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2026年度「第4回都民講座」を2026年9月18日（金）に開催します。

都医学研 — Fri, 24 Jul 2026 17:00:00 +0900

2026年度「第4回都民講座」を2026年9月18日（金）に開催します。
「本人の主体性を支える認知症治療の考え方」

東京都医学総合研究所では、神経疾患、精神疾患、がん、感染症等の未解明の重要疾患に関する研究を総合的に行い、予防法や治療法などの開発に向けた研究に取り組んでいます。
こうした多岐にわたる研究内容の一端や関連する最新情報を、都民の皆様に分かりやすくお伝えすることを目的に、当研究所では毎年度「都民講座」を開催しています。

今回は東京医科大学茨城医療センターメンタルヘルス科科長・教授　東晋二先生をお迎えします。

１　日　　時　　2026年9月18日（金曜日）14：00～15：30まで
２　開催方法　　会場での開催（対面式のみ）　都庁第一本庁舎　５階大会議場

３　演　　題　
「本人の主体性を支える認知症治療の考え方」
　講師　東京医科大学茨城医療センターメンタルヘルス科　科長・教授　東晋二

【講演要旨】
認知症治療は今、大きな変化の時を迎えています。本講座では、病気の原因に働きかける最新の治療薬や、症状を和らげるお薬の仕組みと違いをわかりやすく解説します。

しかし、本当に大切なのは医療の知識だけでなく、それをこれからの毎日の暮らしとどのように繋げていくかです。講座では、実際に病初期から治療を受け、迷いながらも選択を重ねてきた方々の体験談をヒントに話を進めます。

難しいお薬の理屈を日々の生活に引き寄せ、本人の主体的な気持ちと家族の絆を支える治療との付き合い方を、一緒に考えてみませんか。

４　参　　加　（定員500名）
(都庁第一本庁舎　５階大会議場：500名　事前申込、先着順、無料）

５　申　　込　
対面式でのご参加は、東京都以外にお住まいの方もお申込みいただけます。
事前申込をされた方のみご入場いただけます。開催１週間前を目安にお送りする二次元コードを、当日会場受付でご提示ください。

＜対面式での参加をご希望の場合＞
「申込みフォーム」または「往復ハガキ」によりご応募ください。

○ 申込みフォームの場合
都医学研ホームページ(https://www.igakuken.or.jp/public/tomin.html）の申込みフォームより必要事項をご入力ください。送信後、数分程度で受付完了の自動返信メールが届きます。開催１週間前を目安に、当日の受付でご提示いただく二次元コードとアクセス詳細等をメールでお送りします。

○往復ハガキの場合
往復ハガキでお申し込みください。
往復ハガキには、「第4回都医学研都民講座」と明記の上、住所、氏名（フリガナ）、年齢、電話番号、参加希望人数をご記入いただき、複数名でご参加希望の場合は同伴者氏名（フリガナ）・同伴者年齢もあわせてご記載のうえ、下記【申込先】までご郵送ください。
【申込先】
〒156－8506　東京都世田谷区上北沢2-1-6　
東京都医学総合研究所　事務局研究推進課　普及広報係宛

【締切】
対面式：2026年9月10日（木曜日）

聴講＋アンケートの回答で【東京ポイント100pt】を進呈します。
詳しくは東京都公式アプリ「東京アプリ」サイトをご覧ください。
https://www.tokyoapp.metro.tokyo.lg.jp/

アイ・ピース、「2026 Japan-U.S. Innovation Awards」のInnovation Showcase Companyに選出

アイ・ピース — Thu, 23 Jul 2026 12:00:00 +0900

I Peace, Inc.（アイ・ピース株式会社）
WEB: https://ipeace.com/
2026年7月23日
I Peace, Inc.

アイ・ピース、Japan-U.S. Innovation AwardsのInnovation Showcase Companyに選出～日本を代表するイノベーション企業として日米をつなぐ～

アイ・ピース株式会社（I Peace, 本社：京都市、Founder & CEO:田邊剛士）は、このたび2026 Japan-U.S. Innovation AwardsのInnovation Showcase Companyに選出されました。
Japan-U.S. Innovation Awardsは、北カリフォルニア・ジャパン・ソサエティとスタンフォード大学U.S.-Asia Technology Management Centerが共同で運営しており、日本と米国、特にシリコンバレーをつなぐイノベーション企業を顕彰し、後に続く企業にロールモデルを示すためのプログラムです。
Innovation Showcaseは、世界に大きなインパクトをもたらす可能性を持つ、日本発の革新的技術を有するスタートアップ企業を広く紹介するためのプログラムで、本年度は日本発の有望なテクノロジーを有する候補企業５０社の中から５社が選ばれました。アイ・ピース(I Peace)は再生医療分野を代表する企業としての選出です。Innovation Awardsのもう一つのカテゴリー、SunBridge-John Thomas Emerging Leadersは、革新的技術を持ちスタートアップから安定成長軌道に乗った日米の企業を顕彰するもので、本年度は米国からAI研究開発企業Anthropic、日本からは同じくAI研究開発企業SakanaAIが選出されました。これまでのEmerging Leader Award受賞企業には、Tesla、iRobot、Dropbox、Zoomなど、世界に大きな変革をもたらした企業も含まれています。
授賞式およびシンポジウムは、2026年7月16日、スタンフォード大学のFrances C. Arrillaga Alumni Centerで開催され、アイ・ピース(I Peace)のFounder & CEO田邊剛士は登壇者の一人として、iPS細胞を基盤とした再生医療、細胞治療、個別化医療、そしてロンジェビティの実現に向けたアイ・ピース(I Peace)の取り組みを紹介しました。
今回の受賞について、Founder ＆CEOの田邊剛士は次のように語っています。
「このたび、Japan-U.S. Innovation AwardsのInnovation Showcase Companyに選出していただき、大変光栄に思います。私自身、京都大学でiPS細胞の樹立研究に携わったのち、スタンフォード大学で博士研究員として研究する機会をいただきました。スタンフォード大学で学んだことは、研究を通じて優れた科学成果を生み出すことだけではありません。技術を単なる技術で終わらせるのではなく、実際に人々を支え、社会を変革する存在へと発展させることの重要性です。私達アイ・ピース(I Peace)は、iPS細胞技術を一部の研究機関が取り扱う特殊な技術で終わらせることなく、世界中の人々が利用できる身近な医療基盤として定着させることを目指しています。そしてその先に目指していることは、病気を治す医療から、健康に生きる時間をより長くする治療への転換です。再生医療だけでなく、ロンジェビティの実現（健康寿命の延伸）に向けてもiPS細胞技術が果たす役割は大きく、私たちはiPS細胞技術が次世代医療を支える重要な基盤技術となると信じ、日々研究開発に取り組んでいます。この度のJapan-U.S. Innovation Awardsへの選出を励みに再生医療の民主化と健康寿命の延伸に向けた取り組みを、世界規模でさらに加速してまいります。」

アイ・ピース (I Peace) について
「iPS細胞技術を通じて一人一人の生涯の健康を守り、安心で幸せな生活を導く」をミッションに掲げiPS細胞技術の実用化を推進するアイ・ピース(I Peace)は、独自の自動化cGMP製造プラットフォームを通じ、高品質iPS細胞の販売・製造受託サービス、個人向けiPS細胞バンキングサービス、そしてiPS細胞のロンジェビティ（健康寿命延長）への応用などの事業をグローバルに展開しています。京都大学山中伸弥教授の研究室出身で、世界で初めてヒトiPS細胞の樹立成功を報告した論文の第二著者でもある田邊剛士によって2015年に立ち上げられました。iPS細胞の開発当初から研究に従事してきた田邊は、アイ・ピース(I Peace)を通じiPS細胞を全ての人々の手に届くものとすることを目指し、日々革新的な技術開発に取り組んでいます。アイ・ピース(I Peace)独自の技術により、コンタミネーションの懸念なく複数のドナー由来のiPS細胞を並行して製造することができ、多数のiPS細胞を適切な価格で提供することが可能となりました。PMDA・FDA基準に沿った高品質細胞製品として弊社のiPS細胞その他細胞製品を製薬会社・細胞医療開発会社に利用していただくことを通じ創薬・細胞医療開発を支援し、また、世界中の一人一人が自分自身のiPS細胞を持つことにより将来に備え、健康寿命増進を図ることができるように個人向けのiPS細胞製造・バンキングサービスならびにロンジェビティへの応用を進めています。再生医療、細胞医療、創薬、個別化医療に加え、ロンジェビティ分野においてもiPS細胞の活用が日常の一部となる日の早期実現を目指し、次世代医療インフラの構築を推進してまいります。

アイ・ピース株式会社
創始者・CEO：田邊剛士（Koji Tanabe）
本社所在地：京都市
親会社：I Peace, Inc. (Founder & CEO: Koji Tanabe)、
親会社所在地：米国カリフォルニア州パロアルト
iPS細胞製造拠点（Peace Engine Kyoto）：京都市
ウェブサイト https://www.ipeace.com

INPIT、福岡に九州初の地域拠点「INPIT-KYUSHU」を開設

INPIT — Wed, 22 Jul 2026 13:30:00 +0900

技術、ノウハウ、ブランドなどの知的財産は、企業の競争力を高め、持続的な成長を支える重要な経営資源です。特に中堅・中小企業やスタートアップにとっては、知財を経営に活かせるかどうかが、付加価値の創出や事業拡大を左右します。こうした中、INPITは、2026年10月１日（木）、福岡市に新たな地域拠点「INPIT-KYUSHU」を開設します。大阪市に次ぐ全国２番目の地域拠点として、経産省と一体となって九州・沖縄における知財活用支援を一層強化します。

*INPIT (独立行政法人工業所有権情報・研修館) は、知的財産の情報提供や相談支援、人材育成を通じて、知財の活用と事業成長を支える経済産業省・特許庁所管の公的機関です。
INPITホームページ: https://www.inpit.go.jp/index.html

INPIT-KYUSHU（INPIT九州本部）の概要

＜開設日＞　2026年10月1日（木）
＜開設場所＞　天神ビジネスセンターⅡ（福岡県福岡市天神1-10-10）
＜ミッション＞　
九州・沖縄の成長を支える中堅・中小企業やスタートアップ、大学等に知財の重要性を伝え、戦略的な活用によるイノベーション・付加価値の創出を促進し、企業の「稼ぐ力」の向上に寄与する
＜主な取組＞
①知財戦略エキスパートの常駐による高度かつ迅速な伴走支援の提供
②地域の関係機関と連携した広域・包括的な知財経営支援ネットワークの構築と支援展開
③九州・沖縄の大学・研究機関における知財活用の啓発と支援

✔キックオフイベントを開催します
日時　2026年8月25日（火）13:30～
場所　ONE FUKUOKA CONFERENCE HALL(Terrace Hall A)
詳細は、INPIT-KYUSHU開設記念特設サイトをご覧ください
https://www.inpit.go.jp/kyushu2026/index.html

✔開所式を開催します
日時　2026年10月2日（金）　10:00～
場所　天神ビジネスセンターⅡ　カンファレンスホール
詳細は、後日改めてお知らせします。

INPIT-KYUSHUの主な取組（詳細）＜背景＞
知的財産は、企業の競争力を高め、持続的な成長を支える重要な経営資源ですが、中堅・中小企業やスタートアップ、大学等は、資力や人的リソース、ノウハウ等の制約のため、知財を戦略的に活用するまでには至っていない現状もあります。そこで、INPIT-KYUSHUは、地域密着のメリットを活かし、高度かつ迅速な伴走支援の提供や関係機関との連携を通じた包括的な支援体制の構築によって、知財の戦略的な活用を促進し、九州・沖縄の企業の“稼ぐ力”の向上に取り組んでいきます。

＜取組のポイント＞
①知財戦略エキスパートによる高度かつ迅速な伴走支援の提供
INPIT-KYUSHUには、これまで東京・大阪にのみ配置されていた「知財戦略エキスパート」*が新たに常駐します。九州・沖縄の企業の身近な相談先として、知財を戦略的に活用し、稼ぐ力の向上を図る高度な伴走支援を提供します。

*INPITの知財戦略エキスパートとは、企業等の現場で培った高度な知財戦略の知見と豊富な実務経験を有する専門支援人材です。相談は無料、回数制限はありません。

知財戦略エキスパートが支援できる範囲は幅広く、例えば次のような支援を行っています。
✔地域産品のブランドづくり　
ブランド化やデザインの活用により、地域産品の高付加価値化や販路拡大を後押しする
✔スタートアップの知財戦略づくり　
コア技術を活かした参入障壁構築等の知財戦略を早くから構築することで、事業展開や資金調達を有利に進める手助けをする
✔技術ノウハウの流出防止
営業秘密の管理体制の整備により、展示会、工場見学、従業員の退職、廃業などによって大切な技術ノウハウが流出するのを防ぐ
✔知財契約に関するアドバイス　
製造委託、共同研究開発、海外取引などで必要となる知財契約での失敗を防ぐ
＜INPIT-KYUSHUに常駐する知財戦略エキスパート＞
深町　裕一（ふかまち　ゆういち）

鹿児島県出身。総合電機メーカーの知的財産管理部門にて出願権利化、特許調査、知財管理業務、更にはIPランドスケープによる経営戦略・事業戦略策定支援や情報管理体制の整備、子会社化した海外企業の知財管理強化にも力を注いだ。その後、九州大学において企業との特許ライセンスの条件交渉や契約作成など、技術移転業務に従事。
INPIT-KANSAIの開設以来、知財戦略エキスパートとして、近畿地域の中堅・中小企業、スタートアップの海外展開における知財戦略や営業秘密管理体制の構築等、様々な知財課題の解決に向けた支援に尽力。今回、INPIT-KYUSHUの初期メンバーに。

✔九州・沖縄でどのような支援をしたい？
九州・沖縄には、ものづくり、食品、農林水産、半導体、観光、伝統産業など、多様な魅力ある技術やブランドが数多くあります。そうした地域の強みを企業成長や新たな挑戦につなげる後押しをしていきます。知財を重要な経営資源として活用いただけるよう、企業、スタートアップ、大学・研究機関、支援機関の皆さまと対話を重ねながら、現場に寄り添った実践的な支援に取り組んでいきます。
② 地域の関係機関と連携した広域・包括的な知財経営支援ネットワークの構築と支援展開
INPIT-KYUSHUは、知財経営支援ネットワーク*をはじめ自治体、支援機関、金融機関など、企業支援を担う関係機関との顔が見える関係構築（連携強化）によって、広域・包括的な企業支援づくりを進めます。そして、経済産業行政を担う一員として、知財を単独のテーマとして扱うのではなく、地域関係機関とともに、九州・沖縄の産業の強みをさらに伸ばし、地域が抱える課題の解決につながる実効性の高い施策を展開していきます。
* 地域の中小企業・スタートアップへの知財経営支援を強化・充実化し、地域の「稼ぐ力」の向上に取り組むために、特許庁、中小企業庁、INPIT、日本弁理士会、日本商工会議所により構成されるネットワーク

③ 九州・沖縄の大学・研究機関における知財活用の啓発と支援
大学等のアカデミアには、イノベーションの核となる知財の創出が期待されています。しかし、アカデミアでは、一般に、知財意識が高まりにくく、特に地方では、知財活用を支援する人材が不足しており、それがスタートアップなど、アカデミアの知の社会実装の足かせになっている場合が少なくありません。INPIT-KYUSHUは、九州・沖縄の大学等に対して、アカデミアにおける知財活用の重要性を発信し、知財リテラシーの向上を図ります。さらに、大学等の研究支援人材に向けての知財活用の実践的な研修や、産学連携やスタートアップ創出の現場での知財戦略エキスパートによる知財活用の支援を通じて、アカデミアでの知財活用の意義を示し、その担い手を増やしていく取り組みを進めます。

渡辺理事長によるコメントこのたびINPITは、INPIT-KANSAIに続く２番目の地域拠点として、INPIT-KYUSHUを福岡に開設し、九州・沖縄地域の挑戦を知財のチカラで後押しする体制を一層強化いたします。九州・沖縄は、ものづくり産業に加え、先端技術、スタートアップ、農林水産業など多様な可能性を有し、日本の未来を切り開く重要な成長拠点です。新たな拠点を通じて、企業やスタートアップ、アカデミア、支援機関の皆様との連携を一層深め、知的財産の創造・保護・活用を切れ目なく後押ししてまいります。
地域発の優れた技術やアイデアが新たな産業や競争力につながるよう現場に寄り添った支援に努め、九州から全国、そして世界へと広がる価値創出に貢献してまいります。

INPITの体制について INPIT-KYUSHU開設に伴い、大阪にある「近畿統括本部（INPIT-KANSAI）」の名称を「近畿本部（INPIT-KANSAI）」と改めます。「本部」、「近畿本部」、「九州本部」の3拠点が、それぞれの役割を踏まえつつ、一丸となった取組を進めていきます。

(株)ダイセル「PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入」をWEBサイトに公開

ダイセル — Wed, 22 Jul 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU以下（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入」を自社サイトに公開しました。

▼株式会社ダイセルハイパフォーマンスポリマーズSBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB000005SAUdYAO/274

これまで当社は、エンプラ100%循環化実現に向け、様々な取り組みを推進してきました。この度、ポストコンシューマーリサイクル（PCR）材を30％配合したPOM（ポリアセタール）の開発品を４グレード投入致します。このPCR-POMは、標準、低VOC、摺動、タフの4つのグレードで展開し、用途や要求特性に応じた材料選定を可能としています。

■PCR-POMの特徴
PCR材の活用においては、物性のばらつきや品質の安定化が大きな課題となりますが、当社では、長年培ってきたコンパウンド技術と品質管理技術により、再生材を30％配合しながら、主要な機械特性については従来グレードと同等水準を確認しています。（※当社試験条件による）

■外部からの評価
本開発グレードは、2026年4月に中国・上海で開催された「CHINAPLAS 2026」で初披露されました。リサイクル材の適応と優れた機械的性能が高く評価され、Top 10 Technology Trends in Plastics & Rubber 2026を受賞しました。

■今後の展望
今後は、市場や用途ごとの評価結果を踏まえながらPCR-POMの実用化に向けた開発を進めるとともに、より幅広いニーズに応える製品ラインアップの拡充を目指します。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

【夏休みイベント】「不思議な低温の世界」を8/19に開催！久留米工業大学で中高生向け実験体験会

久留米工業大学 — Wed, 22 Jul 2026 09:10:40 +0900

久留米工業大学（福岡県久留米市）は、2026年8月19日（水）、中高生を対象とした実験体験会「不思議な低温の世界」を同大学キャンパスにて開催します。

本イベントでは、同大学工学部教育創造工学科の中村文彦教授（科学技術振興機構（JST）認定・卓越した理科特別講師）が講師を務め、「超伝導」など低温環境下で起こる不思議な物理現象を分かりやすく実演します。

液体窒素がつくり出すマイナス196℃の極低温世界では、普段は見ることのできない様々な低温現象を観察することが可能です。

目の前で花が一瞬にして凍りつく様子や、宙に浮かぶ超電導体、磁石に引き寄せられる液体酸素など、驚きと学びが詰まった実験を多数用意しています。

昨年度の開催時には、参加した中高生から「実験が楽しかった」「苦手な理科を楽しく学べた」と好評を博した本イベントですが、今年度も科学の“ふしぎ”や“おどろき”を体験できる貴重な機会を提供します。

【イベント概要】
理系を検討する女子のための実験体験会～低温の不思議な世界～

日時： 2026年8月19日（水） 13:00〜16:00 （受付 12:30～）

会場：久留米工業大学 100号館 9階多目的ホール

対象：中学生・高校生 20名（先着順・男子の申し込みも可能）

参加費：無料

申込方法：イベント申込専用フォームよりお申し込みください。

申込フォーム▷https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfDSWr_vc9k5fQx8yJ4fogYsOBMaG_BoeQtDYawJt2_vL9mpQ/viewform?pli=1

申込締切： 2026年7月31日（金）

アクセス： JR久留米駅・西鉄久留米駅からの無料送迎バスも運行します（要事前申込）。

同大学HP関連記事リンク▷https://www.kurume-it.ac.jp/news/_81920.html
【参加募集】マイナス196度の世界とは⁉「不思議な低温の世界」実験体験会を開催(8/19)

【当日のスケジュール】
12:30〜受付開始

13:00〜開会・リケキャリ先輩（本学女子学生）によるトーク

13:30〜実験体験会「不思議な低温の世界」

15:00〜施設見学会

16:00 終了
※アンケートにご回答いただいた方には、大学オリジナルグッズをプレゼントいたします。

【講師紹介：中村文彦教授】担当講師の教育創造工学科中村文彦教授は、科学技術振興機構（JST）より「卓越した理科特別講師」に認定されている物理のプロフェッショナルです。「その道の達人」として、子どもたちに理科や科学技術の楽しさを分かりやすくダイナミックに伝えます。

【久留米工業大学の「理系中高生」応援の取り組み】 JST「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」の支援事業
九州北西部の5つの高等教育機関（佐賀大学、久留米工業大学、長崎国際大学、西九州大学、佐世保高専）が連携して女子中高生の理系進路を支援する「STEAMガールズコンソーシアム」の一環として、質の高い体験実験を実施します。
※同大学は、内閣府男女共同参画局「理工チャレンジ（リコチャレ）」の応援団体です。

◆充実した女子学生向け施設◆
キャンパス内には「女子専用ラウンジ」や「パウダールーム」、「個人用ロッカー」などが充実しており、女子学生が快適で安心なキャンパスライフを送れるよう環境を整備しています。

【教育創造工学科について】教員を目指す学生が通う教育創造工学科には「数学コース」と「理科コース」があり、最大で4つの教員免許（中学校・高等学校の数学・理科）を取得することができます。これほど多くの免許を同時に取得できる大学は非常に珍しく、将来の選択肢を広げたい学生たちから好評を得ています。

同大学HP関連リンク▷ https://www.kurume-it.ac.jp/gakubu/kyoiku_shokai.html

累計20万ダウンロードを突破した地震計アプリ『i地震』を全面リニューアル

白山工業 — Fri, 17 Jul 2026 10:00:00 +0900

白山工業株式会社（本社：東京都府中市、代表取締役社長：吉田稔）が提供する無料地震計アプリ「i地震（アイジシン）※1」は、このたび累計20万ダウンロードを突破しました。これを記念し、アプリを全面的にリニューアルし、2026年7月17日より提供を開始します。
近年、MEMSを活用した計測技術への関心が高まる中、「i地震」は2010年8月の提供開始以来、iPhoneに内蔵された加速度センサーを活用した簡易地震計アプリとして、教育機関や研究機関、建築構造分野をはじめとするさまざまな分野の研究者・技術者、防災啓発活動の現場で活用されてきました。
今回のリニューアルでは、ユーザーインターフェース（UI）を全面的に刷新しました。さらに、計測から解析までの操作性を向上させることで、研究・教育用途はもちろん、地震や振動の可視化を手軽に行いたいユーザーに向けて、より使いやすい利用環境を提供します。
白山工業は、今後もパートナー企業や研究機関との連携を深めながら、先端技術と地震計測技術の融合を通じて、地震防災分野の発展に貢献してまいります。

※１「i地震」は、白山工業株式会社と国立研究開発法人防災科学技術研究所（NIED）が共同開発した無料の地震計アプリです。

i地震とは「i地震」は、iPhoneに搭載された加速度センサーを利用して、地震や振動を計測・記録できる無料の地震計アプリです。設定した加速度閾値（しきい値）を超えた振動を検知すると、自動で計測を開始し、100分の1秒単位のタイムスタンプ付きデータとして記録します。取得したデータはアプリ内で波形表示できるほか、震度表示、FFTスペクトル解析（周波数解析）、速度・変位解析などの機能を利用し、さまざまな視点から振動データを分析できます。
また、時刻情報は外部NTP（Network Time Protocol）サーバーとの同期により記録されるため、教育・研究用途はもちろん、各種振動計測にも活用されています。スマートフォンを身近な計測ツールとして利用できることから、防災教育、地震観測、研究活動など幅広い分野で活用されています。
〈画面イメージ〉

計測画面・解析画面（計測データ・オービット）

〈ダウンロード先〉
App Store　https://apps.apple.com/jp/app/i地震/id386745649
対応環境：iOS16.6以降　iPhone8/iPhoneX以降、iPadOS16対応iPad

主な変更点・ユーザーインターフェース（UI）の刷新
　画面デザインや操作フローを全面的に見直し、従来よりも直感的でわかりやすい操作性を実現しました。
・操作性の向上
　主要機能へのアクセス導線を最適化し、計測開始やデータ確認までの操作ステップを削減しました。
・リアルタイム波形表示の向上
　波形表示のフレームレートを改善し、計測時の揺れの変化をより滑らかに確認できるようになりました。
・データ管理機能の拡充
　計測データを任意の保存先へ手動で出力できるようになり、メール添付や外部ストレージへの保存など柔軟な運用に対応しました。
・充実の解析機能を継続搭載
NTP（Network Time Protocol）による時刻同期機能に加え、FFTスペクトル解析、速度・変位解析などの機能を引き続き搭載。計測から解析までをスマートフォン上で手軽に実施できます。

白山工業株式会社当社は、長年に渡り（国研）防災科学技術研究所が運営する地震観測網や大学が運営する火山観測システムへ機器やシステムを供給しています。2011年に提供開始した建物の構造の被害を推定する被災度判定支援システム「VissQシリーズ」は400棟以上の導入実績を誇り、多くのお客様にご利用いただいています。2020年にはLTE通信内蔵の小型地震計とクラウドサービスで構成される「IoT地震観測サービス」の提供を開始。2023年時点で1,000台以上の地震計を出荷し、製造業・物流施設・インフラ施設を中心に幅広い業界で活用されています。
白山工業は、パートナーの皆様との連携を深めながら、先端技術と地震計測技術の融合により、世界の地震防災に貢献します。“HAKUSANの「技術」で、たくさんの「安心」を”これが当社のミッションです。

理系人材の裾野を広げる全8講座――久留米工業大学、親子で体験する「子ども科学教室」を8月1日に開催

久留米工業大学 — Fri, 17 Jul 2026 09:08:21 +0900

久留米工業大学（福岡県久留米市）は、2026年8月1日（土）、小学生の親子を対象とした体験型イベント「子ども科学教室」を同大学キャンパスにて開催します。
このイベントは、次世代を担う子どもたちが科学やものづくりへの興味・関心を深める機会を提供することを目的としています。
当日は、大学教員の指導によるプログラミングや実験など、全8種類の専門的なプログラムが子どもたちにわかりやすく、無料で提供されます。

【開催概要】日時： 2026年8月1日（土）午前の部 10:00~ / 午後の部 13:00~
会場：久留米工業大学キャンパス（福岡県久留米市上津町2228-66 ）
対象：小学生の親子
参加費：無料
申込方法：専用フォーム（ https://forms.gle/TKZi1EtvY7F2t4qn8 ）より受付

大学HP関連記事リンク▷https://www.kurume-it.ac.jp/news/202681.html
理系人材の卵を育む！久留米工業大学「子ども科学教室」2026年8月1日開催

■ プログラム一覧（全8講座）午前の部（10:00~）と午後の部（13:00~）に分かれ、以下の講座を実施します。
温度計を作ってみよう（鳥居修一先生）
簡単モーターを作ろう（原田克彦先生）
親子で学ぶプログラミング入門講座（佐塚秀人先生）午前・午後の計2回
数字のゲームで遊んでみよう（中嶋康博先生）
ミニ風洞（ふうどう）を使って飛ぶ秘密を知り、紙飛行機を製作しよう（麻生茂先生）
ストローで立体をつくろう！（満岡誠治先生）
自然の廃棄物から色を取り出そう（中村美紗先生）

久留米工業大学では、地域貢献活動の一環として、小学生などの早い段階から理系分野やAI（人工知能）へ触れる機会を積極的に設けています。

同教室は、大学ならではの最先端施設や専門知識を活用し、自らの手でものづくりに挑戦する体験を通じて、科学の不思議を解き明かす楽しさを伝えます。

【久留米工業大学】
久留米工業大学（福岡県久留米市）は、全学生を対象とする等のAI教育プログラムについて、文部科学省の「MDASH（応用基礎レベル）」にプラス認定されている、全国でも数少ない大学です。
また、理科・数学の中学校・高等学校教員免許（4種）の同時取得が可能なカリキュラムを備える教員養成の「教育創造工学科」や、建築と設備を総合的に学べる「建築・設備工学科」などAIを活用して課題を解決する全学プログラムや他大学にはあまりない特長的な学科教育を数多く擁しています。
さらに、2027年度からは建築・設備工学科に「都市デザインコース」を新設し、インフラの老朽化や自然災害から人々の生命を守り、安全・安心で快適な生活基盤をデザインする学びがスタートします。
地域課題や社会課題の解決に貢献できる実践的な人材を育成しています。

兼松、EF Polymer社および米国トマトメーカーと連携

兼松 — Thu, 16 Jul 2026 14:12:55 +0900

兼松株式会社（以下、「兼松」）とEF Polymer株式会社（以下、「EF Polymer」）は、兼松の加工用トマトサプライヤーであるMorning Star Packing Company（以下、「MSP」）と連携し、EF Polymerが生産する100％自然由来で生分解性の保水ポリマー「EFポリマー」を用いた実証実験を、米国カリフォルニア州にあるMSPの商業用トマト生産農場で開始しました。本実証実験では、商業規模での加工用トマト栽培におけるEFポリマーの農業的効果および実用性への理解を深めるとともに、持続可能な農業生産および安定的な食料供給体制の構築に資する革新的技術の検証を進めます。

■    背景
カリフォルニア州における農業は、水資源の利用可能性の変化や共有水資源に対する需要の増加、さらには農業・地域社会・環境のバランスを図る長期的な取組みを背景に、進化を続けてきました。水管理の高度化が進む中で、生産者は資源利用効率の向上と生産性・レジリエンスの維持を両立させるため、新たな技術や生産手法の導入を進めています。
また、商業栽培の現場において、土壌機能や養分循環の向上、さらには資源利用全体の最適化に寄与する可能性のある革新的技術の評価に対する関心が高まっています。
日本においても同様の取組みが、農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」に掲げられた「気候変動に適応する生産安定技術・品種の開発・普及」といった国家的なサステナビリティ政策のもとで推進されています。これらの政策では、レジリエントな食料生産システムの構築と長期的な環境保全の両立に資する革新的な農業技術の評価・導入が求められています。

■    実証実験について
今回の実証実験では、カリフォルニア州の栽培条件下におけるEFポリマーの農業的効果を評価するため、MSPの商業用トマト生産農場において同製品を使用します。2026年の栽培シーズンを通じて、MSPは農業的観点から、商業規模での加工用トマト生産における実用性の検証を進めます。
本試験で得られる知見は、今後の研究の方向性や追加的な圃場評価の必要性の判断に活用されます。今後も、兼松、EF PolymerおよびMSPは連携し、農業生産性の向上、資源利用効率の改善および持続可能性の確保に資する革新的技術の検討を継続していきます。

EFポリマー

＜MSP - Giampietro Aaron氏（Chief Financial Analyst）コメント＞

「真に意義のあるイノベーションは、実際の事業環境における丁寧な検証から生まrれると考えています。兼松との協業は、生産者、消費者、そしてフードシステム全体に新たな価値をもたらしうる技術の実用化に向けた重要な取組みです。今後も、データに基づく客観的な評価を重ねながら、その可能性を追求してまいります」   ＜EF Polymer - Narayan Gurjar氏（CEO）コメント＞

「カリフォルニア州は、世界をリードする農業先進地域であり、新たな農業技術や持続可能な取組みが数多く生まれている地域です。MSPおよび兼松との協業は、当社の自然由来のポリマーを実際の農業現場で検証し、生産者の皆様にどのような価値を提供できるかを実証する大変意義のある取組みです。本プロジェクトで得られる知見をもとに、製品のさらなる進化とイノベーションを加速させ、世界の農業が直面する水資源や環境課題の解決に貢献してまいります」
◆ 兼松のGX取組み一覧（プレスリリース）
１．兼松、農業・食品産業における地球温暖化問題の解決に向け農林中央金庫と連携協定を締結
２．兼松、「サステナブルな豚肉製品」の日本における普及を目指し、デンマークDANISH CROWN社とパートナーシップ合意書を締結
３．兼松、地球温暖化の解決へ向けて「水田メタン」発生の抑制と、環境配慮米の普及を目指し、Green Carbon株式会社と連携協定書を締結
４．兼松、グリーン＆アグリテックベンチャー企業のTOWINGと共同で、高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」の国内・米国での普及拡大へ
５．兼松、森永乳業・TOWINGらと共同で、ブラジル産コーヒー豆の持続可能なサプライチェーン構築へ
６．兼松、名大発グリーン＆アグリテックベンチャー企業TOWINGに出資～国内外の持続可能な食料サプライチェーン構築を牽引～
７．兼松、dsm-firmenichと共同で、牛のメタン削減資材を活用した畜産品の環境負荷軽減の取組み推進を開始
８．兼松、「農業・食品GX」の強化に向け、インセッティングコンソーシアムに参画
９．兼松、すかいらーくへ国産米と環境価値のセット供給を実現～原材料の生産・調達に係るサプライチェーン排出量の削減取組み～
１０．兼松、敷島ファーム・dsm-firmenichと共同で、世界初となる黒毛和牛へのメタン削減資材「ボベアー®」の給与実証を実施
１１．食品企業のカーボンインセット戦略 — Scope3削減とサプライチェーン強化を両立する調達モデル – カーボンクレジットジャーナル with Green Carbon
１２．世界初となる黒毛和牛へのメタン削減資材ボベアー®の給与実証で生産された環境配慮ビーフを社内カフェで提供～商用化に向けたステップ～

兼松株式会社

中期経営計画「integration 1.1」において、「効率的かつ持続可能なサプライチェーンの変革をリードするソリューションプロバイダー」を目指しています。その主要施策の一環としてGXを推進しています。特に注力している「農業・食品GX」分野では、当社の強みである食のサプライチェーンを活かし、農家、肥料メーカー、飼料メーカー、食肉パッカー、食品メーカー、リテール、外食企業の皆さまと連携し、様々なGXプロジェクトを推進しています。　https://www.kanematsu.co.jp/ EF Polymer株式会社

EF Polymer株式会社はインド生まれで沖縄育ちのディープテック・スタートアップです。オレンジやバナナの皮など、従来捨てられていた残渣をアップサイクルし、100%オーガニックの超吸水性ポリマーの「EFポリマー」を農業資材として製造・販売しています。また、完全有機のポリマーを日用品や化粧品、医療品の原材料としての応用を推進することで、企業のグリーントランスフォーメーション（GX）を支援します。当社技術の普及を通して、水不足を中心とした環境問題の解決を目指します。https://efpolymer.jp/

骨肉腫の「肺転移」を抑制するメカニズムを解明：骨肉腫の新規治療標的を発見

岐阜大学 — Thu, 16 Jul 2026 14:00:00 +0900

2026年7月16日
岐阜大学
骨肉腫の「肺転移」を抑制するメカニズムを解明：骨肉腫の新規治療標的を発見

本研究のポイント・骨肉腫は小児および若年者に最も多い悪性骨腫瘍で、肺転移が患者の予後を大きく左右します。
・本研究では、まずマウス骨肉腫モデルを用いて肺転移のプロセスを解明し、その結果がヒト骨肉腫細胞や患者由来の腫瘍組織にも当てはまることを検証しました。
・マウス骨肉腫細胞では「乳酸脱水素酵素A（LDHA）（注1）」を作る量を減らすと、肺転移を抑制することを発見しました。
・LDHAはヘッジホッグシグナル（注2）という細胞間の情報伝達システムを介して骨肉腫細胞の移動（遊走・浸潤）を高め、その結果として肺へのがんの転移（注3）を促進することを明らかにしました。
・臨床で使用されるヘッジホッグ阻害薬「ビスモデギブ（注4）」はマウスモデルにおいて遊走・浸潤、そして肺転移を抑制することを確認しました。
・ヒト骨肉腫細胞および患者由来臨床検体においてもLDHA-ヘッジホッグ伝達経路との関連が確認され、マウスの転移プロセスがヒトの骨肉腫にも関係している可能性が示されました。
・本研究は、LDHA-ヘッジホッグ伝達経路が骨肉腫の肺転移の新たな創薬標的として、そして肺転移のバイオマーカー（注5）や患者層別化研究の基盤となる成果です。

本研究の概要図

研究概要　岐阜大学大学院医学系研究科整形外科学の秋山治彦教授、河村真吾講師、槇利衣大学院生らの研究グループは、愛媛大学との共同研究で、解糖系の代謝酵素である「乳酸脱水素酵素A（LDHA）」の抑制が骨肉腫の肺転移を抑制することを新たに発見しました。
　骨肉腫は小児・若年者に多く発症する悪性骨腫瘍であり、肺に転移すると予後が不良となります。本研究では、解糖系酵素である乳酸脱水素酵素A（LDHA）に着目し、骨肉腫の肺転移における役割を詳しく調べました。
　その結果、マウス骨肉腫細胞においてLDHAの発現を抑制すると、がんの転移プロセスである細胞の遊走および浸潤能が低下しました。また、マウス肺転移モデルではLDHA抑制により肺への転移が有意に抑制されました。その背景に、LDHAが制御する下流経路として「ヘッジホッグシグナル」が関与していることを特定しました。この検証実験を行ったところ、LDHAの発現抑制に伴いヘッジホッグシグナル関連分子の発現が低下することを確認しました。
　さらに、ヘッジホッグ阻害薬「ビスモデギブ」を用いた実験では、骨肉腫細胞の遊走・浸潤を抑制するとともに、マウス肺転移モデルにおいても肺への転移が抑制されました。
　ヒト骨肉腫細胞と患者由来骨肉腫検体においてもLDHAとヘッジホッグシグナル関連分子の発現に相関が認められました。そして、ヒト骨肉腫細胞においても、LDHAの発現抑制によりヘッジホッグシグナル活性および遊走・浸潤能の低下が確認されました。
　これらの結果から、マウスと同様にヒト骨肉腫においても、LDHAはヘッジホッグシグナルの上流で機能し、骨肉腫細胞の遊走・浸潤を促進することが示されました。これらの結果は、LDHA-ヘッジホッグシグナル伝達がヒト骨肉腫の肺転移にも関与する可能性を示唆しています。
　本研究は、LDHA-ヘッジホッグ伝達経路を骨肉腫肺転移の新たな創薬標的として、マウスでの知見をヒト疾患へ外挿できる可能性を示しています。
　本研究成果は、現地時間2026年6月25日にCancer Research Communications誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　骨肉腫は、主に小児および若年者に多く発症する原発性悪性骨腫瘍であり、標準治療の進歩により、5年生存率は約70%に向上しました。しかし、患者の15～20%は診断時に肺転移を有しており、転移性または再発性の疾患を有する患者の予後は不良で、5年生存率は約20%にとどまっています。肺転移の予防は骨肉腫治療において極めて重要であり、転移を抑制する新たな治療法開発が喫緊の課題となっています。

研究成果　本研究では、マウス骨肉腫細胞に対する解糖系酵素である乳酸脱水素酵素A（LDHA）阻害の影響を検討した結果、LDHAの発現低下は原発性骨肉腫の増殖には影響を与えないものの、骨肉腫の肺転移を抑制することがわかりました（図１）。さらに、臨床で使用されているヘッジホッグシグナル伝達阻害薬ビスモデギブの骨肉腫の肺転移に対する抑制効果をマウスモデルで示し、ドラッグリポジショニング研究へ発展する可能性を示しました（図２）。
　患者由来骨肉腫検体においてもヘッジホッグシグナル関連分子の発現に関連性が認められ（図３）、ヒト骨肉腫細胞ではLDHA発現の低下により、その遊走・浸潤能が抑制されました（図４）。これらの結果は、マウスモデルで見いだされたLDHA-ヘッジホッグシグナル伝達がヒト骨肉腫においても機能する可能性を示しています。

図１. LDHA発現低下（shLdha）はマウス骨肉腫の肺転移を阻害する

図２. ヘッジホッグシグナル伝達阻害薬ビスモデギブはマウスモデルで骨肉腫の肺転移を抑制する

図３. 患者由来骨肉腫検体においてもヘッジホッグシグナルの関与が示唆される

図４. LDHAの発現低下（shLdha）は、ヒト骨肉腫細胞の遊走と浸潤を阻害する

今後の展開　今後は、LDHAがヘッジホッグシグナルを制御する分子機構を明らかにするとともに、その制御機構と骨肉腫の遊走・浸潤および肺転移との関連性を検証することが重要です。また、LDHAやヘッジホッグシグナル関連分子のバイオマーカーとしての意義や既存のヘッジホッグ阻害薬を用いた治療薬開発の妥当性を検証することによって、骨肉腫の肺転移に対する新たな治療法の創出が期待されます。

用語解説（注1）乳酸脱水素酵素A （LDHA）
細胞がエネルギーをつくる際に働く酵素の一つで、糖を分解して乳酸をつくる過程（解糖系）を助けています。がん細胞ではLDHAが過剰に働くことが多く、がん細胞の増殖や生存、転移に関与することが知られています。

（注2）ヘッジホッグシグナル
胎児の発生や組織の形成を調節する細胞間の情報伝達システムです。通常は発生時に重要な働きをしますが、がんでは異常に活性化し、がん細胞の増殖や転移を促進することがあります。

（注3）がんの転移
がん細胞は周囲へ移動する「遊走」と組織へ入り込む「浸潤」の能力を獲得し、血液やリンパ管を介して遠くの臓器へ広がります。このように別の臓器で新たな腫瘍を形成する現象が「転移」であり、多くのがん患者さんの予後に大きく影響します。

（注4）ビスモデギブ（Vismodegib）
ヘッジホッグシグナルという細胞の増殖や発達を調節する仕組みを抑える薬です。一部のがんではこのシグナルが過剰に働いているため、その働きを抑えてがんの進行を防ぐことを目的として使用されます。

（注5）バイオマーカー（生物学的指標）
病気の有無や進行度、治療に対する反応などを客観的に測定・評価できる「体内のサイン（目印）」のことです。血液、尿、遺伝子、タンパク質など、体内の様々な物質や状態がこれに該当します。

論文情報雑誌名：Cancer Research Communications
論文タイトル：Ldha Regulates Osteosarcoma Lung Metastasis through Hedgehog Signaling
著者：Rie Maki, Shingo Komura, Akihito Nagano, Ayumi Niwa, Hiroyuki Tomita, Yuuki Imai, Haruhiko Akiyama
DOI: 10.1158/2767-9764.CRC-25-0163

NEDO｢カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／CO2有効利用拠点における技術開発｣に採択

早稲田大学 — Thu, 16 Jul 2026 14:00:00 +0900

2026年7月16日
早稲田大学
株式会社ササクラ
住友大阪セメント株式会社
株式会社TBM
NEDO｢カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／CO2有効利用拠点における技術開発｣に採択～海水を用いたカーボンリサイクル技術の商用化に向けた研究開発を推進～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください

株式会社ササクラ（社長：笹倉慎太郎、本社：大阪府大阪市）、住友大阪セメント株式会社（社長：諸橋央典、本社：東京都港区）、株式会社TBM（社長：山﨑敦義、本社：東京都千代田区）、学校法人早稲田大学（理事長：田中愛治、所在：東京都新宿区）の4者は、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が公募した「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／CO2有効利用拠点における技術開発（補助事業）」（以下、「本事業」）に応募し、採択されたため、7月3日より本事業を開始いたしました。
＊本事業の幹事会社は株式会社ササクラ（研究代表者：島田統行（しまだのりゆき））、研究統括者は早稲田大学理工学術院・中垣隆雄（なかがきたかお）教授です。

（１）背景
広島県大崎上島のNEDOカーボンリサイクル実証研究拠点（以下、実証拠点）において、CO2の有効利用技術の開発と社会実装の促進に向けた研究開発事業を推進しています。早稲田大学と株式会社ササクラは、2022年度から2025年度まで実証拠点にて、「海水を用いた有価物併産カーボンリサイクル技術実証と応用製品の研究開発※１」（以下、前事業）を実施してきました。

前事業において、実証拠点の海水20トン/日の処理能力を持つプラントを設置して、カーボンリサイクルの原料となるマグネシウムのほか、石膏をはじめとする高純度な併産品を高い収率で得られる連続運転を確立しました。マグネシウムは、実証拠点のCO2を気固接触、気液接触などの方法で炭酸マグネシウムとして固定化した上で、その応用製品として普通ポルトランドセメントを一切用いず、圧縮強度も従来のコンクリートと同等以上の圧縮強度を有する新しいコンクリート材料※2になりえることを確認し、WMaCS®と名付けて商標登録※3しました。また、海水から生成した石膏を用い、協力企業の吉野石膏株式会社によって、JIS A 6901に適合した石膏ボードの試作にも成功しました。これらの研究成果が認められ、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）からSTI for SDGsアワード2025年度奨励賞※4を受賞しました。

今般、採択された本事業は、カーボンリサイクル製品の事業化を視野に、カーボンリサイクル材の生成工程高度化を株式会社ササクラが幹事会社として実施します。また、住友大阪セメント株式会社と株式会社TBMがWMaCSを用いたカーボンリサイクル応用製品の実用化を目指し、早稲田大学は3社との共同研究として研究開発を行います。

（２）実施内容
7月3日より開始した本事業では、下記、研究開発項目を実施いたします。

・研究開発項目A：カーボンリサイクル材生成工程の高度化（ササクラ、早稲田大学の共同実施）
海水淡水化プラントおよび蒸発濃縮装置の機器製造・エンジニアリングのリーディングカンパニーである株式会社ササクラが、前事業における商用化への課題解決として、
　A-1：CO2固定量増加のためのMg損失改善
　A-2：気固接触によるカーボンリサイクル材生成工程の改善
　A-3：商用化のための作業効率化と工程連続化
を早稲田大学と共同で実施します。なお、併産品として得られる石膏については、前事業と同じく吉野石膏株式会社が協力企業として商用化を目指します。

・研究開発項目B：カーボンリサイクル材応用セメント系材料の性能向上と実用化評価（住友大阪セメント、早稲田大学の共同実施）
NEDOグリーンイノベーション基金事業として廃棄物由来CaとCO2を炭酸塩化した人工石灰石製造・利用技術開発を実施している住友大阪セメント株式会社が、新たに海洋起源MgにCO2を炭酸塩化・固定化しかつセメント代替として建設材料に利用する実証研究・評価を担うことにより、WMaCSの商用化を目指します。具体的には、
　B-1：カーボンリサイクル材応用コンクリートの性能向上
　B-2：カーボンリサイクル材応用セメント材料の実用化評価
　B-3：コンクリート製品への適用可能なカーボンリサイクル材生成工程の確立
を早稲田大学と共同で実施します。

・研究開発項目C：カーボンリサイクル材応用新素材開発（TBM、早稲田大学の共同実施）
カーボンリサイクル技術を活用した炭酸カルシウム及びカーボンリサイクル建材を製造・販売する株式会社TBMが、WMaCSの応用新素材を開発し、商用化を目指します。具体的には、
　C-1：カーボンリサイクル材の熱可塑性樹脂への高充填技術開発
　C-2：カーボンリサイクル材配合素材の用途開発
　C-3：実機設備を用いた実証試験
　C-4：応用新素材への適用可能なカーボンリサイクル材生成工程の確立
を早稲田大学と共同で実施します。

図１：実証拠点に設置済みのカーボンリサイクルシステムのフロー図

（３）採択課題情報
●事業名
NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)
「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／CO2有効利用拠点における技術開発」のうち、2．研究拠点におけるCO2有効利用技術実証（補助事業（補助率2／3）　

●研究課題開発名
海水を用いたカーボンリサイクル技術の商用化に向けた研究開発

●研究開発期間
2026年7月3日〜2028年3月末日(予定)

●体制図

図２：研究開発体制図

（４）用語解説
※1　カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／ CO2有効利用拠点における技術開発／研究開発拠点におけるCO2有効利用技術開発・実証事業に採択　「海水を用いた有価物併産カーボンリサイクル技術実証と応用製品の研究開発」早稲田大学、ササクラ（研究代表者：中垣隆雄）　https://www.waseda.jp/top/news/85546

※2　実用性の高いカーボンリサイクル製品として、海水とCO2を原料とした全く新しいコンクリートを開発https://www.waseda.jp/inst/research/news/78391

※３　商標登録第6829796号

※４　 STI for SDGs 2025年度　奨励賞海水を用いた有価物併産カーボンリサイクル技術実証　団体名：早稲田大学、株式会社ササクラ、吉野石膏株式会社
https://www.jst.go.jp/ristex/sdgs-award/result/2025/result202510.html

日本最大級ヘルスケア特化型ピッチイベント HVC KYOTO 2026 Demo Dayにて、INPIT賞発表

INPIT — Wed, 15 Jul 2026 14:15:00 +0900

INPIT（独立行政法人工業所有権情報・研修館）は、 2026年7月14日(火曜日) に開催されたJETRO、京都府、京都市、京都リサーチパーク株式会社（KRP）主催の、ヘルスケア領域のスタートアップのビジネス展開を支援するイノベーションプラットフォーム「HVC KYOTO 2026」のDemo Dayに参加し、同志社大学の北岸宏亮氏に「INPIT賞」を授与しました。

INPIT 千葉近畿統括本部事業推進部長（左）　受賞者同志社大学　北岸宏亮氏（右）

HVC KYOTOとは HVC KYOTO（Healthcare Venture Conference KYOTO）は、ヘルスケア領域における革新的な技術を持つ国内外のスタートアップと、オープンイノベーションに積極的な国内外の事業会社や、ベンチャーキャピタル・インキュベーター等からなるHVCパートナーが集まるイノベーションプラットフォームです。

HVC KYOTOでは、採択されたプレシードを含むシードからアーリー期を中心としたスタートアップに、パートナーとの連携や成長に資する接点機会を提供しています。
Demo Dayでは、日本最大級のヘルスケア領域に特化した英語によるスタートアップのビジネスピッチ、およびスタートアップと事業提携先や共同研究先、出資先を探索するパートナーとのマッチングが実施されました。

INPIT賞について HVC KYOTO 2026 Demo Dayにおいては、有望な企業・研究者には各機関からアワードが与えられます。INPITでは、知的財産の活用による社会実装の可能性が高く、かつ技術的独自性に優れた企業・研究者に対してINPIT賞を授与しました。

INPIT賞受賞者および研究内容
同志社大学　北岸宏亮氏

発表タイトル: 完全合成ヘモグロビン化合物「hemoCD」による一酸化炭素中毒中和解毒剤

受賞者は、副賞としてINPITの支援事業の優先的支援が受けられます。

受賞者コメント
「このような賞をいただいてモチベーションが上がりました。これがゴールではないのでこれからもがんばります。」

関連ページ
【ピッチレポート】国内最大級ピッチイベント HVC KYOTO 2026 DemoDay開催～INPIT賞決定！～

次世代バイオ燃料研究で注目！久留米工業大学の鳥居学長補佐・特別教授がインドの国際会議で基調講演

久留米工業大学 — Wed, 15 Jul 2026 10:30:13 +0900

久留米工業大学（福岡県久留米市）の工学部機械システム工学科の鳥居修一学長補佐・特別教授（熊本大学名誉教授）は 2026年6月3日、インドのケララ州アンガマリーに位置する連邦科学技術研究所（FISAT）土木工学科が主催する国際会議「SECON '26 (International Conference on Structural Engineering and Construction Management)」に招聘され、開会式演説と基調講演を行い、セッション議長を務めました。
本会議は、構造工学および建設管理の分野における最新技術の提示を目的とした国際会議です。

国際会議SECON '26において久留米工業大学の鳥居修一学長補佐・特別教授に授与された特別講演・セッション議長の証明書

基調講演「ナノ粒子添加バイオディーゼル乳化燃料の開発」
鳥居学長補佐・特別教授が午前中に登壇した基調講演のタイトルは以下の通りです。
「Renewable Energy to prevent Climate Change - Development of Nanoparticle-Additive Biodiesel Emulsion Fuel -」
（気候変動を防ぐための再生可能エネルギー：ナノ粒子添加バイオディーゼル乳化燃料の開発）
クリーンエネルギー、ナノ流体、および熱流体輸送を専門とする鳥居学長補佐・特別教授は、今回の講演で、地球温暖化（気候変動）の防止に向けた最先端の再生可能エネルギー技術を発表しました。
• エマルジョン（乳化）技術：本来混ざり合わない燃料に「水」を最良のバランスで配合する技術です。
エンジン内で水が微小爆発を起こすことで燃料が細かく分散され、燃焼効率が向上し、排気ガスをクリーンにします。
• 「ナノ粒子」の添加：さらに超微細な「ナノ粒子」を添加剤として加えることで、これが燃焼を助ける触媒となり、燃焼効率、燃費向上、更に窒素酸化物と一酸化炭素を同時に抑制することに成功した技術です。この研究は、大型ディーゼルエンジン等の脱炭素化を前進させる技術として、持続可能な社会（SDGs）への貢献が期待されています。

鳥居学長補佐・特別教授は、
「世界は着実に脱炭素化に向けて進んでいます。そのための指針を示すことが次世代を担う方々へのメッセージとなると考えています。」
と、今回の講演で最も伝えたかった熱い思いを語りました。

会場の様子鳥居学長補佐・特別教授によると、
「会場には学生と教員が一堂に会し、非常に活気がありました。
1時間ほどの講演の後、会場から『電気自動車の今後について』という質問がありました。
これに対して私は、『再生可能エネルギー由来の電力による電気自動車の普及は望ましいものの、化石燃料による発電に依存した形での普及は推奨できない』という私見を述べました。」
とのことでした。

教員紹介
鳥居学長補佐・特別教授（熊本大学名誉教授）は、国立大学法人熊本大学等でのキャリアを経て、2025年4月より久留米工業大学工学部機械システム工学科に特別教授として着任しました。
熱工学・流体工学をベースに再生エネルギー・創エネルギーに関する研究を推進しています。
これまでに500本以上の論文や6冊の著書を執筆し、5つの特許を保有。
ASME（アメリカ機械学会）やAIAA（アメリカ航空宇宙学会）などの国際的な組織からもその実績が認められています。
また、インドのNITK Surathkal（国立技術研究所カルナタカ校）をはじめ、複数の大学で国際客員教授を務めるなど、今回のFISATでの活動も、国際的な学術連携の一環として行われました。

今後の研究や社会の展望について、鳥居学長補佐・特別教授は、
「本学の学生は理系の素養をもった学生であるので、学術的証拠に基づいて、自分の考えを展開することを切に希望します。
単なる社会風潮に流されるのではなく、学術的証拠をベースに考察して、自分の考えを述べ行動することを期待します。」と若者たちへエールを送っています。

最後に、鳥居学長補佐・特別教授からこれからの未来を担う若者たちへのメッセージを紹介します。
「現在置かれた立場、高校生であれば勉学、在学生であれば専門講義をしっかり理解することが大切です。
無駄な知識と自己判断するのではなく、自分の成長の糧に必ずなると認識してください。
基礎がしっかりしていなければ、次の世界へ踏み出しても中途半端な結果を生んでしまいます。
焦ることなく、着実に一歩一歩が大切です。」

鳥居修一学長補佐・特別教授の専門領域や経歴などについて▷https://researchmap.jp/read0017685shu
リサーチマップ

脳の信号伝達を支える糖鎖を発見

岐阜大学 — Tue, 14 Jul 2026 14:00:00 +0900

2026年7月14日
岐阜大学
日本医科大学
脳の信号伝達を支える糖鎖を発見〜糖鎖合成酵素MGAT5Bが伝達の速度とタイミングを制御〜

本研究のポイント・MGAT5Bは、O-マンノース(Man)型糖鎖と呼ばれる糖鎖の枝分かれを作る酵素で、脳特異的に存在し、脱髄(だつずい)疾患や脳腫瘍などに関わることがわかっています。
・MGAT5Bを欠損したマウスでは、神経の効率的な信号伝達に必要なランビエ絞輪という構造が異常に広がり、神経伝達が遅くなるだけでなく、信号が伝わるタイミングにばらつきが生じることで、運動能力が低下していました。
・MGAT5Bは、ランビエ絞輪の形成に必要なNF186というタンパク質に付いているO-Man型糖鎖を修飾することで、NF186の機能を調節していることがわかりました。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所の木塚康彦教授、自然科学技術研究科修士課程2年生の冨田崇羽さん、日本医科大学大学院の加藤大輔大学院教授らの研究グループは、広島大学、岐阜薬科大学、東北医科薬科大学との共同研究で、脳においてO-マンノース(Man)型と呼ばれる糖鎖が神経の速い伝達に不可欠であることを発見しました。
　タンパク質に付く糖鎖には膨大な種類が存在しており、その形はタンパク質によって異なります。これら糖鎖は、細胞の中で多くの糖鎖合成酵素の働きによって作られ、様々な生命現象や疾患との関わりが報告されています。
　本研究では、脳において脱髄疾患などに関わるO-Man型糖鎖に着目しました。O-Man型糖鎖は、脳に特異的に存在するMGAT5B(別名GnT-IX)と呼ばれる糖鎖合成酵素によって枝分かれ構造が作られます。MGAT5Bは脱髄疾患や脳腫瘍との関わりが報告されていますが、正常な脳における役割はよくわかっていませんでした。
　本研究では、MGAT5Bを欠損するマウスを用いて解析を行いました。その結果、MGAT5B欠損マウスでは、ランビエ絞輪とよばれる神経の構造が異常に広がり、それにより神経伝達が遅くなるだけでなく、信号が伝わるタイミングにばらつきが生じ、協調運動能力が低下することなどが明らかになりました。本研究は、脳における糖鎖の新しい機能を明らかにしたもので、脱髄疾患などの病態解明にも繋がることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年7月13日にCommunications Biology誌のオンライン版で発表されました。
　なお、本研究は、科学技術振興機構(JST)の創発的研究支援事業の支援を受けて実施しました。

本研究の概要図 (図の作製には一部BioRenderを用いた)

研究背景　糖鎖 1）とは、グルコースなどの糖（動物では約10種類の糖が存在）が枝分かれしながら鎖状につながったもので、多くはタンパク質や脂質などに結合した状態で存在しています。タンパク質に付いている糖鎖には様々な形のものがあり、タンパク質ごとに糖鎖の形が異なること、また同じタンパク質でも、臓器ごとに糖鎖が異なること、健康なときと病気のときとで糖鎖の形が変化することなどが知られています。糖鎖の形が変わることで、タンパク質の機能が変化したり、病気の発症や進行の程度が変化することから、糖鎖の変化や働きの仕組みを理解することは、生命や病気の原因を理解するために重要です。
　タンパク質に付く糖鎖は、細胞の中で糖転移酵素 2）（糖鎖合成酵素）と呼ばれる酵素の働きによって作られます。ヒトの体内には、約180種類の糖転移酵素が存在し、それらの働きが厳密に制御されることで膨大な種類の糖鎖が作られます。

図1　MGAT5Bが作る糖鎖構造
O-Man型糖鎖は、タンパク質のセリン(S)またはスレオニン (T)に付く糖鎖で、MGAT5Bによって枝分かれ構造が作られる。
　
　MGAT5B (GnT-IXとも呼ばれる) 3）は、脳に特異的に存在する糖転移酵素で、タンパク質に付いた O-マンノース(Man)型糖鎖 4）と呼ばれる糖鎖に作用して、枝分かれ構造を作る酵素です（図1）。これまでの研究で、MGAT5Bを欠損したマウスでは脱髄 5）疾患からの回復が早いことや、MGAT5Bを欠損させたがん細胞では、脳腫瘍の一種であるグリオーマ 6）の生育が抑えられることなどが報告され、MGAT5Bが作る枝分かれしたO-Man型糖鎖と疾患との関わりが明らかになってきています。このように、MGAT5Bと疾患との関わりがわかってきた一方で、生理的な状況の脳においてMGAT5Bが果たす役割についてはよくわかっていません。MGAT5Bは、脳を構成する複数の細胞の中でも特に神経細胞（ニューロン）に多く存在していることから、枝分かれしたO-Man型糖鎖は神経細胞の機能に関与していると考えられます。そこで本研究では、MGAT5B欠損(KO 7）) マウスを用い、神経細胞の機能に着目して本糖鎖の役割について調べました。

研究成果　O-Man型糖鎖は、限られた種類のタンパク質にのみ付いていることが知られています。神経細胞に存在するタンパク質では、O-Man型糖鎖を持つものとしてNF186 8）が知られています。またNF186は、神経細胞の中でも、ランビエ絞輪 9）と呼ばれる部分に存在することがわかっています。ランビエ絞輪とは、神経細胞が持つ軸索（長い突起）のうち、絶縁体であるミエリン 10）が巻き付いていない領域のことで、神経細胞はランビエ絞輪ごとに飛び飛びで電気信号を伝達すること（跳躍伝導）で、速い信号伝達を可能にしています。NF186を欠損するマウスでは、ランビエ絞輪が形成されなくなることから、NF186はランビエ絞輪の形成に不可欠であることが知られています。そこで本研究では、MGAT5Bが作るO-Man型糖鎖がNF186の働きやランビエ絞輪の形成に関わる可能性について調べました。
　まず、マウスの脳内の複数箇所でランビエ絞輪の染色を行ったところ、MGAT5B KO マウスの脳では、いずれの場所においてもランビエ絞輪の幅が異常に拡張していることがわかりました（図2）。

図2　MGAT5B KOマウスにおけるランビエ絞輪の異常拡張
マウス脳内のランビエ絞輪を染色し、幅を測定した。ランビエ絞輪に存在するNav1.6、その側方領域に存在するCasprを染色することでランビエ絞輪を可視化した。右のグラフの点線は中央値を、アスタリスクは野生型とMGAT5B KOの間で統計学的に有意に差があることを表す。

　ランビエ絞輪の幅が一定以上になると、幅が大きくなるにつれて神経細胞の伝達速度が遅くなることが知られています。神経の伝達速度の遅延は、運動や認知、精神など脳の様々な機能の低下を引き起こす可能性があります。実際に、MGAT5B KOマウスの運動能力をロタロッド 11）と呼ばれる装置を用いて調べたところ、MGAT5B KOマウスでは、運動能力が低下していることがわかりました（図3A）。そこで次に、脳内で運動を司る領域（運動野 12））に存在する神経の伝達速度を野生型とMGAT5B KOマウスで比較しました。その方法として、神経細胞の末端を光で刺激し、その信号が軸索を伝わる速度を電極によって測定しました（図3B左）。その結果、MGAT5B KOマウスでは、野生型マウスと比べて、運動野の神経伝達速度が遅くなるだけでなく、信号が伝わるタイミングにばらつきが生じることがわかりました（図3B右）。これらのことから、MGAT5Bが作るO-Man型糖鎖の枝分かれは、運動野などの神経において、ランビエ絞輪の形成と電気信号の伝達機能に極めて重要であることがわかりました。

図3　MGAT5B KOマウスの運動能力異常と神経伝達速度の低下
A: ロタロッドと呼ばれる装置を用いた運動試験の成績。回転する棒から落下するまでの時間を計測し、短いほど運動能力が低下することを表す。B: 脳の運動野における神経伝達速度の測定。光によって電気信号を発するように遺伝子操作した神経の末端を光で刺激した。神経の軸索を電気が伝わる速度を電極により計測し、速度とばらつきを表示した。

　最後に、O-Man型糖鎖の変化がなぜランビエ絞輪の拡大を引き起こしたのか、その仕組みを調べました。枝分かれしたO-Man 型糖鎖が付いているNF186を脳から精製し、結合しているタンパク質を探索したところ、CNTN1 (Contactin 1 13）) と呼ばれる、ランビエ絞輪の境界の形成に不可欠なタンパク質と結合していることがわかりました。これらのことから、NF186の持つO-Man型糖鎖は、CNTN1との結合に関与することで、ランビエ絞輪の形成を調節しているのではないかと仮説を立てました。これを検証するため、MGAT5Bを持たない細胞と多く持つ細胞に、NF186とCNTN1を発現させ、両者の結合の度合いを共沈降実験によって調べました。CNTN1をビーズを用いて沈降させ、共沈降してくるNF186の量を調べたところ、MGAT5Bを多く持つ細胞の場合では、CNTN1に結合して共沈降してくるNF186の量が少ないことがわかりました（図4）。このことから、MGAT5Bの作るO-Man型糖鎖の枝分かれ構造は、NF186とCNTN1の結合を抑制しており、MGAT5B KOマウスでは、糖鎖が変化して両者の結合が異常に強くなることで、ランビエ絞輪の幅が拡張していると考えられました（図5）。

図4　MGAT5BによるNF186とCNTN1の結合の抑制
MGAT5Bを持たない細胞(-)と多く持つ細胞(+)に、NF186とCNTN1を発現させた。CNTN1をビーズにより沈降させ、CNTN1と結合して共沈降してくるNF186の量を、ウエスタンブロッティングと呼ばれる方法で調べた。バンドが濃いほど結合が強いことを表し、赤矢印は結合が弱くなったことを表す。右側は、共沈降したNF186のバンドの強さを表したグラフ。

今後の展開　本研究により、MGAT5Bが作るO-Man型糖鎖の枝分かれ構造は、NF186とCNTN1との結合を抑制することで、神経細胞のランビエ絞輪の形成、神経の電気信号の伝達、ひいては個体の運動機能の調節に重要な役割を果たすことがわかりました。本成果は、脳における糖鎖の新たな役割を明らかにしたものであり、今後、どの糖鎖がどのように脳機能へ関与しているのかを明らかにする手がかりの一つになると期待されます。さらに、MGAT5Bは脱髄疾患やグリオーマに関与していることから、本研究の成果は今後、これら神経系疾患の病態解明に貢献することが期待されます。

図5　研究結果をまとめたモデル
MGAT5Bが作るO-Man型糖鎖はNF186に付いており、NF186とCNTN1の結合を抑制して適切なランビエ絞輪の幅を形成する。MGAT5B KOマウスでは、NF186とCNTN1との結合が異常に増強され、ランビエ絞輪の末端のCNTN1が減少してランビエ絞輪が広くなると考えられる。図の作製には一部BioRenderを用いた。

【用語解説】
1）糖鎖：グルコース (ブドウ糖) などの糖が鎖状につながった物質。遊離の状態で存在するものもあれば、タンパク質や脂質に結合した状態のものもある。デンプン、グリコーゲンなどの多糖は数多くの糖がつながり、糖鎖だけで遊離の状態で存在する。一方タンパク質に結合したものは、数個から20個程度の糖がつながったものが多い。

2）糖転移酵素：糖鎖を合成する酵素のことで、ヒトでは180種類程度存在することが知られている。主に、細胞の中のゴルジ体と呼ばれる小器官に存在している。

3） MGAT5B：糖鎖を合成する糖転移酵素の一種で、細胞の中のゴルジ体に存在し、O-Man型糖鎖の枝分かれ構造を作る。GnT-IXとも呼ばれる。

4） O-マンノース型糖鎖：タンパク質に付く糖鎖の種類の1つで、タンパク質のセリン残基（アミノ酸の1文字表記法でSと表記）もしくはスレオニン残基（1文字表記でT）にマンノース(Man)という糖が結合している。この糖鎖の形成異常は、ある種の筋ジストロフィーの原因となる。MGAT5Bはこの糖鎖の分岐構造を作る。

5）脱髄：神経細胞は、軸索と呼ばれる長い突起に電気を通すことで、シナプスでつながった別の神経細胞に情報を伝達していく。通常、軸索がミエリン（髄鞘）と呼ばれる絶縁体に覆われて保護されることで正常に電気が伝達されるが、さまざまな原因により髄鞘が破壊されることがあり、それを脱髄という。脱髄が起こると神経の正常な信号伝達ができなくなり、しびれや麻痺を引き起こす。

6）グリオーマ：脳腫瘍の一つで、神経膠腫とも呼ばれる。脳を構成する細胞のうち、グリア細胞が腫瘍化したもの。脳腫瘍の中で最も多い。

7） KO (knockout)：特定の遺伝子を改変してその機能を失わせること。現在では、世界中の研究室で、ゲノム編集技術などにより培養細胞や実験モデル動植物などの遺伝子のノックアウトが行われている。

8） NF186：脳に存在するタンパク質の一種で、O-Man型糖鎖が付いている。Neurofascin186ともいう。NF186を欠損するとランビエ絞輪ができなくなることから、ランビエ絞輪の形成において中心的な役割を果たすことがわかっている。

9）ランビエ絞輪：神経の軸索において、絶縁体であるミエリン（髄鞘）が巻き付いていない領域のこと。神経細胞は、ランビエ絞輪ごとに電気信号を飛び飛びに伝達する跳躍伝導を行うことで、素早い信号伝達を行っている。

10）ミエリン：神経細胞の軸索に巻き付いている絶縁体で、髄鞘ともいう。オリゴデンドロサイトと呼ばれる細胞がミエリンを形成する。

11）ロタロッド：マウスやラットなどの運動能力や平衡性を調べるための装置。モーターで回転する棒に動物を乗せ、下に落下するまでの時間を測定できる。

12）運動野：脳の中で運動を司る神経が存在している領域。大脳皮質の中に存在する。

13） Contactin 1：脳などに存在する接着機能を持ったタンパク質で、ミエリンの形成に重要な役割を果たす。他のタンパク質と結合することで、ランビエ絞輪の側方の領域の末端の構造を維持している。

論文情報雑誌名：Communications Biology
論文タイトル：Branching of O-mannose glycans regulate node of Ranvier organization and saltatory conduction
著者：Shu Tomita, Taichi Nakaishi, Toshiyuki Ishii, Kazuya Ono, Honoka Fujimori, Misuzu Hashimoto, Shiho Ohno, Yoshiki Yamaguchi, Masamitsu Shimazawa, Miyako Nakano, Daisuke Kato*, Yasuhiko Kizuka* (*共同責任著者)
DOI: 10.1038/s42003-026-10622-0

神山まるごと高専のリソースサポーターに参画

ジー・サーチ — Tue, 14 Jul 2026 11:00:00 +0900

2026年7月14日
株式会社ジー・サーチ
神山まるごと高専のリソースサポーターに参画
～次世代人材育成と科学技術分野における新たな価値創出に向けて～

　株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、このたび次世代人材の育成貢献および新たなデータサービスの価値創出を目的として、神山まるごと高等専門学校（徳島県神山町、以下、神山まるごと高専）のリソースサポーターとして参画いたしました。

背景：日本の科学技術の未来を創るジー・サーチの挑戦　「知」の力で次世代イノベーターを育成
　神山まるごと高専は、「テクノロジー×デザインで人間の未来を変える」を理念に掲げ、実践的な学びと多様な企業・団体との連携を通じて、次世代のイノベーターを育む新しい産学共創教育モデルを推進しています。
　ジー・サーチは、長年にわたり培ってきた科学技術情報サービスとデータ活用による意思決定支援の知見を活かし、日本の科学技術の未来を担うイノベーター育成に貢献することを目指しており、この神山まるごと高専の理念に深く共感し、本連携に至りました。
　本取り組みを通じて、ジー・サーチは同高専の教育モデルに参画し、次世代人材の育成に貢献してまいります。単なる教育支援に留まらず、学生との共創による新たな技術ユースケースを創出し、日本の学術・産業界の発展にも寄与するものです。

主な取り組み内容：知の探索と深化を支え、未来を加速させる　ジー・サーチは本パートナーシップを通じ、学生の「知の探索と深化」のプロセスを強力に支援し、彼らの成長を加速させるための具体的な取り組みを推進します。私たちは、産学の距離を縮めながら、以下の活動を通じて社会と技術の接点を増やし、彼らが論文執筆やビジネス実装へと繋げられるよう伴走します。

●科学技術情報サービスを活用した研究活動の基盤強化:
学生の研究テーマ設定から文献調査、データ分析まで一貫してサポートし、探究力と情報活用能力を向上させます。
●実践的なデータ分析・技術調査教育の提供:
ジー・サーチが持つ高度なデータ分析や技術調査のノウハウを提供し、実践的なスキルを習得できる機会を創出します。
●学生との共創による新たな技術実装・ビジネス創出:
学生のアイデアとジー・サーチの技術・知見を掛け合わせ、社会課題解決に繋がる具体的なユースケースの創出や、技術のビジネスへの実装を目指します。
●研究成果と社会との接点強化（社会実装・論文発表支援含む):
学生の研究・開発成果を学会発表や論文執筆に繋げるとともに、企業や地域社会との連携を促進し、社会実装を支援します。

具体的な取り組み事例　直近の取り組みとして、2026年4月に神山まるごと高専を訪問し、当社の技術動向分析サービス「JDream Innovation Assist」（注1）を活用した検索・分析授業を4年生を対象に実施いたしました。これは単なるツールの紹介に留まらず、学生が自ら研究テーマを設定し、最先端の学術情報を効率的に調査・分析するプロセスを実践的に学ぶためのものです。

　本授業では、前半に「JDream Innovation Assist」の活用方法やデモンストレーションを中心とした講義を行い、後半ではその内容を踏まえ、学生たちが研究テーマの策定から文献調査・分析までを一貫して行うワークショップ形式で実施しました。学生は、この実践的なプロセスを通じて、論理的思考力、情報活用能力を飛躍的に向上させるとともに、彼らが将来手がける論文執筆や技術の社会実装に向けた基盤を築きました。

今後の次世代研究人材育成の取り組みについて　ジー・サーチは、日本の科学技術の未来を牽引する次世代研究人材の育成にこれまで以上に貢献するため、『JDream Innovation Assist』の教育機関向けジュニアアカデミックプランを本格展開いたします。この取り組みは、単なるツールの提供に留まりません。私たちは、学生が探究心と課題解決能力を最大限に高め、自らの研究成果を社会実装や論文発表へと繋げていくプロセスを、「正しい情報」に基づき強力に支援します。
　今後も当社は、教育機関との連携を一層強化し、産学の距離を縮めながら、学生の「知の探索と深化」を支え、技術のビジネス実装や学術貢献を加速させることで、科学技術分野全体の発展と持続可能な未来創造に尽力してまいります。

神山まるごと高専担当教職員の方々からのコメントテクノロジー教育担当鈴木知真様
　研究活動において先行研究や技術動向を調査することは、自分たちの問いがこれまでどのように扱われてきたかを理解し、研究の新規性や意義、解決すべき課題を明確にしていく重要なプロセスです。特に学生にとって、適切な情報にアクセスし、比較・整理しながら考える経験は欠かせません。
　今回、JDream Innovation Assistを活用した授業では、学生が自らの関心を起点に科学技術情報を検索・分析し、研究テーマを深める機会をいただきました。専門的な情報を通じてテーマの位置づけを考えることは、今後の研究活動において大きな力になると感じています。
　今回の取り組みをきっかけに、学生一人ひとりが科学技術情報を主体的に活用し、より実践的な研究へとつなげていってほしいと思います。

パートナー連携チームディレクター　田中義崇様
　神山まるごと高専では、学生が社会のリアルな情報や技術に触れながら、自ら問いを立て、価値を生み出していく学びを大切にしています。
　今回、ジー・サーチ様のリソースサポーター参画により、学生が科学技術情報や技術動向にアクセスし、自分たちのアイデアや研究テーマを社会の文脈の中で捉え直す機会が広がることを大変心強く感じています。JDream Innovation Assistの活用は、単なる情報収集にとどまらず、学生が自らの問いを磨き、将来的な社会実装の可能性を考えるための貴重な接点になると考えています。
　今後もジー・サーチさまとともに、学生の探究や挑戦が新たな価値創出へとつながる学習環境をつくっていけることを楽しみにしています。

株式会社ジー・サーチ　代表取締役社長　植木誠二郎のコメント　ジー・サーチは「ディシジョンインテリジェンス」を通じて、長年、多くの皆様の意思決定を支援してまいりました。この知見こそ、日本の科学技術の未来を創る次世代イノベーター育成に不可欠であると確信しております。
　今回、次世代を担う神山まるごと高専の学生の皆様へ「JDream Innovation Assist」の利用環境を提供できることを、心より嬉しく思います。
　最先端の論文・特許・記事情報を日常的に分析し活用することは、技術の社会実装やオープンイノベーションのプロセスをよりリアルに感じながら、具体的に捉える強力な武器となるはずです。学生の皆様の挑戦が、これまでにない大きな可能性へとつながることを楽しみに、当社もパートナーとしてその成長のプロセスに深く関わっていけることを願っています。

用語の説明（注1）JDream Innovation Assist
論文・特許・ニュースの3つの情報源を横断し、技術動向や競合動向を瞬時に可視化する技術戦略・研究開発の分析支援ツールです。新技術や新市場の探索、共創先の発見など、イノベーション創出に向けた意思決定を支援します。

商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

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株式会社ジー・サーチ
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JDream Inovation Assistサービスサイト：https://ia.jdream3.com/

当社教育支援関連リンク科学の甲子園全国大会（協働パートナー）
ウェブサイト：https://koushien.jst.go.jp/koushien/
当社ニュースリリース：https://www.g-search.jp/newsrelease/2026/2026-03-18.html

科学の甲子園ジュニア全国大会（協働パートナー）
ウェブサイト：https://koushien.jst.go.jp/koushien-Jr/
当社ニュースリリース： https://www.g-search.jp/newsrelease/2025/2025-12-11-01.html

厚サビ・塗膜除去に。6,000Wファイバーレーザークリーナー「SCL6000CW」販売開始。5,984,000円(税込)

smartDIYs — Tue, 14 Jul 2026 10:00:00 +0900

レーザー加工機を中心に、企業向け製品の開発から販売までを手がける株式会社smartDIYs（本社：山梨県南アルプス市飯野3611-20、代表取締役社長：有井佳也）は、2026年7月7日より、ファイバーレーザークリーナーの最上位モデル「SCL6000CW」を発売いたします。

6000Wファイバーレーザークリーナー「SCL6000CW」の詳細はこちら

SCL6000CWが解決する課題大型構造物の維持管理において、サビ取りや塗膜除去は欠かせない工程です。しかし従来のサンドブラストや薬品洗浄には、研磨材・廃液の処理コスト、作業環境の整備負担、そして何より「処理速度の限界」という課題がありました。

2000Wクラスのレーザークリーナーでは処理速度が足りず、造船・重工・橋梁・プラントなど大面積・大型金型が対象となる現場への導入をためらっていた企業も少なくありません。
SCL6000CWは、こうした課題を一気に解決する、SCLシリーズ最大出力6,000Wのフラッグシップモデルです。

製品の特長シリーズ最高出力 6,000Wのレーザーパワー SCL6000CWはSCLシリーズ最高となる6,000Wの高出力を誇り、SCL2000CWの約3倍のパワーを発揮します。造船・重工・橋梁・大型金型など、厚いサビ・広範囲の塗膜の処理も高速にこなし、大幅なコスト削減につながります。

広いスキャン幅で、処理面積を最大化 6,000Wのパワーをスキャン幅に活用することで、1パスあたりの処理面積を大幅に拡大できます。橋梁の外壁や大型タンクの外板など、広大な面積を効率よく処理できます。

大規模施工で圧倒的な費用対効果ブラスト処理や化学薬品洗浄は研磨材・薬品の調達と廃棄コストが継続的に発生します。SCL6000CWの消耗品はレンズと冷却用の純水のみ。さらに6,000Wの高出力により単位面積あたりの処理時間が大幅に短縮されるため、施工規模が大きいほど従来工法との差が広がります。

大容量チラーでフル稼働に対応 6,000Wの熱を確実に制御する大容量水冷チラーを内蔵。安定した長時間・高負荷の連続稼働が可能で、1日複数シフトの環境でも安定したパフォーマンスを維持します。屋外施工・屋外施工にも対応した堅牢な設計です。

現場で使い込まれることを想定した操作設計重量バランスを考慮したレーザーヘッドは長時間の手持ち作業でも疲れにくい設計。タッチパネルで出力・走査速度などをその場で素早く調整でき、素材や付着物の状況に応じた最適設定をすぐに呼び出せます。

多様な課題を解決する「SCLシリーズ」製品ラインナップ smartDIYsは、お客様の用途や処理対象に合わせ、最適なレーザークリーナーをご提案いたします。

1. 100V電源で手軽に導入できるパルスレーザークリーナー「SCL200」 SCL200は、200Wのパルスレーザーを搭載したエントリーモデルです。空冷方式でチラー不要、100V電源対応のためコンパクトで持ち運びも可能。母材への熱影響が少なく、デリケートな素材や精密クリーニング、初めてのレーザークリーナー導入に最適です。
200Wパルスレーザークリーナー「SCL200」の詳細はこちら

2. 精密性と高出力を両立した500Wパルスレーザークリーナー「SCL500」（新製品） SCL500は、パルス方式の精密性と500Wの高出力を両立したハイパワーモデルです。SCL200の2.5倍の処理能力で、母材を傷めずに大面積・厚サビの処理も可能。水冷方式の採用により、長時間の連続稼働でも出力が安定します。精密性と処理スピードの両立を求める量産現場に最適です。
500Wパルスファイバーレーザークリーナー「SCL500」の詳細はこちら

3. 持ち運びも可能な800W連続波レーザークリーナー「SCL800CW」 800Wの連続波（CW）レーザーを搭載したクリーナーです。一般的なサビ・汚れ・塗膜除去に十分な処理能力を発揮し、空冷方式でチラー不要のため可搬性にも優れます。本体価格145万円〜と最も導入しやすいCWモデルで、現場での軽作業や日常的なクリーニングに最適です。
800W連続波レーザークリーナー「SCL800CW」の詳細はこちら

4. 広範囲・厚サビを高速処理する2000W連続波レーザークリーナー「SCL2000CW」 SCL2000CWは、2000Wの最高出力で広範囲を高速クリーニングできるハイパワーモデルです。厚いサビや頑固な塗膜にも強く、ワット数あたりの導入コストに優れています。水冷方式で長時間の連続運転にも対応し、大面積処理や工場での量産用途に適しています。
2000W連続波レーザークリーナー「SCL2000CW」の詳細はこちら

製品概要・仕様・製品名： SCL6000CW
・レーザー方式：ファイバーレーザー 1080nm 6000W
・入力電源：三相380V 3線式 40A
・サイズ：幅890×奥行き1,418×高さ970mm（突起物含む：890×1,418×1,240mm ）
・重量：約290kg
・価格： 5,984,000円（税込）

その他のくわしい仕様は公式ページでご確認ください。
6000Wファイバーレーザークリーナー「SCL6000CW」の詳細はこちら
※製品の外観、および仕様等は改良のため予告なく変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

株式会社smartDIYsについて「安心して使える産業用レーザー加工機を低価格でご提供」を掲げ、高価だった産業用レーザー機器を、誰もが使いこなせる価格と操作性で提供。自社開発・自社製造と徹底したサポートで、日本のものづくりの未来を支えます。

会社名：株式会社smartDIYs
公式サイト： https://www.smartdiys.com/
会社概要： https://www.smartdiys.com/about/

YKKと協働し、独自技術で再生した繊維化素材をファスナー用途に応用

セイコーエプソン — Mon, 13 Jul 2026 16:00:00 +0900

セイコーエプソン株式会社（以下エプソン）は、独自の繊維化技術「ドライファイバーテクノロジー（以下 DFT）」で古着などから再生した不織布シートについて、YUIMA NAKAZATOとYKK株式会社（代表取締役社長：松嶋耕一、本社：東京都千代田区、以下 YKK）との協働により、新たにファスナー用テープへ展開し、用途をさらに広げました。本アイテムは、7月8日にパリ・オートクチュール・ウィークで発表されたYUIMA NAKAZATOの最新コレクション「INFERNO」に採用されました。

YUIMA NAKAZATOの最新コレクション「INFERNO」に
採用されたファスナー
（エプソンのデジタル捺染技術で印刷した不織布シートをテープ部分に使用）

エプソンはYUIMA NAKAZATOと2022年にパートナーシップを締結し、ファッションデザイナーの中里唯馬氏とともに、環境負荷を低減しながら一人ひとりの多様なニーズに応える高品質で持続可能なファッションの実現を目指し、デジタル捺染技術やDFTを活用したコレクション制作を支援してきました。

2023年1月より、紙の再生で実用化していたDFTを応用し、さまざまな素材から構成される古着などを繊維化し、新たな不織布シートを生み出す取り組みを開始しました。YUIMA NAKAZATOは、この不織布シートを加工した衣装作品を継続的にコレクションで発表してきました。さらに、繊維の長さやシートの厚みの最適化、デジタル捺染技術による顔料インクプリントの検証を重ねることで、強度と外観の美しさを両立させ、2025年には不織布シートを活用したスニーカーとしてYUIMA NAKAZATOによる商品化が実現しました。

今回の取り組みでは、さらなる用途の可能性を検証するため、初めてファスナー用テープへの応用に挑戦しました。不織布シートは従来のファスナー用織物テープとは構造が異なるため、既存の製造手法をそのまま適用することが困難でした。そこで、これまでの活動で得られた知見を生かしながらYKKと検討を重ね、ファスナーに求められる強度・柔軟性・厚みの確保に取り組みました。不織布シートの特性に適した構造設計や加工条件の最適化により、ファスナーの操作性向上を図り、YKK最高級ラインファスナー「EXCELLA®」のコンセプトアイテムとして具現化しました。

エプソンは、社会や産業の変革を支えるために、「省・小・精」の独自技術・思想を基盤としたテクノロジーイノベーションとエンジニアリングにより、パートナーとともに新たな価値を創出し、社会実装に向けた取り組みを加速させていきます。

【関連リンク】
■YUIMA NAKAZATOとの活動について
https://corporate.epson/ja/business/co-creation/activity/yuima-nakazato/

■ドライファイバーテクノロジーについて
https://corporate.epson/ja/technology/overview/printer-inkjet/dry-fiber-technology.html

■YKK最高級ラインファスナーEXCELLA®について
https://ykkdigitalshowroom.com/jp/item/102/

以上

フラクタルによる高精度画像認識技術「Fractal NEXT」を開発

早稲田大学 — Mon, 13 Jul 2026 14:00:00 +0900

2026年7月13日
早稲田大学
フラクタルによる高精度画像認識技術「Fractal NEXT」を開発 ~自動運転トラックへの応用へ前進~

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●画像認識で課題となっている、空間情報や周波数情報の損失を抑える新たなフラクタル・ウェーブレット法「FractalNEXT」を開発しました。
●本手法では、ウェーブレット変換と自己相似性を持つフラクタル構造を組み合わせることで、画像認識における情報伝搬を改善し、従来タイプよりも高精度な画像認識を実現しました。画像認識モデルの性能評価によく用いられるベンチマークデータセットを使った実証等で、画像認識で現在広く用いられている手法のResNetなどを上回る認識性能を達成し、OCR（古文書くずし字認識）など複数の画像認識タスクでも高い性能を実証しました。
●本技術をもとに特許出願（出願番号：2025-154600）を行い、社会実装に向けた技術基盤を構築するとともに、自動運転トラックの研究開発を群馬大学次世代モビリティ社会実装研究センターCRANTS（センター長天谷賢児教授）と共同で研究を開始しました。本技術は、自動運転のみならず、医用画像処理など、高精度な画像認識が求められるAI基盤技術への応用が期待されます。
　近年、画像認識分野で用いられるニューラルネットワークにおける最近のモデルは、GPU性能の向上とともに高性能化しています。しかし、画像を空間分割した部分画像（パッチ）から得られるパッチの特徴ベクトル（パッチトークン）の抽出やトークンの混合というプロセスにより、必然的に特徴空間情報が失われてしまいます。ビジョンタスク向けの従来のニューラルネットワークモデルは、この問題を軽減するための情報を補う手法として残差接続に着目するResNetが活用されていますが、周波数情報の再現が不十分なため小サイズの物体認識がされないなど、安定性を十分に維持することができないことが課題となっていました。
　早稲田大学理工学術院鎌田清一郎（かまたせいいちろう）教授らの研究グループは、各パッチ内の空間情報を保持しつつパッチトークンを抽出する手法であるフラクタル･ウェーブレット法「FractalNEXT」を開発しました。これは、ウェーブレット変換を導入することにより画像内の空間情報を保持したままトークン化することで情報損失を最小限に抑えることができ、また層内モジュールに対して自己相似性を有するネットワーク構造を組み合わせて構築したものです。本手法では、画像データセットImageNetでResNet※1を上回る76.8%、画像データセットCIFAR-100※2で81.2%のトップ1精度を達成したほか、物体検出やOCR（古文書くずし字認識）など多様なタスクでも優れた性能を示しました。
　本成果は、論文誌「Neural Networks」に、2026年６月７日に掲載されました。

キーワード：
フラクタル、自己相似性、ニューラルネットワーク、SDV、自動運転トラック、くずし字認識、フィジカルAI

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　近年、画像認識分野で用いられるニューラルネットネットワークにおける従来モデルの１つであるFractalNetが、2017年に深層学習に関するトップ国際会議ICLR（International Conference on Learning Representations）において発表されました。これは、ResNetのような残差接続を使わずに超多層ネットワークを構成する観点で優位性があります。
　しかし、本モデルを実装すると、画像をトークン化する際に空間情報が失われてしまうこと、残差接続なしでは周波数情報を十分保持できないことなどより、ResNetより劣る認識性能を示すことが確認されています。FractalNetは残差ブロックを回避する上で有効なアイデアですが、より高精度の認識性能を実現するためには、どのようなフラクタルブロックを構成すればよいか、すなわち、自己相似性を特徴とするフラクタルブロックの新たな設計が求められていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　従来モデルFractalNetは、周波数上の情報伝達の安定性を維持する上で、残差接続の限界による認識性能劣化の問題を見落としています。この課題に対処するため、研究グループらは、各パッチ内の空間情報を保持しつつウェーブレット･パッチトークンを抽出する手法であるMultiple Wavelet Patch Partition（MWPP）を提案しました。また、残差接続を補強するために周波数情報を意識したSelective Wavelet Connection（SWC）を導入し、それによって周波数上の情報伝達の安定性を高め、トークンミキサーによって生じる情報損失を補い、MWPPとSWCを基盤として、畳み込みと自己アテンションの両方をトークンミキサーとして統合した、スケーラブルなフラクタルアーキテクチャFractalNEXTを新たに設計しました。
　初期ブロック　F1(x)=(Mix￮Mix)(x)+SWC(x)　から、次の反復式によってフラクタルブロックを構成しました。
　Fk+1(x)=( Fk￮Fk)(x)+SWC(x)　k=1,2,3,…
　同じ実験環境下において、FractalNEXTは画像データセットImageNetでResNetなどを上回る76.8%、画像データセットCIFAR-100で81.2%のトップ1精度を達成しました。
　フラクタル･ウェーブレットFractalNEXTを古文書のくずし字認識に適用し、VMamba、PVTV2、ConvNeXtV2などに比べてF1スコアにおいて最高認識性能を達成しました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究の成果より、画像認識分野に用いるディープラーニングにおいて、新たに提案したFractalNEXTモデルにより、フラクタル･ウェーブレットの有用性の一端を示すことができました。これをきっかけとしてより深いフラクタルの世界を探究することで、大小･遠近など多様な物体が混在するような複雑な画像においても正確な認識を達成することが可能となり、AI基盤技術への貢献、医用画像処理、リモートセンシング画像解析など、幅広い分野への適用が考えられます。

（４）課題、今後の展望
　更なる画像認識精度向上と、本研究成果を活用した社会実装には多くの課題が存在します。例えば、自動運転トラックへ本技術の応用を考えると、更なる処理の高速化と、本アルゴリズムのFPGA（書き換え可能な集積回路）などへの実装が必要です。
　本研究グループでは、社会実装の適用に向けて、具体的なテーマとして自動運転車用のセンサ（カメラ、LIDERなど）による自動運転用データセットを構築し、End-to-Endのディープラーニングモデルの構築を目指します。また、社会実装に向けた動きとして、本技術をもとに特許出願（出願番号：2025-154600）を行い、社会実装に向けた技術基盤を構築するとともに、自動運転トラックの研究開発で群馬大学次世代モビリティ社会実装研究センターCRANTS（センター長天谷賢児教授）と共同での研究を開始しました。

（５）研究者のコメント
　本研究グループは、上記の研究をさらに推進するための学内研究拠点として、早稲田大学自動車研究機構に6月1日付でソフトウェア･デファインド･ビークル（SDV）研究所を設立するとともに、北九州キャンパスの情報生産システム研究センター内に8月1日付で「SDV･フィジカルAI研究会」を設置する予定です。これらの研究開発拠点の連携活動と、産官学連携の研究展開により、本課題の更なる研究開発を推進します。中長期的な研究目標として、FractalNEXTを用いた自動運転トラックを2030年までに東京（早稲田大学西早稲田キャンパス）～福岡間（北九州キャンパス）を自動運転レベル4での走行実現を目指し、必要となる研究開発を推進したい思っています。

（６）用語解説
※1 ResNet（Residual Network）
画像認識のための深層学習モデルで、入力情報を途中で直接後段へ伝える「残差接続（Residual Connection）」を導入することで、非常に深いネットワークでも高精度かつ安定した学習を可能にしたアーキテクチャです。

※2 CIFAR-100
画像認識モデルの性能評価によく用いられるベンチマークデータセットで、100種類のカテゴリに分類された60,000枚（学習用50,000枚、テスト用10,000枚）の32×32ピクセルのカラー画像で構成されています。

※3　フラクタル
わかりやすい例では、下図のように上段の初期パターンから反復を繰り返すことにより、同じような形状が至るところに現れるコッホ曲線が有名です。これを「自己相似性をもった曲線」といいます。フラクタルの詳細は、以下の書籍を出版していますのでご覧下さい。
対象書籍：Maria Petrou, Sei-ichiro Kamata, Image Processing -Dealing with Textures, 2nd edition, Wiley, 2021.

※4　ウェーブレット変換
ウェーブレット変換は、時系列データや画像データについて、時間と周波数の両方の情報を同時に解析する手法です。フーリエ変換は、全体の平均的な周波数成分しか分からないのに対し、時間とともに変化する周期性を追いかけられるのが特徴です。

（７）論文情報
雑誌名：Neural Networks
論文名：FracNeXt: Enhancing visual representation learning in sequence models with fractal wavelets
執筆者名（所属機関名）：陸鵬鋒 (早稲田大学), 鎌田清一郎*(早稲田大学), 張梦雲秋 (早稲田大学)
掲載日：2026年6月7日
掲載URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0893608026006957?via%3Dihub
DOI：https://doi.org/10.1016/j.neunet.2026.109234
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)
研究課題名：局所視覚特性を利用した高効率画像判別モデルの構築と持参薬判別への応用
（課題番号：JP24K15018）
研究代表者名（所属機関名）：鎌田清一郎（早稲田大学）

星が爆発した現場において、生まれたばかりの星を包む多様な有機分子含んだゆりかごを世界で初めて発見

岐阜大学 — Thu, 09 Jul 2026 16:00:00 +0900

2026年7月9日
新潟大学
岐阜大学
理化学研究所
京都大学
星が爆発した現場において、生まれたばかりの星を包む多様な有機分子含んだゆりかごを世界で初めて発見
－宇宙における有機分子の多様性や太陽系形成環境への新たな知見がもたらされることを期待－
　星が爆発した現場で、多様な有機分子を含む星のゆりかごが初めて発見されました。
　新潟大学理学部の下西隆准教授、岐阜大学の佐野栄俊准教授、理化学研究所開拓研究所の古家健次研究員、京都大学の大屋瑶子講師は、アルマ望遠鏡(注1)を用いて、約1600年前に重たい星が爆発した領域を観測し、星の赤ちゃんを包む暖かい分子ガスのゆりかご(ホットコア(注2))を発見しました。さらに、このゆりかごには、複雑な有機分子(注3)や水をはじめとして、様々な分子が含まれていることも明らかになりました。今回の発見は、超新星爆発(注4)という有機分子にとっては過酷な環境にあっても、生まれたばかりの星はそのゆりかごに守られ、化学的な豊かさが保たれる可能性を示唆しています。本研究は、宇宙における有機分子の多様性や、私たちの住む太陽系が形成された環境の理解などに大きく貢献することが期待されます。この研究成果は、2026年7月1日に天文学論文誌「アストロフィジカル・ジャーナル」に掲載されました。

本研究成果のポイント・星が爆発した現場において、生まれたばかりの星を包む暖かい分子ガスのゆりかごが世界で初めて発見されました。
・近くで星が爆発した過酷な環境にあっても、星のゆりかごには様々な種類の有機分子が含まれていました。
・生命関連物質の材料となりうる複雑な有機分子は、私たちが思っていたよりずっと過酷な環境でも生き残る可能性が示唆されました。

研究者からのひとこと「超新星爆発という、宇宙最大規模の爆発現象が近くで起きた現場でも、生まれたばかりの星の周りでは、有機分子を含む様々な物質が、その化学的な豊かさを保っていることが明らかになりました。超新星爆発が起きた領域は、太陽系が形成された環境との類似性も指摘されており、非常に興味深い研究対象です。今後の研究のさらなる進展にも期待したいです。」
（新潟大学自然科学系・下西隆准教授）

「本研究対象である RX J1713.7-3946 は、宇宙の時間尺度で見ると、超新星爆発から間もない天体であり、極めて強力な衝撃波と高エネルギー粒子で満たされています。そのような極限環境の中でも、星のゆりかごが『磁場』によって守られているという事実は、驚くべき発見でした。星の終焉と誕生の繋がりを理解するうえでも重要な成果です。」
（岐阜大学大学院自然科学技術研究科・佐野栄俊准教授）

Ⅰ．研究の背景　私たちの住む太陽系は、もしかしたら超新星爆発の影響を強く受けた領域で誕生したのかもしれません。これは、太陽系形成時の記憶を保持する物質に含まれる放射性同位体の分析から得られている示唆です。太陽よりも約10倍以上重い星は、その生涯を終える時に超新星爆発と呼ばれる爆発現象を起こします。超新星爆発は、宇宙の中で最も高エネルギーの現象の一つであり、鉄より重たい元素の生成、宇宙線（高エネルギーの荷電粒子）の加速、そして次の世代の星形成の誘発など、銀河の進化に多大な影響をもたらします。では、超新星爆発が生み出す強い衝撃波や高エネルギーの粒子は、星や惑星の材料となる物質の化学組成にどのような影響を与えるのでしょうか？

　太陽系の材料となった物質には、多種多様な有機分子やアミノ酸などの生命素材物質が含まれていることが近年の研究により明らかになっています。星や惑星は、分子雲と呼ばれるガスや塵（ちり）のかたまりの中で誕生します。分子雲の大部分は極めて低温（マイナス260度以下）ですが、塵の表面を触媒とした化学反応が進むことが知られており、複雑な有機分子の多くはこの表面反応を介して氷として生成されると考えられています(注5)。星が誕生し、周囲の物質が暖められはじめると、これらの氷は融け、ガスの状態で放出されます。星の赤ちゃんを包むこのような暖かい分子ガスのゆりかごは、ホットコアと呼ばれ、生命関連物質の材料となりうる様々な有機分子が電波観測により検出されることが知られています。

　このようなホットコアは、星・惑星材料物質の化学的な複雑性を探る上で非常に重要な天体ですが、これまで超新星爆発が起きた領域で発見された例はありませんでした。そのため、超新星爆発の影響下で誕生しつつある星・惑星系において、その材料に含まれる様々な有機分子が生き残ることができるのか、についてはよく分かっていませんでした。超新星爆発により生じる高エネルギー粒子や強い衝撃波は、複雑な有機分子を破壊したり、または新たな分子の生成を促したりする可能性があります。

Ⅱ．研究の概要・成果　そこで、星形成や星間化学の観測・理論研究の専門家、および超新星残骸(注4)研究の専門家からなる本研究チームは、RX J1713.7-3946という名の超新星残骸に着目し、そこに暖かい分子ガスをまとった星の赤ちゃんを探す観測をアルマ望遠鏡で実施しました。この超新星残骸は、中国の歴史文献により1600年前に爆発したことが記録されています。この領域は、太陽系近傍の分子雲に比べて10倍から100倍以上強い宇宙線や、強烈なX線・ガンマ線放射、秒速数千キロメートル近い衝撃波など、通常の星形成領域では見られない過酷な環境にあることが知られています。アルマ望遠鏡では、天体から放射される波長約0.9 mmから1.2 mmの電磁波(注6)を、約0.5秒角(注7)という非常に高い解像度で探る観測が行われました。

　観測の結果、本研究チームはこの領域に星の赤ちゃんを包む暖かい分子ガスの塊（ホットコア）を2天体発見しました。超新星残骸にてホットコアが発見されたのは今回が初めてです。いずれの天体にも多様な有機分子が付随していました。超新星の爆発時期を考慮すると、この2天体は、爆発が起きる前からすでに誕生していたと考えられます。

　発見された2天体のうちの一つについては、検出された輝線(注8)に基づきより詳細な分析と比較研究を行い、複雑な有機分子の存在割合が、通常の環境下にある同様の天体と類似していることも明らかにしました。これは、超新星爆発の現場においても、赤ちゃん星はそのゆりかごにしっかりと守られ、そこに含まれる複雑な有機分子は破壊などの影響を受けていない、ということを示しています。生命の材料となりうる有機分子が存在する場所は、私たちが考えていたよりも多様で、過酷な宇宙環境でも化学的な豊かさが保たれることを今回の観測結果は示唆しています。

　超新星爆発の影響下においても星のゆりかごが守られている要因として、発表された論文では、超新星爆発に曝され始めてからの経過時間がまだ十分ではなく、有機分子がまだ壊れ始めていない、もしくは星のゆりかごが超新星爆発の衝撃波により発生すると考えられている強力な磁場に守られ、宇宙線の侵入を妨げている、といった可能性を議論しています。

Ⅲ．今後の展開　今回発見された天体については、超新星爆発の現場にありながらも、星のゆりかごはその影響から守られ、複雑な有機分子は生き延びていました。しかし、これが普遍的な描像かどうかは未だ不明です。爆発した星との位置関係や、爆発に曝され始めてからの経過時間、星が爆発する前の環境など、超新星爆発が星・惑星材料物質に与える影響は様々な要因により変わる可能性があります。超新星爆発の影響により、複雑な分子が破壊されたり、別の分子へと姿を変えたりしている星・惑星系も存在するかもしれません。

　今後、電波望遠鏡による分子ガスの大規模観測や、赤外線望遠鏡による塵や氷の観測が進むことで、超新星爆発の影響を受けた星のゆりかごやその中にある原始惑星系円盤(注9)の物理的・化学的性質がより詳細に明らかになることが期待されます。これにより、太陽系形成環境の普遍性または特殊性に対して、これまでにない新たな知見がもたらされることが期待されます。

Ⅳ．研究成果の公表　本研究成果は、2026年7月1日、米国の天文学論文誌「アストロフィジカル・ジャーナル」に掲載されました。

【論文タイトル】Survival of Molecular Complexity under Recent Supernova Feedback: Detection of Hot Cores in RX J1713.7-3946
【著者】Takashi Shimonishi, Hidetoshi Sano, Kenji Furuya, and Yoko Oya
【doi】10.3847/1538-4357/ae6fba

Ⅴ．謝辞　本研究は、文部科学省科学研究費助成事業（課題番号: 20H05845, 24H00246, 25K07364, 25K07367, 26K00761、26K22372）、内田エネルギー科学振興財団試験研究費助成 (R07-1017)、国立天文台ALMA共同科学研究事業(2024-27B)の支援を受けたものです。

図1. 超新星残骸に発見された星の赤ちゃんを包む暖かい分子ガスのゆりかご（ホットコア）の想像図
青色は超新星爆発により生じた高エネルギー粒子や光子、茶色は星間物質を表している。
クレジット：下西隆（新潟大学）[本研究の観測結果に基づき、Google GeminiおよびChatGPTによる描画支援を利用]

図2. 超新星残骸RX J1713.7-3946に発見された2つの星のゆりかご
背景は当該領域の観測画像で、青色はX線が捉えた高エネルギー領域、緑色は4.6ミクロンの赤外線による恒星の分布、赤色は22ミクロンの赤外線から推定される暖かい塵の分布、そして白色の等高線は冷たいガスの分布を示す。今回発見された2つの星のゆりかごの位置は緑色の四角で示されている。左上および右下のパネルはアルマ望遠鏡による観測結果で、メタノールやジメチルエーテルをはじめとして、様々な分子が検出されている。X線はXMM-Newton衛星、赤外線はWISE衛星、冷たいガスの分布はNANTEN, NANTEN2, ATCA, Parkes望遠鏡による一酸化炭素および中性水素の観測(Fukui et al. 2012)に基づく。
クレジット： ALMA (ESO/NAOJ/NRAO), T. Shimonishi et al.

用語解説（注1）アルマ望遠鏡
　アルマ望遠鏡（正式には、アタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計、Atacama Large Millimeter/submillimeter Array、ALMA）は、南米チリ共和国北部にあるアタカマ砂漠の標高5000メートルに建設された電波望遠鏡です。パラボラアンテナ66台を組み合わせる干渉計方式の巨大望遠鏡で、ミリ波・サブミリ波領域では分解能・感度ともに世界一の性能を誇ります。アルマ望遠鏡は、国立天文台を代表とする東アジア、米国国立電波天文台を代表とする北米連合、ヨーロッパ南天天文台を代表とするヨーロッパ、及びチリ共和国が協力して建設・運用する国際的な共同プロジェクトです。

（注2）ホットコア
　生まれたばかりの星（原始星）の周りでは、分子雲段階で生成された氷が融けることで、暖かい分子ガスが大量に存在する領域が作られます。星の赤ちゃんをゆりかごのように包むこのような暖かい分子ガスの塊は、ホットコアと呼ばれています。暖かいといっても、温度としてはマイナス150度前後からせいぜい室温程度です。星形成初期の分子雲の状態に比べれば十分に暖かいので、ホットという表現が使われます。太陽程度の比較的質量の小さい原始星に付随するホットコアは、ホットコリノと呼ばれることもあります。

（注3）複雑な有機分子
　天文学では、6個以上の原子からなる有機分子を「複雑な有機分子」と呼んでいます。

（注4）超新星爆発・超新星残骸
　太陽よりもおよそ10倍以上の大きな質量を持つ重い星や、一部の近接連星がその生涯を終える時に引き起こす宇宙最大規模の爆発現象のことです。超新星爆発は、鉄より重い元素を作ったり、その強烈な衝撃波により強いX線やガンマ線など発生させたり、高エネルギーの荷電粒子(宇宙線)を加速させたりと、周囲の環境に大きな影響を与えます。爆発時の超新星は一時的に極めて明るくなるため、天体によっては古代の文献にその記録が残っているものもあります。超新星爆発の後に残された星雲状の天体を超新星残骸と呼びます。

（注5）宇宙の氷
　宇宙には塵（ちり）またはダストと呼ばれる固体微粒子が存在します。星や惑星が形成される分子雲に見られる極低温(約マイナス260度)かつガスや塵が多く集まった環境では、ダストの表面に気体の原子・分子が吸着し、氷が生成されます。これらは星間氷と呼ばれています。塵や氷の表面に気体が吸着することで局所的に密度が上がり、かつ表面が触媒の働きをすることで、星間氷を介した化学反応は気体の状態での反応に比べてより複雑な分子を作ることができます。このような反応過程は、星や惑星の材料となる物質の化学的複雑性を生むメカニズムの一つとして重要であると考えられています。

（注6）電磁波
　今回アルマ望遠鏡で観測を行った波長0.9mmの電磁波は、サブミリ波と呼ばれ、電波の中では最も短い波長の領域です。

（注7）秒角・分角
　角度の単位のことで、1度の1/60が1分角、1分角のさらに1/60が1秒角です。

（注8）輝線
　原子や分子は、その種類に応じて特定の波長の光を放出します。これは輝線として観測されます。電波望遠鏡は、天体に付随するガスから放射されるこの光を捉え、どのような種類の原子・分子がどれくらいの量・温度で存在しているかを探ることができます。

（注9）原始惑星系円盤
　生まれたばかりの星を囲むガスと塵からなる円盤状の領域のことで、惑星はこの円盤の中で塵が衝突・合体を繰り返すことで誕生すると考えられています。

世界自然遺産屋久島において植物の新種ヤエダケオトギリを発見

九州オープンユニバーシティ — Thu, 09 Jul 2026 15:37:58 +0900

世界自然遺産屋久島において植物の新種ヤエダケオトギリを発見

九州⼤学⼤学院農学研究院の髙橋⼤樹助教、東北⼤学⼤学院農学研究科の陶⼭佳久教授・⽯川直⼦特任准教授、兵庫教育⼤学⼤学院学校教育研究科の⼭本将也講師、九州オープンユニバーシティの⽮原徹⼀研究部⻑（九州⼤学名誉教授）らの研究グループは、世界⾃然遺産である屋久島に、外⾒は⾮常によく似ているものの、それぞれ異なる種から進化した2 種類のオトギリソウ属植物が⽣育していることを明らかにし、新種「ヤエダケオトギリ」と新変種「ヤクシマオトギリ」として発表しました。
両者は葉や花弁の⼤きさが1cm にも満たない⼩型の草本植物であり、屋久島の⾼標⾼域では隣接して⽣育している場所もあります。外⾒では葉と萼（がく）の腺点形態でしか識別できず、⼀⾒しただけでは区別が困難であるため、これまで同⼀種として扱われてきました。ところが遺伝解析の結果、2 種は別種レベルで遺伝的に⼤きく分化しており、その進化的な起源も異なることが明らかになりました。
つまり、この外⾒の類似性は、それぞれが独⽴に獲得した収れん進化(※1)の結果であると考えられます。さらに両者は染⾊体数も異なっており、雑種は正常な花粉や卵細胞を作ることができないため、種の境界を崩さず島内にて共存できていると考えられます。
今回の発⾒は、これまで⻑年にわたり植物調査が⾏われ、年間1 万⼈以上もの登⼭者が訪れる屋久島の登⼭道沿いに、なお未発⾒の新種植物が存在していたことを⽰すものです。本成果は、屋久島の未だ⼗分に解明されていない⽣態系の豊かさを改めて⽰す重要な成果であると考えられます。
本研究成果は植物分類学の専⾨雑誌「Acta Phytotaxonomica et Geobotanica」に2026 年6 ⽉30 ⽇（⽕）（⽇本時間）付で掲載されました。

国際大学GLOCOM、創立35周年記念号『智場 #125 情報社会研究のポリローグ―AI、ガバナンス、智の実装』刊行

国際大学GLOCOM — Thu, 09 Jul 2026 11:00:00 +0900

2026.7.9
国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）
機関誌『智場#125』表紙

　国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）は、創立35周年を記念し、機関誌『智場 #125　情報社会研究のポリローグ――AI、ガバナンス、智の実装』（責任編集：伊藤将人・小林奈穂）を2026年7月9日に刊行しました。

　本号は、1991年の設立以来、情報社会の先進・先端に立ち、研究と実践の両輪で活動してきたGLOCOMの現在地を記録するとともに、これからの情報社会研究と社会実装の展望を示す特別号です。

　巻頭には、GLOCOM客員教授に就任したオードリー・タン氏へのインタビュー「私たちこそが超知性である――オードリー・タンが語る情報社会の再設計」を収録。AI時代の民主主義、市民参加、ブロードリスニング、AIガバナンス、日本が果たしうる役割などについて、GLOCOM所長・松山良一、研究部長・渡辺智暁が聞き手を務め議論しました。

機関誌『智場 #125』巻頭インタビューより

機関誌『智場 #125』巻頭インタビューより創立35周年を機に、GLOCOMの現在地を記録する一冊
　GLOCOMは35年にわたり、情報社会をめぐる研究、政策提言、産官学民の協働を通じ、社会に開かれた知のあり方を模索してきました。

　本号のタイトルに掲げた「ポリローグ」は、複数の声が交差し、応答し合うことで新たな意味を生み出す対話の形式を意味します。これは、GLOCOMが機関誌『智場』を通じて重ねてきた「知識や意見の交換と流通の場」という理念にも連なるものです。

　今回の特別号では、「AI」「ガバナンス」「智の実装」という3つのキーワードを軸に、情報社会の課題と可能性を多角的に論じています。これらを共通のテーマに、本号では、専任研究員・客員研究員を含む総勢23人が執筆・登壇しています。目次は下記の通りとなります。

目次
●　刊行にあたって
伊藤将人、小林奈穂

巻頭インタビュー
●　「私たちこそが超知性である」－オードリー・タン氏が語る情報社会の再設計
オードリー・タン
聞き手：松山良一、渡辺智暁

第1部　情報社会の思想・制度・ビジョンをひらく
●　クリティカル・デジタル・モビリティーズ研究序説 ‒移動格差、統治性、モビリティ・データ・ジャスティス
伊藤将人
●　行政における生成AI利用と記録管理 ‒〈補助ツール〉ナラティブの再検討
逢坂裕紀子
●　情報化は教育を変えたのか ‒GLOCOMの実践史から見る「参加」設計の可能性
豊福晋平
●　情報の民主化は社会をどこへ導くのか ‒人類総メディア時代の自由、注意、そして未完成の公共空間
山口真一
●　AI出力物をめぐる三つの情報開示策とその変容可能性
渡辺智暁
●　進化する社会教育とデジタルのかかわり
小林奈穂
●　社会が生まれ変わる「場」のつくり方 ‒鎌倉におけるトランスフォーマティブ共創から考える日本型トランジション
董芸

座談会
●　マルチステークホルダーはいかに機能したか ‒インターネットガバナンス20年の軌跡とこれから
加藤幹之
前村昌紀
アダム・ピーク
田中恵子

第2部　研究プラットフォームとしてのGLOCOM
●　越境がひらく地域の未来 ‒アウェイで学び、ホームで活かす
猪狩典子
●　なぜ女性はずっとキラキラし続けなければいけないのか ‒45年間の新聞記事を対象とした女性のデジタル利活用報道調査から
井上絵理
●　文化人類学がイノベーション創出に果たす役割と課題
大川内直子
●　私の『続・リーディングズ情報社会』
庄司昌彦
●　情報システム学から考える「人間中心のAI」
砂田薫
●　今後のデジタル政策における留意点
渡邊昇治

鼎談
●　情報通信分野の課題と日本のデジタル戦略 ‒GLOCOM六本木会議への期待
和田成史
今川拓郎
前川徹

専任研究員・客員研究員らが情報社会の論点を多角的に提示
　第1部「情報社会の思想・制度・ビジョンをひらく」では、GLOCOMの専任研究員が、それぞれの専門分野を起点に、情報社会の現在とこれからを論じています。

　収録テーマは、デジタル・モビリティと格差、生成AI時代の文書管理、教育情報化、情報の民主化と公共空間、AI出力物をめぐる情報開示、社会教育とデジタル、社会変革のための場づくりなど、多岐にわたります。

　SNSと炎上から情報社会を研究する山口真一主幹研究員の「情報の民主化は社会をどこへ導くのか ‒人類総メディア時代の自由、注意、そして未完成の公共空間」や、地域と移動について社会学的に研究する伊藤将人研究員の「クリティカル・デジタル・モビリティーズ研究序説 ‒移動格差、統治性、モビリティ・データ・ジャスティス」など、気鋭の研究員陣による最先端の議論が収められています。

　また、インターネットガバナンスをテーマとした座談会では、GLOCOMの研究ネットワークに関わってきた論者が、マルチステークホルダープロセスの歩みと今後を議論しています。
　
　第2部「研究プラットフォームとしてのGLOCOM」では、客員・併任研究員が、地域と越境、ジェンダーとメディア、文化人類学とイノベーション、情報社会論の知的系譜、人間中心のAI、デジタル政策などの視点から、情報社会をめぐる問いを提示しました。

　文化人類学の実装・活用で知られる大川内直子主任研究員（併任）の「文化人類学がイノベーション創出に果たす役割と課題」、元内閣官房内閣審議官 / 元内閣府科学技術・イノベーション推進事務局統括官で上席客員研究員の渡邊昇治氏による「今後のデジタル政策における留意点」といった論考が収められています。

　さらに、巻末には、2026年で活動開始から10年目を迎える「GLOCOM六本木会議」に関する鼎談を収録しました。情報通信分野の課題と日本のデジタル戦略をめぐり、これまでの政策提言活動を振り返りながら、今後のGLOCOMに期待される役割を展望しています。

書誌情報
タイトル：　智場 #125　情報社会研究のポリローグ――AI、ガバナンス、智の実装
責任編集：　伊藤将人、小林奈穂
監修　　：　砂田薫
発行人　：　松山良一
発行日　：　2026年7月9日
発行所　：　国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）
所在地　：　〒106-0032 東京都港区六本木6-15-21 ハークス六本木ビル2F
URL　　：　https://www.glocom.ac.jp/
閲覧・購入方法：https://www.glocom.ac.jp/publicity/chijo/11795

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国際大学GLOCOMについて
　国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）は、情報社会に関する研究、政策提言、産官学民連携を通じ、社会に開かれた知の実装を進める研究機関です。1991年の設立以来、インターネット、デジタル政策、AI、情報社会論、地域、教育、ガバナンスなど、多様な領域において研究と実践を展開してきました。

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建築学科山岸教授が産学共同で免震構造不要の革新的ディバイスを発明。記者会見 7月15日（水）

金沢工業大学 — Tue, 07 Jul 2026 13:30:00 +0900

【地震時の物流を守り、さらに建築コストも削減】
建築学科山岸教授が産学共同で免震構造不要の革新的ディバイスを発明。
記者会見（対面・オンライン併用）
2026年7月15日（水） 13時30分～14時30分
金沢工業大学扇が丘キャンパス　チャレンジラボで

金沢工業大学建築学部建築学科山岸邦彰教授（専門分野：耐震構造）と、産業用高機能砂のメーカーである山川産業株式会社（本社：兵庫県尼崎市）は、大地震発生時においても物流倉庫内の荷物と建物の安全性を同時に飛躍的に高めるとともに、建築コストの削減を実現する革新的なディバイスを発明しました。
本ディバイスは、従来必要とされてきた免震構造や免震床の敷設を不要とする技術であり、物流施設におけるBCP（事業継続計画）の在り方を根本から変革するものです。

記者会見概要
本件に関する記者会見を、下記の通り開催します（対面・オンライン併用）。
日時：2026年7月15日（水） 13時30分～14時30分
会場：金沢工業大学扇が丘キャンパスチャレンジラボ
以下の扇が丘キャンパスマップ【E】の建物
https://www.kanazawa-it.ac.jp/about_kit/ogigaoka.html
形式：対面式およびオンライン（ハイブリッド開催）
登壇者：
・金沢工業大学建築学部建築学科教授山岸邦彰
・山川産業株式会社関係者
取材お申込み
恐れ入りますが、会場準備およびURL送付の都合上、7月13日（月）までに下記のURLよりお申し込みをお願いいたします。
お申し込みURL： https://forms.cloud.microsoft/r/Dn9mrFKPPe

【開発背景：地震リスクの高まりと従来対策の限界】
近年、日本各地で大規模地震の発生リスクが高まる中、物流施設においては以下の課題が顕在化しています。
●従来の主な課題
1. 荷物の被害リスク
・地震時の揺れにより、ラックの倒壊や荷崩れが発生
・商品損壊による直接損失に加え、出荷停止による機会損失が発生
2. 建物の耐震要求の増大
・地震力に耐えるため、構造部材の大型化・高強度化が必要
・結果として建設コストが増大
3. 免震構造の導入障壁
・免震装置や免震床は高額で導入コストが非常に大きい
・改修への適用が困難で、既存倉庫では実質的に導入が難しい
4. BCP対策とコストのトレードオフ
・「安全性を高めるほどコストが上がる」構造的な矛盾
・特に物流業界ではコスト制約が大きく、普及が進まない
さらに近年の建設費高騰により、物流倉庫の新規整備自体が経営上の大きな負担となっています。

【技術概要：摩擦エネルギーによる地震エネルギーの消散を利用した制震構造】
エスパール（アルミナ系球状骨材）を適切に選定することにより、その物流倉庫にとって最適に調整された摩擦係数を有するシステムを構築します。いわゆる“免震装置”や“制震装置”のような装置を必要とせず、エスパールと、荷物やパレットを置くための敷板があればどのような物流倉庫（ただし平屋を除く）であっても制震構造とすることができます。
・エスパールと敷板による摩擦力を利用して揺れを低減
・エスパールの粒径を変化させることにより制震効果を最適化
これにより、従来のような大掛かりな免震装置や制震装置を用いずとも、地震時の応答を大きく抑制することが可能となるだけではなく、荷物の転倒リスクを大幅に抑制することができます。

図1 新しい防震構法のイメージ図

図2 試算した鉄骨数量の減少量
（延べ面積約44,000 ㎡, 5階建て, 鉄骨構造純ラーメン構造の場合）

【本技術導入による主なメリット】
1．荷物と建物の「同時保護」を実現
従来は両立が難しかった、荷物の安全確保と建物の損傷低減を同時に実現します。
・荷崩れ・転倒の大幅抑制
・建物変形の低減
・上部構造の加速度低減
2．免震構造不要による大幅なコスト削減
・躯体に作用する地震力を低減することにより部材断面を縮小
・躯体数量（躯体を構成する部材の重量）を約5～10％削減可能
・高額な免震装置や有償のメンテナンスが不要
結果として、建設コストを大幅に抑制できます。
3．既存倉庫への適用が可能
・従来の床上に容易に設置することのできるシンプルな構成
・大規模改修が不要
・倉庫を利用しながらの施工が可能
これにより、既存ストックの耐震性能向上と事業継続レベルの向上が可能です。
4．想定外の大地震にも対応
・一種の制震構造であるため、最小設計された倉庫であっても安全率は向上
5．物流業界のBCPを根本から変革
・出荷停止期間の最小化
・サプライチェーン維持
・倉庫業者・荷主・不動産事業者すべてにメリット
結果として、事業継続性を飛躍的に向上させます。

今後の展開
本技術は、新築倉庫だけでなく既存施設にも適用可能であり、物流施設全体への普及が期待されます。今後は、性能評価・認定取得を進めることにより実用化を加速し、物流インフラの強靭化に貢献してまいります。

植物由来で強度・伸びに優れた分解可能なバイオベースポリマーの開発

東京都公立大学法人 — Mon, 06 Jul 2026 14:00:00 +0900

ポイント資源循環型社会（サーキュラーエコノミー）の実現に向け、石油資源に頼らない、分解・ケミカルリサイクル注１)可能な高機能バイオマスプラスチックの開発が急務である。
非可食の植物油とアミノ酸から、ポリエチレンなどの汎用プラスチックより柔軟で強度に優れたフィルム物性を示す、高機能バイオベースポリ（エステルアミド）注2）を開発した。
独自の高性能触媒による定量的な結合形成－解離反応により、ポリマー（高分子）の合成・分解が可能で、バイオマス資源から優れたサステイナブル材料の研究開発が加速すると期待される。
概要 JST 戦略的創造研究推進事業 CRESTにおいて、東京都立大学大学院理学研究科の野村琴広教授らの研究グループは、大阪産業技術研究所森之宮センター物質・材料研究部の平野寛主幹研究員、東青史研究室長らの研究チームや滋賀県立大学工学部材料化学科の竹下宏樹准教授と共同で、非可食の植物資源から、分解・リサイクル可能で、汎用プラスチックより柔軟で強度に優れる物性を示すバイオベースポリ（エステルアミド）を開発しました。分解・リサイクル可能な高機能サステイナブル材料の開発は、サーキュラーエコノミーの実現のための重要課題です。植物油注3）から誘導されるバイオマスプラスチックは、ポリエチレンなど石油由来の汎用オレフィン系ポリマーの有望な代替材料と期待されますが、この種の汎用材料よりフィルムの引張強度注4）と破断伸び注4）に優れた材料の開発例は極めて限定されます（関連情報1）。
本研究グループは、非可食の植物油とアミノ酸などから誘導されるバイオベースポリ（エステルアミド）に注目し、重縮合注5）法の中でも特にオレフィンメタセシス重合法注5）とつづくオレフィン水素化により目的の高分子量材料を合成すると、汎用プラスチックより優れた特性（引張強度や破断伸び）を示すことを明らかにしました。また、繰り返し使用が可能で、使用による延伸・破断・損傷後も自然に使用前の状態に修復（自己修復）する機能材料の開発にも成功しました。
本成果は、分解・リサイクル可能で、汎用プラスチックより優れた物性を示すバイオベースポリマーの材料開発にはじめて成功したものです。なお、独自触媒を用いる定量的な結合形成－分解反応（関連情報2および3、エステル交換反応）により、ポリマーの分解とポリマー原料（モノマー）の合成が可能で、資源循環型の有望なサステイナブル材料となることを示唆しました。
本研究成果は、2026年7月6日（現地時間）に米国化学会の学術誌「JACS Au」のオンライン版で公開されます。
本成果は、以下の支援によって得られました。
JST 戦略的創造研究推進事業チーム型研究（CREST）
研究領域：「分解・劣化・安定化の精密材料科学」
研究総括：高原淳
（九州大学ネガティブエミッションテクノロジー研究センター特任教授）
研究課題：「機能集積型バイオベースポリマーの創製・分解・ケミカルリサイクル」
（課題番号：JPMJCR21L5）
研究代表者：野村琴広（東京都立大学大学院理学研究科教授）
研究期間：2021年10月～2027年3月
上記研究課題では、豊富な非可食植物資源からのバイオベースポリエステル・アミドの精密合成と高機能材料の開発、ポリマー分解によるモノマーや機能化学品の合成を可能とする高性能触媒の開発を目的としています。
研究の背景近年サーキュラーエコノミー・資源循環型社会の実現に向け、分解・リサイクル可能な材料開発が注目を集めています。中でも石油資源に頼らないサステイナブル材料として、非可食の植物油（長鎖脂肪酸エステル）と植物資源から誘導される通称・バイオベースポリマーが注目されています。しかし、ポリエチレンやポリプロピレンに代表される汎用プラスチックと同程度の引張強度と破断時伸びといった機械特性を示す材料の報告例はあるものの、この材料の特徴を活かした高機能材料の開発事例は限られていました（関連情報1）。
今回、非可食の植物油とアミノ酸から誘導される対称型の繰り返し単位からなる新規バイオマスプラスチック、ポリ（エステルアミド）、の設計・合成・構造解析・物性解析を検討し、この材料が分解・リサイクル可能で汎用材料より柔軟で強度に優れる高機能材料となることを明らかにしました（図1）。また、繰り返し使用が可能で、使用による延伸・破断・損傷後も自然に使用前の状態に修復（自己修復）する機能を示す材料開発にも成功しました。この種の材料は、独自の触媒技術により、原料（モノマー）の合成とポリマーの分解・再合成が可能で、資源循環型の有望なサステイナブル材料となることを提案しました。
研究の詳細本研究グループでは、非可食の植物油とアミノ酸から誘導される対称型の繰り返し単位からなる新規バイオマスプラスチック、ポリ（エステルアミド）を設計・合成しました（図2）。このポリマーフィルムが汎用プラスチックより破断するまでの伸びと強度に優れた物性を示すことを明らかにしました（図1）。物性には使用するアミノ酸部位の効果が大きく、使用や破断後でも速やかに使用前と同様のフィルム形成・物性を示す自己修復機能を示す材料も見出しました。また、放射光施設でのX線構造解析（WAXDやSAXS測定）等を通じて、材料中に微量に存在する結晶成分が物性の発現に寄与することを解明しました。
今回開発した材料は、独自の触媒技術（定量的なエステル交換反応）を利用することで、ポリマー原料（モノマー）の合成とポリマーの分解・再利用が可能です（図3）。物性はアミノ酸や架橋部位（コハク酸、糖から誘導）で調節可能で、サーキュラーエコノミー・資源循環型社会を指向した先端材料として、今後の広範な展開が大いに期待できます。

図1　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）と汎用プラスチック（ポリエチレンやポリプロピレンなど）との機械特性（引張強度と破断時伸び）の比較。一般的に破断するまでの強度と伸びは二律背反関係にある。

図2　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）の基本構造。コハク酸（紫色、糖から誘導）、長鎖脂肪酸（植物油より誘導）、アミノ酸を構成単位とし、定量的なケミカルリサイクルが可能（アルコールとのトランスエステル化、青色矢印部位が解離）。下図は調製したバイオベースポリ（エステルアミド）フィルム（溶媒キャスト法）。

図3　今回開発したバイオベースポリ（エステルアミド）の定量的なケミカルリサイクル（アルコールとのトランスエステル化）とポリマーの再合成サイクル（資源循環サイクル）。ポリマーの分解・再重合、モノマー合成に独自の高性能エステル交換触媒を利用。
研究の意義と波及効果今回開発したバイオマスプラスチック（図2）は、植物油とアミノ酸を繰り返し単位とするので、使用できる原料の適用範囲が広く、広範な応用展開が可能です。特に物性（フィルムの引張特性や自己修復機能）は、強いポリマー鎖間の相互作用に起因し、アミノ酸部位やコハク酸（糖から誘導）などの架橋部位で調節可能です。また、ポリマーは、既に開発した独自の触媒技術（関連情報2および3）により、定量的な結合形成－分解（エステル交換）が可能で、ポリマー原料（モノマー）の合成、ポリマーの分解・リサイクルが実現可能です（図3）。さらに、セルロースナノファイバーをはじめとする天然由来の繊維との複合化による高強度化なども可能になります。
本成果は、バイオ由来の原料からなる繰り返し単位の中で、特に図2の中間部位の効果に注目したもので、汎用材料より秀でた物性・機能を示すことから、今後はサーキュラーエコノミー・資源循環型社会の実現に向けた材料開発が大きく進展することが期待されます。　
用語解説注1）ケミカルリサイクル
使用済み資源を化学的に処理し、他の化学物質に転換して再利用するリサイクル手法。ここでは、使用済のプラスチックを製造（合成）前の原料に変換することを意味する。
注2）ポリ（エステルアミド）
アルコールの水酸基（ROH）とカルボン酸のカルボキシ基（R'COOH）とが脱水することで生成する化学結合（R'COOR）をエステル結合といい、アミンのアミノ基（R”NH2）とカルボン酸のカルボキシ基（R'COOH）とが脱水することで生成する化学結合（R'CONHR”）をアミド結合という。ポリ（エステルアミド）は、図2に示すように、繰り返し単位にエステル結合とアミド結合を含む重合体（ポリマー）で、以下に代表的なポリエステルやポリアミド、本研究のポリエステルアミドの化学構造を示す。
注3）植物油
植物に含まれる脂質を抽出・精製することで得られる常温で液体状の油で、油脂の主要成分は、「グリセリン」という炭素原子が3つのアルコールに「長鎖脂肪酸」と総称される複数の炭素原子の鎖状構造を持つカルボン酸がエステル結合によりつながった構造（トリグリセリド）をとる。グリセリドの分解（アルコールとのエステル交換反応・トランスエステル化）により長鎖（飽和・不飽和）脂肪酸を得る。
注4）引張強度、破断伸び
試料の機械的性質を測定するために、試験規格で定められたダンベル状に撃ち抜かれた試料の試験片（プラスチックフィルム）を破断するまで制御された張力をかけることで、試料の引張強度や伸びなどを測定する（引張試験）。引張強度は試験片を破断するまで引っ張った時の力で、破断伸びは試験片が破断した時の伸び率を示す。
注5）重縮合、オレフィンメタセシス重合法
ポリエステルやナイロンの合成などで広く知られる合成法で、2つの官能基を持つ分子同士の反応により、水などの分子を副次的に生産してポリマーを合成する手法。
「オレフィン」は炭素－炭素2重結合を1つ持つ炭化水素の総称で、「メタセシス」とは「置換」を意味する。従って、触媒の存在下、オレフィンの2重結合上の置換基の組み換え反応のことをオレフィンメタセシス反応と呼ぶ。この反応を使ったポリマーの合成法をオレフィンメタセシス重合法といい、今回の手法はエチレンを副次的に生産してポリマーを合成する重縮合（非環式ジエンメタセシス重合）。
論文情報関連情報：
（1）2023年10月5日 JSTプレスリリース
「植物由来でリサイクルや強度・伸びに優れたポリエステル開発～高性能触媒でポリマー合成、サステイナブル材料研究加速へ～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20231005-2/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/36063.html
（2）2022年9月16日 JSTプレスリリース
「ポリエステルの分解・ケミカルリサイクルを実現する高性能触媒を開発～植物油から化学品を合成する技術を適用、プラごみ問題の解決に道～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20220916/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/34998.html
（3)2025年11月14日 JSTプレスリリース
「ポリエステルを化学原料に完全変換可能な高性能鉄触媒の開発～安価で製造も容易、資源循環型社会の基盤技術に～」
https://www.jst.go.jp/pr/announce/20251114/index.html
https://www.tmu.ac.jp/news/topics/38107.html

掲載誌:JACS Au
タイトル：“Synthesis of Biobased Aliphatic Poly(ester amide)s and their Thermal, Tensile Properties, and Selective Depolymerization through Transesterification”
（分解・リサイクル可能なバイオベースポリ（エステルアミド）の合成と熱・機械物性）
著者：Kotohiro Nomura
ＤＯＩ：10.1021/jacsau.6c00515
ＵＲＬ：https://doi.org/10.1021/jacsau.6c00515
問合せ先（研究に関すること）
東京都立大学大学院理学研究科　化学専攻教授野村琴広
TEL：042-677-2547　　E-mail:ktnomura@tmu.ac.jp

（大学に関すること）
東京都公立大学法人
東京都立大学管理部企画広報課広報係
TEL：042-677-1806　
E-mail:info@jmj.tmu.ac.jp

大阪産業技術研究所法人経営本部企画部
〒536-8553 大阪府大阪市城東区森之宮1-6-50
TEL：06-6963-8331 Fax:06-6963-8015
E-mail:morinomiya@orist.jp

公立大学法人滋賀県立大学経営企画課
〒522-8533 滋賀県彦根市八坂町2500
TEL：0749-28-8234
E-mail:keiei_kikaku@office.usp.ac.jp

科学技術振興機構広報課
〒102-8666 東京都千代田区四番町5-3 サイエンスプラザ
TEL：03-5214-8404 Fax:03-5214-8432
E-mail:jstkoho@jst.go.jp

＜JST事業に関すること＞
金山晋司（カナヤマシンジ）
科学技術振興機構戦略研究推進部グリーンイノベーショングループ
〒102-0076 東京都千代田区五番町7 K's五番町
TEL：03-3512-3531 Fax:03-3222-2066
E-mail:crest@jst.go.jp

E2E自動運転開発のための大規模GPUインフラ基盤構築でチューリングと資本業務提携

BIPROGY — Mon, 06 Jul 2026 10:12:51 +0900

2026年7月6日
E2E自動運転開発のための大規模GPUインフラ基盤構築で
チューリングと資本業務提携
BIPROGYは、完全自動運転の実現を目指すTuring株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役：山本一成氏、以下チューリング）に出資し、自動運転開発と社会実装の加速を目的に資本業務提携を行いました。
本業務提携により、BIPROGYグループはチューリングとの連携を強化し、カメラ情報をもとに認識・判断・車両制御を一気通貫で担うEnd-to-End（E2E）自動運転の開発・運用を支える大規模GPU（注1）インフラ基盤の構築を進め、中長期的な自動運転サービスの社会実装を目指します。

【資本業務提携の目的】
自動運転市場では、海外を中心にE2E型のアプローチが技術進化の中核となっています。そのため、その開発を支える大規模計算基盤は開発スピードや競争力に大きく影響しています。日本国内においても、こうした基盤整備を通じて、E2E自動運転技術の開発力を底上げすることが喫緊の課題となっています。
E2E自動運転開発の国内先行プレイヤーであるチューリングとの業務提携により、E2E自動運転開発のために必要となる大規模GPUインフラ基盤の構築を進めるとともに、中長期的なE2E自動運転の社会実装を加速する取り組みについても連携し、検討していきます。

【資本業務提携の概要】
■大規模GPUインフラ基盤の構築
E2E自動運転システムの開発に必要となる大規模GPUインフラ基盤の構築を、チューリングと連携して進めます。大量データによるE2Eモデル学習やシミュレーション評価、課題の発見・改善までのサイクルを高速化し、E2E自動運転開発の加速をサポートします。

■E2E自動運転の社会実装の加速
E2E自動運転の最先端技術を保有するチューリングと、これまで自動車メーカーの支援を通じて培ったBIPROGYグループの知見（自動運転の安全性評価やセンサーシミュレーションなど）を組み合わせ、日本国内におけるE2E自動運転の社会実装に向けた取り組みの検討を進めます。

【今後の取り組み】
BIPROGYは、チューリングとの連携のもと、大規模GPUインフラ基盤の構築を進めるとともに、E2E自動運転システムの開発・運用の効果検証における連携についても協議を行う予定です。また、本取り組みで得られた知見は、今後の普及が予想されるフィジカルAI（注2）を支えるインフラ基盤の検討に活用するとともに、自動車以外の領域における次世代モビリティーの社会実装にも取り組みます。
以　上

※注1：GPU（Graphics Processing Unit）
画像や映像の処理に特化した演算装置
※注2：フィジカルAI
カメラやセンサーで現実世界の状況を認識・理解し、人間のように自律的に行動するAI技術

■チューリングについて
商号：Turing株式会社
設立：2021年8月20日
所在地：東京都大田区平和島6丁目1ー1東京流通センター物流ビルA棟AE2-1-2
代表者：代表取締役山本一成
https://tur.ing/

※記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
※掲載の情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

＜本ニュースリリースに関するお問い合わせ＞
https://www.biprogy.com/newsrelease_contact/

【コア事業での取り組み】
BIPROGYグループが経営方針（2024-2026）で掲げるコア事業戦略として、五つの注力領域を定め、経営資源の集中により高い価値提供を目指します。本ニュースリリースの事業は、「モビリティ領域」における取り組みと位置付けています。
BIPROGYグループは、多くのステークホルダーとの共創を通じて、モビリティ産業のさらなる発展を支援し、持続可能な社会の実現を目指します。
※BIPROGYグループ経営方針（2024-2026）
https://www.biprogy.com/pdf/com/managementpolicy2024-26.pdf

xToolが「HandMade In Japan Fes' 2026」に特大ブースを出展！最新鋭「xTool O1」をオフライン初公開

Makeblock Japan — Fri, 03 Jul 2026 10:00:00 +0900

レーザー加工機ブランド「xTool」を展開するMakeblock Japan株式会社は、2026年7月11日（土）から7月12日（日）まで、東京ビッグサイトで開催されるクリエイターの祭典「HandMade In Japan Fes' 2026(HMJ)」に出展いたします。

今回のHMJは、xToolにとって過去最大規模の出展となります。会場の特別エリアである【アトリウム】に約200平米の特大ブースを展開し、未発売の最新鋭オムニプリンター「xTool O1」のオフライン初展示をはじめ、最新の多機能クラフトレーザー「xTool M2」や3Dオートヒートプレス機「xTool WonderPress」など、計9機種の機器を稼働展示いたします。

平面から立体、硬質素材から布製品まで。個人の趣味からプロフェッショナルな量産・販売まで。あなたの「ものづくり」を次のステージへ引き上げ、オリジナルブランドの可能性を無限に広げるxToolの最新エコシステムを、ぜひ会場でご体感ください。

今回の出展における見どころ見どころ①：【オフライン初公開】1台ですべて完結する革新的オムニプリンター「xTool O1」これまで、アクリルなどの「硬質アイテム」とTシャツなどの「アパレル」を作るには、別々の専用機が必要でした。今回初公開となる「xTool O1」は、UV・UV DTF・DTG・DTFの4つのワークフローを1つのシステムに統合した、布からさまざまな素材まで。可能性を広げるマルチマテリアル・プリンターです。

Pixel-Scan™ビジョンシステム：素材をスキャンし、画面上に高精度のプレビューを表示。目分量での位置合わせやテスト印刷の無駄をなくし、狙った場所に1ミリのズレもなく直感的にプリントできます。
Smart Cycle 2.0：白インクの自動循環や、長期間使わない時に保湿液でヘッドを守る「バケーションモード」を搭載。面倒なメンテナンスのストレスからクリエイターを解放します。
無限のグッズ展開：拡張アクセサリーにより、マグカップなどの曲面や長尺のステッカーにも対応。たった1つのデザインから、多彩なコレクションを一気に生み出せます。

見どころ②：描いたイラストをそのまま作品に。多機能クラフトレーザー「xTool M2」「自分のイラストを色鮮やかなグッズにしたい」というクリエイターの夢を叶えるモデルです。インクジェット印刷による鮮やかなフルカラー表現と、精緻なレーザーカット・彫刻を1台にシームレスに統合しました。アクリルキーホルダーや木製ブローチ、さらにはオリジナルのパッケージ制作まで、あなたのこだわりを妥協なく形にします。

見どころ③：プロ品質の熱転写をスマートに実現。最新3Dオートヒートプレス機「xTool WonderPress」トートバッグなどの布製品はもちろん、立体物など多様なアイテムへの熱転写をスマートに実現します。均一な圧力と正確な温度制御により、平面から立体まで、誰でも簡単かつ安全にプロ品質の仕上がりに。O1やM2で作ったデザインと組み合わせることで、作品のラインナップを劇的に広げることができます。

見どころ④：【F2シリーズ】作品の量産からその場での名入れまで。制作を支えるレーザー加工機卓上サイズでありながら産業級の圧倒的なスピードを誇る「F2シリーズ」から、用途に合わせた3機種を展示します。
xTool F2 Ultra UV：ガラス細工やレジン、天然石への高精細な加工に最適。ガラス内部への3D彫刻など、高級感あふれるアクセサリー制作に威力を発揮します。

xTool F2 Ultra： 60W MOPAと40Wダイオードの双レーザーを搭載。内蔵AIカメラが複数のパーツを自動認識し、一気に正確な彫刻を施す「効率的な量産」の最強のパートナーです。

xTool F2：本体重量わずか4.8kgのポータブルレーザー。マルシェの限られたスペースにも設置でき、お客様の目の前で「お名前や記念日」を刻印するライブパフォーマンスが可能です。

出展概要展示会名
HandMade In Japan Fes' 2026
会期
2026年7月11日(土)·12日(日)
時間
11:00~19:00
会場
東京ビッグサイト
ブース
西1ホール・アトリウム
主な出展製品
O1 / WonderPress / M2 / F2 Ultra UV / F2 Ultra / F2 / P3 / F1 Lite/ Apparel Printer / HP2
公式サイト
https://hmj-fes.jp/
皆様のご来場をスタッフ一同、心よりお待ちしております。

企業情報 xToolブランドについて xToolは「ものづくりの楽しさをすべての人に」をミッションとする、世界トップクラスのコンシューマー向けレーザーテックブランドです。デスクトップ型のスマートなレーザー加工機やDTFプリンター、関連ソフトウェアの開発・製造を通じ、世界中のクリエイター、教育者、スモールビジネスの創造活動を支援しています。

Makeblock Japan株式会社について会社名：Makeblock Japan株式会社
代表者：代表取締役王建軍
所在地：〒104-0053 東京都中央区晴海3-12-1 KDX晴海ビル 701
設立：2016年9月
事業内容：xTool製品の日本国内における販売、マーケティング、サポート
公式サイト：https://jp.xtool.com/
Amazonストア：https://www.amazon.co.jp/xtool/
楽天市場ストア：https://www.rakuten.co.jp/xtool/

画像素材のご提供・転載について ※ 本プレスリリースに掲載の画像およびロゴデータは、報道目的に限り、無償でご自由にご利用いただけます。
※「xTool」および「XTOOL」は Makeblock Co., Ltd. の登録商標です。