove特異点を作る」という考え方は、Pt(Bi1-xSex)2に限らず、複数の電子軌道がフェルミ準位近傍で交差する3次元材料に広く適用できる可能性があります。今後、元素置換、圧力、薄膜化、界面制御などを用いてサドルループの位置や形状を制御できれば、3次元結晶における超伝導や強相関電子状態を意図的に設計する道が開かれます。
また、本研究では、サドルループの近くに、ディラックコーン型のトポロジカル表面状態（注6）が現れることも示しました。サドルループによる高い電子状態密度とトポロジカル表面状態が近いエネルギーで共存することも本研究によって明らかになっていることから、トポロジカル超伝導（注7）などの実現にもつながる可能性があります。
　今回発見したリング状特異点は、超伝導だけでなく磁性やトポロジカル物性など多様な量子現象にも影響を与える可能性があり、次世代量子材料の開発につながることが期待されます。

図1.
(a)サドル点の模式図。電子バンドが水色の点線に沿って山（凸）、橙色の点線に沿って谷（凹）のようなエネルギー分散を示し、それらが交わる紫色の点がサドル点に対応する。
(b)サドルループの模式図。サドル点が紫色の輪に沿って連なった構造を持つ。

図2.
(a) Pt(Bi1-xSex)2の結晶構造。
(b) Pt(Bi1-xSex)2の超伝導相図。少量のBiをSeで置換することで超伝導転移温度(Tc)が大きく上昇する。本研究により、サドルループはTcの低いx = 0では存在せず、Tcの高いx = 0.08でフェルミ準位近傍に出現すること、および、再びTcの低下する高x領域ではフェルミ準位から離れることが明らかになった。

図3.
  (a) 運動量空間（kx, ky）においてフェルミ準位上で測定した光電子強度。サドルループ構造に対応する円形の強度（紫色の点線）が観測されている。
  (b) (a)の黄色点線に沿ってkz = π（左）と0.9π（右）で測定したバンド分散。kx方向に山（水色点線）、kz方向に谷（橙色点線）のように分散するバンドがサドル点（SP）を形成している様子が分かる。
  (c) (a)に対応するCPA計算結果。
  (d) (b)に対応するCPA計算結果。実験データを良く再現していることが分かる。

【謝辞】
　本成果は、日本学術振興会（JSPS）科研費JP24K21531・JP23K22453・JP22H01182（研究代表者：工藤一貴）、JP23K25812（研究代表者：中山耕輔）、JP22K03447（研究代表者：是常隆）、JP21H04435（研究代表者：佐藤宇史）、科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業CREST「ナノスピンARPESによるハイブリッドトポロジカル材料創製」（JPMJCR18T1）（研究代表者：佐藤宇史）などの助成により得られました。放射光を用いたARPES実験は分子科学研究所共同利用研究（課題番号：No. 24IMS1216、No. 24IMS6641、No. 23IMS6835、No. 23IMS1219）および高エネルギー加速器研究機構物質構造科学研究所放射光共同利用実験課題（課題番号：2024S2-001、2021S2-001）により実施しました。本研究の一部は、東京大学物性研究所共同利用プログラム（大阪大学大学院理学研究科附属先端強磁場科学研究センターにて実施）の支援を受けて行われました。また、本論文は「東北大学2026年度オープンアクセス推進のためのAPC支援事業」の支援を受け、Open Accessとなっています。

【用語説明】
注1.　フェルミ準位：電子が占有するエネルギーの境界に相当する基準。
注2.　放射光：円形の加速器内を周回運動する数GeV（ギガ電子ボルト）の高いエネルギーを持つ電子が、磁場によって軌道を曲げられたときに発生する指向性の高い電磁波。
注3.　角度分解光電子分光（ARPES）：結晶の表面に紫外線を照射して、外部光電効果により結晶外に放出される電子のエネルギーと運動量を同時に測定することで、物質中での電子の状態を観測する実験手法。
注4.　光電子運動量顕微鏡：ARPES装置のうち、光電子を検出する分析器に顕微鏡機能が搭載されたもの。通常のARPES測定に比べ、非常に広い運動量空間の電子状態を一挙に決定したり、電子状態の実空間依存性を観測したりすることが可能になる。
注5.　コヒーレントポテンシャル近似（CPA）：不規則な原子配列を持つ物質の電子状態を扱うための代表的な理論手法。通常のバンド計算は、原子が周期的に並んでいる結晶を前提とするため、異なる元素がランダムに置換した合金では電子状態の記述が難しくなる。CPAではこのような原子配列の乱れを平均化して取り込み、合金の電子状態を高効率かつ高精度で計算することができる。
注6.　トポロジカル表面状態：近年、物質内部は絶縁体でありながら表面は金属的に振る舞う「トポロジカル絶縁体」と呼ばれる新しい物質相が発見されました。この特殊な金属表面状態は「トポロジカル表面状態」と呼ばれ、光速で運動する粒子に似た特徴的なエネルギー分散を示します。Pt(Bi1-xSex)2においても、このトポロジカル表面状態の存在が検証されました。
注7.　ポロジカル超伝導：通常の超伝導は、物質が臨界温度以下に冷却されたときに起こる、電気抵抗がゼロになる現象です。超伝導状態では、電気がエネルギーを失わずに物質中を流れます。トポロジカル超伝導では、物質の表面やエッジ（端）に、マヨラナ粒子と呼ばれる不純物に対して頑強な電子状態が現れます。このマヨラナ粒子は量子コンピューターなどへの応用が期待されています。

【論文情報】
タイトル：Observation of a saddle-loop van Hove singularity
著者：Y. Morita, K. Nakayama*, N. Ito, T. Kato, T. Nakamura, H. Zhang, X. Tang, T. Lin, K. Yanagizawa, S. Souma, S. Masaki, T. Ikushima, Y. Moriyasu, K. Hagiwara, F. Matsui, K. Tanaka, K. Ozawa, D. Shiga, H. Kumigashira, M. Maeda, Y. Niimi, T. Kida, M. Hagiwara, T. K. Kim, C. Cacho, T. Takahashi, Y. Okada, S. Zhou, T. Koretsune, K. Kudo, T. Sato*
*責任著者：東北大学大学院理学研究科　助教　中山耕輔
東北大学材料科学高等研究所　教授　佐藤宇史
掲載誌：npj Quantum Materials
DOI ： 10.1038/s41535-026-00905-4
URL： https://doi.org/10.1038/s41535-026-00905-4

【問い合わせ先】

＜研究に関すること＞
東北大学大学院理学研究科物理学専攻
助教中山耕輔（なかやまこうすけ）
TEL：022-217-6169
Email：k.nakayama@arpes.phys.tohoku.ac.jp

東北大学材料科学高等研究所
教授佐藤宇史（さとうたかふみ）
TEL：022-217-6169
Email：t-sato@arpes.phys.tohoku.ac.jp

（無料）NITE講座のお知らせ　産学官で拓くバイオものづくりの未来

製品評価技術基盤機構（NITE） — Mon, 19 Oct 2026 10:00:00 +0900

　独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川　史彦、本所：東京都渋谷区西原］は、2026年11月6日（金）に、無料セミナー「産学官で拓くバイオものづくりの未来～ドライとウェットの融合で加速する社会実装～」を開催します。

　本講座では、我が国のバイオものづくり政策、NBRCで提供している支援サービスの解説に加え、産学官の連携による「バイオものづくり」に関する取組事例を産学官それぞれの立場からご紹介します。

　会場参加およびオンライン参加のいずれも可能なハイブリッド開催で、参加費は無料です。

　微生物の産業利用、社会実装に向けた研究開発、産学官で連携した「バイオものづくり」に関心のある皆様のご参加をお待ちしております。当日の会場では名刺交換会も予定しています。是非ご来場ください。

このような方におすすめです・バイオテクノロジー分野に取り組む企業・研究者・技術者
・微生物によるバイオものづくりに関心のある方
・バイオ産業の政策・産学官連携に関心のある方
・バイオ分野を志す学生や教育関係者

開催情報タイトル　：　「産学官で拓くバイオものづくりの未来～ドライとウェットの融合で加速する社会実装～」
開催日時　：　2026年11月6日（金曜日）13：30 ～ 17：00
開催形式　：　ハイブリッド（会場＋オンライン・Teamsウェビナー）
会場　　　：　NITE本所（NITEスクエア）（東京都渋谷区西原2-49-10）
参加費　　：　無料
定員(先着順) ：　会場参加：60名、オンライン参加：1,000名
　　　　　　　※先着順で受付け、定員になり次第受付けを終了します。
申込方法　：　NITEウェブサイトにて受付中
　　　　　　　https://www.nite.go.jp/nbrc/kouhou/nite_lectureship2026.html

プログラム

NITEバイオテクノロジーセンター（NBRC）について　NITEは経済産業省所管の行政執行法人として、工業製品の安全や品質に関わる経済産業省の業務を技術面からサポートすることで、様々な産業を支えています。

　NITEバイオテクノロジーセンター（NBRC; Biological Resource Center, NITE）は、約9.8万株の微生物を保存する世界最大級の微生物保存機関で、微生物やデータの提供、技術支援、法施行支援を行っています。

　微生物によるバイオものづくりの支援を通じて、社会問題の解決や持続的な経済成長の実現に取り組んでいます。

https://www.youtube.com/watch?v=ByOcaUqbHz4

関連リンク NITE公式サイト：https://www.nite.go.jp
NBRC（NITEバイオテクノロジーセンター）：https://www.nite.go.jp/nbrc

「第24回あきたエコフェス」に出展しました

JARC — Fri, 16 Oct 2026 14:30:00 +0900

2026年10月16日
公益財団法人自動車リサイクル促進センター

　公益財団法人自動車リサイクル促進センター（所在地：東京都港区、代表理事：梅田　靖、以下JARC）は、10月10日（土）、11日（日）の２日間にわたって開催された「第24 回あきたエコフェス」に出展しました。大人も子どもも一緒に楽しみながら「環境」について学習することを通じて、県民が環境と経済の好循環によって変わる将来の秋田の姿をより身近なものとしてイメージできる場とすることを目的として開催されました。JARCブースでは、自動車リサイクルに関するパネルやクルマ由来のリサイクル製品、実際に廃車から回収した鉄・銅・アルミ等の展示のほか、自動車リサイクルクイズ機を設置して、多くの来場者の皆様に楽しみながらクルマのリサイクルを学んでいただきました。

【イベントの様子】
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兼松ケミカル、持続可能な製品の国際的な認証制度「ISCC EU認証」を取得

兼松 — Fri, 16 Oct 2026 14:00:00 +0900

兼松株式会社のグループ会社である兼松ケミカル株式会社（以下、「兼松ケミカル」）は、大阪支店において、持続可能な製品の国際的な認証制度の一つである「ISCC EU認証」を取得しました。

ISCC（International Sustainability and Carbon Certification）は、マスバランス方式*¹によって割り当てられた、バイオマスや再生品等を原料とした製品に対する認証です。製品が持続可能かつ追跡可能であり、サプライチェーン上で適切に管理されていることを担保しています。

今回の認証取得により、兼松ケミカルはISCC EU認証に対応したバイオ燃料やバイオ原料の取り扱いが可能となります。今後もISCCの最新規定に則り、ISCC EUの要求事項を遵守し、他のサステナビリティ認証やISCC EU認証の範囲内において多重計上を行わない等、適切な管理を行っていきます。

また、兼松ケミカルは2025年4月に東京本社において、持続可能な製品に関する国際認証制度である「ISCC PLUS認証」を取得しています。今回のISCC EU認証取得により、持続可能な原料・製品の取り扱い体制をさらに強化し、お客様の多様なニーズへの対応を進めてまいります。

兼松ケミカルは、化学品専門商社としてさまざまな分野で必要不可欠な原料である「化学品」の提供を通じて「持続可能な社会変革」「製造工程の透明性」「脱炭素社会に向けた取組」に取り組んで行くと共にISCC EU 要求事項に準拠することを約束し、宣言します。
（※1）特性の異なる原料が混合される場合に、ある特性を持つ原料の投入量に応じて生産する製品の一部にその特性を割り当てる手法。

【本件に関するお客さまからのお問い合わせ先】
兼松ケミカル株式会社　業務部　
電話： 03-5643-3011　
https://kccjp.co.jp/contact/

東京都立産業技術研究センターと第一勧業信用組合が業務連携協定を締結

東京都立産業技術研究センター — Thu, 15 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
東京都立産業技術研究センター
地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター（都産技研）と第一勧業信用組合は、2026年10月15日（木）、業務連携協定を締結しました。
本協定により、第一勧業信用組合の組合員企業が抱えている製品開発上の技術課題に対し、都産技研の技術支援と第一勧業信用組合の経営支援を組み合わせた支援体制を構築します。両者の強みを生かし、組合員企業の製品開発や事業成長を支援することで、地域産業の活性化に貢献してまいります。

背景都産技研は、都内中小企業の技術力・製品開発力の向上を支援しています。一方、第一勧業信用組合は、地域金融機関として、組合員である中小企業の経営支援を通じて地域経済の活性に取り組んできました。今回の業務連携協定により、組合員企業に対する技術面・経営面からの支援を一層強化するとともに、地域産業のさらなる振興を目指します。

連携・協力して行う主な事業（１）企業等の技術力・製品開発力の向上に関すること。
（２）産業を支える人材の育成に関すること。
（３）企業等からの相談・問い合わせに関すること。
（４）技術経営支援に関すること。
（５）産学公交流に関すること。
（６）情報発信に関すること。
（７）施設利用促進に関すること。
（８）その他両者の協議に基づく連携事業に関すること。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体の理論模型を構築

早稲田大学 — Wed, 14 Oct 2026 14:00:00 +0900

【発表のポイント】
キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、有機キラル分子と無機骨格を組み合わせた有機無機ハイブリッド材料で、素材の選択によって電子構造と光学特性が多彩に変化します。
複雑な結晶構造を持つこの物質群について、結晶の対称性を手がかりに理論模型を構築し、電子構造の主要な特徴を少数の要素で再現できることを示しました。
電子のスピンの向きに応じてエネルギーが分かれる現象（スピン分裂）について、その起源となる要素を特定しました。キラル結晶の右手型・左手型の違いは、スピンに関わる要素の符号を一斉に入れ替えることに対応します。
今後の目標は、この模型に光との相互作用を取り入れ、キラルな構造に由来する特徴的な光応答の仕組みを解明することです。これは、光センサーや光発電デバイスの開発にも貢献すると期待されます。

自身とその鏡像が重ねられない構造をキラル※1な構造といいます。右手と左手はキラルな構造の代表例です。キラルな結晶構造の右手型と左手型の違いは、結晶内部の電子の性質に顕著な影響を与えます。早稲田大学高等研究所の大湊友也（おおみなとゆうや）准教授、東北大学金属材料研究所の古川哲也（ふるかわてつや）助教、早稲田大学理工学術院の石井あゆみ（いしいあゆみ）教授、東京理科大学先進工学部の伊藤哲明（いとうてつあき）教授らの研究グループは、有機無機ハイブリッド※2材料であるキラルな一次元ペロブスカイト半導体※3の電子構造※4を、少数の要素で読み解く理論模型※5を構築しました。結晶の対称性を手がかりに、第一原理計算※6で得られた電子状態の主要な特徴を再現し、電子のスピン※7に応じてエネルギーが分かれる現象（スピン分裂）について、その起源となる要素の役割を明らかにしました。本論文は、アメリカ物理学会発行の学術誌『Physical Review Research』に2026年10月7日付(現地時間)で公開されました。

図１　本研究の対象と理論模型。
左は素材となる有機キラル分子（1-フェニルエチルアミン、略称PEA）と、鉛・ヨウ素からなる無機成分です。中央は、これらが組み合わさってできたキラルな結晶（R-PEA）PbI₃の構造です。右は、その電子構造を記述する理論模型で、結晶の対称性を保ったまま単純化し、繰り返しの単位の中に対称性で結ばれた4つのサイトを置き、それぞれにキラルな部品を配置しています。各部品に付けた矢印は、サイトごとの向きの違いを表します。

（１）これまでの研究で分かっていたこと
キラルな構造は自然界にありふれています。私たちの右手と左手をはじめ、アミノ酸や糖、多くの医薬品の分子にも現れ、生物学、化学、物理学のいずれの分野にも登場します。例えば、タンパク質を構成するアミノ酸には右手型と左手型がありますが、生命はそのうち一方の型を選択的に利用しています。このような偏りが化学的にどのように生じうるのかは、長年の謎とされてきました。2026年のノーベル化学賞は、「不斉有機合成における非線形効果と自己触媒作用の発見」により、フランスのアンリ・カガン氏と、硤合憲三（そあいけんそう）東京理科大学栄誉教授に授与されることが発表されました。両氏は、一方のキラリティだけがそろった状態が化学反応によって自発的に生じうることを示し、この謎の解明に貢献しました。

固体物理学では、結晶の中を運動する電子の性質を調べます。結晶中の電子の振る舞いは、原子の並び方、すなわち結晶構造の対称性に強く影響されます。では、結晶構造そのものがキラルなとき、右手型か左手型かの違いは電子の運動にどのような影響を与えるのでしょうか。この問いは、近年大きな関心を集めています。固体物理学がこれまで主に扱ってきたのは無機結晶であり、キラルな結晶の研究も無機結晶を中心に進められてきました。しかし無機結晶では、右手型と左手型を系統的に作り分けることが難しく、素材を変えて電子構造を制御することも容易ではありません。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、有機キラル分子と、鉛とヨウ素からなる無機骨格とを組み合わせた有機無機ハイブリッド材料です。化学の分野では、有機キラル分子の右手型と左手型の一方だけを取り出したり、作り分けたりする技術が発達しています。こうして得た有機キラル分子を素材として用いれば、結晶構造のキラリティを制御できます。また、有機キラル分子の種類を変えると、無機骨格の並び方や結晶の対称性が変わり、電子構造や光に対する応答も大きく変化します。さらに、この材料には鉛やヨウ素という重い元素が含まれています。重い元素では、電子の運動とスピンを結びつける「スピン軌道相互作用」※8が強く働きます。そのため、キラルな構造と電子のスピンの関係を調べるのに適しています。

キラルな一次元ペロブスカイト半導体は、これまで、デバイスへの応用を目指した研究が盛んに行われてきました。本研究グループの石井教授らは、一次元らせん構造を持つペロブスカイト素子で、円偏光※9の回転の向きを電流値として検出できることを示しました（A. Ishii, T. Miyasaka, Sci. Adv. 2020, 6, eabd3274）。さらに、らせん鎖の配列を制御した結晶では、光を当てると結晶の内部に大きな電圧が生じることも実証しました（A. Ishii et al., Angew. Chem. Int. Ed. 2025, 64, e202424391）。どちらの研究も、キラルな構造と光応答が密接に結びつくことを示しています。こうした光応答が電子のどのような性質から生まれるのかを理論的に理解するには、結晶中の電子状態を明確に記述する必要があります。

実験に加えて、計算によって電子構造を調べる研究も進められてきました。本研究グループは先に、この材料の第一原理計算を行い、エネルギーバンドの端（バンド端※10）付近の電子状態が主に鉛とヨウ素に由来することを示しました。加えて、スピンの向きに応じてエネルギーバンドが分裂することも明らかにしました（T. Furukawa et al., arXiv:2607.00933）。

一方で、いまだに解決されていない課題も残されています。第一原理計算で詳細な電子構造を明らかにすることはできましたが、その特徴を生みだしている最小限の要素が何であるかまでは、直接的に明らかにすることはできていません。この要素を特定できれば、キラルな構造と物理現象の関係について理解が深まります。さらに、光応答を理論的に解明するための土台にもなります。こうした理解は、キラルな材料をデバイスに応用する新たな道筋にもつながります。

そこで本研究グループは、できるだけ単純な理論模型を作り、電子構造の特徴を捉える最小限の要素を明らかにしたいと考えました。近年の固体物理学では、実験、第一原理計算、理論模型を組み合わせることで多角的な理解を深める研究手法が定着しています。しかし、キラルな一次元ペロブスカイト半導体については、結晶の対称性を保ちながら単純化した理論模型を構築し、電子構造を説明する試みは、これまで行われていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
本研究では、キラルな一次元ペロブスカイト半導体（R/S-PEA）PbI₃を対象に、結晶の対称性を満たす理論模型を構築しました。少数の要素からなる理論模型でエネルギーバンドの全体的な形をとらえるとともに、バンド端付近ではスピン分裂の大きさまで再現することに成功しました。さらに、そのスピン分裂の起源となる要素を特定しました。

理論模型では、結晶の繰り返しの最小単位の中に、対称性によって互いに結ばれた4つのサイトを置き、それぞれにキラルな部品を配置しました。ここでいうキラルな部品とは、結晶を分割して捉えたときの、ひとつのかたまりのことを示します。個々の原子を一つずつとらえるのでなく、有機キラル分子と無機骨格をまとめて一つと扱います。注目する電子状態は、それぞれの部品に割り当てています。そして、各部品の間を電子が飛び移る過程に基づいて電子構造を記述します。

伝導帯と価電子帯について、それぞれ電子の飛び移りを特徴づけるパラメータを調整し、先行研究の第一原理計算と比較しました（図２）。エネルギーバンドの概形がよく一致しており、さらにバンド端付近ではスピン分裂の大きさも再現できていることが読み取れます。

図２　理論模型（赤）と第一原理計算（灰色）によるエネルギーバンドの比較。
横軸は結晶中の電子の運動量で、ΓやXなどの記号は、結晶の対称性で決まる代表的な運動量の点を表します。上段が伝導帯、下段が価電子帯を示しており、バンドギャップに相当するエネルギー領域は省略しています。右の2枚は、バンド端付近を拡大したものです。矢印はスピンの向きを表し、上向きと下向きは互いに逆向きのスピンに対応します。

電子はスピンを持つため、飛び移りやすさがスピンの向きによって変わることがあります。このスピンに依存する飛び移りを詳しく調べたところ、理論模型上でスピン分裂の起源となる要素が、伝導帯と価電子帯とで異なることが分かりました。無機骨格がらせん状につながった鎖に沿った飛び移りのうち、伝導帯では隣り合う部品間の飛び移りが、価電子帯では一つ飛ばしの飛び移りが主に効いています。

また、スピンに関わる要素の符号を一斉に入れ替えると、スピンの向きのパターンも反転し、鏡像にあたる結晶構造の結果を再現できることを示しました。キラルな結晶の右手型と左手型の違いが理論模型のどこに現れるのかを、具体的に解明したことになります。キラルな構造と電子の性質を結ぶ関係を、最小限の要素の組み合わせとして記述することに成功しました。これは、複雑な結晶の電子構造であっても、その主要な特徴は少数の要素から理解できることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
今回の理論模型は、結晶構造の対称性が許容する要素だけで構築されています。そのため、この枠組みを他のキラルな物質にも適用できると考えられます。物質ごとにパラメータを調整することで、その物質の性質を定量的に評価できます。また、各要素の役割を比較することで、物質を横断した統一的な理解につなげることができます。理論構成が明快で計算の負担も小さいため、有機無機ハイブリッド材料の研究に広く適用できると期待されます。キラルな構造は、電子のスピンの向きや、光の振動が回る向き（円偏光）といった性質と深く結びついています。今回構築した理論模型は、どの要素がこれらの結びつきを生みだしているのかを具体的に議論するための出発点になります。こうした理解が進むことで、材料が持つ、光とスピンを結びつける性質を引き出し、素子の機能として活かす道が見えてきます。キラルな材料をめぐる研究は、物質科学や光科学からエレクトロニクスに至るまで、幅広い分野に広がっています。応用先として、光を電気に変える光発電デバイス、光を見分ける光センサー、光でスピンを操る素子（光スピントロニクス）などが考えられます。本研究が、そうした次世代技術を支える土台のひとつになることを期待しています。

（４）課題、今後の展望
今後は、今回構築した理論模型を用いて、光応答の計算に取り組みます。具体的な計算対象は2つあります。ひとつは、右回りと左回りの円偏光で光の吸収が異なる円二色性※11です。もうひとつは、光を当てると結晶の内部に電圧が生じるバルク光起電力効果※12です。いずれもキラルな一次元ペロブスカイト半導体で報告されてきた現象であり、これらを計算することで、結晶構造のキラリティがどのように光応答へ影響するのかを系統的に調べられると考えています。そのためには、理論模型に光との結びつきを組み込む必要があります。また、理論模型そのものにも改良の余地があります。今回の理論模型はバンド端付近を重点的に記述しているため、そこから離れた領域では、エネルギーやスピンの偏りの大きさに第一原理計算とのずれが残ります。今後は、扱う対象に応じて必要最小限の要素を追加しながら、簡潔さを保ちつつ、再現性との両立を図ります。

（５）研究者のコメント
光を使って電子を自在に操るという大きな目標に向けて、キラルな構造は有力な手がかりだと考えてきました。今回の研究では、物理・化学、理論・実験の専門家が協働することで、複雑なキラル結晶の電子構造を少数の要素で読み解く土台をつくることができました。次は、この土台の上で光とキラルな構造の関係性を探求します。「光」と「キラル」をキーワードに研究者の交流を広げ、次世代の光技術の発展に貢献します。

（６）用語解説
※1　キラル
右手と左手のように、ある構造とその鏡像を重ね合わせることができない性質を持つことを「キラルである」といい、「キラルな構造」「キラルな結晶」のように用います。この性質自体はキラリティと呼ばれます。
※2　有機無機ハイブリッド
炭素を骨組みとする化合物を有機物、それ以外の物質を無機物と呼びます。プラスチックや多くの医薬品は有機物、金属や鉱物は無機物です。有機無機ハイブリッドは、この両者を組み合わせた材料を指します。本研究の材料では、有機物である分子と、鉛とヨウ素からなる無機物の骨格が組み合わさっています。
※3　一次元ペロブスカイト半導体
鉛をヨウ素が取り囲んだ八面体が、らせん状につながることで一次元の鎖をつくり、その周囲を有機分子が取り囲む結晶です。「一次元」は無機の骨格のつながり方を指し、結晶全体は鎖が集まった立体構造を持ちます。半導体は、光を吸収して電気を生んだり、電気を流して光を出したりできる物質で、シリコンを代表として太陽電池やLED、集積回路に使われています。
※4　電子構造
結晶中で電子が取り得るエネルギーと、それぞれのエネルギーに対応する電子の状態をまとめて指す言葉です。本研究では、エネルギーバンド、スピン分裂、スピンの向きの偏りに着目しています。
※5　理論模型
第一原理計算が、原子の種類と結晶構造を与えて電子構造を求めるのに対し、理論模型は、着目する現象に影響を与える要素を見極めて抽出し、簡潔な数式として表したものです。数式に含まれる数値は、第一原理計算の結果に合わせて決めます。要素が少ないため、各要素の役割が明確になるという利点があります。本研究では、電子が結晶中のサイトの間を飛び移る過程で電子状態を表す模型を用いており、このような模型は強束縛模型（タイトバインディングモデル）と呼ばれます。
※6　第一原理計算
原子の種類と結晶構造を与えるだけで、実験によって得た数値を使わずに、量子力学の基本法則から電子構造を計算する手法です。本研究では、密度汎関数理論（DFT）に基づく既報の計算結果を参照しています。
※7　スピン
電子が持つ、小さな磁石としての性質です。上向きと下向きの2通りの向きを取り、その向きによって電子状態のエネルギーが分かれることを、スピン分裂と呼びます。
※8　スピン軌道相互作用
電子の運動とスピンの向きを結びつける相互作用です。この相互作用によって、電子がどちらへ動くかに応じて、スピンの向きやエネルギーが変化します。原子核の電荷が大きく重い元素ほど強く働き、特に鉛のような元素では顕著に現れます。
※9　円偏光
光は、電場が振動しながら進む波です。その電場の振動方向が、光の進む向きに対して円を描くように回る光を円偏光と呼びます。円偏光には右回りと左回りがあり、キラルな構造を持つ分子や結晶は、それぞれの円偏光に対して異なる応答を示します。
※10　バンド端
原子がひとつだけの場合、電子が取り得るエネルギーは離散的な値に限られます。一方、原子が多数集まって結晶を形成すると、帯のように広がります。これを「エネルギーバンド」と呼びます。半導体では、電子が満たされているバンド（価電子帯）と、その上にある電子が入っていないバンド（伝導帯）との間に、電子が存在できない領域があります。価電子帯の上端と伝導帯の下端を「バンド端」と呼びます。
※11　円二色性
右回りの円偏光と左回りの円偏光とで、物質による光の吸収されやすさが異なる現象です。キラルな分子や結晶で現れ、分子や結晶の構造が右手型か左手型かを判別する手段として広く利用されています。
※12　バルク光起電力効果
光を当てることで電圧が生じる現象のうち、異なる材料を接合した界面を使わず、結晶内部だけで電圧が生じる現象を指します。一般的な太陽電池は接合の界面を利用しますが、この現象では結晶そのものが持つ対称性の低さによって電圧を生み出します。

（７）論文情報
雑誌名：Physical Review Research
論文名：Single-orbital tight-binding model for chiral one-dimensional hybrid organic-inorganic lead halide perovskites
論文名：キラルな一次元有機無機ハイブリッド鉛ハライドペロブスカイトの単一軌道強束縛模型
執筆者名（所属機関名）：大湊友也*（早稲田大学高等研究所・准教授）、古川哲也（東北大学金属材料研究所・助教）、石井あゆみ（早稲田大学理工学術院先進理工学部化学・生命化学科・教授）、伊藤哲明（東京理科大学先進工学部物理工学科・教授）＊印は責任著者。筆頭著者は大湊友也。
受理日：2026年9月1日
掲載日時（現地時間）：2026年10月7日
掲載URL：https://journals.aps.org/prresearch/abstract/10.1103/vw7v-y192
DOI：10.1103/vw7v-y192

（８）研究助成
研究費名：科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業 CREST
研究課題名：一次元有機無機ハイブリッドらせんナノ物質による近未来光デバイス技術の創出
課題番号：JPMJCR23A1
研究代表者名（所属機関名）：石井あゆみ（早稲田大学）
研究費名：JSPS科研費挑戦的研究（萌芽）
研究課題名：フェロアキシャル秩序が創発する特異交差応答
課題番号：JP23K17659
研究代表者名（所属機関名）：古川哲也（東北大学）
研究費名：JSPS科研費基盤研究（B）
研究課題名：散逸を伴う外場により誘起される電子スピン－核スピン複合非平衡偏極
課題番号：JP25K00963
研究代表者名（所属機関名）：伊藤哲明（東京理科大学）
研究費名：JSPS科研費基盤研究（C）
研究課題名：キラル結晶構造を有するトポロジカル半金属における非線形光学の理論
課題番号：JP26K06985
研究代表者名（所属機関名）：大湊友也（早稲田大学）
研究費名：JSPS科研費学術変革領域研究（A）『フォトキネティシズム：励起現象のマルチスケール速度論と革新的光機能』
研究課題名：有機無機ハイブリッドによるスピン偏極制御と光スピントロニクスへの応用
課題番号：JP26H00378
研究代表者名（所属機関名）：石井あゆみ（早稲田大学）
研究費名：早稲田大学特定課題研究助成費
研究課題名：キラル物質における電子状態および光学応答の理論
課題番号：2026C-668
研究代表者名（所属機関名）：大湊友也（早稲田大学）

超高速180 Gbit/s・低消費電力光送信器を開発

早稲田大学 — Tue, 13 Oct 2026 15:00:00 +0900

2026年10月13日
早稲田大学
超高速180 Gbit/s・低消費電力光送信器を開発 AIデータセンター向け光回路の高集積化へ
【ポイント】
・最大180 Gbit/sの超高速光通信が可能な低消費電力光送信器を開発しました。
・シリコンフォトニクスを用いた波長可変レーザと、薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate, TFLN）を用いた電気信号を光信号に変換する光変調器を一体化した本デバイスは、67 nmの広い波長範囲での送信を実現し、多様な光通信システムに対応可能です。
・消費電力の増加につながるDSPによる波形補償を用いず、約0.6 Vの低電圧駆動で180 Gbit/sの明瞭なアイパターンを確認しました。
・レーザの温度を一定に保つための冷却を不要とし、光変調器も低い電圧で駆動できるため、高速化と低消費電力化を両立しました。
・AI時代にデータセンターなどで必要とされる、大容量・省電力・高集積な次世代光集積回路への応用が期待されます。
生成AIの急速な普及により、データセンター間でやり取りされる情報量が急増し、大容量データを高速かつ低消費電力で伝送する光通信技術が求められています。早稲田大学理工学術院の北智洋（きたともひろ）教授の研究グループは、波長を変えられるレーザ光源と、電気信号を光信号に変換する高速光変調器※１を一体化した光送信器を開発しました。本送信器は67 nmの広い波長範囲で動作し、従来必要とされていたレーザの冷却制御を用いることなく、低い駆動電圧で最大180 Gbit/sの超高速光通信を実現しました。
　本成果は、AI時代のデータセンター間通信（DCI）※２の大容量化や低消費電力化に加え、光通信装置の小型化・高集積化に貢献します。
本研究成果は、2026年10月7日に国際学術誌「IEEE Journal of Lightwave Technology」のEarly Accessとしてオンライン公開されました。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
生成AIの普及により、データセンターで処理される情報量は急速に増えています。これに伴い、データセンター同士を結ぶ通信にも、より大容量で高速な光通信が求められています。
大容量の光通信では、1本の光ファイバに異なる波長の光を多数通して同時に情報を送る「波長多重通信」が利用されています。そのため、必要な波長を自由に選べるレーザと、電気信号を高速に光信号へ変換する光変調器が重要です。
一方、通信容量の増大に伴って、多数の光部品を小さなチップ上に集積する必要があります。さらに、データセンターでは膨大な数の光送信器が使われるため、1台あたりの消費電力を小さくすることも重要です。
これまで、シリコンフォトニクス※３を利用した小型の波長可変レーザ※４と、薄膜LN（Lithium Niobate：ニオブ酸リチウム）※５を利用した高速・低電圧の光変調器は、それぞれ研究開発が進められてきました。しかし、異なる材料で作られたこれらのデバイスを一体化し、高速通信、小型化、低消費電力化を同時に実現することが課題となっていました。

（２）今回の研究で明らかになったこと
本研究では、波長を広い範囲で変えられるレーザと、電気信号を高速に光信号へ変換する光変調器を一体化した、小型・低消費電力の光送信器を開発しました（図1）。

（図1）シリコンフォトニクス波長可変レーザと薄膜LN光変調器を集積化した小型・低消費電力の光送信器

レーザには、光の損失が小さく安定した動作に適したシリコンフォトニクス技術を用いました。一方、光変調器には、低い電圧で高速に動作できる薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate）を用いました。異なる材料が持つ長所を組み合わせることで、高速化、小型化、低消費電力化を同時に実現することを目指しました。
しかし、レーザと光変調器は、それぞれ単独で高性能であっても、単純につなぐだけでは安定した動作が難しいという課題がありました。そこで本研究では、両デバイスの波長に対する特性をあらかじめ協調して設計する手法を開発しました。これにより、余分な光部品や複雑な制御を追加することなく、両者を直接一体化して安定に動作させることに成功しました。
開発した光送信器は、波長多重通信で広く用いられるCバンド全域を含む1529.1～1595.8 nmの約67 nmにわたって波長を変えることができます。図2は、波長可変レーザ上に設けた二つのマイクロヒータに加える電力と、レーザから出力される光の波長との関係を測定した結果です。ヒータに加える電力を調整することで、レーザ光の波長を高精度に制御できることが確認できます。このように広い波長範囲から通信に使用する波長を選択できるため、さまざまな波長を利用する光通信システムに柔軟に対応できます。また、レーザを一定温度に保つための冷却制御を行わなくても安定して動作することを確認しました。
（図2）ヒータによるレーザ発振波長の制御

高速通信実験では、光変調器を約0.6 Vという低い電圧の電気信号で駆動し、最大180 Gbit/s※6の超高速光信号を生成しました。高速光変調器では通常、数V程度の駆動電圧が用いられます。例えば3 Vで駆動する場合と比べると、同じ電気回路条件では駆動に必要な電力は電圧の二乗に比例するため、0.6 Vでは理論上約1/25まで低減できます。膨大な数の光送信器が使われるデータセンターでは、このような低電圧化は消費電力を削減する上で重要です。
今回用いた二値変調※7では、180 Gbit/sは1秒間に1800億回の速さで光信号を切り替える180 Gbaud※8に相当します。現在広く普及している400G級のデータセンター間通信では約60 Gbaudの信号速度が用いられており、本研究ではその約3倍となる信号切り替え速度を実証しました。
図3は、180 Gbit/sで動作させたときの「アイパターン」です。アイパターンは、多数の0と1の信号波形を重ね合わせて表示したもので、中央の「目」のような部分が大きく開いているほど、0と1を明確に判別でき、信号を正しく伝送できることを示します。今回、180 Gbit/s動作時においても明瞭な目の開きを確認し、開発した光送信器が超高速動作に対応できることを実証しました。
また、従来のシリコン光変調器を用いた超高速通信では、比較的大きな駆動電圧に加え、信号波形のひずみを補正するためのデジタル信号処理（DSP）※9が用いられることが一般的でした。本研究では、高い線形性を持つ薄膜LN光変調器を採用することで、消費電力の増加につながるDSPによる波形補償を一切用いず、約0.6 Vの低電圧駆動で180 Gbit/sの明瞭なアイパターンを確認しました。
（図3） 180 Gbit/sでのアイパターン
（３）研究の波及効果や社会的影響
生成AIやクラウドサービスの普及により、データセンター間でやり取りされる情報量は今後も増加すると考えられます。そのため、光通信には高速化だけでなく、消費電力の削減や装置の小型化・高集積化が求められています。
本研究で開発した光送信器は、レーザの冷却制御を必要とせず、光変調器も低い電圧で高速に駆動できます。さらに、レーザと光変調器を小型に一体化できるため、多数の光送信器を用いるデータセンター間通信の大容量化と省電力化に貢献することが期待されます。
また、本研究では、シリコンフォトニクスと薄膜LNという性質の異なる材料を単に接続するのではなく、それぞれの光学特性を協調して設計することで安定動作を実現しました。この設計手法は、材料ごとの長所を組み合わせた光集積回路を実現するための新しい設計指針となる可能性があり、今後のより高機能な光通信チップの開発への展開も期待されます。

（４）課題、今後の展望
今回の実験では、最大180 Gbit/sまでの高速動作を確認しましたが、これは開発した装置そのものの性能限界ではありません。今後は、より高速な信号源や測定装置を用いることで、さらに高い通信速度での動作を検証する必要があります。また、今回の光送信器には光変調器や接続部分での光損失が残っており、さらなる低損失化も課題です。
低消費電力化についても、レーザの冷却制御を不要とし、約0.6 Vの低電圧駆動を実現しましたが、送信器全体の消費電力を従来方式と直接比較したものではありません。今後は、光回路や駆動回路を含めたシステム全体での消費電力を評価し、さらなる省電力化を進めます。
将来的には、より高速で低損失な光送信器を小型チップ上に集積し、生成AI時代の大容量データセンター間通信を支える実用的な光通信技術へ発展させることを目指します。

（５）研究者のコメント
今回の成果では、シリコンフォトニクスと薄膜LNという異なる材料の長所を組み合わせ、超高速動作と低消費電力化を同時に実現できる光送信器を示しました。生成AIの普及により、データセンター間通信にはさらなる高速化と省電力化が求められています。本技術を発展させ、次世代の大容量光通信を支える小型・高集積な光送信器の実現につなげたいと考えています。

（６）用語解説
※1 光変調器
電気信号に応じて光の強さや位相などを変化させ、電気信号を光信号に変換するデバイス。光通信において情報を光に載せる役割を担う。

※2 データセンター間通信（DCI：Data Center Interconnect）
複数のデータセンターを高速な通信回線で接続し、大量のデータをやり取りする技術。生成AIやクラウドサービスの普及に伴い、通信容量のさらなる拡大と低消費電力化が求められている。

※3 シリコンフォトニクス
シリコンを用いて、光の通り道や光を制御する機能を半導体チップ上に集積する技術。光通信装置の小型化や高集積化に利用されている。

※4 波長可変レーザ
出力する光の波長を変更できるレーザ。用途や通信に使用する波長に応じて、一つのレーザから異なる波長の光を出すことができる。

※5 薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate：TFLN）
ニオブ酸リチウム（Lithium Niobate：LN）という光学材料を薄膜化したもの。電気信号によって光を高速に制御できるため、低電圧・高速な光変調器への応用が進んでいる。

※6 Gbit/s（ギガビット毎秒）
1秒間に送ることができるデジタルデータ量を表す単位。1 Gbit/sは1秒間に10億ビットの情報を送る速度を意味する。

※7 二値変調
「0」と「1」のデジタル情報を、光が弱い・強いという二つの状態に置き換えて情報を送る方式。

※8 Baud（ボー）
通信信号を1秒間に何回切り替えるかを表す単位。例えば180 Gbaudは、1秒間に1800億回の速度で信号を切り替えることを意味する。今回用いた二値変調では、180 Gbit/sは180 Gbaudに相当する。

※9 デジタル信号処理（DSP：Digital Signal Processing）
電気信号をデジタル処理し、伝送時に生じる波形のひずみや劣化を補正する技術。高速光通信では信号品質を向上させるために広く用いられる一方、複雑な演算処理が必要となるため、送受信器の消費電力増加の要因となる。

（７）論文情報
雑誌名：IEEE Journal of Lightwave Technology
論文名：Spectrally Engineered Isolator-Free Silicon Photonic Transmitter Based on a SiN External-Cavity Laser and Thin-Film Lithium Niobate Modulator
執筆者名（所属機関名）： Tomohiro Kita*(早稲田大学), Shotaro Hirata(住友大阪セメント), Shingo Takano(住友大阪セメント), Yu Kataoka(住友大阪セメント), Yuya Yamaguchi(国立研究開発法人情報通信研究機構), and Ryo Shimizu(住友大阪セメント)
掲載⽇時（⽇本時間）： 2026年10月7日
掲載URL：https://ieeexplore.ieee.org/document/11724625
DOI： https://doi.org/10.1109/JLT.2026.3741545

（８）キーワード
シリコンフォトニクス、光送信器、光集積回路、波長可変レーザ、薄膜LN（Thin-Film Lithium Niobate, TFLN）、低消費電力、超高速光通信、AIデータセンター

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
本研究は、情報通信研究機構(NICT) 革新的情報通信技術研究開発委託研究「Beyond 5G超高速・超大容量無線通信システムのためのヘテロジニアス光電子融合技術の研究開発」（課題番号：JPJ012368C, 1301）の一環として行われ、一部は総務省（MIC）戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE) 「小型・低消費電力・低雑音THzトランシーバを実現する光電子融合ヘテロジニアス集積技術の研究開発」（課題番号：JP235003005）、総務省（MIC）持続可能な電波有効利用のための基盤技術研究開発事業(FORWARD) 「光電融合によるコヒーレントTHz波送受信基盤技術の研究開発」（課題番号：JPMI260310004）、科学技術振興機構（JST）研究成果最適展開支援プログラム A-STEP産学共同（育成型）「シリコンフォトニクスハイブリッドレーザを用いた超高解像度ＬｉＤＡＲ基盤技術の開発」（課題番号：JPMJTR23RG）、日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業「三次元ヘテロジニアス集積技術を用いた1チップLiDARの開発」（課題番号：23K26166）の支援を受けて行われました。

【注意喚起】相次ぐ情報漏えい、その原因の一つは「アプリ解析からのサーバ攻撃」

情報通信研究機構　広報部 — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、公開アプリを悪用した「A2B攻撃」を特定
■　攻撃者は公開Androidアプリを解析し、得られた情報をもとに接続先のサーバを狙い撃ち
■　Androidアプリを提供する事業者に向け、3種の推奨対策をまとめた注意喚起を公表

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）の脅威情報分析チームLETTICE（レティス）は、国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、一般に公開されているAndroidアプリを解析し、その情報を悪用してアプリの接続先であるバックエンドサーバ※を攻撃する手法を特定しました。
　LETTICEは、この攻撃手法を「A2B攻撃（App-to-Backend Attack）」と名付け、その仕組みと、Androidアプリを公開する事業者に推奨する3種の対策をまとめた注意喚起を公表しました。注意喚起の詳細はCYNEX Libraryをご覧ください（https://cynex.nict.go.jp/library/261013-01.html）。

※バックエンドサーバ: Webサイトやアプリの裏側で、ログイン認証や利用者情報の管理などを行うサーバ。脆弱性が悪用されると、不正アクセスや個人情報の漏えいにつながるおそれがある。

背景　国内で個人情報などの大量漏えい事案が相次いでいます。一方、その攻撃手法には不明な点も多く、被害の発生や拡大を防ぐためには、攻撃の実態を明らかにすることが急務となっています。

今回の成果　NICTの脅威情報分析チームLETTICEは、独自の調査・分析により、国内で相次ぐ情報漏えい事案の原因の一つとして、公開Androidアプリの解析結果を悪用し、アプリの接続先サーバの仕様に合わせた攻撃を行う「A2B攻撃（App-to-Backend Attack）」を特定しました。

図 A2B攻撃の流れ

　A2B攻撃では、攻撃者が一般に公開されているAndroidアプリを入手・解析し、アプリが通信するサーバの接続先や通信の仕組み（API）などを調べます。そして、得られた情報をもとに、攻撃対象のサーバに合わせた攻撃を実行します。
　アプリを提供する事業者から見ると、一般には公開していないつもりのサーバの内部仕様が攻撃者に知られ、自社のシステムの弱点をピンポイントで狙った攻撃を受けることになります。その結果、サーバに脆弱性が存在する場合には、個人情報などの漏えいにつながるおそれがあります。
　同様の問題はAndroidアプリに限らず、iOSアプリやWebサービスのバックエンドAPIでも発生する可能性があるため、これらを提供する事業者においても注意が必要です。さらに、AIの活用によってアプリの解析や脆弱性の発見が効率化され、こうした攻撃がより多くのシステムに広がる可能性にも注意が必要です。

　今回公表した注意喚起では、A2B攻撃の具体的な手法や主に狙われている脆弱性を解説するとともに、Androidアプリを公開する事業者に推奨する「侵害の確認」「脆弱性の点検」「暫定的な緩和策」の3種の対策を紹介しています。また、攻撃に関連するIoC（侵害指標）も掲載しています。

　注意喚起の詳細はCYNEX Libraryをご覧ください。
　https://cynex.nict.go.jp/library/261013-01.html

LETTICEについて　LETTICE（Leading Expert Team for Threat Intelligence Collection and Evaluation）はNICTのサイバーセキュリティネクサス（CYNEX）において、2024年2月に発足した脅威情報の共同分析チームです。CYNEXに参画する組織の有志によって構成され、様々なサイバー脅威に関する情報を共同で分析し、得られた知見の共有に取り組んでいます。

がん関連タンパク質「AKT」が細胞膜に結合・安定化する新たな仕組みを解明

岐阜大学 — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
慶應義塾大学
岐阜大学
国立がん研究センター
がん関連タンパク質「AKT」が細胞膜に結合・安定化する新たな仕組みを解明 ―脂質認識PHドメインとキナーゼドメインの協働を分子シミュレーションと1分子観察で実証―

　慶應義塾大学大学院理工学研究科の中垣友希（研究当時），同大学理工学部の山本詠士准教授，岐阜大学糖鎖生命コア研究所の森俊貴研究員（国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野外来研究員），鈴木健一教授（国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野長兼任）らの研究グループは，細胞の増殖や生存を制御する重要なシグナル伝達タンパク質AKT（※1）が，細胞膜に結合して安定化される分子メカニズムを明らかにしました。
　AKTは，脂質を認識するPHドメインと，酵素活性を担うキナーゼドメイン（KD）を持つ2つの機能部位を持つタンパク質（多ドメインタンパク質）です。従来，AKTが細胞膜へ結合するのは，主にPHドメインが膜脂質PIP₃（※2）を認識することで起こると考えられてきましたが，AKTが膜上でどのような姿勢を取り，KDが膜結合にどう関わっているかは十分に解明されていませんでした。
　本研究では，分子動力学シミュレーション（※3）と生細胞1分子蛍光イメージング（※4）を組み合わせた結果，AKTが膜上でいくつかの結合状態を取ること，さらにPHドメインだけでなくKDにもPIP₃と相互作用する正電荷の膜接触面が存在することを見出しました。主要な膜結合状態では，PHドメインが複数のPIP₃を認識すると同時にKDも膜に接触し，AKTの活性化に必要なリン酸化部位が外側に露出した配置を取ることがわかりました。また，細胞内ではPHドメインがAKTを膜へ捕捉する中心的な役割を担う一方，KDは膜への結合を制御し，結合後はAKTが長く膜上に留まる状態を安定化させていることが示されました。
　これらの結果は，AKTの膜結合が単一の脂質結合部位だけで決まるのではなく，PHドメインとKDの協働によって制御されることを示しています。AKTはがんをはじめとする多くの疾患に関与する重要な創薬標的であり，本成果はAKTシグナルの時間や空間の制御メカニズムを理解するための新たな分子基盤となることが期待されます。
　本研究成果は，2026年9月29日に米国化学会誌「Journal of the American Chemical Society（JACS）」に掲載されました。

1．本研究のポイント・全長AKT分子がPIP₃を含む膜上で少なくとも4種類の結合状態を取ることを分子動力学シミュレーションで明らかにしました。
・従来知られていたPHドメインのPIP₃結合に加え，キナーゼドメイン（KD）のR367，R370を含む正の電荷を帯びた領域も膜脂質と相互作用していることを見出しました。
・生細胞1分子イメージングにより，PHドメインがAKTを膜へ引き寄せる役割を主に担う一方で，KDが膜結合を調節し，膜捕捉後は長時間の滞在を安定化させる役割を分担していることを実験的に明らかにしました。
・膜上で利用可能なPIP₃が少ない条件ではKDとPIP₃の接触が減少し，AKTの膜上での向きも変化することから，局所的なPIP₃量がAKTの膜上での結合状態をコントロールしている可能性を示しました。

2．研究背景　細胞は，外部から受け取った信号を内部へ伝えるために，多数のタンパク質からなるシグナル伝達ネットワークを利用しています。その中心的な経路の一つがPI3K/AKTシグナル伝達経路です。AKTは細胞の増殖，代謝，分化，タンパク質合成などを広く制御するセリン／スレオニンキナーゼであり，AKTを含むPI3K/AKTシグナル経路の異常な活性化が，多くのがんや組織過成長疾患の原因として知られています。
　AKTの活性化は，細胞膜にPIP₃というリン脂質が産生されることから始まります。まず，AKTのN末端にあるPHドメインがPIP₃を認識してAKTを細胞膜へ引き寄せ，続いてThr308とSer473という特定の部位がそれぞれPDK1とmTORC2によってリン酸化されることでAKTが活性化されます。したがって，AKTがいつ，どのような姿勢で細胞膜に結合し，「どの程度その場にとどまるか」は，シグナル伝達の強さや時間を左右する重要な過程です。
　これまでの研究では，AKTのPHドメイン単体とPIP₃との相互作用が詳しく調べられてきました。しかし実際のAKTはPHドメインだけでなく，酵素としての触媒反応を担う大きなKDを持つ多ドメインタンパク質です。そのため，全長AKTが膜上でどのような状態を取るか，PHドメインとKDがどのように協働して膜への結合や滞在をコントロールするかは，分子レベルでは十分に解明されていませんでした。

3．研究内容・成果　本研究では，まず分子動力学シミュレーションを用いて，全長AKTがPIP₃を含む細胞膜上でどのような状態を取るのかを解析しました。その結果，従来PIP₃との結合を担うと考えられてきたPHドメインだけでなく，KDも膜との相互作用に関与している可能性を見出しました。さらに，シミュレーションから予測されたKDの膜結合について，生細胞における1分子観察によって検証しました。

(1)AKTは膜上で複数の結合状態をとり，KDもPIP₃と相互作用する
　PIP₃を含む脂質膜と全長AKTの分子シミュレーションを行ったところ，AKTは膜上で主に4種類の結合状態を取ることが分かりました。主要な状態では，PIP₃を認識するPHドメインだけでなく，KDも膜側に配置されていました（図1）。さらに，AKTの各アミノ酸とPIP₃との相互作用を詳しく解析したところ，PHドメインでは従来知られていた結合部位に加え，別の部位にもPIP3が結合していることが判明しました。また，KDに存在する正の電荷を帯びたアミノ酸R367とR370の周辺もPIP₃と繰り返し接触していました。このことから，PHドメインだけでなくKDも膜との相互作用に関与し，全長AKTの膜上での状態を安定化している可能性が示されました。

(2)PIP₃量によってAKTの膜上での状態が変化する
　次に，細胞膜中でAKTが利用できるPIP₃量が変化した場合を調べるため，膜中のPIP₃を減らした条件でシミュレーションを行いました。PIP₃が少ない条件では，PIP₃との相互作用は主にPHドメインに集中し，KDとPIP₃との接触は大きく減少しました。それに伴い，PIP₃が多い条件で見られたKDの特徴的な膜上での向きも曖昧になりました。この結果から，PIP₃は単にAKTを膜へ結合させるだけでなく，その量に応じてAKTが膜上でとる状態を変化させる可能性が示されました。

(3)KDはAKTの膜結合と長時間の膜滞在を安定化する
　シミュレーションから予測されたKDと膜の相互作用を生細胞で検証するため，AKTの1分子毎の膜上での動きを蛍光顕微鏡によって観察しました。その結果，KDのR367とR370を変異させると，全長AKTの膜への局在が低下しました。また，KD単体でも弱い膜結合が観察されましたが，R367とR370を変異させると，この膜結合はほとんど見られなくなりました。これにより，シミュレーションで予測されたKDの領域が，実際の細胞内でも膜結合に寄与していることが示されました。
　さらに，1分子ごとに膜に新たに結合する頻度と滞在時間を解析したところ，PHドメイン単体では全長AKTより膜への結合頻度が高い一方，長時間滞在成分の滞在時間は短くなりました。これらの結果から，KDには細胞質ではPHドメインを介した膜結合を抑制する一方，PHドメインによって膜に捕捉された後は，膜との相互作用によってAKTの膜滞在を安定化させるという，二重の役割を持つことが示されました。

図1：AKTが脂質膜に結合した状態の分子動力学シミュレーション PHドメイン（水色）とKD（橙色）が脂質膜中のPIP₃と相互作用．

4．今後の展開　本研究により，AKTの膜結合は「PHドメインがPIP₃に結合する」という単純な仕組みではなく，PHドメインによるPIP₃認識とKDによる膜接触が協働して安定化されることが示されました。さらに，膜上のPIP₃量によってAKTが選択する結合状態が変化することから，細胞膜の脂質組成やPIP₃の局所的な偏りが，AKTシグナルの強さや持続時間を調節する可能性があります。
　AKTの異常活性化は，がんをはじめとする多くの疾患と関連しており，多数の疾患関連変異が報告されています。今回，膜との相互作用に関与することが示されたR370についても，がん関連変異R370Cが知られています。今後，こうした疾患関連変異がAKTの膜上での結合状態や滞在時間にどのような影響を与えるのかを明らかにすることで，がんなどで見られるAKTの異常活性化の働きの解明や，新たな創薬開発につながることが期待されます。
　また，本研究で用いた「計算・1分子観察の統合的アプローチ」は，AKT以外のさまざまな多ドメイン型膜結合タンパク質にも応用可能です。脂質を認識するドメインと触媒ドメインが協働して膜上での状態を切り替える仕組みが，細胞内シグナル伝達に共通する原理であるかを明らかにすることが今後の課題です。

＜原論文情報＞雑誌名：Journal of the American Chemical Society（JACS）
論文タイトル：Cooperative Membrane Recognition by Lipid-Sensing and Kinase Domains Shapes Membrane-Bound States of AKT
著者：Yuki Nakagaki，Toshiki Mori，Kenichi G. N. Suzuki*，Eiji Yamamoto*（*責任著者）
DOI： https://doi.org/10.1021/jacs.6c13162

＜用語説明＞ ※1　AKT：細胞の増殖，代謝，分化，タンパク質合成などを制御するセリン／スレオニンキナーゼで，PI3K/AKTシグナル伝達経路の中心的なタンパク質。主に，細胞膜中のPIP₃を認識して膜に結合するPHドメインと，酵素活性を担うキナーゼドメイン（KD）などから構成される。
※2　PIP₃：ホスファチジルイノシトール（3,4,5）三リン酸［PI(3,4,5)P₃］。細胞膜に少量存在する情報伝達脂質．細胞の外からの増殖因子刺激などに応答してPI3Kによって産生され，AKTなどのタンパク質を膜へ呼び込む。
※3　分子動力学シミュレーション：粒子の動きをコンピュータ上で再現する手法．古典力学におけるニュートンの運動方程式を数値的に解くことで，時々刻々の粒子の動きを知ることができる。
※4　1分子蛍光イメージング：蛍光標識した分子を1分子ずつ可視化し，生きた細胞の中で分子が細胞膜に結合する頻度や，膜上での移動，滞在時間などを測定する手法。

＜研究支援＞本研究は，日本学術振興会（JSPS）科研費（JP22K06171，JP24K01974，JP24K21944），科学技術振興機構（JST）CREST（JPMJCR24B3），日本医療研究開発機構（AMED）（24tk0124003h0002，24ym0126134h0001），国立がん研究センター研究開発費（2023-A-03），武田科学振興財団の支援を受けて実施されました。

FPSC技術を活用した「超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）」2026年11月中旬新発売

TWINBIRD — Tue, 13 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月13日
株式会社ツインバード公式ホームページ：https://www.twinbird.jp/
株式会社ツインバード（代表取締役社長：野水重明、本社：新潟県燕市）は、-86℃での緻密な温度管理により、細胞や検体の安全な保管・搬送を支える、容量25Lのコンパクトな「超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）」を開発し、2026年11月中旬に発売します。
【超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）製品ページ】

当社は、これまでの冷凍機供給で培ったFPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）技術や信頼性を基盤に、医薬・バイオ向け超低温ソリューション事業へ転換すべく、-86℃超低温フリーザーのラインナップ拡充を進めるとともに、国内外で販売網の構築に取り組んでおります。
本製品は、 -86℃超低温フリーザーラインナップの第一弾として開発したFPSCポータブルフリーザーの新製品です。超低温環境を必要とする搬送や一時保管にも対応し、医薬・バイオ分野における超低温コールドチェーンを支える新たな選択肢として市場投入いたします。

社会課題近年、再生医療や細胞治療、創薬研究の進展に伴い、細胞・組織・検体などを超低温環境で管理する需要が高まっています。一方で、搬送や一時保管ではドライアイスに依存した運用も多く、安定した温度管理や運用負荷、環境負荷が課題となっています。このため、保管から搬送まで一貫して超低温環境を維持できる持続可能なコールドチェーンの構築が求められています。

開発背景こうした課題に対して、ツインバードは日本メーカーとして、ヘリウムガスを冷媒とするFPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）技術を活用した超低温フリーザーの開発に取り組み、この度「超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）」を開発しました。

FPSC技術の活用本製品は、FPSC冷凍機を搭載し、-86℃の超低温を実現した庫内容量25Lのコンパクトなノンフロン超低温フリーザーです。 AC100V対応で多様な保管場所で使用できます。さらに約25kgの軽量設計より施設内搬送や拠点間搬送など幅広い用途で活用できます。

ツインバードは、精密加工技術を用いた独自のFPSC技術により、検体などの品質維持に必要な超低温環境を支えることで、持続可能なコールドチェーンの実現を目指します。再生医療や細胞治療、創薬研究などライフサイエンス分野の発展に貢献するとともに、研究・医療現場が抱える課題解決に取り組んでまいります。

ドライアイス依存の低減を目指す、新たな超低温搬送ソリューション「超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）」は、-86℃を維持したまま保管・搬送を可能にし、研究・医療現場における超低温コールドチェーンの安定化と運用効率向上を実現します。

超低温管理を実現する技術と品質 1．幅広い温度管理ニーズに対応
-86℃から-20℃まで設定可能。用途に応じて1℃単位で温度設定ができ、検体など幅広い保存、搬送用途に対応します。
2．FPSCによる超低温冷却技術
ヘリウムガスを冷媒としたFPSC冷凍機を搭載し、低振動・低消費電力を特長としています。
3．設置場所を選ばないコンパクト設計
容量は25LでAC100V電源に対応しており、スペースが限られた医療施設への設置も考慮したコンパクトな設計です。振動にも強く、施設内での搬送にも配慮しています。
4．0.01mmを実現する燕三条の精密加工技術
FPSCの中核部品であるシリンダーとピストンの隙間はわずか0.01mm。ものづくりの町燕三条地域が培ってきた高精度な精密加工技術によって実現しました。
5．日本製ならではの品質とサポート体制
設計から製造まで国内で一貫した品質管理を実施。国内メーカーとして保守・サポート体制を整え、研究機関や医療機関での長期運用を支えます。

世界最大規模の医療機器展示会「MEDICA 2026」に出展ツインバードは、2026年11月16日から11月19日までドイツ・デュッセルドルフで開催される世界最大規模の医療機器展示会「MEDICA 2026」に出展いたします。MEDICAは、世界中の医療関係者や研究機関が最新技術や研究成果を発信する国際的な展示会です。当社ブースでは、新製品「超低温ポータブルフリーザー（SC-UF25）」を初公開し、FPSC技術の新たな展開を世界へ発信します。

会期
2026年11月16日～11月19日（4日間）
会場
Messe Düsseldorf（ドイツ・デュッセルドルフ）
ブースホール15／D04
MEDICA公式サイト
https://www.medica-tradefair.com/
製品詳細

品名　超低温ポータブルフリーザー
型式　SC-UF25
価格　￥950,000‐（税抜き）
冷却システム　スターリング冷凍機
設定温度　-86℃～-20℃（周囲温度=32℃まで）
使用周囲温度　5℃～40℃
外寸法（mm）　695×350×460
内寸法（mm）　335×225×340 ※内蓋含む
内容量　25L ※内蓋含む
※2インチボックス×10個、3インチボックス×8個(ラック使用時は6個)収納可能
質量　約25kg
内蓋　発泡PS/PE
断熱材　真空断熱材、発泡ポリウレタン
電源　AC100～240V　50/60Hz
アクセスポート　製品背面1か所
施錠　錠前によるロック機構
高温警報機能　あり
低温警報機能　あり
操作パネルロック機能　あり
付属品　電源コード、マット、内蓋、取扱説明書
※本製品の各データは、当社基準で測定しています。

企業情報株式会社ツインバード
1951年に新潟県燕三条地域にて、メッキ加工業として創業し、1984年から本格的に家電事業に参入しました。40年以上にわたり家電事業を続ける一方で、2002年には量産化が困難とされていたFPSCの研究開発に成功し、その後、量産化を実現しました。FPSC技術は、国際宇宙ステーション（ISS）日本実験棟「きぼう」で使用される宇宙実験用冷凍冷蔵庫に採用されたほか、ワクチンなどの医薬品分野におけるコールドチェーンの実現にも貢献しています。

ものづくりの土壌、燕三条
燕三条（新潟県燕市・三条市）は、金属加工技術で知られ、日本を代表するものづくりの町です。わたしたちは、時代の変化に寄り添い、新たなニーズに応えつづける燕三条の職人たちと共創することで、感動や快適を生み出すものづくりを目指しています。

ニュースリリースの内容は発表時のものです。製品改良のため、デザイン・仕様が変更となる場合がございますのでご了承ください。

皮膚に残る「再燃の火種」を発見

岐阜大学 — Tue, 13 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月13日
京都大学
岐阜大学
皮膚に残る「再燃の火種」を発見 ―アレルギー性皮膚炎の再燃予防へ―

概要　京都大学大学院医学研究科の椛島健治教授、岐阜大学高等研究院One Medicineトランスレーショナルリサーチセンターの朝比奈良太特任准教授（研究当時：京都大学大学院医学研究科）らは、アレルギー性皮膚炎が治まった後も皮膚に残る「再燃の火種」となる免疫細胞と、その維持の仕組みを明らかにしました。
　複数のマウスモデルを解析した結果、炎症が治まった後も皮膚に残る記憶T細胞の中から、皮膚炎を再び引き起こす「火種」となるCXCR6陽性の記憶T細胞を特定しました。この細胞は、皮膚の血管周囲で樹状細胞とクラスターを形成して「免疫細胞の拠点」となり、CXCL16を介した樹状細胞との相互作用によって維持されていました。さらに、アトピー性皮膚炎患者の皮膚でも、症状改善後も同様のクラスターが残ることを確認しました。
　本研究により、「再燃の火種」の実体と、それを支える「免疫細胞の拠点」の仕組みが明らかとなり、アレルギー性皮膚炎の再燃を防ぐ新たな治療法につながると期待されます。
　本研究成果は、2026年10月12日午前11時（米国東部時間）に国際学術誌「Immunity」にオンライン掲載されました。

作成：朝比奈良太｜生成AI：OpenAI ChatGPT（GPT-5.6 Sol）

１．背景　アトピー性皮膚炎をはじめとするアレルギー性皮膚炎は、症状が改善しても再び悪化する「再燃」を繰り返すことが特徴です。治療の進歩によって、皮膚の炎症やかゆみを抑えることが可能になってきましたが、再燃の予防は依然として重要な課題です。
　近年、免疫細胞であるT細胞の中でも、「組織常在性記憶T細胞（TRM細胞）」(注1)が、再燃に重要な役割を果たすことが分かってきました。TRM細胞は、炎症が治まった後も組織に長期間とどまり、再び刺激を受けると素早く免疫反応を起こす記憶T細胞です。TRM細胞には性質の異なるさまざまな細胞集団が存在しますが、どの細胞集団が再燃を引き起こすのか、また、その細胞が炎症の治まった皮膚でどのように維持されているのかは、十分に分かっていませんでした。
　そこで本研究では、炎症が治まった後の皮膚に着目し、再燃を引き起こすTRM細胞の特徴と、その維持の仕組みを明らかにすることを目指しました。

２．研究手法・成果　研究グループはまず、複数のアレルギー性皮膚炎のマウスモデルを用いて、炎症が治まった後の皮膚に残るTRM細胞を詳しく解析しました。その結果、細胞表面にCXCR6(注2)という分子を持つ特徴的なTRM細胞を発見しました。このCXCR6陽性TRM細胞は、再び刺激を受けると炎症を促す物質を多く産生し、皮膚炎の再燃を引き起こす「火種」となることが分かりました。
　次に、この「再燃の火種」が炎症後の皮膚にどのように残っているのかを調べたところ、血管周囲で樹状細胞(注3)とともに「免疫細胞の拠点」を形成していました。さらに、二光子顕微鏡(注4)を用いた生体イメージングにより、皮膚に再び刺激を加えると、この拠点の周囲で炎症反応が急速に起こる様子をリアルタイムで捉えました。
　続いて、この「再燃の火種」が炎症後も皮膚に残り続ける仕組みを調べました。研究グループは、CXCR6と結合するCXCL16(注5)という分子に着目しました。CXCL16は樹状細胞などによってつくられ、その働きを抑えると、CXCR6陽性TRM細胞が減少し、皮膚炎の再燃も抑えられました。この結果から、「免疫細胞の拠点」での樹状細胞との相互作用が、「再燃の火種」を皮膚に維持するために重要であることが分かりました。
　最後に、アトピー性皮膚炎患者の皮膚を解析したところ、症状が改善した後も、CXCR6陽性TRM細胞と樹状細胞からなる同様の「免疫細胞の拠点」が残っていることを確認しました。

３．波及効果、今後の予定　本研究により、アレルギー性皮膚炎の症状が治まった後も皮膚に残る記憶T細胞の中から、再燃を引き起こす細胞集団と、その維持の仕組みが明らかになりました。炎症やかゆみを抑える治療に加えて、再燃を引き起こす細胞を選択的に標的とし、再燃を防ぐ新たな治療法につながることが期待されます。
　一方、本研究で再燃を抑える効果を検証したのはマウスモデルであり、この仕組みを標的とすることでヒトでも再燃を抑えられるかは、まだ分かっていません。今後は、ヒトのアトピー性皮膚炎におけるこの仕組みの役割をさらに検証するとともに、他の慢性・再発性の炎症性皮膚疾患にも同様の仕組みが存在するのかを調べ、治療への応用を目指します。

４．研究プロジェクトについて　本研究は、日本学術振興会（JSPS）科学研究費助成事業（19K15980、20J00115、22K15010、25K02175、20H05697、25H00442）、日本医療研究開発機構（AMED）革新的先端研究開発支援事業（AMED-CREST）「多細胞間相互作用による皮膚バリアの適応・修復機序の解明」および「皮膚における生活環境ストレスマーカーの探索とアトピー性皮膚炎の層別化医療への展開」、Maruho Grant-in-Aid Program、コーセーコスメトロジー研究財団、日本イーライリリー株式会社研究助成、LEO Foundation、藤原記念財団、清水免疫学・神経科学振興財団の支援を受けて実施されました。

＜用語解説＞（注1）組織常在性記憶T細胞（TRM細胞）：一度出会った抗原（免疫系が認識する物質）を記憶し、皮膚などの組織に長期間とどまる記憶T細胞。再び同じ抗原に出会うと、素早く免疫反応を起こす。

（注2）CXCR6：主にリンパ球の表面に存在し、本研究ではさまざまなTRM細胞の中から、再燃を引き起こす集団を見分ける目印となった分子。

（注3）樹状細胞：抗原を捉え、その情報をT細胞に伝えることで、免疫反応を調節する役割をもつ免疫細胞。

（注4）二光子顕微鏡：生きた状態のまま、体内の組織をリアルタイムで観察できる顕微鏡。

（注5）CXCL16：免疫細胞の移動などを調節する「ケモカイン」と呼ばれる分子の一種。樹状細胞などによってつくられ、CXCR6と結合する。

＜研究者のコメント＞アレルギー性皮膚炎では、再燃が大きな課題です。本研究がその解決への一歩になればと考えています。生体イメージングで「免疫細胞の拠点」周囲の炎症を捉えた時は、忘れられない瞬間でした。ご指導いただいた椛島健治先生をはじめ、研究を支えてくれたラボメンバーと家族に感謝します。獣医師・研究者として、ヒトと動物の医学をつなぐOne Medicineを実践し、再燃を繰り返す皮膚疾患の克服に挑み続けたいと思います。（朝比奈良太）

＜論文タイトルと著者＞タイトル：
Skin-resident CXCR6+ memory CD4+ T cells and dendritic cells form dermal perivascular hubs that drive relapse in allergic dermatitis
（皮膚常在性CXCR6陽性記憶CD4陽性T細胞と樹状細胞は、アレルギー性皮膚炎の再燃を駆動する真皮血管周囲の免疫拠点を形成する）
著者：
Ryota Asahina, Fuuka Minami, Satoshi Nakamizo, Toshiya Miyake, Satoru Yonekura, Toshiaki Kogame, Shuto Kanameishi, Kosuke Katsuo, Hiroyuki Irie, Saeko Nakajima, Takashi Nomura, Akihiko Kitoh, Gyohei Egawa, Kenji Kabashima
掲載誌：Immunity
DOI：10.1016/j.immuni.2026.09.010

＜参考図表＞
図１．「免疫細胞の拠点」周囲で炎症が起こる様子を捉えた
炎症が治まったマウスの皮膚を再刺激し、二光子顕微鏡で皮膚内部を生きたまま観察しました。再刺激後、「免疫細胞の拠点」の周囲で血管から蛍光物質が漏れ出し、時間とともに広がる様子が観察されました。

図２．CXCL16の働きを抑えると、皮膚炎の再燃が抑制される
CXCL16の働きを抑える抗CXCL16抗体をマウスに投与すると、「免疫細胞の拠点」とCXCR6陽性の組織常在性記憶T（TRM）細胞（「再燃の火種」）が減少しました。その結果、皮膚を再刺激した際の炎症も抑えられました。

図３．治療後のアトピー性皮膚炎患者の皮膚にも「免疫細胞の拠点」が残る
アトピー性皮膚炎患者の皮膚を治療前後で解析しました。治療によって皮膚炎が大きく改善した後も、CXCR6陽性の組織常在性記憶T（TRM）細胞を含む「免疫細胞の拠点」が皮膚に残存していました。

関節炎を抑える新たな化合物を発見

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 14:00:00 +0900

2026年10月9日
滋賀医科大学
岐阜薬科大学
岐阜大学
関節炎を抑える新たな化合物を発見 — 炎症に関わる酵素「ナルディライジン」の働きを止める初の低分子化合物 —

研究のポイント・炎症やがんなどに関わる酵素「ナルディライジン（NRDC）」の働きを抑える化合物「R5-1」を、約3万3千種類の化合物の中から発見しました。NRDCを標的とする低分子化合物の報告は世界で初めてです。
・R5-1は、酵素がタンパク質を切る「刃」の部分ではなく、そこから離れた場所に結合して働きを鈍らせる、珍しいタイプの阻害剤であることが示唆されました。
・関節リウマチのモデルマウスにR5-1を投与すると、関節の腫れなどの症状が有意に軽減しました。関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬開発の出発点となることが期待されます。

概要　国立大学法人滋賀医科大学薬理学講座の西清人助教、西英一郎教授、整形外科学講座の天野泰孝助教（研究当時）、今井晋二教授らの研究グループは、岐阜薬科大学生化学研究室の河野真也大学院生、五十里彰教授、国立大学法人東海国立大学機構岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の遠藤智史准教授、京都大学、神戸学院大学との共同研究により、酵素「ナルディライジン（NRDC）※1」の働きを抑える化合物「R5-1」を発見しました。
　NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」のような酵素（プロテアーゼ※2）で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチ（転写※3）の調節にも関わっています。これまでの研究で、NRDCをもたないマウスでは関節炎やがんが起こりにくいことが分かっており、NRDCは新しい治療の標的として注目されてきました。しかし、NRDCの働きを薬で抑える手段（阻害剤※4）はこれまで存在せず、「薬で狙える標的なのか」を確かめることができませんでした。
　本研究グループは、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測る方法を確立し、理化学研究所の協力のもと、約3万3千種類の化合物から、NRDCの働きを抑えるものを探索しました（ハイスループットスクリーニング※5）。段階的な絞り込みの結果、R5-1を最有力候補として選び出しました。R5-1は、細胞の中でNRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消し、さらに関節リウマチのモデルマウス※6に投与すると、関節の腫れなどの症状を有意に軽減しました。
　本成果は、NRDCが薬の標的にできる分子であることを示すものです。今後、R5-1を出発点として改良を重ねることで、関節リウマチなど炎症性疾患の新しい治療薬の開発につながることが期待されます（図1）。
　本研究成果は、2026年9月9日付けで国際学術誌 Biochemical Pharmacology にオンライン掲載されました。

図1：本研究の概要

研究の背景　関節リウマチは、免疫の異常（普段は細菌やウイルスなど外から侵入した異物のみを攻撃する免疫系が、自分自身の関節を攻撃してしまうことで生じる自己免疫疾患）によって関節に炎症が起こり、痛みや腫れ、さらには関節の変形をもたらす病気です。治療薬は大きく進歩してきましたが、十分な効果が得られない患者さんも少なくなく、これまでとは異なる仕組みで働く新しい治療薬が求められています。
　本研究グループは、長年にわたり「ナルディライジン（NRDC）」という酵素の研究を続けてきました。NRDCは、タンパク質を切断する「はさみ」の役割をもつ一方で、細胞の核の中では遺伝子のスイッチを調節する役割ももつ、ユニークな酵素です。これまでに、NRDCをもたないマウスでは関節炎が軽くなること、関節リウマチの患者さんでは関節液中のNRDCが増えていることなどを明らかにしてきました。
　しかし、遺伝子を無くしてしまう方法では、NRDCというタンパク質そのものが無くなるため、「はさみ」としての働きが重要なのか、それ以外の役割が重要なのかを区別できません。また、実際の治療に結びつけるには、薬（化合物）でNRDCの働きを抑えられるかを示す必要があります。ところが、NRDCの働きを抑える化合物はこれまで報告されていませんでした。

研究手法・成果 ① 約3万3千種類の化合物から「R5-1」を発見
　研究グループはまず、NRDCに切られると光る特殊な物質を用いて、NRDCの「はさみ」の働きを光の強さで測定する方法を確立しました。この方法を用いて、理化学研究所などが保有する33,305種類の化合物を調べ、NRDCの働きを抑えるものを探しました。見かけ上だけ効いているように見える化合物や、細胞に毒性を示す化合物、NRDCと同じ仲間の別の酵素（インスリン分解酵素：IDE）にも効いてしまう化合物などを段階的に取り除き、最終的に「R5-1」を最有力候補として選び出しました（図2）。
　R5-1は、マウスとヒトのどちらのNRDCに対してもほぼ同じ強さで働き（50%の働きを抑える濃度は約0.7マイクロモル）、同じ系統（メタロプロテアーゼ）に属する別の種類の酵素（MMP-1）には作用しませんでした。また、R5-1と構造の似た化合物38種類と比較した結果、R5-1の効果が最も優れていることが分かりました。

図2：約3万3千種類の化合物からR5-1を選び出すまでの流れ
NRDCの働きを抑える化合物を自動測定で探し、再現性、見かけ上の効果の除外、近縁酵素への作用や細胞毒性の有無などの基準で段階的に絞り込んだ。

② R5-1は「刃」とは離れた場所から働きを鈍らせる
　R5-1がどのようにNRDCの働きを抑えるのかを、酵素反応の速さを詳しく調べる方法（酵素反応速度解析）で解析しました。その結果、R5-1は、NRDCが切断する相手（基質）と場所を奪い合うのではなく、切断の効率そのものを下げる「非競合阻害※7」というタイプであることが分かりました。
　さらに、人工知能（AlphaFold）が推定したNRDCの立体構造を用いたコンピューター解析（ドッキングシミュレーション）により、R5-1は酵素の活性中心から離れた「くぼみ」に結合することが予測されました。また、R5-1は分子が小さいわりに効率よく標的に結合する（リガンド効率が高い）ことから、今後の改良によってさらに効果を高められる余地が大きいと考えられます。

③ R5-1を細胞に投与することで、NRDCによる遺伝子スイッチの調節を打ち消した
　NRDCは、エネルギー代謝などを司る遺伝子スイッチ「PGC-1α」の働きを抑えることが知られており、この働きには「はさみ」の機能が必要です。細胞にR5-1を加えると、NRDCによるPGC-1αの抑制が打ち消されました。一方、「はさみ」の機能を失わせたNRDCでは、R5-1による変化はみられませんでした。このことから、R5-1はNRDCの「はさみ」の働きを抑えることで、遺伝子スイッチの調節に影響を与えていることが示されました。

④ 関節リウマチのモデルマウスで関節炎を軽減
　最後に、関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）にR5-1を週3回投与しました。その結果、R5-1を投与したマウスでは、投与していないマウスに比べて関節炎の重症度（スコア）が有意に低く、手首や足首の腫れも軽減しました（図３）。また、投与期間中に体重減少などの明らかな異常はみられませんでした。

図３：R5-1は関節リウマチのモデルマウスの関節炎を軽減した
（左）関節炎の重症度スコアの推移。R5-1を投与したマウス（オレンジ）では、投与していないマウス（青）に比べて、投与後半で有意に低く推移した（＊p<0.05）。（右）前肢の写真。R5-1投与により腫れと赤みが軽減している。

今後の展望　本研究により、これまで薬で抑制する手段がなかったNRDCについて、その働きを止める化合物を初めて見いだし、関節炎の治療標的となり得ることを示しました。NRDCは関節炎だけでなく、がんや代謝の異常などとの関わりも報告されており、R5-1はNRDCの多様な働きを解き明かすための研究用の「道具」としても役立つと期待されます。
　一方で、R5-1は創薬の「出発点」となる段階の化合物（ヒット化合物）であり、効き目の強さや、ほかの酵素に作用しないか（選択性）、体の中での薬の動き（体内動態）など、改良・検証すべき課題が残されています。また、R5-1がNRDCのどこに結合するかは、現時点ではコンピューターによる予測であり、今後、実験による確認が必要です。ヒトでの効果や安全性についても、今後の研究で慎重に検証していく必要があります。
　今後は、R5-1をもとに構造を改良した化合物の開発を進め、関節リウマチなどの炎症性疾患に対する、これまでにない仕組みの治療薬の開発をめざします。

研究支援　本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費）（課題番号：JP23K07550、JP23K07966、JP25K02686）、文部科学省・日本医療研究開発機構（AMED）「次世代がん研究シーズ戦略的育成プログラム（P-DIRECT）」、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人鈴木万平糖尿病財団などの支援を受けて実施されました。
　また、図１に用いた質量分析装置のイラストはTogoTVより引用しました（© 2016 DBCLS TogoTV, CC-BY-4.0, https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja）

発表論文雑誌名：Biochemical Pharmacology
タイトル：Identification of a small-molecule inhibitor of nardilysin and its pharmacological effects on transcriptional regulation and inflammatory arthritis
著者：Yasutaka Amano, Kiyoto Nishi, Hazuki Sano, Shinya Kawano, Satoshi Endo, Mikiko Ohno, Akio Shimizu, Shinya Ikeda, Yusuke Morita, Jiro Sakamoto, Yoshinori Hiraoka, Akira Ikari, Taku Kawasaki, Shinji Imai, Eiichiro Nishi
DOI：https://doi.org/10.1016/j.bcp.2026.118456

用語解説 ※1　ナルディライジン（NRDC）
アミノ酸配列を認識し、タンパク質（ペプチド）を特定の場所で切断するタンパク分解酵素（プロテアーゼ）の一つ。細胞の外ではほかのタンパク質の切り出しを助け、細胞の核の中では遺伝子の働き（転写）の調節に関わる。炎症、虚血性心疾患、がん、エネルギー代謝などとの関わりが報告されている。
※2　プロテアーゼ
タンパク質を切断する酵素の総称。体の中でタンパク質の働きを調節したり、不要なタンパク質を分解したりする。
※3　転写
DNAに書かれた遺伝情報をもとにRNA（リボ核酸）が作られる過程。どの遺伝子をどれだけ使うかは、転写の段階で細かく調節されている（遺伝子のスイッチ）。
※4　阻害剤（低分子化合物）
特定の酵素などに結合してその働きを抑える物質。分子量が小さい化合物は「低分子化合物」と呼ばれ、飲み薬など多くの医薬品がこれにあたる。
※5　ハイスループットスクリーニング
ロボットなどを用いて、数万〜数百万種類の化合物の効果を短期間に自動で調べ、目的の作用をもつ化合物を探し出す手法。新薬開発の最初の段階で広く用いられる。
※6　関節リウマチのモデルマウス（SKGマウス）
免疫に関わる遺伝子に変異をもち、ヒトの関節リウマチによく似た関節炎を起こすマウス。関節リウマチの仕組みの解明や治療薬の評価に用いられる。
※7　非競合阻害
阻害剤が、酵素が切断する相手（基質）と結合場所を奪い合うのではなく、酵素の別の場所（アロステリック部位）に結合して、酵素の働きの効率を下げるタイプの阻害様式。

研究者情報（当時）国立大学法人滋賀医科大学　薬理学講座
　西清人、佐野芳珠季、大野美紀子、池田真也、西英一郎
国立大学法人滋賀医科大学　整形外科学講座
　天野泰孝、今井晋二
国立大学法人滋賀医科大学　医師臨床教育センター
　川崎拓
国立大学法人滋賀医科大学　生化学・分子生物学講座（分子病態生化学部門）
　清水昭男
岐阜薬科大学　生化学研究室
　河野真也、五十里彰
国立大学法人東海国立大学機構　岐阜大学大学院　連合創薬医療情報研究科／COMIT
　遠藤智史
国立大学法人京都大学大学院　医学研究科　循環器内科学
　森田雄介、坂本二郎
学校法人神戸学院大学　薬学部　臨床薬学部門
　平岡義範

AIが生み出す“もうひとりのわたし”から電話がかかってくる体験型イベントをGINZA 456で開催

KDDI — Fri, 09 Oct 2026 12:00:00 +0900

2026年10月9日
KDDI株式会社

AIが生み出す“もうひとりのわたし”から電話がかかってくる
体験型イベントをGINZA 456で開催～AIがまだ見ぬ自分の可能性をかたちにする「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」～

KDDIは2026年10月9日から2027年3月31日まで、KDDIのブランド体験施設「GINZA 456 Created by KDDI」（以下、GINZA 456）において、AIが生み出す“もうひとりのわたし”との出会いと会話を楽しむ体験型イベント「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」（以下、本イベント）を開催します。
本イベントでは、来場者が地下1階で顔写真や音声を撮影し、価値観や願望に関する質問に回答します。AIは回答をもとに、まだ表に現れていない可能性を広げた“もうひとりのわたし”を生成。来場者は1階の電話ボックスで、自身の声をもとに生成された声を通じて“もうひとりのわたし”と会話できます。
1階では、歴代INFOBARと携帯電話を通じたコミュニケーションの変遷に加え、KDDIの歴代ブランドメッセージと現在の「Spark Your Journey」を紹介します。

「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」キービジュアル

■「もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-」について INFOBARは、携帯電話に「デザイン」という新たな価値を加え、持つ人の日常やコミュニケーションに新しいときめきをもたらしてきました。
本イベントは、INFOBARが提示してきた「もうひとつの価値」という考え方に着想を得ています。AIが来場者の潜在的な価値観や願望を起点に“もうひとりのわたし”を生み出し、“もうひとりのわたし”との出会いや会話を通じて、来場者自身がまだ意識していない可能性や新たな一面に気づくきっかけを提供します。
館内は、INFOBARを象徴する色や意匠でラッピングし、地下1階のAI体験から1階の電話ボックス、端末・カルチャー展示まで、一体感のある世界観の中で楽しむことができます。
こうした体験を通じて、自分の新たな可能性に気づき、新しい一歩を踏み出すきっかけを届けることで、一人ひとりの挑戦を後押しするブランドメッセージ「Spark Your Journey」の思いを伝えます。

地下1階イベント会場

1．主な体験内容（1）AIが“もうひとりのわたし”を生み出す体験｜地下1階イベントフロア地下1階では、来場者が専用のQRカードを受け取り、顔写真の撮影と音声の収録を行います。その後、自身の価値観や願望に関する質問に回答すると、その回答内容をもとに、AIが「あなたが持つ潜在的な価値観や願望を起点に、異なる可能性を広げた“もうひとりのわたし”」を生み出します。
生成されるのは、現在の自分を診断・評価したものや、将来を予測したものではありません。普段は表に出ていない価値観や可能性を広げて表現した、もうひとりの自分です。
生成された人物は、INFOBARのカラーパレットやピクセル表現を取り入れた人物画像として壁面に表示され、タッチパネル上には、人物の特性やタイプなどを表すプロフィールが表示されます。体験後には、生成された人物画像とプロフィールを、QRコードから自身のスマートフォンに保存することができます。

地下1階で顔写真の撮影や質問回答をする様子

生成された“もうひとりのわたし”の表示イメージ

（2）“もうひとりのわたし”との会話体験｜1階電話ボックス地下1階での体験後、来場者は“もうひとりのわたし”の情報が登録されたQRカードを持って、1階に設置された電話ボックスへ移動します。
電話ボックス内のカード挿入口にQRカードを差し込むと電話機が鳴り、受話器を取ることで“もうひとりのわたし”との会話が始まります。地下1階で収録した音声をもとに生成された、自身の声で、“もうひとりのわたし”と会話し、新しい一歩につながるメッセージを受け取ることができます。

見たことのない自分から電話がかかってくるような体験を通じて、来場者が自身の新たな可能性に気づき、新しい一歩を踏み出すきっかけを提供します。なお、電話ボックスでの音声による会話体験は日本語のみに対応しています。

電話BOXで、もうひとりのわたしと会話する体験

（3）INFOBARとコミュニケーションの変遷を紹介する展示｜エントランス・1階ショールームエントランスと1階ショールームでは、歴代のINFOBARシリーズ、au Design projectの端末、INFOBARに関連するグッズやコラボレーションアイテムを展示します。
また、携帯電話による通話、撮影・メール、SNSによる共有、AIとの対話など、携帯電話を通じたコミュニケーションの変遷を当時のカルチャーとともに紹介します。モニターでは歴代INFOBARのCM映像を上映し、INFOBARがデザイン、アート、音楽、ファッションなどのカルチャーとどのように関わってきたかを紹介します。
さらに、INFOBAR 2の実機を使って写真や動画を撮影し、撮影したデータを持ち帰ることができる体験も提供します。

エントランス

歴代INFOBARシリーズの実機操作

（4）KDDIのブランドメッセージの変遷を紹介｜1階ショールーム 1階ショールームでは、KDDIの歴代ブランドメッセージとともに、各時代を象徴する商品や取り組みを紹介します。
大型ディスプレイでは、現在のブランドメッセージ「Spark Your Journey」の映像と、メッセージに込めた思いを紹介します。
通信やAIが日常に溶け込み、「つながる」ことが当たり前になった時代。通信による“大きな未来”を描く存在から、一人ひとりの人生と可能性を輝かせる存在でありたいというKDDIの思いを、映像と展示を通じて伝えます。

KDDIの歴代ブランドメッセージと「Spark Your Journey」を紹介する展示

2．開催概要名称
もしもし、わたし ‐Sparked by INFOBAR-
開催期間
2026年10月9日～2027年3月31日
開催場所
GINZA 456 Created by KDDI
所在地
東京都中央区銀座4丁目5番6号
営業時間
10:00～20:00
地下1階体験の最終受付
19:30
地下1階体験の所要時間
約6～7分
参加料金
無料
予約
不要
年齢制限
なし（5歳以上を推奨）
言語対応
画面・説明は日本語と英語に対応。音声の収録・生成および1階電話ボックスでの会話は日本語のみ
イベント詳細
https://ginza456.kddi.com/event/detail/20261009.html
※混雑状況や体験者の回答状況により、所要時間が前後する場合があります。
※施設の都合により、営業時間やイベント内容を変更または中止する場合があります。変更する場合はGINZA 456のウェブサイトなどでお知らせします。
※一部コンテンツは日本語のみでの提供となります。
※取得した顔写真および音声データは、本体験のコンテンツ生成のみに使用し、学習に利用しない設定にしております。またイベント終了以降はデータを削除いたします。
※生成AIの特性上、生成結果は来場者の将来や性格などを断定するものではありません。

3．参加方法事前予約は不要で、無料で体験いただけます。地下1階でのAI生成体験では、受付で専用のQRカードを受け取り、スタッフの案内に従ってご参加ください。地下1階で生成した“もうひとりのわたし”との会話体験は、1階の電話ボックスでお楽しみいただけます。

（参考）「GINZA 456 Created by KDDI」について GINZA 456は、未来を共に創るためのKDDIのブランド体験施設です。銀座4丁目5番6号に位置し、4、5、6と歩み続ける未来への意思を込めています。
どんな時代も、新しい未来を切り拓いてきた銀座の地から、KDDIは誰もが思いを実現できる未来を目指します。一人ひとりの思いに寄り添い、その実現を後押しすること、未来の可能性を共に探り、形にすること、対話や体験を通じて新しい挑戦へのきっかけを生み出すことを目指しています。
GINZA 456公式サイト：https://ginza456.kddi.com/
一般のお客さまからのお問い合わせ：GINZA 456　0800-500-0456

以　上

「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明　脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに

岐阜大学 — Fri, 09 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月9日
京都大学／関西電力医学研究所／岐阜大学／藤田医科大学／秋田大学／京都府立大学／岐阜薬科大学
「食べる順番」が食後血糖を左右する仕組みを解明脂質を糖質より先に摂ると、食後の血糖上昇が緩やかに ― グルカゴン・GLP-1・迷走神経が連携する胃排出調節機構をマウスで解明 ―

概要食事では、「何を食べるか」だけでなく、「どのような順番で食べるか」も食後血糖に影響します。京都大学大学院医学研究科、関西電力医学研究所、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、京都府立大学、岐阜薬科大学、名古屋大学、トロント大学、アデレード大学からなる共同研究グループは、オリーブ油などの脂質をブドウ糖より先に投与すると、マウスでは胃から腸への内容物の移動（胃排出*1）が遅くなり、糖負荷後早期の血糖上昇が抑えられることを明らかにしました。

この効果には、グルカゴン*2とGLP-1*3のシグナルが互いに補い合って働くことに加え、迷走神経*4が関与することが示されました。また、2型ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも同様の効果が認められました。本研究成果は、実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」が、食後血糖に影響する仕組みを理解するうえで重要な知見となります。

本研究成果は、2026年10月8日午前10時（米国東部夏時間）に国際学術誌『Diabetes』にオンライン掲載されます。

図1：本研究で明らかになったオリーブ油前負荷の作用機序。左：オリーブ油をブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の分泌が早期に増加し、胃排出の遅延を介して糖負荷後早期の血糖上昇が抑制される。この効果は、ダイアベティス（糖尿病）のないマウスに加え、2型ダイアベティスのモデルマウスと、インスリン分泌が著しく低下したモデルマウスでも認められた。中央：グルカゴンとGLP-1を遺伝学的に欠損させた場合、または両者の受容体シグナルを薬理学的に同時遮断した場合、オリーブ油前負荷による胃排出遅延は検出されなくなり、血糖上昇抑制効果も減弱する。右：迷走神経を結紮すると、グルカゴンとGLP-1の分泌は維持または増強される一方、オリーブ油前負荷による胃排出遅延と血糖上昇抑制効果は減弱する。作成者：矢部大介

研究背景食後高血糖は、ダイアベティス（糖尿病）における重要な治療標的です。これまで、野菜、たんぱく質、脂質を炭水化物より先に摂取する「食べる順番」の工夫によって、胃から腸への食物の移動（胃排出）が緩やかになり、食後血糖の上昇が抑えられることが示されてきました。しかし、脂質を先に摂取したときに、どのような仕組みで胃排出が遅くなり、血糖上昇が抑制されるのかは、十分に明らかになっていませんでした。

研究方法絶食後のダイアベティスをもたないマウスを用い、以下の3条件で経口ブドウ糖負荷試験を行い、血糖値、インスリン、グルカゴン、GIP*5、GLP-1および胃排出を評価しました。

　● 水を投与し、15分後にブドウ糖を投与（コントロール）
　● オリーブ油（5 mL/kg）を投与し、15分後にブドウ糖を投与（前負荷）
　● ブドウ糖を投与し、15分後にオリーブ油を投与（後負荷）

さらに、ストレプトゾシン*6投与によってインスリン分泌を著しく低下させたモデルマウス（STZマウス）、2型ダイアベティスのモデルマウス（NSYマウス）、グルカゴンやGLP-1などのプログルカゴン由来ペプチドを産生できない遺伝子改変マウス（Gcg欠損マウス）、GLP-1受容体を産生できない遺伝子改変マウス（Glp1r欠損マウス）を用いて検討しました。

また、グルカゴン受容体中和抗体およびGLP-1受容体拮抗薬〔exendin（9–39）〕による薬理学的遮断や、両側横隔膜下迷走神経結紮（VNL：vagus nerve ligation）を組み合わせ、作用機序を解析しました。胃排出は、アセトアミノフェンが血中に現れる速さを指標として評価しました。

研究成果 1．オリーブ油を先に投与すると胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油前負荷では、コントロールおよび後負荷と比べ、ブドウ糖投与15分後と30分後の血糖値ならびに0～60分の血糖曲線下面積（AUC）が低下し、胃排出も遅くなりました。一方、0～120分の血糖AUCには差がなく、主として食後早期の急峻な血糖上昇を緩やかにする効果であることが示されました。

2．グルカゴン、GIP、GLP-1の分泌が早期に増加する
オリーブ油前負荷により、ブドウ糖負荷後早期のグルカゴン、GIP、GLP-1の分泌応答が増強しました。

3．グルカゴンとGLP-1は部分的に補い合って作用する
グルカゴンとGLP-1をともに産生できないGcg欠損マウスでは、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果と胃排出遅延が認められなくなりました。一方、GLP-1受容体欠損や、グルカゴン受容体またはGLP-1受容体のいずれか一方のみを遮断した場合には、効果はおおむね保たれました。これに対し、グルカゴン受容体とGLP-1受容体を同時に遮断すると、血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。これらの結果は、グルカゴンとGLP-1の両経路が部分的に補い合って作用することを示唆します。

4．迷走神経がホルモン応答と胃運動をつなぐ可能性
迷走神経結紮後もグルカゴンとGLP-1の分泌応答は保たれ、むしろ増強する場合もありましたが、オリーブ油前負荷による血糖上昇抑制効果は弱まり、胃排出遅延は検出されなくなりました。この結果から、迷走神経がホルモンのシグナルを胃運動の変化へつなぐ可能性が示されました。

5．ダイアベティス（糖尿病）のモデルマウスでも効果を確認
2型ダイアベティスのモデルであるNSYマウスと、ストレプトゾシン投与によってインスリン分泌を著しく低下させたSTZマウスでも、オリーブ油前負荷による早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。

6．オリーブ油に加え、アマニ油とラードでも早期の血糖上昇が抑制される
オリーブ油と同様に、アマニ油とラードの前負荷によって、早期の血糖上昇抑制と胃排出遅延が認められました。ココナッツ油の前負荷でも胃排出が遅くなり、早期の血糖上昇が抑制される傾向がみられました。

本研究の意義と今後の展開本研究は、脂質を糖質より先に摂ることで、互いに補い合うグルカゴンとGLP-1のシグナル、および迷走神経を含む内分泌・神経ネットワークが働き、胃排出と食後血糖が調節される可能性を示しました。実践しやすく持続可能な食事療法として注目される「食べる順番」の作用機序に、新たな生理学的根拠を与える成果です。
ただし、本研究はマウスに脂質とブドウ糖を投与した実験であり、通常の食事を摂るヒトでも同じ仕組みや効果が認められるかについては、今後の検証が必要です。現在、脂質に加えて、たんぱく質の前投与がグルカゴンやGLP-1の分泌、胃排出、血糖上昇、摂餌量に及ぼす影響を検討しています。
さらに、脂質やたんぱく質の前投与がインクレチン分泌を増強する仕組みを解明し、より効果的な「食べる順番」の提案と、ダイアベティスや肥満症の発症・重症化予防に資する創薬基盤の構築を目指します。

用語解説＊1 胃排出　摂取した食物や液体が胃から十二指腸へ送り出される過程。その速度は、食後血糖を左右する重要な因子です。
＊2 グルカゴン　主に膵島のα細胞から分泌され、肝臓での糖産生を高めるホルモン。薬理学的に投与した場合には、胃排出を遅らせる作用も知られています。
＊3 GLP-1食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のL細胞から分泌されるホルモン。GIPとともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促すほか、胃排出を遅らせ、食欲を抑える作用などを持ちます。
＊4 迷走神経　脳と胸部・腹部の臓器をつなぐ主要な副交感神経。胃腸運動、栄養の感知、内分泌応答の調節に関与します。
＊5 GIP　食事に含まれる栄養素に応じて、主に消化管のK細胞から分泌されるホルモン。GLP-1とともにインクレチンと総称され、血糖値に応じたインスリン分泌を促します。GLP-1とは異なり、胃排出を遅らせる作用は示されていません。
＊6ストレプトゾシン　膵島のβ細胞に取り込まれ、β細胞を障害する薬剤。実験動物のインスリン分泌を著しく低下させ、ダイアベティスの病態を再現する目的で用いられます。

共同研究グループ京都大学、関西電力医学研究所・関西電力病院、岐阜大学、藤田医科大学、秋田大学、名古屋大学、岐阜薬科大学、京都府立大学、Lunenfeld-Tanenbaum Research Institute／Mount Sinai Hospital（カナダ）、Adelaide University（オーストラリア）の研究者による共同研究です。

研究プロジェクト本研究は、日本学術振興会科学研究費助成事業（KAKENHI）、日本糖尿病協会（JADEC）研究助成、鈴木謙三記念医科学応用研究財団研究助成、日本医療研究開発機構（AMED）「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」の支援のもと実施されました。

論文情報タイトル：Olive Oil Before Oral Glucose Delays Gastric Emptying and Lowers Glycemia Through Partially Redundant Glucagon and GLP-1 Signaling in Mice（オリーブ油を経口ブドウ糖より先に投与すると、グルカゴンとGLP-1の部分的に重複するシグナルを介して胃排出が遅延し、血糖上昇が抑えられる）
著者：Yanyan Liu, Hiromi Tsuchida, Sodai Kubota, Saki Kubota-Okamoto, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Hitoshi Kuwata, Yuka Fujiwara, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Hiroki Fujita, Katsumi Iizuka, Naoya Murao, Shinji Ueno, Yusuke Seino, Atsushi Suzuki, Yoshitaka Hayashi, Tsuyoshi Nakanishi, Daniel J. Drucker, Takahiko Shiina, Yasutake Shimizu, Yusaku Iwasaki, Toshihiko Yada, Youhei Seno, Yuya Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takaaki Murakami, Michael Horowitz, Yutaka Seino, Daisuke Yabe
掲載誌：Diabetes（Original Article: Metabolism）
DOI：10.2337/db26-0531　　公開日：2026年10月8日