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『鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

発行:2026年6月3日

『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』
にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、7月3日（金）から5日（日）まで鈴鹿サーキットで開催される『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、ブースエリアには大会を盛り上げるDUNLOP(ダンロップ)ブースを出展します。

【Team Etoile】 2025 鈴鹿8耐 SSTクラスチャンピオン
※写真は2025年鈴鹿8耐耐久ロードレースの写真です。

DUNLOPブース

　DUNLOPは、FIM世界耐久選手権EWCクラスの各チームにタイヤ供給を行うとともに、SSTクラスにおいてはワンメイクサプライヤーとして全チームを支えます。
　さらに併催されるHRC GROM Cupにもワンメイクでタイヤを供給、DUNLOPではミニバイクからトップカテゴリーまで幅広い二輪レースを支えています。

　DUNLOPブースではそんなDUNLOPの多様性を、展示するタイヤや車両を通じて表現していきます。
　今回出展するブースは、「MAX Emotion.」をテーマに大会を盛り上げるコンテンツを準備しています。
　鈴鹿8時間耐久ロードレースにお越しの際は、夏を感じるDUNLOPブースにぜひお立ち寄りください。

【DUNLOP特設ブース】
■展示車両　※1
・「HONDA CBR1000RR-R」　(SPORTMAX Q5S装着)
　展示協力：DUNLOP Racing Team with YAHAGI
　2026 MFJ全日本ロードレース選手権シリーズ　JSB1000クラス参戦のレプリカ車両

・「BMW M1000RR」　(ロードレースタイヤ：スリックタイヤ装着)
　展示協力：TONE RT SYNCEDGE4413 BMW
　2025 鈴鹿8時間耐久ロードレース SSTクラス準優勝
　チーム名「TONE RT SYNCEDGE4413 BMW」

・「TRIUMPH Scrambler 1200 XE」　(2026年新商品TRAILMAX MISSION装着)
　※1展示内容は変更になることがあります。

■コンテンツ※2
　・DUNLOPガレージツアー
　・DUNLOPステージトークショー
　・展示車両跨り体験
　・DUNLOPスタッフによるタイヤのご案内
　・豪華景品が当たるＤＵＮＬＯＰがちゃがちゃ
　・タイヤ的入れチャレンジ（お子様限定）
　・DUNLOP うちわ無料配布
　※2コンテンツの内容は変更になることがあります。

▷DUNLOP二輪タイヤ公式サイトイベントページ：
　https://dunlop-motorcycletyres.com/suzuka_8hours_race/2026.html
　ガレージツアーの申込みやトークショーの内容などイベント詳細は特設ページをご覧ください。

■｢2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会｣概要
・日程：7月3日(金)～5(日)　
・会場：鈴鹿サーキット　〒510-0295 三重県鈴鹿市稲生町7992
・主催：ホンダモビリティランド株式会社　一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会
・公式ウェブサイト：https://www.suzukacircuit.jp/8tai/

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

DUNLOPと富士通、AIを活用したタイヤ構造解析の実証実験において所要時間を約90％短縮

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 10:08:42 +0900

2026年6月3日

住友ゴム工業株式会社
富士通株式会社

DUNLOP（社名：住友ゴム工業株式会社（注1））（以下、DUNLOP）と富士通株式会社（注2）（以下、富士通）は、DUNLOPが長期経営戦略に掲げた設計のDXに向けて、タイヤの性能をAIで高精度かつ短時間で予測する技術AIサロゲートモデルを共同開発し、このたび実証実験において成果を確認しました。本実証実験では、開発した技術を、タイヤが路面に接地した時の変形挙動の予測に適用した結果、解析時間を従来の約45分から約5分へと大幅に短縮（約90％削減）するとともに、約60万要素（メッシュ）規模の解析を実現しました。

両社は、本実証実験の成果をもとに、タイヤ設計の開発支援ツールの開発を進め、DUNLOPにおいて2027年4月の実用開始を目指します。これにより、DUNLOPはデータドリブンな開発を加速し、より安全性が高く環境性能に優れた高品質なタイヤをスピーディーに市場供給することを目指します。

なお、本技術は、富士通が開発する高性能かつ省電力性を追求したArmベースの次世代CPU「FUJITSU-MONAKA（注3）」での動作を前提に設計しています。今後、両社は本技術をベースに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を2026年12月までに開始し、さらなる推論速度・精度および電力効率の最適化を目指していきます。

【背景】
ものづくり現場において、製品や構造物の挙動をシミュレーションし、性能や安全性を評価するCAE（Computer Aided Engineering）解析（注4）は、製品の高性能化・複雑化に伴い、多大な解析時間を費やしています。

タイヤの設計においては、CAE解析手法の一つであるFEM（有限要素法）解析（注5）が用いられています。解析は、メッシュを細かくして要素数を増やすと精度は向上しますが、同時に計算時間やそれに伴う開発コストが増加するため、精度と計算負荷のバランスを取ることが求められています。加えて、解析には専門知識が必要であり、熟練した技術者の確保も課題となっています。

この課題を解決するため、両社は過去から蓄積されてきたFEM解析結果を学習データとして、FEMの基礎方程式の解を高速に予測する技術AIサロゲートモデルを開発しました。

【実証実験の成果】
両社は、DUNLOPのタイヤ設計のノウハウや実設計データと富士通のAI技術を活用し、グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）（注6）のアルゴリズムをベースとしたAIサロゲートモデルを共同で開発し、タイヤの構造解析に関する実証実験を行いました。実証実験では、タイヤの路面接地時における接地形状や接地圧分布など、変形挙動や接地特性の評価を対象としました。その結果、従来FEM解析では約45分を要していた解析を約5分での近似解析を実現し、FEM解析と比較してタイヤと路面の接地形状を平均87.7%の高い精度で予測できました。本技術により、従来は複数の設計プロセスを経て決められていたタイヤの構造や材料の仕様を、より少ないプロセスで短時間に決定できるようになります。これにより、意思決定がスピードアップし、性能向上だけでなく、コストの最適化も期待できます。

なお、本成果の一部は2026年6月3日から開催される第31回計算工学講演会において発表しています。

図1：実証実験のイメージ

図2：FEM解析による精度と計算時間の関係

【今後について】
両社は、本AIサロゲートモデルについて、2026年12月までに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を開始し、推論速度・電力効率の最適化を目指します。また、タイヤの構造解析の適用範囲を拡大するとともに、専門知識がなくても設計者が直接利用できる設計開発支援ツールとしての開発を進め、DUNLOPにおいて、2027年4月の実運用開始を目指します。

DUNLOPは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」（注7）のもと、「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」事を目指しています。今回の富士通との共創により、独自の「ゴム・解析技術力」をさらに進化させ、DUNLOPのPurposeである「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる」を実践していきます。

富士通は、本取り組みをもとに、自動車産業をはじめとする製造業における大規模FEM解析への横展開を推進し、今後、「FUJITSU-MONAKA」とGNNを組み合わせたAI推論プラットフォームの開発とAIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi（注8）」上での提供を通じて製造業の開発最適化と省電力化によるカーボンニュートラル推進に貢献します。

【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

【注釈】
注1　住友ゴム工業株式会社：
　　本社兵庫県神戸市、代表取締役社長國安恭彰

注2　富士通株式会社：
　　本店神奈川県川崎市、代表取締役社長時田隆仁

注3　FUJITSU-MONAKA ：
　　最先端の2ナノメートルテクノロジーを採用した、Arm命令セットアーキテクチャに基づくプロセッサで、自社設計のマイクロアーキテクチャ、超低電圧技術といった富士通独自技術の活用により、高い電力性能を実現。また、OSSコミュニティ連携を通じた業界標準ソフトウェア対応により、性能を最大限活用できる環境構築を推進。FUJITSU-MONAKAに適用するこれらの新技術は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業の結果得られたものです。

注4 CAE（Computer Aided Engineering）解析：
　　Computer Aided Engineeringの略称で、コンピュータ上で製品の設計や性能をシミュレーションし、評価・検証することで、開発期間短縮、コスト削減、品質向上に貢献する工学手法。FEM（有限要素法）はCAEを構成する代表的な数値解析手法のひとつ。

注5 FEM（有限要素法）解析：
　　強度や変形の評価に広く用いられる数値解析法。構造物などの連続した物体を多数の小領域に分割し、それぞれに物理法則を適用して数値的に解く手法。

注6　グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）：
　　グラフ構造データ（メッシュ等）を直接扱うことが可能なAIモデルで、節点間の相互作用を学習する。

注7　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」：
　　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html

注8　Fujitsu Kozuchi ：
　　富士通の先端AI技術を基盤に、研究開発とビジネスを一体化して提供・進化するAIサービス群（プラットフォーム）。研究段階の技術を試行しながらニーズの高いものを迅速にサービス化し、継続的に改善・高度化していくことを目的としている。

無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得

ハリマ化成グループ — Tue, 02 Jun 2026 12:29:47 +0900

2026年6月2日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、カロテノイドの一種である「フィトエン」および「フィトフルエン」について、シワ原因のエラスターゼの働きを抑えるなど、美容関連機能を含む4つの機能特長を明らかにしました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるリコピンやβ-カロテン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も期待されています。
一般的に、カロテノイドは橙色や赤色を示します。フィトエンやフィトフルエンは、カロテノイドでありながら無色透明で化粧品の色に干渉せず、他のカロテノイドに近しい抗酸化活性を持つことから、特に機能性美容成分として注目されています。しかし、自然界では存在量が極めて少なく、精製が難しいことから、詳細な研究は限られていました。

当社は高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の高純度精製を実現しました。また、精製したフィトエンおよびフィトフルエンの試験管内評価により、それぞれの機能について評価しました。

フィトエンとフィトフルエンの主要機能
エラスターゼ抑制作用【フィトエン】　
シワの原因とされる、皮膚の弾力成分であるエラスチンを分解する酵素「エラスターゼ」の働きを90％以上抑えることを確認。

チロシナーゼ抑制作用【フィトエン】
メラニン生成に関わる酵素「チロシナーゼ」の働きを抑えることを世界で初めて確認。低濃度でも比較的高い抑制作用を示す。一般的な美白成分であるアルブチンと比較して、約1/2〜1/5の濃度で同程度の抑制効果。（一般値との比較）

強力な抗酸化作用【フィトエン】【フィトフルエン】　
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酵素消去活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力を持つ。

高い紫外線吸収作用【フィトエン】【フィトフルエン】
フィトエン：シミ・そばかすの原因とされるUV-Bの最大吸収性能が、既存のUV吸収剤の2～4.5倍。
フィトフルエン：シワ・たるみの原因とされるUV-Aの最大吸収性能が、既存品の1.3～4.4倍。

当社は今後、名城大学との連携を継続し、特に機能性の高いフィトエンについて、化粧品原料としての安全性評価、処方適性評価をさらに進めます。
また、バイオプロセスとの連携による生産技術の構築も検討し、2027年度中の実用化を目指します。今後もカロテノイド研究を基盤として、フィトエンを含む複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

参考情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/daab93f0ce4ea8238a44f33f8092df1b.pdf

・本研究は、2026年5月17日に、Elsevier社が刊行する国際学術誌「Food Research International」に掲載されました。
https://authors.elsevier.com/a/1n8Sh3RC06LkYx

※本研究結果は、精製した成分を用いたin vitro評価によるものであり、最終化粧品における効能・効果や人体での作用を直接示すものではありません。

「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB0000040GGzYAM/258?language=ja

潤滑油・グリスには、スプレーや液状、高粘度の瓶詰めなど多様な形態があり、用途に応じて使い分けられています。従来の液体やペースト状のグリスは、塗布ムラが発生しやすく、過剰塗布による材料のロスや作業環境の汚れなどの課題を抱えていました。
過剰な塗布によるタレ・飛散といった課題を解消し、メンテナンス工程に劇的な変革をもたらすのが、この度上市したエンプラファインパウダー「DURAST® POM」を活用した、画期的な固形潤滑剤です。

今後の展望：グローバル市場とサステナビリティへの対応
DURAST® POMを用いたこのソリューションは、2026年春より本格的な商品化が予定されています。まずはOA機器大手のメンテナンス用途から展開を開始し、幅広い産業分野への展開を計画しています。
　• 産業機械の補修：大規模な製造ラインや、産業システム
　• 自転車メンテナンス：スポーツサイクル市場
　• 搬送システム：製品搬送チェーンの潤滑管理

また、昨今の環境規制、特にPFAS（有機フッ素化合物）規制への対応が求められる中、フッ素系潤滑剤の代替ソリューションとしての期待も高まっています。サンプルの提供も開始しておりますので、貴社の課題解決にぜひこの革新的なパウダー技術をご活用ください。

*DURAST®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

NOKグループ北茨城地区3社、大北川のアユ稚魚放流体験活動に参画

NOK — Wed, 27 May 2026 16:00:38 +0900

NOK株式会社のグループ会社のうち、北茨城地区に事業場を有するNOK北関東株式会社（本社：茨城県北茨城市、代表取締役社長：吉野琢也）、ユニマテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：菊地洋昭）、およびNOKクリューバー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山根一郎）の3社は、2026年5月20日（水）に北茨城市を流れる清流・大北川で実施された「アユ稚魚放流体験活動」（大北川漁業協同組合主催）に初めて協賛、参画しました。
当日は、グループ3社の社員8名が、地元小学生と共にアユ稚魚30kgの放流を行いました。

大北川で小学生と共にアユ稚魚を放流

NOKグループは、事業場を置く地域において、持続可能な地域社会の実現に向け、地域社会との共存と生物多様性保全を推進しています。NOKグループ3社は、北茨城市の豊かな水辺環境を守る活動を支援するとともに、地域の子どもたちが身近な自然に触れる機会づくりに貢献することを目的に協賛・参画しました。今後も、地域の豊かな自然環境の維持に努め、次世代を担う子どもたちへの環境教育に取り組んでまいります。

■大北川のアユについて
大北川は、茨城県常陸太田市の三鈷室山（標高870m）を源流とし、北茨城市を経て太平洋に注ぐ、県北部沿岸地域で最長の二級河川（全長約22km）です。上流域にはヤマメやイワナが生息し、下流域はアユの好漁場として知られるなど、豊かな生態系を有する清流です。
大北川では毎年6月1日にアユ釣りが解禁され、県内外から多くの釣り人が訪れます。太平洋から遡上する天然アユに加え、継続的な稚魚の放流により、アユが豊かに育つ環境の保全が図られています。
大北川放流したアユ

■「アユ稚魚放流体験活動」の実施概要
・日　　時：2026年5月20日（水） 13:00～
・実施場所：大北川一本橋付近（茨城県北茨城市中郷町石岡、北茨城市立石岡小学校近く）
・主　　催：大北川漁業協同組合
・参加者： NOKグループ社員 8名、北茨城市立石岡小学校全校児童15名
・放流内容：アユ稚魚 30kg

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功

住友ゴム工業 — Wed, 27 May 2026 12:50:55 +0900

発行:2026年5月27日

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功～ナノテラスを活用し、ミクロな材料内部の“化学状態”をナノスケールで観察可能に～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター　髙橋幸生教授と共同で、3GeV高輝度放射光施設NanoTerasu（ナノテラス）※1を活用し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄系正極活物質における化学状態※2を三次元で可視化する事に成功しました。本技術の応用により、現在開発を進めているリチウム硫黄電池における反応・劣化メカニズムの解明が進み、さらなる性能向上が期待されます。

　当社は2011年から産業技術総合研究所※3と共同で、リチウム硫黄電池（図1）に関する研究開発を進めてきました。リチウム硫黄電池は、リチウムイオン電池の6～7倍の理論容量が期待でき、軽量かつ安全性に優れていますが、充放電サイクル寿命が課題になっています。このサイクル寿命を向上させるには、硫黄系正極活物質（粒子）を詳細に観察し、粒子中の化学状態（特に化学結合状態）の分布を詳細に解析する必要があります。
　今回、ナノテラスのビームラインBL10U※4を用い、テンダーX線領域※5における硫黄K殻吸収端近傍※6の4つのX線エネルギー（硫黄の化学結合状態の違いに応じて吸収特性が変化する特徴的なX線エネルギー）を選択し、X線タイコグラフィ-計算機断層撮影※7を実施しました（図2）。

図1：リチウム硫黄電池の概略図

図2：硫黄K吸収端近傍におけるX線タイコグラフィCT測定の模式図

　その結果、硫黄K殻吸収端におけるX線タイコグラフィCTにより、約80ナノメートル（1ナノメートルは1メートルの10億分の1）という極めて微細な単位で、硫黄系正極活物質内部における硫黄の化学結合状態を三次元で可視化することに成功しました。
　さらに試料内部では、比較的均一な形状を示す球状領域（硫黄が集積した粒子状の領域）において硫黄–硫黄結合が多く存在する一方、形状が不均一な非球状領域（炭素成分と混在した不規則形状の領域）では炭素や酸素成分、ならびに硫黄–炭素結合が相対的に多いことが確認され、化学結合の空間的不均一性を明らかにしました。（図3）

図3：硫黄が含まれる高分子材料粒子の断面像。
電子密度、硫黄濃度、ならびに硫黄–炭素結合および硫黄–硫黄結合の硫黄の量に対応する
指標の分布を示す。粒子内部には、組成や化学状態に顕著な不均一性が存在することが分かる。

　今後、本研究成果を活用し、リチウム硫黄電池正極活物質における反応・劣化メカニズムの解明を通じて、充放電サイクル特性および充電容量のさらなる向上を目指します。　
　なお、本研究成果は、2026年5月に科学誌「Scientific Reports」にArticle in Press（早期公開版）として掲載されました。https://doi.org/10.1038/s41598-026-52630-4

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

＜ご参考＞
■東北大学プレスリース（2026年5月27日）
　「硫黄の結合状態を3次元で可視化－ミクロな材料内部の”化学状態”をナノスケールで観察－」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/05/press20260527-01-sulfur.html
■次世代電池の実用化に向けた「硫黄系電池事業創出研究会」を設立（2024年4月1日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_026.html

※1　NanoTerasu：宮城県仙台市東北大学青葉山新キャンパス内にて整備が進められ、2024年4月に稼働を開始した中型放射光施設。国の主体機関である国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）と一般財団法人光科学イノベーションセンター（PhoSIC）を代表機関とする宮城県、仙台市、国立大学法人東北大学、一般社団法人東北経済連合会からなる地域パートナーで構成され、費用負担も含めた役割分担の元で整備が進められている。
※2　材料を構成する元素が、どのような化学結合や酸化状態、電子状態で存在しているかを示す状態。
※3　経済産業省所管の国立研究開発法人。産業技術に関する研究開発とその社会実装を担う日本最大級の公的研究機関。
※4　NanoTerasuに設置されたテンダーX線領域をカバーするビームライン。高いエネルギー分解能と空間分解能を活かし、材料内部の元素の化学状態解析に適したX線を提供する。
※5　軟X線と硬X線の中間に位置するX線エネルギー領域（おおよそ2～8 keV）。軽元素から中程度の元素までの化学状態を高感度に分析できる特長を持つ。
※6　X線のエネルギーを変化させたときに、硫黄原子が特定のエネルギーでX線を強く吸収する現象を指す。このエネルギー付近では、硫黄の電子状態や化学結合の違いによって吸収のされ方が変化するため、硫黄の化学状態を調べることができる。
※7　コヒーレントX線回折イメージングの手法のうちの一つ。試料にコヒーレントX線（波の揃ったX線）を照射する際、試料面上でX線照射領域が一部重複するように試料を二次元走査し、各走査点において回折強度パターンを取得する。得られた複数の回折強度パターンに対して位相回復計算を実行することで、一枚の試料像を取得する。
計算機断層撮影：試料をさまざまな角度から透過して得られた投影画像を、計算機によって再構成することで三次元構造を可視化する手法。試料内部の密度分布や構造情報を非破壊的に取得できる。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
　タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

ヒロファーマコンサルティングとスタースフィア、AI-PV導入前のPOC/FS支援で協業開始

ヒロファーマコンサルティング — Mon, 25 May 2026 08:30:00 +0900

2026年5月25日
ヒロファーマコンサルティングとスタースフィア、AI-PV導入前のPOC/FS支援で協業開始
PV・Clinical・GxP/CSV・DXの知見を組み合わせ、ライフサイエンス企業のAI活用検討を支援

スタースフィア株式会社 (Starsphere K.K.)（所在地：神奈川県川崎市、代表取締役：Steve van Maanen）と、株式会社ヒロファーマコンサルティング®(HiroPharmaConsulting Co., Ltd.) 所在地：大阪府大阪市、代表取締役：集弘就）は、ライフサイエンス領域における共同マーケティング契約を締結し、両社の専門領域を活かした協業を開始いたします。

本協業は、両社がそれぞれの専門性を活かし、ライフサイエンス企業に対するGxP/CSV、DX、AI活用、ファーマコビジランス（PV）領域の支援機会を相互に紹介し、共同で情報提供・マーケティング活動を行うことを目的とするものです。両社は、共同セミナー、共同資料、Web掲載、見込み顧客の相互紹介等を含む非独占的な協力関係のもと、各案件の内容に応じて個別に連携を検討します。

最初の協業テーマとして、両社は「AI活用PV業務POC/FS支援サービス（AI-PV POC/FS Consulting Service）」における協力を予定しています。本サービスは、AIを活用したPV業務の本格導入前に、POC（Proof of Concept）およびFS（Feasibility Study）段階で、対象業務の適用可能性、GVP/CSV/CSA上のリスク、Human Oversight設計、AI出力と人間評価の比較方法、POC計画およびPOC報告書作成を支援するものです。

当面の主な対象領域は、ICSR Intake & TriageおよびLiterature Screeningです。具体的には、有害事象症例の受入れ、分類、優先度判定、重篤性候補判定、文献スクリーニング、症例該当性判断、関連性評価支援等におけるAI活用の検討を想定しています。

スタースフィア株式会社は、ライフサイエンス領域におけるClinical Data Management、EDC、GxP/CSV、業務DX支援に関する知見を有し、クラウド型臨床試験・治験支援サービス「どこでもフォーム®EDC」の開発運営や、ライフサイエンス企業向けのDX・CSV支援サービスを提供しています。

株式会社ヒロファーマコンサルティング®は、GxP GVP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援を専門とし、AI機能を搭載したPVシステムに対する信頼性保証フレームワークであるHPVM（HiroPharma Validation Method）を開発しています。

両社は、Clinical領域におけるデータマネジメント・DX・CSVの実務知見と、PV領域におけるHuman Oversight・AI–Human比較評価・GVP/CSV対応の知見を組み合わせることで、AI活用を検討するライフサイエンス企業に対し、より実務的で説明可能なPOC/FS支援の提供を目指します。

スタースフィア株式会社代表取締役 Steve van Maanenは、次のように述べています。
「ライフサイエンス領域では、AIやデジタル技術の活用が急速に広がる一方で、現場業務、GxP/CSV、データ品質、監査対応を踏まえた実務的な導入検討が重要になっています。ヒロファーマコンサルティングとの協業により、Clinical領域で培ったDX・CSV支援の知見を、AI-PV導入検討支援にも活かしていきたいと考えています。」

株式会社ヒロファーマコンサルティング® 代表取締役集弘就は、次のように述べています。
「AI-PVの導入検討では、AIが何をできるかだけでなく、実際のPV業務の中でどの範囲に適用し、どの判断を人間が確認し、どのようにPOC/FS結果を説明可能な形で整理するかが重要です。Starsphere社との協業により、Clinical・DX・CSV領域の実務知見と、PV・Human Oversight・HPVMの考え方を組み合わせ、ライフサイエンス企業のAI活用検討をより実務的に支援してまいります。」

なお、本協業は、共同マーケティングおよび相互紹介を目的とする非独占的な協力関係であり、両社間に代理店、販売代理、合弁事業、または相互に相手方を拘束する関係を生じさせるものではありません。個別案件における具体的な支援内容、契約条件、役割分担は、案件ごとに別途協議のうえ決定します。

会社概要
スタースフィア株式会社
代表者：代表取締役 Steve van Maanen
所在地：神奈川県川崎市高津区坂戸3-2-1
設立：2012年
事業内容：Clinical Data Management、どこでもフォーム®EDC、ライフサイエンス業界向けDX・GxP/CSV支援、Professional Services
Website：https://www.starsphere.jp/
E-mail：support@starsphere.jp

株式会社ヒロファーマコンサルティング®
代表者：代表取締役 CEO 集弘就 / Hirotsugu Atsumaru
所在地：大阪府大阪市淀川区木川東二丁目16-12-703
事業内容：GxP GVP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援
Website：https://hiropharmaconsulting.com/
E-mail：hiro_atsumaru@hiropharmaconsulting.com

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が株式会社SUBARUの新型「トレイルシーカー」に装着

住友ゴム工業 — Fri, 22 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月19日

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が株式会社SUBARUの新型「トレイルシーカー」に装着

　住友ゴム工業(株)(社長: 國安恭彰)は、株式会社SUBARUが2026年に発表した新型｢トレイルシーカー（日本仕様車）｣の新車装着用タイヤとしてDUNLOP「SP SPORT MAXX 060」の納入を開始しました。

　新型「トレイルシーカー」はバッテリーEV(BEV)ならではの走行性能とSUVとしての実用性を高い次元で両立した、アクティブなライフスタイルに応えるモデルです。
　今回装着されるDUNLOP「SP SPORT MAXX 060」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。さらに、ウエット性能と操縦安定性も高い次元で両立させています。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

SP SPORT MAXX 060 235/50R20 104V

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

メクテック、東京・港区に新たな本社事業所を開設

NOK — Thu, 21 May 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社のグループ会社であるメクテック株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員 CEO：伊藤太郎、以下「メクテック」）は、2026年5月11日（月）より、御成門郵船ビルディング（東京都港区西新橋）に新たな本社事業所を開設しました。これに伴い、旧東京事業所（東京都台東区上野）を統合するとともに、牛久事業場（茨城県牛久市）と旧東京事業所に分散していた本社機能を新事業所へ集約しました。

メクテック新本社事業所

今回の本社機能の移転・集約は、今後の成長に向けた経営基盤の強化を目的としたものです。経営企画、営業、調達、総務、人事、経理などの全社に関わる機能を一拠点に集約することで、部門間の連携を強化し、意思決定や社内調整の円滑化を図ります。

また、新事業所はNOK株式会社の本社（東京都港区芝大門）に近接しており、NOKグループ内の連携を図りやすい立地にあります。人的交流や技術・情報の共有を促進し、NOKグループ全体でのシナジーの創出につなげていきます。

■ NOKグループのワークプレイス改革を反映した新事業所
NOKグループでは、持続的な成長に向けて、組織の力を引き出すワークプレイス改革を推進しています。その一環としてグループ共通の「ワークプレイスガイドライン」を策定し、ワークプレイス刷新の指針として運用してきました。本ガイドラインは、NOKグループのブランドを体現するとともに、ワークプレイスを整備し、社員のウェルビーイング、効率的・創造的な働き方、部門・拠点を越えたコミュニケーションを支える職場環境づくりを目的としています。これまでNOK神奈川支店、安城支店、福島事業場などを本ガイドラインに基づき推進してきました。

新事業所では、本ガイドラインを適用し、「Global Hub～集まる・決める・創り出す～」をコンセプトに設計しました。国内外のメクテックの拠点だけではなく、グループ各社の社員が集まり、交流・議論・意思決定を行いやすい環境を整備しました。50名規模のイベントや会議にも対応可能な多目的スペースを設けることで、部門や拠点を越えた連携を促進し、グローバルな事業運営を支えるハブとしての機能を高めます。

※参考：NOKグループのワークプレイス改革について
　「人と組織の力を引き出すワークプレイス改革」
　https://www.nokgrp.com/aboutus/stories/empower-workplace-innovation/
Work Area　シンボルツリーを中心とした執務エリアMultipurpose Open Space　デスクやチェアを移動させ、イベントや大きな会議も開催可能

■ 本社事業所の概要
・所在地：〒105-0003 東京都港区西新橋3-23-5 御成門郵船ビルディング 9階～11階
・アクセス：都営三田線「御成門駅」直結、JR「新橋駅」より徒歩約10分
・業務開始日： 2026年5月11日（月）

■メクテック株式会社について
1969年にNOK株式会社のフレキシブルプリント基板製造子会社として創業。世界各地に製造・販売の拠点を置き、携帯電話やHDDなどの電子機器の小型化、軽量化、薄型化を実現する製品・技術を「MEKTEC」ブランドにて提供しています。創業55周年を迎えた2024年、グローバルで認知度の高いブランド名と企業名を統一し、7月1日に「メクテック株式会社」へ社名を変更いたしました。

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」に出展

NOK — Wed, 20 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月27日（水）から29日（金）までパシフィコ横浜（神奈川県横浜市西区）で開催される「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」に出展します。本展示では、電動車（EV）をはじめとする自動車分野において、安全性・信頼性の向上や環境対応に貢献する新製品および新仕様品5点を展示予定です。電磁波ノイズ対策、バッテリーパックの安全性向上、PFAS規制への対応、潤滑性能の向上、設計・製造の効率化など、電動化が進むモビリティを支える技術を紹介します。

ブースイメージ

NOKは、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、独自の技術から生み出す製品を通じて、安全で快適な未来のモビリティ社会を実現いたします。

■端面摺動呼吸ブラシ　※参考出展／新製品
EV駆動用モーターのシャフト端面に接触させて用いる導電ブラシです。EVの駆動用モーターでは、インバータのスイッチングに起因する電磁波ノイズにより、ベアリング電蝕やラジオノイズが発生する課題があります。従来は導電ブラシに加え、防塵・防水のためのカバーやシール、通気膜など複数の部品で課題に対応していましたが、本製品は、導電、防塵・防水、呼吸の機能を1部品に集約しました。取り付けは圧入とすることで固定用ボルトを不要としています。
これにより、電蝕・ノイズ対策に加え、部品点数削減による軽量化と加工工数の削減、カバー不要による省スペース化から周辺レイアウトにおける自由度の向上に寄与します。

■圧力開放弁　嵌合タイプ　※新仕様登場
EVのバッテリーケースに取り付けることで、バッテリー内で熱暴走により多量のガスが発生した際に、ガスを外部へ排出するための部品です。バッテリーパックは異常時に発生するガスによって内圧が上昇し、発火・破裂につながるおそれがあります。そのため、防水・防塵性を確保する密閉構造と、異常時にガスを安全に排出する機能の両立が求められています。
本製品は、2024年に発表した圧力開放弁シリーズに、新たに嵌合（はめ込み）タイプを追加したものです。ボルトを使用せずに取り付けられるため、部品点数の削減に貢献します。また、外周ゴム部に固定とシールの両機能を持たせた構造としました。さらに、外周ゴム部にNOK独自の耐腐食技術「RUSTECTOR（ラステクター）(※)」を適用することで、塩水環境における耐腐食性を向上させています。RUSTECTORは、断面形状により腐食の進行を抑えるための技術です。
※RUSTECTOR（ラステクター）はNOKの登録商標です。（商標登録5977257、5977258号）

■PFASフリーブレーキシム　※参考出展／新製品
PFAS（有機フッ素化合物）を使用しない低摩擦コーティングを施したブレーキシムです。ブレーキシムには多様な仕様があり、用途や使用環境に応じて使い分けられています。低摩擦コーティングブレーキシムには、一般的にフッ素系のコーティング剤が使用されていますが、PFAS規制の強化が進む中、非フッ素系材料への転換が求められています。
NOKは独自の材料技術により、非フッ素系材料で低摩擦性能を確保しました。環境規制に対応しながら、従来同等の性能を維持し、ブレーキ時の鳴きの抑制に貢献します。なお、本製品はコイル材として提供し、お客様側でシム形状に加工していただくことを想定しています。

■ラバーコートメタルガスケットカバー　※参考出展／新製品
ケースのカバー（蓋）と密閉性を保つガスケット（パッキン）を一体化した部品です。従来はカバーとガスケットが別々の部品で構成されていたため、部品点数の多さや組付工数が多いことが課題となっていました。材料選定からプレス金型による加工まで一貫して対応するNOKの技術により、部品点数削減、組付工数の低減、製造工程の効率化に貢献します。本製品は、モビリティ分野をはじめ、電子機器や産業機器など幅広い用途や、防水・防塵を目的としたカバー部品への展開を想定しています。

■次世代PAOグリース　※新製品
幅広い温度環境で使用可能なPAOグリース(※)です。従来のPAOグリースは、低温性能や耐熱性能など特定条件に応じて使い分ける必要がありました。
従来の低温特化型PAOグリースと同等の低温性能を維持しつつ、耐熱性能を約40％向上させた次世代PAOグリースを開発しました。特殊な基油の採用により、従来は同時に満たすことが難しかった低温性能と耐熱性を両立しています。
温度による粘度変化を抑えることで、低温では固化しにくく、高温では蒸発しにくい特長を備えており、摩耗低減や部品寿命の向上につながります。また、幅広い温度環境で使用できるため、グリースの種類削減にも貢献します。
自動車向けサンルーフのギアや車載アクチュエータのギアなどに適用できます。
※PAOグリース：化学合成によって製造される潤滑剤です。 PAOは、硫黄や窒素などの不純物を含まない合成炭化水素であり、粘度指数が高く、低温から高温まで安定した性能を発揮します。

＜人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA 出展ブース＞
・主催：公益社団法人自動車技術会
・会期：2026年5月27日（水）～29日（金）10:00 ～ 17:00
・会場：パシフィコ横浜展示ホール・ノース（神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1）
　　　　NOKブース小間番号：No.382
　　　　みなとみらい線「みなとみらい」駅下車　徒歩約3分
　　　　JR横浜線・横浜市営地下鉄ブルーライン「桜木町」駅下車　徒歩約12分
・URL： https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/
・NOK展示会サイトURL：https://products.nokgrp.com/expo_hitokuru-yokohama2026.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「ウレタンパッキン用バイオマス材」を新開発

NOK — Tue, 19 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、バイオマス度（※1）48%を実現したウレタンパッキン用バイオマス材（ポリウレタンエラストマー）を新たに開発しました。
本材料は、ウレタン（Polyurethane）の主要原料の一部を石油由来から植物由来のポリマーに変更することで、原料製造時のCO2排出量を従来比で約48%(※2)削減するとともに、当社の代表的なウレタン材料「アイアンラバー(※3)」特有のゴムの弾性と樹脂の強靭さを維持し、環境性能と材料性能の両立を実現しています。
本材料から成形したパッキンは、生分解性作動油を用いる油圧機器（環境配慮型シリンダなど）において、密封性により油漏れを防ぎ、環境負荷の軽減に貢献します。

バイオマス度48%のウレタン材を使用したパッキン

■開発の背景
近年、脱炭素や環境保全への関心の高まりを背景に、材料分野においても脱石油化や環境負荷低減による「持続可能なモノづくり」への取り組みが求められています。
新開発の「ウレタンパッキン用バイオマス材」は、高バイオマス化による「カーボンニュートラル」と、生分解性作動油への対応による「サーキュラーエコノミー」を同時に実現する材料です。
本材料の開発では、環境対応と基本性能の両立に技術的な課題がありました。ウレタン材は植物由来ポリマーの比率を高めると安定して成形・硬化させることが難しく、「アイアンラバー」として狙った性能を引き出すことが困難となります。また、生分解性作動油はパッキンを過度に膨潤させて摩耗を招く性質があり、適用には耐久性の確保が求められます。
当社はこれらの課題を解決し、バイオマス材料でありながら「アイアンラバー」の特性を維持し、生分解性作動油に対して耐久性を有する材料を実現しました。材料開発から評価・解析までを一貫して行う当社の技術基盤が、この材料技術の確立を可能にしています。

■【新開発】ウレタンパッキン用バイオマス材の特長
・環境性能と基本性能の両立：高バイオマス化を実現しつつ、ウレタン本来の耐久性と密封性を有します。
・環境配慮型シリンダの実現：油漏れが環境汚染に直結する場所（森林や水辺など）で稼働する建設機械
　などのパッキンとして使用できます。生分解性作動油と組み合わせて使用することで、環境負荷を抑え
　た油圧シリンダの構築に貢献します。
・本材料は一般社団法人日本有機資源協会（JORA）の「バイオマスマーク」（認定番号：250132）を取得
　済みです。
　　
※1　バイオマス度：製品に含まれる植物由来原料の割合のこと。
※2　約48%削減：自社調べ、自社製品対比。石油資源の使用量を減らし、CO2排出量の削減に寄与しま
　　す。
※3　「アイアンラバー」はNOKの登録商標です。（商標登録第2178634号）

■当社が取り扱うバイオマス製品
　●ポストコーンバイオマスタイプ（認定番号：220348、バイオマス度39%）
　　植物由来原料を添加したポストコーンです。
　　https://products.nokgrp.com/rubber-pole_basicinfo.html#5

　●バイオマス材Oリング（認定番号：240090、バイオマス度30%）
　　植物由来原料を使用したOリングです。
　　https://products.nokgrp.com/o-ring-biomass-material_basicinfo.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

新レジスト樹脂工場および新研究棟の建設開始について

ハリマ化成グループ — Mon, 18 May 2026 19:02:48 +0900

2026年5月18日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、生成AIの普及を背景とした半導体需要の拡大に伴い、半導体レジスト用樹脂の生産能力および研究開発の一段の強化を目的として、加古川製造所内に新工場および新研究棟の建設を決定しました。
2026年6月に着工し、2027年6月の竣工を予定しています。

建設場所
兵庫県加古川市野口町水足671-4
（ハリマ化成加古川製造所内）
延床面積／構造
工場：約750平方メートル／鉄骨造2階建て
研究棟：約1,400平方メートル／鉄筋コンクリート造3階建て
主な施設
工場：反応釜、クリーンルーム、分析室他
研究棟：実験室、クリーンルーム、会議室他
スケジュール
着工：2026年6月　竣工：2027年6月
試験製造開始：2027年7月　量産開始：2028年6月

新工場「レジスト樹脂工場」の建設により、半導体レジスト用樹脂の製造能力は稼働初年度に現在の約２倍となります。また、将来的には設備増設により更なる拡張が可能な設計にしています。
設備面では、次世代製品に対応可能なクリーンルームと高精度自動制御設備を導入します。また、工程内検査を強化するための分析室を併設し、原材料貯蔵所の新設により原料品質の安定化と物流の効率化を実現させたスマートファクトリー化を進めます。

併設する新研究棟「中央研究所３号館」では、日々進化する半導体に即応する新素材・新材料の開発に取り組みます。研究テーマの探索から材料設計、評価、新工場での量産試作までを一体的に行うことで、顧客ニーズに即した材料提案と迅速な製品化を可能にします。
設備面では、超高清浄クリーンルームに加え、レジスト材料開発専用の実験室を整備することで、不純物混入防止対策が求められる次世代製品の開発力・提案力の強化を図ります。

当社の半導体レジスト用樹脂は、顧客の要望に対し、開発から提案、製造、納品までを一体で行う、　スピード感あるものづくりを強みとしています。約30年にわたり培ってきた開発・製造技術の蓄積を背景に、ここ10年で事業は大きく成長してきました。新工場と新研究棟の建設により、顧客へのより迅速な　フィードバックが可能となり、開発から品質管理までの一体化をさらに強化します。
これにより、需要増への対応に加え、品質の安定化とさらなる高品質化が実現します。また、より厳しい管理基準が求められる先端パッケージを含む後工程分野についても、開発・供給体制の強化を進めていきます。

当社の半導体レジスト用樹脂の受注は年々増加しており、計画を上回る水準で推移しています。また、半導体の用途拡大や製造プロセスの高度化により、レジスト材料に求められる性能や管理水準は一層厳しくなっています。
今後は、成長が見込まれるレジスト材料を中心に、高付加価値領域での事業拡大を進めるとともに、　将来的には他の半導体材料分野への展開も視野に入れ、当社半導体材料事業のさらなる成長を目指してまいります。

トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を新発売

住友ゴム工業 — Wed, 13 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月13日

トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を新発売～氷上発進性能とライフ性能を高次元で両立し、摩耗が進んでも安心感が持続～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を8月に発売します。本商品は、背反性能である氷上発進性能とライフ性能を高いレベルで両立するとともに、摩耗後の冬性能低下を抑える設計と、更生台タイヤとしての品質向上を実現しました。これにより、冬季の安全運行とともに、タイヤの再利用率向上を通じてコスト低減や環境負荷低減にも貢献します。
本商品は、5月14日から16日までパシフィコ横浜で開催される「ジャパントラックショー2026」※1で展示予定です。

■商品概要
　「SP011」は、冬季の物流・輸送で使用される、トラック・バス向けのスタッドレスタイヤです。氷上路面で特に求められる氷上発進性能と、長距離・長期間使用を前提としたライフ性能という背反性能を高いレベルで両立し、摩耗が進んだ後の冬性能維持や更生利用にも対応した設計としています。冬季の安全運行を支える基本性能の強化に加え、運用面で重視される経済性や環境対応も踏まえて開発しました。

■主な特長
1．氷上発進性能とライフ性能の両立
　新パターンを採用し、ブロック剛性を高めることでライフ性能の向上を図るとともに、エッジ成分を増やすことで氷上路面での引っかき効果も高めています。
さらに、トレッドゴムには卵殻を配合し、卵殻の粒径を大きくするとともに配合量を最適化することで、氷上での引っかき効果を高めて氷上発進性能を向上させながら、ライフ性能の低下を抑えています。
　これらにより、氷上発進性能は現行品「SP001」比8％※2向上し、氷上路面での発進時に求められるグリップ性能を高めました。一方、ライフ性能は現行品「SP001」比20％以上※3向上し、より長く使用できます。

2．摩耗が進んでも氷雪上性能を維持
　サイプ深さを最適化することで、摩耗後の冬性能低下を抑える設計としました。摩耗が進んだ後も必要なエッジ成分（特にトレッドセンターブロック箇所）を維持し、使用初期だけでなく冬の使用期間を通して安定した性能を発揮できるようにしています。

3．更生台としての品質向上による経済性・環境性への貢献
　ケースプロファイルとビード部構造を見直すことで、更生台としての品質を向上させました。これにより、更生タイヤとしての再利用を促進し、ランニングコスト低減に貢献します。
　新プロファイル（フレキシブルプロファイル）※4では、サイド部のゴム厚みを最適化し、しなやかにすることで、リム組み作業性を向上させています。また、新ビード構造（ビードめくれ改善構造）※4では、ビード部の部材界面位置を見直すことで、リム組み時にダメージが発生しやすい箇所を強化し、ビードめくれの発生を抑えています。
　さらに、当社トラック・バス用タイヤとして初めて「リトレッドガイドサイン」を採用しました。更生タイヤとして最適な取外しタイミングを可視化することで、台品質低下前の早期取り外しを促します。これらにより、更生台としての品質向上に加え、資源使用量の削減や環境負荷低減にもつながる設計としています。

■総合性能（チャート）

■サイズ一覧

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

以上

※1　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2026/sri/2026_037.html
※2　文中に記載
※3　文中に記載
※4 新プロファイル採用サイズ：245/70R19.5、225/80R17.5、265/70R19.5、275/80R22.5、295/80R22.5、
新ビード構造採用サイズ：245/70R19.5

NOK、ヘアゴム「KKOOR」初の店頭販売を開始

NOK — Wed, 13 May 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、ファミリー向けセレクトショップ「Tokyo Family Marche 有明ガーデン店」（東京都江東区・有明ガーデン）において、ヘアゴム「KKOOR（くくーる）」の店頭販売を2026年5月13日（水）から9月末までの期間限定で開始します。NOKグループとして、生活者向け製品を実店舗で販売する初の取り組みとなります。
　
今回の店頭販売では、親子・ファミリー層が訪れる同店舗において、「KKOOR」全15色を展開します。これまでECサイトでの販売が中心であった「KKOOR」を、実店舗で質感や色味を確認しながら購入可能となります。店舗販売により、「KKOOR」の認知向上を図るとともに、今後の製品展開に活かしていきます。

　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　店舗にて販売する15色の「KKOOR」

■「KKOOR」について
NOK が開発した「KKOOR」は、新素材のシリコーンゴムと星形の特殊な断面を持つヘアゴムです。髪をしっかりまとめながらも絡みにくく、汗や水を吸いにくいことから、スポーツ時や水まわりなどでも使いやすいことが特長です。
2024年の発売開始以来、NOK初のBtoC製品としてECサイトでの販売や複数のスポーツチームとのコラボレーションなどを通じて、使用シーンの提案やカラーバリエーションの拡充に取り組んできました。今回の店頭販売では、豊富なカラーバリエーションで、日常使いしやすい色からファッションのアクセントになる色まで、全15色を展開します。

■販売概要
・場所：Tokyo Family Marche 有明ガーデン店（東京都江東区有明2-1-8 有明ガーデン内）

・期間：2026年5月13日（水）～9月末日（予定）
・製品：「KKOOR」全15色
　　　　（エスプレッソブラック、ミルクティーブラウン、ミストグレー、スノーパウダーホワイト、
　　　　フロストクリスタル、ミモザイエロー、ピスタチオグリーン、フォレストグリーン、
　　　　ターコイズラグーン、ソーダライトブルー、ミッドナイトサファイア、トワイライトラベンダー、
　　　　カシスベリーピンク、サクラシュガーピンク、ポピーレッド）
・価格：1本165円、2本目以降132円（税込）

■「Tokyo Family Marche」について
「家族の笑顔につながる安心をあつめる」をミッションに掲げ、2021年3月に設立された一般社団法人日本マタニティフード協会が運営しています。同協会が認定した「マタニティフード」をはじめ、健康や安全性に配慮し、ファミリー層のライフスタイルに寄り添う食品や雑貨を厳選して取り揃えています。また、キッズスペースを設けるなど、地域の子育て世代を支える拠点となることを目指しています。
・URL：https://maternityfood-marche.com/pages/food-for-mother-ec-site

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

「人とくるまのテクノロジー展2026」にブース出展

住友ゴム工業 — Tue, 12 May 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年5月12日

「人とくるまのテクノロジー展2026」にブース出展～未来の自動運転の安全を支える「SENSING CORE」技術を紹介～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、5月27日から29日にパシフィコ横浜で、6月17日から19日にAichi Sky Expo(愛知県国際展示場)でそれぞれ開催される「人とくるまのテクノロジー展2026」（主催：公益社団法人自動車技術会）にブース出展します。ブースではセンサーを使用せずにタイヤや路面状態を検知できる独自のソフトウェア技術である「SENSING CORE(センシングコア)」を紹介します。

ブースイメージ

　「SENSING CORE」はタイヤの回転によって発生する車輪速データと、車両に流れるCANデータ（車両制御情報）を解析する当社独自のソフトウェア技術です。これによりセンサーを使用することなく、タイヤの空気圧や摩耗状態、荷重、路面状態、さらには車輪脱落の予兆まで検知できます。
　今回のブースでは、「SENSING CORE」が持つ高度なセンシング・解析技術を通じて、社会が抱えるさまざまな課題の解決にどのように貢献できるのかを、具体的なユースケース毎に紹介します。

　「SENSING CORE」は、自動車のSDV化※や自動運転の普及が進む社会において安全性の向上に寄与し、モビリティの進化と発展に大きく貢献できる技術です。センシングコアが収集するタイヤ周辺や路面状態のデータは、モビリティの制御支援に活用されるだけでなく、クラウドを通じて社会の情報と統合されます。これにより、より安全で快適なモビリティライフの実現を目指し技術開発を進めてまいります。

■開催概要　https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/

人とくるまのテクノロジー展2026　YOKOHAMA
・会期：2026年5月27日(水)～29日(金)
・会場：パシフィコ横浜　展示ホール・ノース
・ブース位置：N49

人とくるまのテクノロジー展2026　NAGOYA
・会期：2026年6月17日(水)～19日(金)
・会場：Aichi Sky Expo　(愛知県国際展示場)
・ブース位置：66

人とくるまのテクノロジー展2026　ONLINE
・会期：2026年5月19日(火)～6月9日(火)　(STAGE1)
　　　　2026年6月10日(水)～7月1日(水) (STAGE2)
・会場：オンライン

＜ご参考＞　
「センシングコア」https://www.srigroup.co.jp/saiyou/technology/sensing.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※Software Defined Vehicle　ソフトウェア更新により安全性や機能を継続的に高度化できる車両の考え方

NOK、ふくしまシティハーフマラソン2026に協賛　スポーツを通じて地域の盛り上げを応援

NOK — Mon, 11 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月17日（日）に開催される「ふくしまシティハーフマラソン2026」（主催：ふくしまシティハーフマラソン実行委員会／福島市、公益財団法人福島市スポーツ振興公社、福島陸上競技協会）に2年連続で協賛いたします。当日は、NOKグループの社員10名も出走するほか、社員が給水所の運営を担い、ランナーを応援するかたちで大会をサポートします。また、オリジナルノベルティとしてNOKのヘアゴム「KKOOR」を先着900名に企業ブースで配布します。

ふくしまシティハーフマラソン2026のロゴ

今年で4回目の開催となる「ふくしまシティハーフマラソン」は福島市内を1周（21.0975㎞）するコース設定で、ランナーは中心市街地のにぎわいや、近隣の山や川といった豊かな自然を感じながら、市内を走行します。
今年は3㎞のコースも新設され、過去最多となる5,742人のランナーが参加予定です。

NOKグループは福島県内に複数の生産拠点を有しています。福島を重要な地域の一つと位置づけるグループとして、社員の参加や大会運営への協力を通じて、地域の皆さまとともに大会を盛り上げてまいります。

■NOKグループによる応援施策
　・給水所の運営
　　ハーフマラソンの約10km地点にある、福島トヨタクラウンアリーナの給水所を、NOKグループの社員　
　　27名が中心となって運営します。

　・協賛企業ブースでのノベルティ配布
　　FINISH地点（誠電社WINDYスタジアム／信夫ケ丘競技場）のおもてなしパークに設置される協賛企業　
　　ブースにて、先着900名の方にヘアゴム「KKOOR」を配布いたします。
　　「ふくしまシティハーフマラソン2026」のロゴカラーをイメージした、ピンク、水色、白のいずれか1
　　本をプレゼントします。

　　※ヘアゴム「KKOOR」は、NOK初のBtoC商品として2024年2月より発売しています。特殊形状で髪を
　　　しっかり固定しつつ、簡単に外すことができる点が特徴で、汗・水に強いため、スポーツにも最適で
　　　す。
　　　　　　　　　　　　　　　　　

■「ふくしまシティハーフマラソン2026」開催概要
　・大会名：ふくしまシティハーフマラソン2026
　・主催：ふくしまシティハーフマラソン実行委員会
　　（福島市、公益財団法人福島市スポーツ振興公社、福島陸上競技協会）
　・開催日：2026年5月17日（日）＜雨天決行＞ ※荒天中止
　・メイン会場：誠電社WINDYスタジアム（信夫ヶ丘競技場／福島県福島市古川14-1）
　・公式サイト：https://www.fukushimahalf.jp/

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「自治体・公共Week 2026」に出展

NOK — Fri, 08 May 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月13日（水）から15日（金）まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「自治体・公共Week 2026」に出展します。
3回目の出展となる今回は、「可能性を技術でカタチにする」をテーマに、初展示となるオフィス向け吸音パネルやBody Beat Sensor Toilet、Step Markerを含む7製品・シリーズを展示します。公共施設の音環境、災害への備え、健康・見守り、環境配慮など自治体や公共機関にて想定されるさまざまな課題に対し、NOKの技術を活用した解決策を提案します。

展示製品は、初展示の3製品に加え、ウェアラブルエコーセンサ、Post Original Designシリーズ、硫化水素検知ゴム、加圧式大容量浄水器、リサイクルラバーシリーズです。会期中は、来場者からのご意見を伺いながら、各製品の活用の可能性や今後の改良・開発に向けた検討につなげてまいります。
今後もNOKは、現場の声に丁寧に耳を傾けながら、公共領域における課題に技術を通じた解決策を模索し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

働く環境・公共空間の快適性を高める技術
■オフィス向け吸音パネル　※初展示
庁舎や公共施設の会議室・相談スペースなどでは、室内の反響音により声が聞き取りにくくなる場合があります。また、既存施設では大規模な改修が難しいケースもあり、工事を伴わずに設置できる音環境の改善策が求められます。
本製品は、NOKが長年培ってきた防振・防音技術を活用した吸音パネルです。音を吸収しやすい材料と、音のエネルギーを受け止めて弱める構造により、室内で発生する音の反響を抑えます。
軽量かつマグネットで取り付けられるため、スチール製のパーティションや壁面であれば穴を開けることなく設置できます。簡単に取り付け・取り外しができ、レイアウト変更時や退去時の原状回復にも対応しやすい点が特長です。今後、カラーバリエーションの追加も予定しています。

心身の状態をモニタリングし、健康と安全の向上に寄与する技術
■Body Beat Sensor Toilet （ボディビートセンサートイレ）　※初展示
高齢化の進行や医療・介護現場における人手不足を背景に、日常生活の中で無理なく健康状態を把握できる仕組みへの関心が高まっています。Body Beat Sensor Toiletは、NOKが開発したシート状ゴム電極「Sottoファブリック＋（そっとファブリックプラス）」を搭載した、ウインテスト株式会社のヘルスケアモニターです。トイレに座ることで心拍数などのバイタルデータを自動測定し、健康状態の把握をサポートする製品に、NOKのセンシング技術が活用されています。
「Sottoファブリック＋」は、水素化ニトリル系導電性ゴムと導電性PET繊維の布を組み合わせた柔軟性の高い電極です。この電極の上に座ることで、心拍数や血圧の変動などを測定し、異常な状態を検知した際にはスマートフォンへアラートを通知する機能を備えています。
日常生活の負担を増やすことなく、カメラ等を使用しないプライバシーに配慮したセンシングにより、医療・介護現場の人手不足解消や高齢者の健康管理の一助となることが期待されます。
　

■ウェアラブルエコーセンサ
健康管理やリハビリテーション、スポーツトレーニングなどの分野において、身体の状態を日常的に可視化したいというニーズの高まりを背景に開発した製品です。薄く・軽く・フレキシブルな超音波センサを人体に装着することで、リアルタイムかつ高精細なエコー画像を取得できるデバイスです。本センサは、NOKの導電性ゴムや柔軟なフレキシブルプリント基板技術と、共同研究先であるサーモンテックの超音波センシング技術を組み合わせることで、高い装着性と計測精度を両立しました。身体の曲面にも自然にフィットするため、長時間の装着でも負担が少なく、従来は医療機関に限られていた超音波計測を日常へと広げることを目指しています。本展示会では、実際に身体に装着してエコー画像を取得する測定デモを実施します。

地域の安全を守る技術
■ Post Original Design（ポストオリジナルデザイン）　※Step Marker （ステップマーカー）は初展示
一般道や高速道路などで使用される、NOKの高耐久ラバーポール（視線誘導標／車線分離標）です。近年、通学路や観光地などでの交通安全対策が強化される一方、街の景観維持や道路インフラ管理の効率化が課題となっており、景観に配慮した高耐久な製品へのニーズが高まっています。
本製品は、一般的な材料に比べ屈曲や負荷に強い耐久性を持つNOK独自のウレタンゴムを採用しています。車両接触時の破損を抑えることで、メンテナンス性の向上に寄与します。
ブースでは、縁石鋲とラバーポールを一体化した「Step Marker」の初展示に加え、景観と安全を両立する公共の空間づくりも提案します。
※Step MarkerはNOKの登録商標です。（商標登録第7005905号）
※Post Original Designは NOK の登録商標です。（商標登録6823745号）
　　　　　
　Step Marker ※初展示　　　アタッチメントモデル
　　　　　　　
　フラグモデル　　　　　　　　美観･景観対応

公共インフラの整備や災害への備えに貢献する技術
■硫化水素検知ゴム
NOKが独自に開発した、硫化水素に反応して色が変化する特殊なゴムです。目視でガスの発生が確認でき、色の変化と接触時間により硫化水素の濃度の目安を予測することが可能です。点検業務の事前確認に活用することで、作業員の安全を確保し、効率的かつ安心な現場環境の整備を支援します。

■加圧式大容量浄水器
自然災害の頻発化により、断水や水質悪化といったリスクが高まる中、非常時における生活用水の確保に貢献することを目的として開発した製品です。地震や豪雨などの災害発生時には、手洗いや衛生管理、洗濯といった生活用水の不足が長期化するケースも多く、感染症対策や健康維持の観点からも、十分な水量を確保できる手段が求められています。
本製品は、加圧式の手動ポンプを備えた18リットル容量のポリタンクに、NOKが開発した特殊中空糸膜を採用した浄水カートリッジを搭載しています。雨水や河川水を浄化し、生活用水として使用することを想定した構成です。電源を必要としないため、停電時でも使用できる点が特長で、軽量かつコンパクトな設計により、保管や持ち運びにも配慮されています。
自治体での備蓄や公共施設への配備にも適しています。災害時には、手洗いや衛生管理などに必要な生活用水の確保を支援するとともに、非常時の衛生環境の維持や、避難生活に備えるための検討の一助となることが期待されます。

資源循環と環境負荷低減に貢献する技術
■ リサイクルラバーシリーズ
NOKのゴム製品の製造過程で発生するバリ（製品の成形・加工時に生じる余剰部分）を再利用し、資源の有効活用と環境負荷低減を目指して開発したマテリアルリサイクル製品です。NOKでは年間約9,500トンのバリが発生しており、これらを資源として新たな価値を持つ製品へと再生する取り組みを進めています。
本シリーズの事例として、粉砕・加工したゴムバリをラバーマット、コースター、人工芝用チップとして再生しました。NOKのゴム配合・加工技術を応用することで、高い機能性を備えたリサイクル製品です。
　　　　　
　　　　ラバーマット　　　　　　　　　　　
　　　
　　　コースター　　　　　　　　　　　人工芝用チップ

＜自治体・公共Week 2026出展ブース＞
・主催：自治体・公共Week実行委員会
・会期：2026年5月13日（水）～15日（金） 10:00～17:00
・会場：東京ビッグサイト　西2ホール（東京都江東区有明3-11-1）
　　　　NOKブース小間番号：G12-38
　　　　りんかい線国際展示場駅下車　徒歩約7分、ゆりかもめ東京ビッグサイト駅下車　徒歩約3分
・URL：https://www.publicweek.jp/ja-jp/lp/25/vis/pw/shimei.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

超高齢社会の介護現場を支える車いす用可搬形スロープ「DUNLOPスロープ」を新発売

住友ゴム工業 — Thu, 07 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月7日

超高齢社会の介護現場を支える車いす用可搬形スロープ「DUNLOPスロープ」を新発売〜老老介護の課題に寄り添う、安全性と使いやすさを追求した「共感商品」～
　
　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、車いす用可搬形スロープ｢DUNLOPスロープ｣を6月より販売開始します。本製品は、現行品「ダンスロープエアー2」以来、6年ぶりの新製品であり、当社の長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」が掲げる、多様な社会ニーズに寄り添い応える「共感商品」の一つとして開発しました。介護現場での使用を想定し、軽量で扱いやすい操作性と、安心して使用できるさらなる剛性を両立させました。

新製品｢DUNLOPスロープ｣の外観

　超高齢社会の進展により、介護現場では高齢者が高齢者を介護する、いわゆる「老老介護」が年々増加しています。こうした環境下において、車いす利用時の段差解消を担うスロープには、軽量で扱いやすいことに加え、安心して使用できる耐久性・安定性が強く求められています。

　本製品は、こうした社会課題に応えるべく、軽量性と剛性のさらなる両立を目指して開発しました。
　2024年4月に共同開発契約を締結した東レ株式会社（以下、東レ）※1と、開発初期段階から設計・開発目標を共有しました。両社の技術と知見を融合し、より安全で快適な性能の実現に加え、メンテナンス性の向上にも取り組んでまいりました。
　本体パネルにはファイバー強化樹脂（FRP： Fiber Reinforced Plastics）を採用し、東レの成形技術により高い品質を実現しています。

左から、東レ(株) コンポジット事業部門長　寺田幹、
当社執行役員ハイブリット事業本部長松本達治

■製品概要
1．耐久性・安定性の大幅向上
　従来の構造を見直し、耐久性に優れた一体成型モデルへ設計を刷新しました。さらに、本体パネルに芯材を組み込むことで、たわみ量を低減し、より安定した走行を可能にしています。

＜本体パネルの構造＞

2．スリム・コンパクト設計
　全幅を68cm（現行品：69.6cm）とし、狭い間口でも使用しやすいサイズ感を実現しました。さらに、折り畳み時に噛み合う形状を採用することで、収納時の厚みを9.5cm（現行品：10.8cm）まで薄型化。保管時の省スペース化にも貢献します。

＜保管時の省スペース化＞

3．上下端の区別が不要
　上下端の形状を共通化することで、上下を意識することなく使用可能な設計としました。特許出願中の技術に基づく構造により、掛け違いによる事故を防止するとともに、介助者の操作負担を軽減します。さらに、上下端のゴムの形状を見直すことで、十分な乗り上げ性を確保しています。

4．介助者の安心感を高める配慮設計
　センターベルト部分は、本体側を削ることで段差をなくし、フラットな形状としました。つまずき防止に配慮するとともに、エッジ部には反射テープを採用し、屋外や暗所での視認性を向上させています。

5メンテナンス性の向上
　部材の見直しにより、補修作業はさらに簡便化しました。メンテナンス時の作業負荷を軽減し、長期使用における安心感を高めています。

長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」において、産業品事業では2030年までに15商品、2035年までに30商品の「共感商品」を発表する計画です。「共感商品」とは、「社会課題の解決につながり、人々の共感を生む、付加価値の高い商品・サービス」を指します。DUNLOPの社会課題解決事業として開発・発売に注力しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　住友ゴムと東レが業界最軽量クラス車いす用可搬形スロープ「ダンスロープエアー2」の次世代モデル開発において共同開発契約を締結（ニュースリリース発行：2024年4月24日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_034.html

「AI活用PV業務POC/FS支援サービス開始：ヒロファーマコンサルティング」

ヒロファーマコンサルティング — Thu, 07 May 2026 08:45:00 +0900

2026/5/7
株式会社ヒロファーマコンサルティング®　 HiroPharmaConsulting® Co., Ltd
2026年5月7日
AI活用PV業務POC/FS支援サービス開始
Intake & Triage、文献スクリーニング等のAI活用をHuman Oversightの観点から支援

株式会社ヒロファーマコンサルティング®（所在地：大阪府大阪市、代表取締役：集弘就）は、AIを活用したファーマコビジランス（PV）業務の導入検討段階を支援する新サービス「AI活用PV業務POC/FS支援サービス（AI-PV POC/FS Consulting Service）」を開始いたします。

本サービスは、AI-PV導入前のPOC（Proof of Concept）およびFS（Feasibility Study）段階において、品質・規制・運用・Human Oversightの観点から、AI導入検討に必要な評価設計と判断基準を整理する実務支援サービスです。AI機能の一般的な優劣を評価するのではなく、実際のPV業務における利用目的、適用範囲、リスク、人間による確認体制、評価方法を明確化することで、AI-PV導入判断をより実務的かつ説明可能なものとすることを支援します。

対象はAI-PV全般ですが、当面は、AI活用の検討ニーズが高いと考えられるICSR Intake & TriageおよびLiterature Screeningを主な対象業務として想定しています。具体的には、有害事象症例の受入れ、分類、優先度判定、重篤性候補判定、文献スクリーニング、症例該当性判断、関連性評価支援等におけるAI活用を検討する医薬品・PV部門を支援します。

近年、医薬品安全性監視業務（ファーマコヴィジランス）では、AIを活用した業務効率化や品質向上への関心が高まっています。一方で、AIの判断を実際のPV業務に組み込む場合には、単なる技術検証だけでなく、判断の信頼性、説明可能性、監査対応性、人間による適切な監督体制をあらかじめ設計しておくことが重要です。

本サービスでは、「AI-PVユースケース評価」、「GVP/CSV/CSA観点でのリスク評価」、「Human Oversight設計」、「AI出力と人間評価の比較方法の設計」、「POC計画書およびPOC報告書作成支援」、「POC結果レビュー、本番導入ロードマップ作成」の支援を提供します。価格は、対象業務、支援範囲、期間に応じて個別見積りとなります。

株式会社ヒロファーマコンサルティング®は、これまでGxP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援を提供してきました。また、AI機能を搭載したPVシステムに対する信頼性保証フレームワークであるHPVM（HiroPharma Validation Method）を開発・特許化し、AIをAI自身に評価させるのではなく、医師およびPVスペシャリストによる人間系評価を参照基準としてAI出力を確認する考え方を提唱しています。今回開始する本サービスでは、HPVM Patent Methodの考え方を背景フレームとして参照しながら、AI-PV導入前のPOC/FS段階における実務的な評価設計を支援します。

代表取締役の集弘就は、次のように述べています。
「AIを活用したPV業務は、今後さらに実務導入が進むと考えられます。一方で、AIを導入する前のPOC/FS段階から、どの業務にAIを適用し、どこを人間が確認し、評価結果を記録・報告可能な形で整理しておくことが重要です。当社は、GVP/CSVおよびHuman Oversightの観点から、AI-PV導入前の実務的な検討を支援してまいります。」

なお、本サービスは、AI-PV導入前のPOC/FS、評価設計、Human Oversight設計、GVP/CSV/CSA要件・課題を整理支援するコンサルティングサービスであり、AIシステムの開発、AIモデルの構築、ベンダーシステムの設定、規制当局による承認・受入れ保証、個別症例の医学的最終判断の代行を行うものではありません。

会社概要
会社名：株式会社ヒロファーマコンサルティング®　 HiroPharmaConsulting® Co., Ltd
代表者：代表取締役 CEO 集弘就 / Hirotsugu Atsumaru
所在地：大阪府大阪市淀川区木川東二丁目16-12-703
事業内容：GxP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援
Website: https://hiropharmaconsulting.com/top-english/

本件に関するお問い合わせ
集弘就（あつまるひろつぐ）
E-mail：hiro_atsumaru@hiropharmaconsulting.com
問合せWeb：https://hiropharmaconsulting.com/contact/
YouTube: https://www.youtube.com/watch?v=q47d_7sxHvg

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

住友ゴム工業 — Fri, 01 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月1日

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年5月27日（水）から29日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-」に初めて出展します。
　ブースでは、過酷な宇宙環境での使用を想定したゴム材料に関する研究・開発の取り組みを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーションでの暴露試験（宇宙環境で性能や耐久性を確認する試験）を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　当社は、宇宙環境においても確かな性能を発揮するゴム材料の実現に向け、引き続き研究・開発に取り組んでまいります。

ブースイメージ

　近年、NASAのアルテミス計画※1や日本が推進するムーンバレー構想※2など、世界的に宇宙活動の研究が進んでいます。しかしながら、ゴム素材は宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの影響により、地球上よりも劣化や性能低下が早く進むため、実用例が一部に限られています。
　このようなニーズに対し、当社では2025年から過酷な宇宙環境でも地球上と同じように使用できるゴム材料に関する研究開発を行っています。今回のブースでは、宇宙用ゴム材料に関する研究内容の紹介に加え、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。

■展示内容　
宇宙用ゴム材料に関する研究開発内容
宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの過酷な環境でも使用できるゴム材料の研究内容と地球上で使われている一般的なゴムとの違いを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　　
　
■開催概要
・展示会名：　第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-
・会　　期：　2026年5月27日(水)～29日(金)
・会　　場：　東京ビッグサイト南展示棟1F
・ブース位置： S9-17

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　NASAが主導し、日本を含む国際協力で月面に人類を再び送り、月面基地の建設や持続的な探査体制の確立を目指す。
※2　日本が推進する月面産業構想で、2030年代に月での資源利用、生活圏づくり、商業活動を可能にする拠点形成を目指す。
※3　宇宙空間に存在する高い反応性を持つ酸素原子で、秒速8kmの高速で衝突するため、物体の表面を削る要因となる。

持続可能な天然ゴム調達に向けた、小規模農家支援プログラムを実施

住友ゴム工業 — Thu, 30 Apr 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年4月30日

持続可能な天然ゴム調達に向けた、小規模農家支援プログラムを実施
〜農家の収益性向上に貢献～

　DUNLOPグループの天然ゴム調達会社であるSUMITOMO RUBBER SINGAPORE PTE. LTD.は、サプライチェーンにおけるDUNLOPグループのパートナーで、天然ゴムの生産・流通を手掛けるHalcyon Agri Corporation Ltd.(シンガポール、以下ハルシオン・アグリ)の天然ゴム加工会社であるPT. Hok Tongと共同で、2022年からインドネシア南スマトラにおいて天然ゴム農家を支援する「Traceability and Transparency Pilot Project（以下、SNRプロジェクト）」を実施してきました。

　この取り組みにより、天然ゴムの生産性が向上し、生産者（農家）の収益改善につながりました。また、同じ農地で安定した収入を得られるようになったことで、農園を拡大する必要性が低下し、農園拡大に伴う森林減少の抑制にも寄与しています。これらの成果により、持続可能な天然ゴム調達に向けた当社グループの取り組みをさらに前進させることができました。

天然ゴム農家への肥料など農業資材提供の様子‌

■取り組みの背景
　当社グループの持続可能な事業活動において、天然ゴムをはじめとする自然資本は不可欠な基盤です。当社グループでは、TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures：自然関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、事業活動における自然資本への依存と影響、ならびにそれに伴うリスク・機会の特定・評価を進め、その対応を推進しています。その中でも、天然ゴムについては、「持続可能な資源」として将来にわたり活用していくことを重要な経営課題の一つと位置づけています。
　天然ゴムは、タイヤをはじめとするモビリティ産業に欠かせない重要な原材料です。一方で、その生産の多くは大規模プランテーションではなく、小規模農家が担っており、栽培方法や加工技術に関する知識不足などによる生産性および品質の低下、さらには収入の不安定さが、農園拡大による森林減少や生産地域の社会課題につながるリスクがあることを認識しています。こうしたリスクへの対応の一つとして、当社グループでは、小規模農家の生産性向上と生活水準改善を目的とした支援活動を実施しています。

■SNRプロジェクトの概要
　本プロジェクトでは、ハルシオン・アグリと協働し、天然ゴムのトレーサビリティ※1および透明性の向上に加え、インドネシア南スマトラにおいて生産者（農家）の生活水準改善を目的とした支援を行ってきました。天然ゴムに特化した環境・社会的リスク評価ツール「RubberWay®」※2によって当該地区でリスクとして抽出された、賃金水準および農業慣行に対するリスク緩和措置の一環として、天然ゴム農家の生産状況の実態調査や原料の流通経路の把握に加えて、農家に対する生産性向上技術の研修を実施、肥料の提供や施肥技術の指導などの支援を行いました。

技術指導の様子

■成果
　2022年から2025年まで（新型コロナウイルス感染症による一時的な中断期間を含む）の約3年間にわたり、1,000件を超える農家に対して支援を行いました。現地での対面による農業技術指導を重ねることで、農家との円滑な意思疎通や信頼関係の構築につながりました。これらの取り組みを通して，対象地域における天然ゴムの収量は最大約19％増加し、農家の収益も約25％向上するなど、生産性と生活水準の両面で顕著な改善効果が確認されました。

■ハルシオン・アグリからのコメント
　ハルシオン・アグリでは、天然ゴム産業の長期的な持続可能性は、小規模農家の生活の安定と密接に関係していると考えています。当社は、子会社であるPT Hok Tongを通じ、DUNLOPとのパートナーシップのもと、インドネシア・ジャンビ州において、小規模農家の能力向上を目的としたCSRプログラムを推進してきました。本プログラムでは、研修の実施や農業資材の提供、現地での継続的なサポートなどを通じて、農家の生産性向上を支援しています。
　強いコミットメントと継続的な投資により本取り組みを力強く推進いただいている住友ゴム工業との協働を、大変光栄に思います。本パートナーシップを通じて、生産性の向上や生計の改善を図るとともに、サプライチェーン全体における持続可能な取り組みの促進につなげていきたいと考えています。本協働が、天然ゴム産業の長期的な持続可能性の向上と、すべてのステークホルダーにとって意味のある価値の創出に貢献するものと確信しています。

■支援農家・ムリヨノ氏からのコメント
　肥料の施用後、ゴムの樹木の葉や樹皮の状態に明確な改善が見られ、樹木全体の健康状態が良くなりました。葉はより緑色になり、樹皮が薄くなったことで、樹液の採取もしやすくなりました。その結果、ゴムの収穫量はこれまでの約100kgから、125～130kg程度まで増加しました。
ハルシオン・アグリおよびDUNLOPからの支援は、生計の向上につながっており、今後もこうした取り組みが継続されることを期待しています。

ハルシオン・アグリの調査員（左）に取り組みについて語る、支援農家のムリヨノ氏（右）

　DUNLOPグループは、企業理念体系「Our Philosophy」を体現するため、マテリアリティ（重要課題）※3を特定し、長期経営戦略に組み込んでいます。今後もハルシオン・アグリとの取り組みを継続するとともに、他の地域やパートナーとの取り組みにも発展させることで、天然ゴムの持続可能かつ安定的な調達の実現と、生産地域の環境保全ならびに生産者の生活水準改善など社会的課題の解決に貢献してまいります。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　農作物や製品の検査のため、生産・加工・流通などの工程を追跡すること
※2　ミシュラン、コンチネンタル、ソフトウエア開発会社SMAGが開発したアプリケーションソフト
※3　住友ゴムグループのマテリアリティ（重要課題）：https://www.srigroup.co.jp/sustainability/materiality.html

関連資料
Final Report of the SNR Project (2023–2025) 【英文のみ】[PDF]

メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明

岐阜大学 — Thu, 30 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月30日
国立大学法人筑波大学
東海国立大学機構岐阜大学
理化学研究所
国立大学法人東北大学
メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明
　メタノールをエネルギー源として利用する酵母において重要な役割を担う酵素の立体構造を、クライオ電子顕微鏡を用いて高精度で解明しました。その結果、よく似た構造の2種類の酵素が環境に応じて異なる働きをする仕組みが明らかとなりました。

　カーボンニュートラル社会の実現に向けて、メタノールの効率的な資源化が注目されています。本研究では、より効率的なメタノール利用の鍵を探るため、メタノールで成長する酵母 Ogataea methanolica におけるアルコールオキシダーゼ（AOD）という酵素に着目し、その構造と機能の違いをクライオ電子顕微鏡を用いて明らかにしました。AODには複数の種類があり、細胞のエネルギー代謝の出発点となる、メタノールをホルムアルデヒドへと変換する反応においては、それぞれ異なる働きをすることで円滑なメタノール代謝を実現していることが知られていましたが、そのような性質の違いが生じる理由はこれまで明らかではありませんでした。
　本研究では、各AODの立体構造を詳細に比較しました。その結果、全体の構造は類似しているものの、酵素の働きを助ける補酵素の結合様式や、周囲のアミノ酸配置に違いがあることが分かりました。これらの違いが酵素の安定性や電子伝達効率に影響し、結果として酵素活性の差異を生み出している可能性が示唆されました。さらに、タンパク質外周の構造の違いが、酵素活性の安定化に関与していることも明らかになりました。これらの知見から、わずかな構造差が酵素機能に大きな影響を与えることが示されました。この成果は、酵素の分子機構の理解を深めるとともに、高効率な酵素設計や、微生物や酵素を利用したバイオプロセス開発につながると期待されます。

研究代表者　筑波大学計算科学研究センター
　谷一寿　教授
岐阜大学応用生物科学部
　中川智行　教授
理化学研究所放射光科学研究センター／東北大学多元物質科学研究所
　米倉功治　グループディレクター／教授

研究の背景　　近年、地球温暖化対策や資源循環の観点から、カーボンニュートラル社会の実現が求められています。その中で、二酸化炭素やメタンから合成可能なメタノールは、液体で扱いやすく、さまざまな化学製品の原料にもなることから、環境負荷の低い再生可能な炭素資源として重要な物質です。このメタノールを工業的に効率よく利用する手段として、メタノールのみを栄養源として増殖するメチロトローフ酵母 Ogataea methanolica 注1）が広く用いられています。
　この酵母は、メタノール分解に関わるアルコールオキシダーゼ（AOD）注2）という酵素を持っています。これには複数の種類があり、特に、低濃度のメタノール環境で効率よく働くMod1pと高濃度環境でも機能するMod2pという2種類のよく似た構造の酵素を使い分けています。しかしながら、両者はアミノ酸配列が約85％も共通しており、なぜこのような働きの違いが生じるのかは長年の課題でした。そこで本研究では、クライオ電子顕微鏡注3）を用いて、Mod1pとMod2pそれぞれの詳細な構造解析を行いました。

研究内容と成果　　本研究では、クライオ電子顕微鏡を用いて、両酵素の立体構造を詳細に解析しました（図１）。その結果、いずれも8つのタンパク質からなる安定した構造を形成し、基本的な構造はよく似ていることが分かりました。一方で、機能に関わる重要な違いも明らかになりました。第一に、補酵素FAD注4）の酵素への結合様式が異なり、Mod1pでは通常のFADの一部が変換されたa-FAD注4）が利用されていました。第二に、酵素表面の電荷分布に違いがあり、分子間相互作用や安定性に影響していることが示されました。第三に、タンパク質外周においてアミノ酸配列が大きく異なる領域が存在し（図２）、それに伴い立体構造にも違いが認められ、この差が酵素活性の安定性に関与している可能性が示唆されました。このような構造上の違いが、メタノールに対する反応性や環境適応の差異を生み出していると考えられます。
　さらに、これら2種類の酵素が混在した複合体を形成する可能性も示されたことから、環境変化に応じて代謝を柔軟に調節する仕組みがあると考えられます。
　本研究により、類似した酵素であっても、わずかな構造の違いが酵素機能の大きな差を生むことが分子レベルで初めて明らかになりました。

今後の展開　　本研究成果は、これまで経験的に知られていた酵素機能の違いを、分子レベルで説明するものです。この知見を基に、今後、酵素機能の改良およびバイオ生産技術の高度化を推進し、メチロトローフ酵母を用いた燃料や化学製品の効率的な生産への貢献を目指します。これらの取り組みは、メタノールを原料とするバイオリファイナリー注5）の実現に向けた重要な基盤技術となると期待されます。

参考図　
図１　Mod1pおよびMod2pの立体構造比較。(a)全体構造。両構造は非常によく類似している。各モノマーは異なる色で示している。 (b) Mod1p（緑）およびMod2p（黄）のモノマー構造の重ね合わせ。(c) Mod1pおよびMod2pのFAD結合部位の比較。Mod1pのa-FADにおけるC2′-OH基（左図赤矢頭）は観察者側を向いているのに対し、Mod2pの標準的なFADにおけるC2′-OH基（右図オレンジ矢頭）は観察者と反対方向を向いている。FADと相互作用する酵素のアミノ酸残基を棒モデルで表示するとともに各残基の名称と番号を示す。点線は水素結合を示す。

図２　Mod1pとMod2pの間でアミノ酸配列が大きく異なる領域。最も配列差の大きい領域を赤色（a, b）またはオレンジ色（c）で示す。(b, c) 相互作用しているアミノ酸残基を棒モデルで表示する。＊は隣接するアミノ酸分子を示す。

用語解説　注1）　メチロトローフ酵母 Ogataea methanolica
メタノールなどの炭素数が1つの化合物（C1化合物）を唯一の炭素源およびエネルギー源として利用し、増殖できる酵母。工業用酵素や医薬品の製造に広く利用されている。

注2）　アルコールオキシダーゼ（AOD）
アルコールを酸化してアルデヒドと過酸化水素を生成する酵素。特にメタノールを基質として酸化する性質を持ち、主に微生物におけるメタノール代謝において重要な役割を果たしている。

注3）　クライオ電子顕微鏡
生体高分子の立体構造を解析する手法の一つ。タンパク質などの試料を急速凍結して観察することで、結晶化することなく、アミノ酸や原子の位置を明らかにできる。

注4）　補酵素FAD（flavin adenine dinucleotide）
リボフラビン（ビタミンB₂）から誘導される、細胞のエネルギー代謝における酸化還元反応に必須の補酵素。細胞内でATP産生を支える役割を担っている。メチロトローフ酵母においては、通常のFADに含まれる糖アルコールのリビトール鎖がアラビトール鎖へと置き換わった特殊なFAD（arabityl FAD, a-FAD）が存在し、これが結合したAODは最大反応速度がわずかに低下するものの、低メタノール濃度環境に適応した反応が可能となる。

注5）　バイオリファイナリー
化石資源に依存せず、植物などに由来する再生可能資源であるバイオマスを原料として、微生物や酵素の働きにより燃料や化学品を生産する技術およびそれに関連する産業を指す。カーボンニュートラル社会の実現に向けた鍵の一つとして期待されている。

研究資金　　本研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業（BINDS）（JP21am0101118、JP22ama121006、JP25ama121004）、JST未来社会創造事業（JPMJMI23G2）、科研費（JP18K19875）、量子情報生命科学研究センター等の助成を受けて実施されました。

掲載論文　【題　名】 Cryo-EM structures of alcohol oxidase isozymes reveal structural determinants of cofactor variation and enzymatic activity in Ogataea methanolica
（Ogataea methanolica由来アルコールオキシダーゼのクライオ電子顕微鏡構造による補酵素の多様性および酵素活性決定機構の解明）
【著者名】 Hao-Liang Cai1, Atsuhiro Shimada1,2,3, Tasuku Hamaguchi4,5, Akira Mizoguchi6,
Koji Yonekura4,5, Kyohei Tsuchiyama2, Masaya Shimada1,2,3,7, Akio Ebihara1,2,3,7, Kazutoshi Tani6,8,9,*, Tomoyuki Nakagawa1,2,3,7,*

1 The United Graduate School of Agricultural Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 2 The Graduate School of Natural Sciences and Technologies, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 3 Faculty of Applied Biological Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 4 RIKEN SPring-8 Center, 1-1-1, Kouto, Sayo, Hyogo 679-5148, Japan. 5 Institute of Multidisciplinary Research for Advanced Materials, Tohoku University, 2-1-1 Katahira, Aoba-ku, Sendai 980-8577, Japan. 6 Graduate School of Medicine, Mie University, 2–174 Edobashi Tsu, Mie 514-8507, Japan. 7 Preemptive Food Research Center, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1193, Japan. 8 Center for Computational Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan. 9 Center for Quantum and Information Life Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan.

【掲載誌】 Microbial Biotechnology
【掲載日】 2026年4月18日
【DOI】 10.1111/1751-7915.70355

NOK、MSCI ESGレーティングで2年連続「A」評価を獲得

NOK — Tue, 28 Apr 2026 15:06:14 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル、本部：米国ニューヨーク）社によるESG格付け「MSCI ESGレーティング」において、２年連続で「A」評価を獲得しました。また、環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体であるCDP（Carbon Disclosure Project、本部：英国ロンドン）の「CDP2025コーポレート質問書」においても、昨年に引き続き、気候変動分野で「B」、水セキュリティ分野で「A-」の評価を受けました。

今回の評価は、当社のESGの取り組みおよび透明性の高い情報開示が認められたものと考えています。「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げるNOKグループは、事業活動から生じる環境への影響を総合的に抑えながら、独自の技術を追求し、環境負荷低減や人財の育成に努めています。

NOKグループは、今後も地球環境や社会課題に真摯に向き合いながら、自社の有する人的・知的資本を活用し、持続可能な社会の実現と企業価値のさらなる向上に向けて取り組んでまいります

■CDPについて
CDP（Carbon Disclosure Project）は、2000年に英国で創設された国際的な非営利団体で、環境情報の開示データベースを運営しています。毎年、企業や自治体の環境情報を公開し、環境に対する影響を評価しています。2025年は世界で23,100社以上の企業や自治体がCDPを通じて環境情報を開示し、そのデータは持続可能な経済活動のための投資や調達に広く活用されています。
・URL：https://www.cdp.net/ja

■MSCI ESGレーティング
MSCI ESGレーティングは、米国・ニューヨークに本部を置くMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社が提供する、世界的に最も広く利用されているESG評価指標の一つです。企業の環境、社会、ガバナンスに関する取り組みを分析し、業種内での相対的なリスク管理能力を7段階で格付けします。持続可能な投資判断やESG指数の構成銘柄を選定する際の重要な基準として、世界中の投資家に活用されています。
・URL（英語）：https://www.msci.com/data-and-analytics/sustainability-solutions/esg-ratings

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」を5月12日に共同開催

NOK — Tue, 28 Apr 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月12日（火）、ドイツ連邦材料試験研究所（※1、以下「BAM」）、九州大学、およびフロイデンベルグ・グループ（ドイツ）と共同で、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」を開催します。
本シンポジウムは、上記4機関が参画する共同研究プロジェクト「安全な水素供給ネットワークに向けた持続可能で水素適合性のあるシール材（Sustainable and Hydrogen-Compatible Sealing Materials for Safe H₂ Supply Networks、略称：SusSeal4H2）」の成果を共有するものです。NOKは主催者の一員として、水素社会の実現に不可欠な持続可能なシール材の技術開発、および日本のゴム業界におけるサステナビリティの取り組みについて発表します。
本シンポジウムの参加は無料で、BAMベルリン会場での参加に加え、オンラインでも参加できます。

■開催概要
・名称：Sustainable Sealing Materials for Hydrogen
・日時：2026年5月12日（火） 9:00～17:00（現地時間）
・形式：ハイブリッド開催（BAMベルリン会場およびオンライン）
・主催：BAM、九州大学、フロイデンベルグ・グループ、NOK
・対象：シール材、サステナビリティ、水素技術に関心のある関係者
・申込URL（英語）：https://www.bam-akademie.de/kursangebot/kurs/nachhaltige-dichtungsmaterialien-fuer-wasserstoff-73.html?lang=en
・申込期限：会場参加は2026年5月4日（月）まで、オンライン参加は2026年5月12日（火）まで
・参加費：無料
・使用言語：英語

■共同プロジェクト「SusSeal4H2」と開催の狙い
NOKグループは「Essential Core Manufacturing －社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、水素社会の実現に向けた技術開発を重点領域の一つとしています。2050年のカーボンニュートラル達成に向け、次世代エネルギーとして期待される水素の供給網では、極低温や高圧環境に耐えうるシール技術が求められています。本プロジェクトでは、環境負荷を低減しながら、過酷な条件下で機能する次世代シール材の研究をグローバルな産学官連携で進めてきました。本シンポジウムを通じて、最新の研究成果を公開するとともに、国内外の専門家との議論を深め、水素インフラの安全性と持続可能性の向上に寄与することを目指します。

※1 ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）：材料科学および化学技術における安全性と信頼性の向上を目的とした、ドイツ経済・気候保護省直轄の連邦研究機関。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。