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DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展

住友ゴム工業 — Thu, 02 Jul 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年7月2日

DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展～設備トラブルの原因究明支援と製品・設備の故障予知をAIで～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、7月15日から17日に東京ビッグサイトで開催される「TECHNO-FRONTIER 2026」（主催：一般社団法人日本能率協会）にブースを初出展します。ブースでは米国グループ企業であるViaduct, inc.※1（以下「Viaduct（バイアダクト）社」）のAI技術を活用した製造業向けの設備トラブルの原因究明支援ソリューションと、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションを紹介します。

原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」の提供価値イメージ

　ブースでは、製造業全般で活用できるデータ統合とAI分析による機械設備トラブルの原因究明支援ソリューションである「コアマニュファクチャリングモード」と、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションである「カスタマーフェイラーモード」を紹介します。
　Viaduct社のAI技術は、製造業におけるDX推進やスマートファクトリー化を背景に、現場データの有効活用を支援し、持続可能で付加価値の高いものづくりに貢献します。本製品の幅広い製造業および輸送機器メーカーへの導入拡大により、安全で効率的な製造環境と製品や設備の管理体制の実現に貢献してまいります。

■展示製品概要
製品名称
原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」故障予知ソリューション「カスタマーフェイラーモード」

製品概要
社内に分散する開発、生産、販売、品質などのデータを統合し、AIによる横断分析や類似案件抽出、傾向把握で設備トラブルの原因究明を実現。部門横断の可視化と迅速で高度な意思決定を支援する製造業向けソリューション。
製品仕様、センサ情報、ワランティ情報※2を学習した専用AIモデルにより、製品や設備の故障パターンを抽出し原因特定を実現。さらに、運用データから将来の故障リスクを算出・可視化し、保全計画や品質改善に向けた迅速で的確な意思決定を支援するソリューション。

■開催概要
TECHNO-FRONTIER 2026　https://www.jma-exhibition.com/joint/webguide_jp_tf/company.php?no=935
・会期：2026年7月15日(水)～17日(金)
・会場：東京ビッグサイト西1ホール
・ブース位置：1‐H38

＜ご参考＞　
・Viaduct社買収ニュースリリース：　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_062.html
・Viaduct社ホームページ：　https://www.viaduct.ai/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　米国シリコンバレーに本社を構え、車両や工場の膨大なデータを独自のアルゴリズムで解析することで、異常の早期発見や予測、さらには異常の原因を特定できる非常に汎用性の高いAI技術を保有。当社が2025年8月に買収を発表した。
※2　設備や製品の状態を検知するセンサによるデータ、および修理履歴、不具合情報などのデータ。

氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:12:49 +0900

発行:2026年7月1日

「極めつづけたものだけがプロになれる」
氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ
「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！ ICE Pro「誕生」篇7月1日(水)より順次公開

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年8月より順次発売を発表した新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」のCMに、大谷翔平選手を起用しました。DUNLOPブランドCM、次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」※1CM第一弾、第二弾に引き続き4度目の出演となります。

＜新CMビジュアル＞

　「ICE Pro」はDUNLOPのスタッドレスタイヤ「WINTER MAXX(ウインターマックス)」※2の新シリーズです。冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けするため、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲に、氷に振り切ったスタッドレスタイヤです。それにより、これまでにない圧倒的な氷上パフォーマンスを実現しました。

　新CMでは「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」といった言葉に続くのは、大谷選手の「極めつづけたものだけがプロになれる」というメッセージ。これは、野球を極め続けた大谷選手、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」、両者を表現しています。また、氷上路面の走行シーンは、実際に北海道帯広市の氷上で撮影が行われ、「ICE Pro」のリアルな氷上性能を映しています。

　新CMは7月1日(水)からWEBにて公開、降雪エリアでは9月より順次TV放映を開始します。大谷選手の魅力が詰まったCMをぜひお楽しみください。

▷DUNLOP公式JP：https://tyre.dunlop.co.jp/

※1あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース)　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html
※2　ウインターマックス公式HP：https://tyre.dunlop.co.jp/special/studless/

■新CM概要
タイトル：ICE Pro「誕生」篇
公開開始日：2026年7月1日(水)より順次
放送地域：降雪エリア中心
URL：＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

■インタビュー映像
インタビューURL： https://youtu.be/1AVZhkaRVP8

Q．今回のDUNLOP新スタッドレスタイヤ「ICE Pro」について一言お願いします。
A．今回発表されるスタッドレスタイヤの新商品は、氷上性能にとにかく特化した商品だとうかがっています。僕が生まれ育った岩手の水沢や花巻、プロになった後の北海道は雪の多いエリアだったので冬の道の怖さを知っています。そんな冬の道を僕も早く試してみたいです。

■大谷翔平プロフィール
大谷翔平（おおたにしょうへい）1994年7月5日生まれ（年齢31歳）
岩手県奥州市出身
・花巻東高校から2013年ドラフト1位で北海道日本ハムファイターズに入団
・2017年よりメジャーリーグロサンゼルス・エンゼルスに入団
・2023年よりロサンゼルス・ドジャースに移籍
・2024年には「50本塁打50盗塁」で“50-50”を達成
・2025年にはメジャーリーグシーズン最優秀選手（MVP）に3年連続4度目の選出

■氷に振り切ったWINTER MAXXの新シリーズ「ICE Pro（アイスプロ）」
「ICE Pro」特設サイト：https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/

　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし「本当にこのままの進化で良いのか。」と冬の安全性を突き詰めた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることで、その限界を突破。氷上性能の向上にすべてを捧げた、全く新しいスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

■ICE Proが氷上に強い理由
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」のその先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ込み)量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:09:33 +0900

発行:2026年7月1日

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売～氷上ブレーキ性能が25%、氷上コーナリング性能も9%向上～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、スタッドレスタイヤのWINTER MAXX（ウインターマックス)新シリーズとして、氷上性能に振り切った「ICE Pro（アイスプロ）」を2026年8月より順次発売します。サイズ展開は計99サイズで、13インチから22インチまでの幅広いラインアップとなっています。
　「ICE Pro」では、新開発ゴムをはじめトレッド（接地面）デザインやプロファイルなどの進化により、従来品「WINTER MAXX 03」※1より氷上ブレーキ性能を25%、氷上でのコーナリング性能を9%向上させました。

　WINTER MAXXは2012年の誕生以来、氷雪上性能を中心に、全ての性能を満遍なく向上させたバランスに優れたスタッドレスタイヤを展開してきました。このWINTER MAXXの大きな転機となったのが、2024年に発売した次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」 ※2 の登場です。あらゆる路面を走れる「SYNCHRO WEATHER」が誕生した今、DUNLOPのスタッドレスタイヤの役割は、冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けすることにあると考えました。そこで、新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」は、従来の「全方位の性能バランス」からあえて舵を切り、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲にし、氷上性能を限界まで追求。それにより、これまでにない確かな氷上パフォーマンスを実現しました。

「ICE Pro」および「WINTER MAXX 03」の性能比較チャート

　これまでは氷上で滑る原因である水を「除水」して「密着」する、2ステップ。ICE Proでは氷上の限界に挑むため、密着状態を「持続」させました。新開発の「ふんばり吸水ゴム」(詳細は後述)が氷上路面の水膜を除去し、隙間なく密着。さらに「低温ふんばり剤」と「うるおいポリマー」(詳細は後述)を配合し、強い力が加わっても密着し続け、4年後もその効果を維持できます。この新技術「ふんばり吸水ゴム」の性能を最大限に引き出す、新開発のトレッドデザインとプロファイルも採用。それにより従来品比氷上ブレーキ性能25%アップ、氷上コーナリング性能9%アップという大きな進化を実現しました。

　凍結路面での運転は無意識に緊張を強いられ、急な操作や疲労の原因となります。そこで「ICE Pro」が目指したのは、「過酷な凍結路面でも心にゆとりを持つことができる」という体験価値です。氷上で「しっかり止まり、しっかり曲がる」という安心感は、ドライバーに心理的な余裕を生み出します。その余裕が冷静な判断を促し、危険な急ブレーキや慌てたハンドル操作を減らすことで、冬道の事故防止に貢献します。

　「ICE Pro」のグラフィックおよび新TVCMには、ブランドアンバサダーである大谷翔平選手を起用します。【極めつづけたものだけが、プロになれる】をキーメッセージに、野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」。両者の「プロフェッショナルさ」を重ね合わせる、力強い世界観を届けます。

※1　氷に超速で効くDUNLOP史上最高の氷上性能を実現したスタッドレスタイヤ｢WINTER MAXX 03｣新発売
(2020年6月30日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2020/sri/2020_044.html
※2　あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html

＜ICE Pro特設サイト： https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/＞

■ICE Proが氷に強い理由
1. 氷上性能に振り切った開発思想
　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪上性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし、スタッドレスタイヤの本来の役割を考えた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることでその限界を突破。氷に振り切ったスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

2. ゴムがやわらかく、ふんばる「ふんばり吸水ゴム」を採用
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」の先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ
込み) 量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

3. 4年経っても氷上の効きが持続
　タイヤは、経年によってタイヤ内部のオイルが抜けてゴムが硬化し、氷上性能が徐々に低下していく傾向があります。しかし、「ICE Pro」は、このオイル抜けを抑えてゴムの硬化を抑制する「うるおいポリマー」を従来品から増量して配合し、これによりやわらかさが維持され、新品時だけでなく、4年が経過しても氷上での効きが持続し、過酷な冬道での長い安心感をご提供します。

〇当社従来品（WM03）※3との性能差
　氷上ブレーキ性能は従来比で25%UP。氷上コーナリング性能は従来比で、9%UP。国際的な氷上性能テストに合格した証である、アイスグリップシンボルも取得。

■大谷選手を起用した新CM、ICEPro「誕生」篇
　新CMでは、「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」という力強い言葉とともに、「極め続けたものだけが、プロになれる」というキーメッセージを展開。野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」のプロフェッショナルさを重ね合わせた表現となっています。また、走行シーンは実際の北海道帯広市の氷上路面で撮影し、「ICE Pro」が持つリアルな氷上性能を感じさせるCMに仕上げています。

本編YouTube URL：
＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk 　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

■サイズ一覧

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

水素社会を支える次世代シール技術を国際シンポジウムにて発表

NOK — Tue, 30 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月12日（火）、ドイツ連邦材料試験研究所（以下「BAM」）(※1)、九州大学、およびフロイデンベルグ・グループ（ドイツ）と共同で、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」をBAMベルリン会場およびオンラインのハイブリッド形式にて開催しました。

本シンポジウムには、国内外の産学官の専門家ら計75名（うち日本から約21名）が参加しました。上記4機関が参画した国際共同研究プロジェクト「安全な水素供給ネットワークに向けた持続可能で水素適合性のあるシール材（Sustainable and Hydrogen-Compatible Sealing Materials for Safe H₂ Supply Networks、略称：SusSeal4H2）（※2）」の成果を中心に、水素社会の実現に向けたトライボロジー技術や次世代のシール材料について市場ニーズから学術的評価にいたるまで多角的な発表と議論が行われました。

NOKは主催者の一員として、水素インフラ向けシール材料の開発成果やライフサイクルアセスメント（LCA）評価、および日本のゴム業界におけるサステナビリティの現状について発表しました。発表後の討議では、原材料メーカーの環境対応への投資がタイヤ向けに集中し、水素インフラに不可欠なシール材料などの特殊ゴム分野の開発・流通が遅れがちになっている現状が共有されました。一方で、製品分野に関わらずゴム製品共通の技術課題は数多く存在することから、「SusSeal4H2」のような取り組みにシールメーカーが主導して参画し、成果を上げたことは、業界全体のサステナブル化を加速させるうえで極めて意義深いという結論に至りました。

NOKは、本プロジェクトおよび本シンポジウムで得た知見を踏まえ、カーボンニュートラルを実現する水素シール分野の研究・技術開発に今後も注力してまいります。

■当日の主な発表内容と成果
本シンポジウムでは、プロジェクト概要の説明に続き、水素インフラの将来展望や市場ニーズ、シール材料の開発、水素環境下におけるトライボロジー特性評価など、水素インフラを支える次世代のシール材料に関する幅広いテーマが取り上げられました。NOKからは、今後の水素社会を支える材料開発の具体的な成果と、業界の持続可能性向上に向けた提言として、以下の２テーマを発表しました。

１）「水素適合性を持つサステナブルシール材料の開発と環境影響評価」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青柳彩子）
過酷な水素環境に耐える耐久性と地球環境への低負荷を両立させるため、様々なゴムや樹脂材料の特性を網羅した特性マップを構築しました。この特性マップを活用し、水素インフラ用シールに最適な材料や製造プロセスを効率的に設計する技術を確立。LCA評価を通じて、製造工程における主なCO2排出要因を特定したことで、材料の製造段階から具体的なCO2削減アプローチを可能にし、水素サプライチェーン全体の環境負荷低減につながる技術成果を発表しました。

２）「日本のゴム産業におけるサステナビリティ活動の現状と展望」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青木岳也）
日本国内の調査データに基づき、日本のゴム産業において、自動車産業のタイヤ分野ではリサイクルやバイオマス化といった最先端の取り組みが進む一方、シールなどの非タイヤ製品では、リサイクルの仕組み作りにおいて技術的・法的な課題が残されていることを指摘しました。この課題に対し、シール材料の長寿命化やリサイクルを可能にする材料技術の具体例を提示することによって、特殊ゴム分野での環境負荷低減への道筋を示しました。あわせて、こうした壁を乗り越え、ゴム産業におけるサステナビリティを向上する手段として、国際的な産学官連携の重要性を提案しました。

■シンポジウム開催の背景と狙い
2050年のカーボンニュートラル達成に向け、次世代エネルギーとして期待される水素の供給網では、「つくる」「ためる」「はこぶ」「つかう」という4つの段階すべてにおいて、極低温や高圧環境に耐えうる高度なシール技術が求められています。本シンポジウムは、次世代のサステナブルなシール材に関する研究成果を広く公開し、グローバルな議論を深めることを目的に開催されました。

※1 ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）：材料科学および化学技術における安全性と信頼性の向上を目的とした、ドイツ経済・気候保護省直轄の連邦研究機関。
※2 SusSeal4H2：日本の科学技術振興機構（JST）の戦略的国際共同研究プログラム（SICORP、助成コード：JPMJSC2121）、およびドイツ連邦研究技術宇宙省（BMFTR、プロジェクト番号：01DR23001）による支援のもと、日独の産学官が連携して水素インフラを支える次世代シール技術の開発を推進したプロジェクト。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

住友ゴム工業 — Tue, 30 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月30日

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、DUNLOPグループの企業価値創造に向けた取り組みを伝えることを目的として「統合報告書2026」を発行し、企業サイトにて公開しました。

「統合報告書2026」の表紙

　本報告書では、当社グループが目指す方向性および中長期的な企業価値の向上に向けた取り組みを掲載しています。昨年公表した長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の実現に向けた取り組みとして、ブランド戦略や成長領域に関する特集を掲載するとともに、サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の達成に向けた進捗、知的財産、DX、研究開発など、財務・非財務の両側面から紹介しています。

　さらに本報告書では、詳細情報を企業サイトと連携させることで、当社グループの価値創造の全体像をご理解いただける構成を目指しました。

　当社グループは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」で掲げる目指す姿「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」の実現に向け、ステークホルダーの皆さまとの継続的な対話を通じて、持続的な価値創造に取り組んでまいります。

＜「統合報告書2026」の概要＞
■イントロダクション
　DUNLOPブランド・ストーリー、トップコミットメント
■ビジョンと戦略
・長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の進捗
・特集1： DUNLOPの新たな価値創出
・特集2：成長領域への布石
・財務担当役員メッセージ
・知的財産戦略、DX戦略、研究開発ストーリー
■事業活動
　タイヤ・スポーツ・産業品の各事業について、2025年度の実績および2026年度の重点施策などを掲載
■サステナビリティ
・サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の実現に向けた取り組み
・「はたらきたい未来の工場プロジェクト」進捗レポート
・クロストーク「DUNLOPを支える人的資本」
■コーポレート・ガバナンス
・社外取締役鼎談

統合報告書(一括ダウンロード用PDF)：
・日本語版：
　https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/dvql4p000000yrnk-att/2026_all.pdf
・英語版：
　https://www.srigroup.co.jp//english/sustainability/dvql4p000000f222-att/2026_IntegratedReport.pdf

＜ご参考＞
IR資料室：
https://www.srigroup.co.jp/ir/

サステナビリティ資料室：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/download.html

サステナビリティサイト：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

工場の環境対策、どう動く？日立の実践事例×中央開発の土壌汚染・PFAS解説｜宇都宮で7月24日セミナー開催

エコサイクル — Tue, 30 Jun 2026 10:00:00 +0900

　エコサイクル株式会社（代表取締役：シュリハリ・チャンドラガトギ）は、株式会社那須環境技術センター（代表取締役：福田篤志）と共同で、2026年7月24日(金)に栃木県宇都宮市にて製造業・工場の環境担当者を対象としたセミナーを開催いたします。

セミナー開催の背景　昨今、サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラルなど、環境に配慮した持続可能な事業活動への取り組みが注目されています。製造業も例外ではなく、一般的な環境対策はもちろん、有害物質の使用・取扱いに伴う土壌汚染やPFAS（有機フッ素化合物）の問題への対応、土壌汚染対策法に基づくリスク管理も重要な課題となっています。
　本セミナーでは、製造業の第一線で環境対策を実践してきた株式会社日立製作所の無藤氏と、土壌汚染対策の実務に精通し環境省主催セミナーでの講演実績も持つ中央開発株式会社の西村氏を講師に迎え、工場・製造業のための環境対策を多角的に解説します。

開催概要タイトル：工場での環境対策、どう動く？～業界トップの実践事例と、土壌汚染・PFASへの向き合い方～
日時　　：2026年7月24日（金）15:00~20:00
会場　　：ライトキューブ宇都宮（栃木県宇都宮市宮みらい1-20）
参加費　：無料
定員　　：100名（1社2名まで参加可能）
主催　　：株式会社那須環境技術センター、エコサイクル株式会社

登壇者プロフィール
無藤里志氏
株式会社日立製作所モノづくり戦略本部
シニアアドバイザー兼インダストリアルプロダクツユニットモノづくり統括

1985年株式会社日立製作所に入社。電子デバイス事業部でCRTの生産技術に従事し、東南アジア、インド、中国、米国に駐在。2008年より中国で液晶関連の日立光電（呉江）有限公司の総経理。2012年より日立オートモティブシステムズに移籍し、執行役サスペンション事業部長。2021年に日立製作所に復帰し現在に至る。モノづくり日本会議代表幹事を兼務。

西村修一氏
中央開発株式会社取締役東日本事業部長

1995年中央開発株式会社（建設コンサルタント）に入社。地質・環境調査、土木設計業務等に従事し現在に至る。技術士（総合技術監理部門・応用理学部門・環境部門）、環境省土壌汚染調査技術管理者、一級土木施工管理技士の資格を保有。東京都や環境省が主催する土壌汚染対策セミナーにて講師を務めるなど、講演実績多数。

イベント内容【第1部】日立グループ環境活動のご紹介～DXなくしてGXなし、カーボンニュートラルと3Rの実践～（講師：株式会社日立製作所無藤里志氏）　世の中の環境規制の動向や、日立グループで実際に行われている環境対策（カーボンニュートラル活動、3R活動）の取り組みをご紹介いただきます。

　・事業概況と環境に対する組織体制、モノづくり戦略本部のご紹介
　・世の中の環境規制の動向について
　・日立における環境対策の事例紹介

【第2部】土壌汚染と上手く付き合う～土対法の実践、合理的な対策手法、開発事例、そしてPFASまで～（講師：中央開発株式会社西村修一氏）　土壌汚染対策法やPFASの解説から、「掘削除去」以外の対策方法、汚染対策事例など、土壌汚染と長く向き合うために必要な知識を、コンサルティングの実務経験をもとに体系的にお伝えいただきます。

　・土壌汚染対策法の解説
　・掘削除去だけではない、様々な汚染対策方法について
　・汚染対策事例のご紹介
　・有機フッ素化合物（PFAS）についての解説

情報展示・ネットワーキング　セミナー終了後は、情報展示ブースやお食事、お飲み物とともに講師含む参加者と自由に交流いただける、ネットワーキングの場をご用意しております。ぜひご参加ください。

エコサイクル株式会社について　バイオ浄化剤の開発・製造から土壌・地下水汚染の調査・対策工事、行政対応、汚染土地の出口戦略提案まで一貫して手がける環境ソリューション企業です。製造業・インフラ事業・不動産業など幅広い業種のお客様の環境課題に対応しています。微生物の力を活用して汚染物質を原位置で分解する「原位置バイオ浄化」が高く評価され、平成29年度環境賞「環境大臣賞」をはじめ、数々の賞を受賞しています。

ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

住友ゴム工業 — Mon, 29 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月29日
ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、ダンロップタイヤ公式オンラインストアにおいてECサイト専売となるモーターサイクル用タイヤの販売を、7月1日(水)14時から開始いたします。

※掲載写真・イラストはイメージです

　「TT100」は、マン島TTレースなどで数々の栄光に輝いてきた伝統的なパターン「T100」を採用し、ホイールカスタムに伴うチューブレス化に対応したモデルです。なお、本製品はオンラインストアのみでの販売となります。
　ホイールカスタムはもちろん、ヴィンテージパターンを活かしたクラシカルなカスタム車両とも高い親和性を発揮します。

パターンサイズ装着位置構造標準リム幅(inch) TT100 3.50-8 46J 前後共用チューブレス 2.15
　ダンロップ公式オンラインストアにおけるモーターサイクル用商品の取り扱いは、今後も順次拡大してまいります。

▷ダンロップタイヤ公式オンラインストア
https://tyre.dunlop.co.jp/ec/motorcycletyres

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初選定

NOK — Mon, 29 Jun 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、SOMPOアセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初めて選定されました。

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、同社が実施する「ESG経営調査」および「環境経営調査（ぶなの森環境アンケート）」に基づくESG評価が一定以上の基準を満たす企業（約300社）で構成され、年金基金をはじめとする機関投資家に採用されています。

NOKグループは、すべてのステークホルダーに誇りを感じていただける企業を目指し、企業の持続的成長と環境・社会の持続可能性の両立を念頭に事業を推進しています。ESGに関する取り組みの拡充を進めており、今回の選定にあたっては、こうした姿勢に加え、特に「サステナビリティ」「ステークホルダーコミュニケーション」「インターナルコミュニケーション」の各項目で高い評価を獲得しました。
具体的には、新人事制度の導入や人財育成プログラムの充実といった人的資本の取り組みをはじめ、サプライヤーデューデリジェンスの実施、さらに「統合報告書」や「ESGデータブック」などを通じた社内外への積極的な情報開示などが評価されました。今後も、こうした取り組みの実効性の向上とともに、情報開示の拡充に努めます。

NOKグループはこれからも「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を通じて環境負荷の低減に資する製品開発を進め、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えることで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【参考情報】
・SOMPOリスクマネジメント株式会社「ESG調査・評価の手法」について
https://image.sompo-rc.co.jp/toushijyogen_dairigyoumu/pdf/overview_of_survey.pdf

・NOK統合報告書2025
https://www.nokgrp.com/ir/integrated/

・NOK ESGデータブック2025
https://www.nokgrp.com/assets/images/sustainability/esg_databook_2025.pdf

■NOK株式会社について
NOK グループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15 の国と地域に所在する約 38,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始

ジー・サーチ — Mon, 29 Jun 2026 11:00:00 +0900

2026年6月29日
株式会社ジー・サーチ
ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始 AIｘ最先端地政学リスク分析で、見えないサプライチェーンリスクを可視化。企業の生存戦略を革新

　株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、かねてより、データを起点とした幅広いディシジョンインテリジェンスを提供してまいりました。その中でも特に、激動する世界情勢の中で企業の持続的成長を左右する経済安全保障領域において、意思決定の重要性が増していることから、企業が社会の激しい変化にしなやかに対応し、国際社会における競争力を維持・向上させる実現に向けて、この度、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と共同で、『経済安全保障インテリジェンス』に関する共同研究を本格的に始動しました。

　武田研究室が持つ全世界経済構造データは、100以上の国、10,000以上の産業セクターにわたる経済貿易データ、国際共同研究の実績に基づく400以上の文献（政府や国際機関、NGO発行のものなど）、3,000以上の社会環境指標（資源・エネルギー、汚染、労働環境、人権、コンプライアンスなどの指標とその細分類）を含み、世界主要企業の過去18年分、計25,000報告書を学習したLLM環境や、ハーバード大学、MIT、九州大学との国際共同研究に基づく強固なデータ構造を誇ります。

　本研究では、ジー・サーチがAIと自然言語処理技術を駆使し、これまで企業の目に見えなかったサプライチェーンの奥深くまでを徹底的に掘り下げ、「Tier N」レベルの調達網リスクをリアルタイムで可視化します。武田准教授の最先端的な知見と融合することで、予兆段階でのリスク検知、そして多角的な因果分析を可能にし、単なる情報提供に留まらない、次世代の「意思決定支援」を目指します。

背景予測困難なグローバル環境の中で、サプライチェーンは常に変動し続けています。取引先の供給停止、原材料価格の高騰、地政学リスク、規制変更、人権・環境問題などは、企業の売上や利益だけでなく、ブランド価値や社会的評価にも影響を及ぼします。しかし、これらのリスク把握には、ヒアリングや手作業による情報収集が必要であり、多大な時間とコストが課題となっています。

本研究の概要　ジー・サーチは、AIおよび自然言語処理技術を活用し、サプライチェーンリスクの可視化・分析を行う共同研究を開始しました。企業の調達網（サプライチェーンTier N：直接取引先だけでなく、さらにその先の取引先を含む多層構造）までを対象に、地政学リスクや規制変化等を含む複合的なリスクの全体像を把握し、意思決定が高度化するディシジョンインテリジェンスの実現を目指します。

　特に調達・経営企画・リスク管理部門を対象に、従来は属人的な判断や断片的な情報に依存していた意思決定プロセスを、データに基づき可視化・定量化することで、意思決定の質とスピードを大きく変革することを目的としています。

これにより企業は、調達先の見直しや代替戦略の立案、地政学リスクや規制変化への先手対応、事業ポートフォリオの最適化に至るまで、確かなデータと根拠に基づいた迅速かつ連続的な意思決定へと進化させることが可能になります。

本研究の特徴本共同研究では、以下の取り組みを通じてリスク分析の高度化を図ります。
• ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ（注１）
• 武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）（注２）
• AIおよび自然言語処理技術

これらを組み合わせることで、次の3点を実現します。
• サプライチェーンの多層構造（Tier N）の可視化
• 地政学・規制・社会リスクの分析
• 事業活動の脆弱性の特定

　さらに、国際共同研究（ハーバード大学・MIT・九州大学）で蓄積された社会・環境データのノウハウを活用し、分析精度の向上と対象リスクの拡張を進めます。本研究により、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、新たな事業機会の発見や戦略強化につなげることを目指します。

共同研究発表イベントについて　本取り組みの本格始動に先立ち、5月19日には武田准教授を迎え、「経済安全保障インテリジェンス最前線〜慶應義塾大学との共同研究で挑むリスクと機会〜」と題したイベントを開催しました。当日は、武田研究室が持つ全世界経済構造データをジー・サーチのプラットフォーム上で展開し、お客様に新たな付加価値を提供していく構想について発表しました。参加者の皆さまからは、経済安全保障やサプライチェーンリスクへの対応における本取り組みの可能性について、高い関心と期待が寄せられました。

今後について　ジー・サーチは、データを起点に、それを意味づけた情報、分析により導かれる知識を経て、最終的に意思決定へと昇華させるプロセスの中で、企業価値の創出に直結するディシジョンインテリジェンスの提供を目指しています。
　これまでジー・サーチは、科学技術情報やビジネス情報領域において、高品質なファクトデータを基盤とした各種サービスを展開し、企業の分析業務および意思決定支援に貢献してきました。
　今後は、長年にわたり蓄積してきた信頼性の高い情報資産に加え、武田研究室の先進的なサプライチェーン可視化の知見、さらに最新のAI技術を融合することで、リスクと機会を同時に捉える高度な意思決定支援を実現し、企業の持続的成長を支援していきます。

慶應義塾大学武田秀太郎准教授のコメント　経済安全保障リスクは、もはや企業にとって“想定外”では済まされない、経営を左右する予測・管理すべき重要課題です。一方で、リスク対策の価値は平常時には見えにくく、十分な投資や意思決定につながりにくい構造的な課題が存在します。
　本共同研究では、ジー・サーチ様の信頼性の高いファクトデータと、我々の全世界経済構造データ、AI・自然言語処理技術を組み合わせ、サプライチェーンの脆弱性、調達コスト、地政学・規制リスクを定量的に可視化します。重要なのは、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、企業が自らの事業構造を深く理解し、新たな成長機会や戦略的優位性を見出すためのインテリジェンスへと転換することです。
　本研究を通じて、日本企業が不確実な国際環境の中でも、より強く、しなやかに成長していくための基盤づくりに貢献してまいります。

株式会社ジー・サーチ代表取締役社長植木誠二郎のコメント　このたび、慶應義塾大学武田秀太郎准教授率いる武田研究室との共同研究を開始できましたこと、大変光栄に、そして心強く感じております。
　予測困難な現代において、世界中で想定外の事象が日常となり、社会経済活動は多岐にわたる甚大なリスクに直面しています。例えば、遠い国で発生した災害や紛争が、果たして自社のどの事業活動に、どのような具体的な影響をもたらすのか？そして、そのリスクは避けることができるのか。企業は、一つ一つの事象に心を痛める間もなく、次々と迫り来る課題に対し、迅速かつ的確な意思決定を常に求められています。
　本共同研究の狙いは、まさにこの点にあります。経済安全保障やサプライチェーンリスクに対し、データに基づいた定量的な解釈を提供することで、企業の意思決定をより迅速かつ確信に満ちたものへと高めてまいります。
　ジー・サーチは、この共同研究を通じ、企業の皆様をより強く、ひいては社会全体の安全な暮らしと豊かな未来を守るため、その成果を惜しみなく社会に還元していく所存です。

用語の説明（注１）ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ
ジー・サーチでは、日本最大級のビジネス情報サービス「G-Search」や科学技術検索サービス「JDreamⅢ」をはじめとした、様々なデータサービスを提供しています。

（注２）武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）
ハーバード大学、MIT、九州大学の国際共同研究により生み出された、世界で最も信頼度の高い社会・環境データベースです。400以上の統計、貿易データ、政府、国連、ＮＧＯのレポートを元にしています。

関連リンク慶應義塾大学　武田研究室
https://invisiblefuture.kmd.keio.ac.jp/
株式会社　ジー・サーチ
https://www.g-search.jp/service/

NOK、福島ユナイテッドFCのユニフォームパートナーを継続

NOK — Thu, 25 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長鈴木勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)との、「明治安田J3リーグ2026/27シーズン」におけるユニフォームパートナー契約の継続を決定いたしました。
福島ユナイテッドFCへの支援は、本年2月に発表した特別シーズンでの協賛発表に続き、本契約をもって10シーズン目を迎え、ユニフォームの鎖骨部分へのロゴ掲出は6シーズン目となります。

福島ユナイテッドFC 2026/27シーズンユニフォームデザイン画　 ©Fukushima United FC

NOKにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの重要な生産拠点であり、長年にわたり地域とともに歩みながら事業を展開してきた地域です。本年4月1日には、東北地域の生産会社を統合した「NOK東北株式会社」を設立し、福島・東北地域に根差した生産体制の強化を進めるとともに、地域社会との継続的な関係づくりを大切にしています。その一環として、NOKは2018年より福島ユナイテッドFCへの支援を続けてまいりました。「2026/27シーズン」においても、同クラブとのパートナーシップを通じて、スポーツによる地域活性化と子どもたちの健全な育成に継続的に貢献してまいります。

■福島ユナイテッドFCについて
・所属：J3リーグ
・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県
・URL：https://fufc.jp/

■ NOK東北株式会社概要
・本社所在地：福島県福島市永井川続堀8
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,771名
・統合した組織・会社：NOK株式会社オイルシール事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、TSK株式会社、
　　　　　　　　　　　東北シール工業株式会社、三春工業株式会社、宮城NOK株式会社

■ 2026/27シーズン契約概要
・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー
・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分
・主な施策：①「NOKスペシャルマッチ」の開催　※詳細は決定次第お知らせいたします
　　　　　　②サッカー教室の開催
　　　　　　③NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッドFCサッカースクールへ貸与
　
2026年スペシャルマッチの模様　　　　　　　 2026年サッカー教室の模様
©Fukushima United FC　　　　　　　　　　 ©Fukushima United FC
　
■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ACHILLES LETTER Vol.2　世界を動かす半導体、それを支えるアキレス

アキレス — Wed, 24 Jun 2026 14:00:00 +0900

過熱する半導体競争に、アキレスの技術で挑む
「半導体」という言葉は、ニュースでも頻繁に耳にするようになりました。しかし、それが自分たちの暮らしの中でどのように使われているのか、具体的にイメージできる人は意外と少ないのではないでしょうか。今号では、現代社会に欠かせない存在でありながら、その内側があまり知られていない「半導体」の世界を、アキレスの視点からひもときます。

もし世の中から半導体がなくなったら？もし今日、世界から半導体が全てなくなったらどうなるでしょうか。まず皆さんに大きな影響を与えるのはインフラです。電気・ガス・水道の流量制御は全て電子部品で行われており、半導体なしでは機能しません。自動車や電車も動かず、信号機も止まり、交通は麻痺するでしょう。スマートフォン、パソコン、会社のシステムも使えなくなり、経済活動がほぼ止まります。病院の医療機器も動かなくなり、人命にも関わります。私たちの暮らしは、目には見えない半導体の上に成り立っているのです。

半導体市場は今、大きな転換点にある生成AIの登場以降、高性能半導体への需要は爆発的に拡大しています。AIチャットや自動翻訳、画像生成はもちろん、自動運転やAIロボットなど、私たちの暮らしと産業のあらゆる場面で、半導体の重要性はさらに高まっています。

＜半導体は“国家戦略”の時代へ＞
半導体需要が世界規模で急拡大する中、日本政府も2024～2030年度の7年間で10兆円以上のAI・半導体支援を実施する方針を閣議決定しました1)。半導体産業の規模は圧倒的で、AIを動かすGPU・CPUなどのロジック半導体だけでも、2024年の世界市場はすでに約3,260億ドル（約49兆円）に達しています1)。これは、日本の国家予算（2025年度：約115兆円）の約4割に相当する規模であり、半導体が今や、国が総力を挙げて取り組む「国家戦略」の中心にある産業であることを物語っています。

半導体を支えるのは、半導体メーカーだけではない半導体といえば、製造メーカーばかりがニュースでクローズアップされます。しかし半導体産業は自動車産業に匹敵するほど裾野が広く、製造メーカーの周囲には材料・装置・物流・ソフトウエアなど、数多くの企業が連なっています。
私たちアキレスも、その一社です。ウエハーの搬送から製造工程の中で使われる部材まで、半導体に関わるさまざまな場面で、縁の下から産業を支える技術を提供しています。「われわれの製品がなければ、半導体メーカーは出荷できない」。その思いを胸に、30年以上にわたってこの分野に取り組んできました。半導体業界において私たちは表舞台に立つ存在ではありませんが、なくてはならない役割を担っていると自負しています。
以降は、その技術と開発の舞台裏をご紹介します。

半導体を“守る”技術 ― ウエハー搬送システムの世界スマートフォンやパソコンのメモリ、最先端のAIチップ——現代社会を支えるこれらの製品のもとになるのが「シリコンウエハー」です。アキレスは、ウエハーを世界中の工場へ安全に届けるための搬送資材から、製造工程の中で使われる部材まで、半導体の「現場」を幅広く支えています。
今回、その最前線を長年けん引してきた担当者に、アキレスの半導体関連事業の歩みと未来への展望を聞きました。

繊細な素材を壊さず、汚さず、世界へ届ける Q. ウエハーとは、そもそもどんなものですか？
ウエハーとは、半導体の回路を書き込む薄い円形のシリコン板です。表面に碁盤の目のような微細な回路が刻まれ、それを切り出したものが私たちの身近な機器に使われるチップになります。
ウエハーの繊細さは、想像をはるかに超えます。目に見えないごく微量のホコリや静電気が触れるだけで、回路に不具合が生じることもあります。価格もそれに見合うもので、大型の12インチサイズになると、1ロット（25枚）で高級車1台分に匹敵するほどの価値を持ちます。
これほど高価で繊細な素材を、傷一つなく、静電気トラブルなく、世界中へ届けるために欠かせないのが、アキレスの「ウエハー搬送システム（プロトスシリーズ）」です。

Q.アキレスの搬送資材が、世界で選ばれる理由は何ですか？
ウエハーを安全に輸送するには、ウエハーを収める「ケース」、衝撃を吸収する「クッション材」、ウエハーの回路表面を保護する「スペーサー」の三つが必要です。これらを自社ブランドで一式提供できるメーカーは、世界でもアキレスだけです。各部材を全て一社で手がけるからこそ、トレーサビリティ（追跡可能性）に優れ、品質管理の精度も高い。その安心感が、世界中の半導体メーカーから信頼を得てきた理由の一つです。

プロトスキャリア構成

開発STORY ：原点は、なんと床暖房の技術だった Q.アキレスが半導体市場に参入したきっかけは？
アキレスが半導体市場に参入するきっかけとなったのは、長年培ってきた繊維への加工技術と、素材に電気を通す性質を持たせる導電化技術でした。その原点は、繊維にカーボンを染み込ませ、電気を流すことで面全体を発熱させる「面状発熱体」にあります。床暖房や家畜の保温、水道管の凍結対策など、暮らしや産業を支えるさまざまな用途で活用されてきた技術です。やがてアキレスは、この導電化技術をウレタンやフィルムなどの素材にも応用。静電気の影響を受けやすい半導体やプリント基板、電子機器向けの静電気対策製品を展開し、半導体の後工程向け製品で着実に実績を積み重ねていきました。
1994年には、より高度な技術が求められる前工程へ参入します。当時の傾向であったウエハーの大口径化に伴い、より安全な搬送へのニーズが高まることを見越した製品開発が動き出しました。カーボン充填樹脂を成型した容器・アキレス独自の導電材「STポリ」を使ったスペーサー・帯電防止性の樹脂を使ったクッションなど——社内技術の総力で各部材を開発し、業界最大手のメーカーへ幾度も提案を重ねた末に、採用を勝ち取りました。これを皮切りに国内市場でのシェアを急速に高めるとともに、海外独自の仕様に適合する製品を新開発することで国外市場への展開も進め、現在では関連売り上げの6割以上が海外への納入となるまでにグローバルな事業へと発展しています。

製品改良STORY ：汚染物質を約1/10に。驚異のスピードで実現した品質改良 Q. 製品の品質改良で、特に印象に残っているエピソードはありますか？
ウエハーに直接触れるスペーサーは、見た目こそシンプルなフィルムですが、その中にはアキレスの技術が詰まっています。
品質改良のきっかけとなったのは、取引先の大手半導体メーカーから「ウエハーへの微細な汚染物質の付着が確認された」という指摘を受けたことでした。原因は、梱包材から移ったごく微量の不純物。年々ウエハーの精密化が進み、わずかな汚染でも不良につながりかねない時代において、これは搬送資材の品質そのものが問われる事実上の警告であり、早急な対応が求められました。
プロジェクトチームが取り組んだのは、フィルムの素材となる樹脂の配合を徹底的に見直すこと。添加物の種類や配合比率を変えながら試作を何度も繰り返し、不純物が外に染み出さない最適な配合を追い求めました。
そして、通常1〜2年はかかるような開発を、チームはわずか3カ月でやり遂げました。工場と研究開発本部が連携し、フィルム分野で培った配合設計・製膜技術の強みを最大限に活かすことで、短期間での課題解決を実現したのです。
完成した改良品では、ウエハーに付着する微細な汚染物質の数を従来品の約1/10にまで削減。現在ではこの改良品への全面切り替えを進めています。

【スペーサー改良比較データ】
付着パーティクル（微細な汚染物質）個数

＜届けた後も、アキレスの挑戦は続く―廃棄物削減へ、世界を巡るリユースの仕組み―＞
半導体の後工程メーカーは台湾に集中しており、使用済みのウエハー搬送ケースもその地に大量に集まります。アキレスはこの実態に着目し、台湾に現地子会社を設置。廃棄されるケースの回収・洗浄・検査を行い、再び世界各地の半導体メーカーへ届ける仕組みを構築しました。
一つのケースは最大12回まで繰り返し使用でき、台湾だけで毎月約1万ケース以上がこの流れに乗っています。廃棄樹脂の削減量は毎月約15トン規模に上り、年間では数百トンの廃棄物削減に貢献しています。

半導体の未来を見据えて AI時代の半導体に、アキレスが挑む Q.現在はどのような開発を進めていますか？
生成AIの普及に伴い、回路面がセンシティブになり、非接触で運ばなければならない場面が増えており、従来のフィルム状のスペーサーでは対応が難しくなってきました。そこで開発を進めているのが「非接触リングスペーサー」です。ウエハーの縁わずか1ミリ程度にだけ接触し、回路面には一切触れない設計で、より繊細なウエハーを安全に運ぶことができます。8インチサイズはすでに販売を開始しており、12インチサイズの開発も現在進行中です。
さらに、ガラスなどを基板とした角形ウエハーの登場に対応した搬送ケースの開発にも着手しており、次世代の半導体を先読みしながら、新たな搬送技術の確立を目指しています。
半導体とともに進化し続ける——その姿勢が、アキレス製品が世界から選ばれ続ける理由です。

非接触リングスペーサー

＜半導体製造の現場にも、アキレスの技術がある＞
アキレスが半導体関連事業で手がけているのは、ウエハーの搬送だけではありません。半導体の製造工程（前工程）でも、アキレスの技術が活躍しています。
最近はウエハーが非常に薄くなっているため、割れを防ぐために「サポートガラス」で補強する工程が増えています。ところがガラスは電気を通さないため、静電気の力でウエハーをステージに固定する「静電チャック」が使えないという問題が生じます。
ここで役立つのが、アキレスの「ウエハー用導電性耐熱保護テープ（製品名：STチャックテープ）」です。このテープをガラスの上に貼ることで電気を通す層が生まれ、静電チャックが使用可能になります。製造工程では熱や強い薬液にもさらされるため、耐熱性・耐薬品性・導電性という三つの性能を兼ね備えた設計になっています。
変わり続ける現場のニーズに応えながら、アキレスの技術の歩みはこれからも続いていきます。

STチャックテープ

参考資料経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性」（令和7年）（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/joho/conference/semicon_digital/0014/handeji14-4.pdf）

アキレス製品カタログ静電気対策品総合カタログ：https://www.achilles.jp/product/catalog/esd/pdf/esd.pdf#view=Fit

「暮らしと現場をつなぐ　ACHILLES LETTER」について
私たちが「現場」と呼ぶのは、製品が使われる場所だけではありません。新しい技術を生み出す開発の現場、製品をお届けする販売の現場、その全てが皆さまの「暮らし」につながっています。本レターでは、アキレスの製品・技術を紹介するとともに、事業領域の最新動向や開発者のこだわりもお届けします。

「ζ（ゼータ）‑カロテン」化粧品次世代素材として肌老化３要因に関する基礎データを取得

ハリマ化成グループ — Mon, 22 Jun 2026 15:28:27 +0900

2026年6月22日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、バイオプロセスで生産した希少カロテノイド「ζ（ゼータ）-カロテン」について、肌老化に関わる主要因である「紫外線（UV-A）」「酸化」「糖化」の3要因に着目した基礎研究で、化粧品原料としての特性に関する有用な知見を得ました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるβ-カロテンやリコピン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も注目されています。

一般的に、カロテノイドには分子の構造として「シス型」と「トランス型」があります。自然界にあるカロテノイドは、ほとんどがトランス型です。「シス型」のほうが体内吸収性は高いものの自然界には少なく、生産しても長期保管中にトランス型へ変換されるため、その不安定さが課題とされてきました。
今回着目したζ-カロテンは、カロテノイド生合成過程に見られる中間体であり、当社が精製したものは高吸収性の「シス型」を主成分とする点に特長があります。

ζ-カロテンは、自然界では存在量が極めて少なく、単体で取り出すことが困難なことから、これまで　化粧品原料をターゲットとした機能評価はほとんど行われてきませんでした。
当社は、バイオプロセスによってζ-カロテンを安定的に生産可能とし、高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の精製を実現しました。
また、精製したζ-カロテンの主成分が高吸収性かつ安定的なシス型であることを明らかにするとともに、試験管内評価により、代表的な既存物質と比較した基礎データを取得しました。

ζ-カロテンの3つの主要機能高い紫外線UV-A吸収作用（紫外線防御）
シワ・たるみの原因とされるUV-A（320～400nm）に対し、他のカロテノイドを上回る吸収性能。
化粧品で広く用いられる化学合成品のUV-A吸収剤DHHB(=ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル)と比較して、最大UV吸収能力が約1.5~2倍以上。

強力な抗酸化作用（酸化ストレスを低減）
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酸素活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力。

優れた抗糖化作用（コラーゲン劣化の抑制）
コラーゲンなどタンパク質の劣化を促す「糖化」反応を抑制。
最大で他のカロテノイドの約2倍、既存の抗糖化対策成分の約7倍高い値。

ζ-カロテンの素材特長天然素材で、UV-A吸収 × 抗酸化 × 抗糖化の三位一体の機能性
体内吸収率の高いシス型が主成分
長期保管中もシス型で安定

これらの特長は、従来の「抗酸化中心」のカロテノイド素材を大きく拡張するものであり、肌老化に着目した次世代機能性素材として期待されます。
当社は今後、名城大学との連携を通じて、本研究対象であるζ-カロテンについて、化粧品原料としての安全性評価および処方適性評価をさらに進め、2027年度中の実用化を目指します。

また、当社は独自のカロテノイド研究基盤のもと、ζ-カロテンをはじめとする複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

関連情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/817600c919a93a750dae34c2562ef744.pdf

・本研究成果は、2026年6月18日に、米国化学会（American Chemical Society）が刊行する国際学術誌「Journal of Agricultural and Food Chemistry」に掲載されました。
https://doi.org/10.1021/acs.jafc.5c17774

当社カロテノイド関連情報当社は、独自のバイオ・精製技術を基盤に、ζ-カロテンの他にも複数のカロテノイド素材を開発しています。

・2026年6月2日
【名城大学共同研究】無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得
https://harima.co.jp/newsroom/2026/0602100000.html

・2026年3月12日
　当社初「高純度リコピンおよび高機能リコピン」の開発およびサンプル提供開始のお知らせ
　https://harima.co.jp/newsroom/2026/0312100000.html

300℃まで安定な誘電材料を開発

東京都立産業技術研究センター — Fri, 19 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月19日
東京都立産業技術研究センター
自動車のエンジンルームなどの高温環境でも信頼性高く動作するコンデンサの実現に向け、200℃までの温度範囲で誘電率の変化が小さい誘電材料が求められております* 。しかし、現行のコンデンサに使われている誘電材料は、120℃以上で誘電率が著しく変動するため、高温でも誘電率を安定に維持することが課題でした。　
都産技研（地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター）は、300℃までの温度域で安定した誘電率を示す“ガラス複合型誘電材料”を開発しました。本成果は、自動車のエンジンルームなど、高温環境で動作する電子機器の高性能化・信頼性向上に寄与することが期待されます。
＊EIA規格（X9R）：－55～200℃の温度範囲における誘電率の変化率が±15％以内

開発のポイント（技術の詳細は別紙に記載しています。）
◆ PNb9O25結晶の粒界をガラスで接合した“ガラス複合型誘電材料”を開発 (図1)。
◆ 簡便なプロセスにより、結晶合成とガラス接合を同時に可能 (図1)。
◆ 300℃までの誘電率の変化率が±15%以内であり、安定した誘電率を実現 (図2)。
◆ 電気伝導度を2桁以上低減*し、絶縁性の向上を実現。
＊一般的な手法により合成したPNb9O25との比較結果

図1. ガラス複合型誘電材料の合成方法とその微細構造

図2. ガラス複合型誘電材料の高温誘電特性

論文掲載論文誌名：Materials Today Communications
掲載日：2026年6月11日（オンライン版）
論文タイトル：High-Temperature Capacitance Stability and Insulating Properties of PNb9O25 Synthesized via Liquid-Phase Sintering: Strategic Utilization of Glass-Oxide Interfacial Reactions
著者：嶋村圭介*、小川大輔、藤原千隼、並木宏允、立花直樹　　*責任著者
DOI：https://doi.org/10.1016/j.mtcomm.2026.115539
特許出願済：特願2025-183682

DUNLOP「e. SPORT MAXX」がトヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

住友ゴム工業 — Wed, 17 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月17日

DUNLOP「e. SPORT MAXX」が
トヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月11日に発売された新型「LEXUS ES」の新車装着用タイヤとして、DUNLOP(ダンロップ)「e. SPORT MAXX（イースポーツマックス）」の納入を開始しました。

「e. SPORT MAXX」
■タイヤサイズ：235/55R19 101V

　新型「LEXUS ES」は、HEVとバッテリーEV(BEV)を併せ持つLEXUSの次世代電動車ラインアップの先陣を切るモデルです。上質で快適な室内空間、次世代BEVコンセプトモデル「LEXUS LF-ZC」に着想を得た新デザイン、鍛え上げた電動化技術で静粛性や乗り心地においてもさらなる進化をとげた車両です。
　今回装着される「e. SPORT MAXX」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。
　また、静粛性と乗り心地も高いレベルで両立しており、LEXUSが求める上質な快適性能に寄与しています。さらに、当社独自の黒色デザイン技術「Nano Black（ナノブラック）」をタイヤ側面のブランドロゴに採用し、視認性を向上させるとともに、デザイン性を高めることで高級感を演出しています。

＜ご参考＞
■新型「LEXUS ES」ニュースリリース
　https://global.toyota/jp/newsroom/lexus/44452094.html?adid=ag478_mail&padid=ag478_mail
■Nano Black（ナノブラック）ニュースリリース
　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/2021_068.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

感覚的な「寝心地」で評価してきたマットレスを寝返り、睡眠中の動き、起床後の身体機能から総合的に分析

イノアックコーポレーション — Mon, 15 Jun 2026 10:00:00 +0900

2026/06/15 10:00
株式会社イノアックコーポレーション（代表取締役社長：野村泰、名古屋本社：愛知県名古屋市・東京本社：東京都品川区、以下イノアック）と、立命館大学理工学部（所在地滋賀県草津市、以下立命館大学）の岡田志麻教授およびスポーツ健康科学部の塩澤成弘教授らとの連携により得られた研究成果について、同教授らにより日本人間工学会第67回大会において3件の演題発表が行われましたことをお知らせします。

今回の研究では、イノアックが展開する寝具ブランド“カラーフォーム”の「FACET（ファセット）」マットレスに施された六角スリット加工の有無を比較し、寝返りのしやすさから睡眠中の身体動作、さらに起床後の身体機能まで一連の流れを研究しました。

マットレスの反発と寝返りのしやすさの関係を検証「高反発マットレスは寝返りしやすい」と言われています。しかし、なぜ寝返りしやすいのか、また実際に身体への負担が小さいのかについて、十分に客観的な評価が行われていませんでした。

そこで本研究では、寝返りを「身体運動」として捉え、マットレスの違いが寝返りのしやすさに与える影響を評価しました。具体的には、六角スリット加工の有無に加え、ヒステリシスロス※の異なるマットレスを３種類用意しました。被験者が繰り返し寝返り動作を行った際の代謝量を測定することで、各寝具の寝返りのしやすさを客観的に評価しました。
（※ヒステリシスロスとは、材料を押したときの力が、そのまま同じ強さで押し返されず、一部が失われる性質のことです。そのため、「押すときの力」と「元に戻るときの力」に差が生じます。ウレタンフォームにはヒステリシスロスが大きいものから小さいものまで存在し、一般にヒステリシスロスが大きいものは低反発、小さいものは高反発・高弾性の特性を示します。）

測定の結果、ヒステリシスロスが小さい高反発材料の方が、ヒステリシスロスが大きい低反発材料よりも寝返り時の身体負荷が小さいことが確認されました。
以上の結果から、寝具の開発現場で経験的に認識されていた「高反発マットレスは寝返りしやすい」という知見が、身体運動の観点から客観的に確認されました。

睡眠中の身体の動きを可視化しマットレス構造の影響を検証睡眠中の寝返りや姿勢調整は、睡眠環境へ適応したり、身体への負担を軽減させる重要な動作と考えられています。本研究では、六角スリット加工が睡眠中の身体動作に与える影響を評価しました。
評価には、睡眠中の様子を撮影した動画を用いました。動画中の画像の動きから人の動き方や動作量を解析する「光学フロー解析」を用いることで、被験者へセンサを装着することなく睡眠中の身体動作を評価しました。

従来、睡眠中の身体動作の評価には活動量計などを身体へ装着する方法や、マットレス下にセンサを設置する方法が用いられてきました。しかし、これらの方法では睡眠への影響が避けられないことや、身体のどの部位がどのように動いたかを空間的に把握しにくいという課題があります。本研究の結果から、光学フロー解析は睡眠を妨げることなく睡眠中の身体動作を空間的に評価する手法として活用できる可能性が示されました。

その結果、体動頻度自体は六角スリット加工の有無による大きな差は見られませんでした。一方で、体動量は六角スリット加工ありの場合に有意に低下しました。
これは、六角スリット加工によって身体への適合性が向上し、より小さな動作で姿勢調整が行われている可能性を示しています。

起床後のコンディションに与えるマットレス構造の影響を評価マットレスの評価は、これまで寝心地や睡眠中の状態に着目したものが中心でした。本研究では、マットレスの違いが睡眠中だけでなく、起床後の身体機能の回復状態や覚醒度にどのような影響を与えるかを評価しました。
評価には、重心動揺検査とPVT（精神運動覚醒検査）を用いました。重心動揺検査では、目を閉じて測定機器上に立った際の身体の揺れを測定し、バランス制御機能の回復状態を評価しました。また、PVTではモニターに表示される数字への反応速度を測定し、注意力や覚醒度を評価しました。

その結果、六角スリット加工ありの条件では、起床後の身体の揺れ（重心動揺量）が小さくなる傾向が確認されました。これは、起床後の身体のバランスがより安定した状態にある可能性を示す結果です。
以上の結果から、マットレスの構造は睡眠中の身体動作だけでなく、起床後の身体機能の回復状態にも影響を与える可能性が示されました。

これまでのマットレス評価は、「寝心地」などの感覚的な評価が中心でした。しかし今回の研究では、「寝返りのしやすさ」「睡眠中の身体動作」「起床後の身体機能」を一連の流れとして評価し、マットレス構造が人体に与える影響を客観的に解析しました。

イノアックは今後も大学・研究機関との連携を通じて、人体構造・睡眠・材料特性を統合した研究を進め、より客観的で再現性の高い寝具開発を推進してまいります。

日本人間工学会第67回大会発表概要開催期間：2026年5月23日（土）～2026年5月24日（日）
会場：名古屋市立大学滝子キャンパス
発表演題
「寝返りのしやすさに着目した寝具の客観的評価法の検討」
「光学フロー解析による睡眠中体動評価とマットレス構造の影響」
「マットレスの違いが睡眠後の身体機能および覚醒度に与える影響」

会社概要イノアックコーポレーションは、ウレタンフォームだけでなく、長年培われた高分子化学技術から生まれるゴム、プラスチック、複合材で世界中の製造産業をリードし、用途や目的、特性の異なる高機能材料を開発し、ソリューションサービスを通じて、人々の豊かな暮らしを支えています。自動車、二輪、情報・IT機器、住宅・建設関連から身近な生活関連商品、コスメ用品まで、生活のさまざまな場面に密着した製品を取り扱っています。
公式HP：https://www.inoac.co.jp/

本プレスリリースに関しましてプレスリリースに掲載されている内容やその他の情報は、発表時点での情報です。予告なく変更する場合があります。予めご容赦ください。

ミディアム路面からハード路面まで幅広くカバーするモトクロス競技用タイヤ DUNLOP「GEOMAX MX54」新発売

住友ゴム工業 — Fri, 12 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月12日

ミディアム路面からハード路面まで幅広くカバーする
モトクロス競技用タイヤDUNLOP「GEOMAX MX54」新発売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、モトクロス競技専用タイヤDUNLOP(ダンロップ)「GEOMAX MX54(ジオマックスエムエックスゴウヨン)」を2026年7月1日から順次発売します。発売サイズはフロント6サイズ、リア11サイズで価格はオープン価格です。

　「GEOMAX　MX54」は、初心者からエキスパートまでの幅広いユーザーがより長く走行を楽しめるミディアムハード路面用モトクロスタイヤです。グリップと耐久性のバランスで定評のある当社従来品から走行性能を全体的にレベルアップしつつ、適応路面をワイドレンジ化。ハードな路面でも優れたグリップと耐久性を発揮します。

■主な特徴と代表的な採用技術

パターン変更によりミディアム路面からハード路面までのワイドレンジ化

○パターン配列変更によるワイドレンジ化と走行性能向上
　ランド比を増やしてハード路面に対応しつつ、ブロック数を減らし隣り合うブロックとの間隔を広げ、ソフト路面でのグリップを確保したことで幅広い路面レンジでグリップを発揮します。

○PCBT ADVANCEDによりグリップ性能と接地感の向上を実現
　PCBTの回転方向のエッジ量を増やすことで、旋回中のグリップを向上させるとともに、PCBT形状を貫通形状にすることにより、ブロックが路面に当たった時のブロック表面のしなり量を増やし、接地感を向上させました。

■発売サイズ
F/R
タイヤサイズ
発売時期
Front
60/100-10 33J
7月1日
Front
60/100-12 36J
7月1日
Front
60/100-14 29M
7月1日
Front
70/100-17 40M
7月1日
Front
70/100-19 42M
7月1日
Front
80/100-21 51M
7月1日
Rear
70/100-10 41J
7月1日
Rear
80/100-12 41M
7月1日
Rear
90/100-14 49M
7月1日
Rear
90/100-16 51M
7月1日
Rear
100/100-18 59M
7月1日
Rear
110/100-18 64M
7月1日
Rear
120/90-18 65M
7月1日
Rear
100/90-19 57M
7月1日
Rear
110/90-19 62M
7月1日
Rear
120/80-19 63M
7月1日
Rear
120/90-19 66M
7月1日

▷DUNLOP二輪タイヤ公式サイト
https://dunlop-motorcycletyres.com/

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「Automotive Testing Expo Europe 2026」にブース出展

住友ゴム工業 — Tue, 09 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年6月9日

「Automotive Testing Expo Europe 2026」にブース出展～自動運転の未来と安全を支える「SENSING CORE」技術を紹介～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月23日から25日までドイツのシュツットガルトで開催される「Automotive Testing Expo Europe 2026」（主催：UKIP Media & Events Ltd.）にブース出展します。
　ブースではセンサーを使用せずにタイヤや路面状態を検知できる独自のソフトウェア技術である「SENSING CORE（センシングコア）」を紹介します。

「SENSING CORE」イメージ図

　「SENSING CORE」は、タイヤの回転によって発生する車輪速データと車両に流れるCANデータ（車両制御情報）を解析することで、「タイヤ空気圧」「タイヤに掛かる荷重」「タイヤ摩耗状況」「路面状態」「車輪脱落予兆」などを検知するソフトウェア技術です。
　今回のブースでは、「自動運転走行」、「スマートナビゲーション※1」、「ワンストップメンテナンス・保険料最適化」、「スマートインフラ※2」、「デジタルツイン※3」をテーマに、モビリティ社会が直面する課題解決に向けた具体的なユースケースを紹介します。
　本技術によりSDV※4（Software Defined Vehicle）や自動運転社会の進展に対応し、パートナー企業との連携基盤を強化するとともに、進化する自動車業界に貢献していきます。

■開催概要Automotive Testing Expo Europe 2026 I June 23, 24 & 25, 2026 I Germany

Automotive Testing Expo Europe 2026
・会期：2026年6月23日(火)～25日(木)
・会場：Messe Stuttgart, Germany
・ブース位置：No.1474 , Hall 1

＜ご参考＞　
「センシングコア」https://www.srigroup.co.jp/saiyou/technology/sensing.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1 車両や道路のデータを活用し、最適なルート選択や安全運転を支援する高度なナビゲーション技術
※2 車両と道路・信号などのインフラが連携し、交通の効率化や安全性向上を実現する仕組み
※3 現実の車両や道路環境をデジタル空間上に再現し、シミュレーションや分析に活用する技術
※4 Software Defined Vehicle　ソフトウェア更新により安全性や機能を継続的に高度化できる車両の考え方

電力系エネルギーサービス会社初「ＩＳＭＳに関する国際規格ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１」認証取得について

関電エネルギーソリューション — Thu, 04 Jun 2026 14:30:00 +0900

２０２６年６月４日
株式会社関電エネルギーソリューション
　当社は、２０２６年３月２７日、複数施設の運営や設備管理に課題を抱えるお客さまのＤＸ推進を支援する、クラウド型設備情報一元化ＤＸシステム「おまとメンテ®」の販売開始を公表しました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２６年３月２７日お知らせ済み）

　「おまとメンテ®」は、設備情報を一元管理することで、設備管理業務の効率化と課題解決を業界最安水準のコストで実現するサービスです。
　お客さまの重要な設備情報を安全にお預かりするため、当社は、「おまとメンテ®」の運用を担うイノベーションセンターにおいて、情報セキュリティマネジメントシステム※１（以下「ＩＳＭＳ」）に関する国際規格「ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１」※２の認証を取得しました。

　この認証は、当社の情報セキュリティ体制が国際規格に適合していることを、第三者機関による厳正な審査を通じて証明するものであり、電力系エネルギーサービス会社※３では、初めての取得※４となります
これにより、お客さまは「おまとメンテ®」をより安心してご利用いただけます。

　今後も情報の適切な管理と保護を徹底し、お客さまに安心してご利用いただけるサービスを提供してまいります。

＜認証概要＞
登録組織：株式会社関電エネルギーソリューション　ユーティリティ本部　イノベーションセンター
適用規格：ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１：２０２２
登録範囲：法人向け設備管理ソフトウェアの開発・販売支援。新サービスの企画・事業化。既存サービスの改良・保守。エネルギーマネジメントシステムの開発・販売支援。遠隔監視システムの開発・導入支援。
登録日：２０２６年４月３０日
登録認証番号：１０３　１５３　２６３４３０５
審査登録機関：テュフ･ラインランド・ジャパン株式会社

※１ＩＳＭＳとは、個別の問題毎の技術対策の他に、組織のマネジメントとして、自らのリスクアセスメントにより必要なセキュリティレベルを決め、プランを持ち、資源を配分して、システムを運用すること。
※２ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１は、ＩＳＭＳの要求事項を定めた規格であり、組織がＩＳＭＳを確立し、実施し、維持し、継続的に改善するための要求事項を提供することを目的として作成されている。
※３電力系エネルギーサービス会社とは、エネルギーサービス※５を提供する会社のうち、北海道電力および旧一般電気事業者９社のグループ会社を指す。
※４当社調べ（２０２６年４月時点）
※５エネルギーサービスとは、お客さまの施設内にエネルギー関連設備（受変電設備、発電設備など）を設置し、設備の設計・建設から運用・保守管理までをトータルでご提供するサービス。

以　上

『鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

発行:2026年6月3日

『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』
にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、7月3日（金）から5日（日）まで鈴鹿サーキットで開催される『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、ブースエリアには大会を盛り上げるDUNLOP(ダンロップ)ブースを出展します。

【Team Etoile】 2025 鈴鹿8耐 SSTクラスチャンピオン
※写真は2025年鈴鹿8耐耐久ロードレースの写真です。

DUNLOPブース

　DUNLOPは、FIM世界耐久選手権EWCクラスの各チームにタイヤ供給を行うとともに、SSTクラスにおいてはワンメイクサプライヤーとして全チームを支えます。
　さらに併催されるHRC GROM Cupにもワンメイクでタイヤを供給、DUNLOPではミニバイクからトップカテゴリーまで幅広い二輪レースを支えています。

　DUNLOPブースではそんなDUNLOPの多様性を、展示するタイヤや車両を通じて表現していきます。
　今回出展するブースは、「MAX Emotion.」をテーマに大会を盛り上げるコンテンツを準備しています。
　鈴鹿8時間耐久ロードレースにお越しの際は、夏を感じるDUNLOPブースにぜひお立ち寄りください。

【DUNLOP特設ブース】
■展示車両　※1
・「HONDA CBR1000RR-R」　(SPORTMAX Q5S装着)
　展示協力：DUNLOP Racing Team with YAHAGI
　2026 MFJ全日本ロードレース選手権シリーズ　JSB1000クラス参戦のレプリカ車両

・「BMW M1000RR」　(ロードレースタイヤ：スリックタイヤ装着)
　展示協力：TONE RT SYNCEDGE4413 BMW
　2025 鈴鹿8時間耐久ロードレース SSTクラス準優勝
　チーム名「TONE RT SYNCEDGE4413 BMW」

・「TRIUMPH Scrambler 1200 XE」　(2026年新商品TRAILMAX MISSION装着)
　※1展示内容は変更になることがあります。

■コンテンツ※2
　・DUNLOPガレージツアー
　・DUNLOPステージトークショー
　・展示車両跨り体験
　・DUNLOPスタッフによるタイヤのご案内
　・豪華景品が当たるＤＵＮＬＯＰがちゃがちゃ
　・タイヤ的入れチャレンジ（お子様限定）
　・DUNLOP うちわ無料配布
　※2コンテンツの内容は変更になることがあります。

▷DUNLOP二輪タイヤ公式サイトイベントページ：
　https://dunlop-motorcycletyres.com/suzuka_8hours_race/2026.html
　ガレージツアーの申込みやトークショーの内容などイベント詳細は特設ページをご覧ください。

■｢2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会｣概要
・日程：7月3日(金)～5(日)　
・会場：鈴鹿サーキット　〒510-0295 三重県鈴鹿市稲生町7992
・主催：ホンダモビリティランド株式会社　一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会
・公式ウェブサイト：https://www.suzukacircuit.jp/8tai/

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

DUNLOPと富士通、AIを活用したタイヤ構造解析の実証実験において所要時間を約90％短縮

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 10:08:42 +0900

2026年6月3日

住友ゴム工業株式会社
富士通株式会社

DUNLOP（社名：住友ゴム工業株式会社（注1））（以下、DUNLOP）と富士通株式会社（注2）（以下、富士通）は、DUNLOPが長期経営戦略に掲げた設計のDXに向けて、タイヤの性能をAIで高精度かつ短時間で予測する技術AIサロゲートモデルを共同開発し、このたび実証実験において成果を確認しました。本実証実験では、開発した技術を、タイヤが路面に接地した時の変形挙動の予測に適用した結果、解析時間を従来の約45分から約5分へと大幅に短縮（約90％削減）するとともに、約60万要素（メッシュ）規模の解析を実現しました。

両社は、本実証実験の成果をもとに、タイヤ設計の開発支援ツールの開発を進め、DUNLOPにおいて2027年4月の実用開始を目指します。これにより、DUNLOPはデータドリブンな開発を加速し、より安全性が高く環境性能に優れた高品質なタイヤをスピーディーに市場供給することを目指します。

なお、本技術は、富士通が開発する高性能かつ省電力性を追求したArmベースの次世代CPU「FUJITSU-MONAKA（注3）」での動作を前提に設計しています。今後、両社は本技術をベースに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を2026年12月までに開始し、さらなる推論速度・精度および電力効率の最適化を目指していきます。

【背景】
ものづくり現場において、製品や構造物の挙動をシミュレーションし、性能や安全性を評価するCAE（Computer Aided Engineering）解析（注4）は、製品の高性能化・複雑化に伴い、多大な解析時間を費やしています。

タイヤの設計においては、CAE解析手法の一つであるFEM（有限要素法）解析（注5）が用いられています。解析は、メッシュを細かくして要素数を増やすと精度は向上しますが、同時に計算時間やそれに伴う開発コストが増加するため、精度と計算負荷のバランスを取ることが求められています。加えて、解析には専門知識が必要であり、熟練した技術者の確保も課題となっています。

この課題を解決するため、両社は過去から蓄積されてきたFEM解析結果を学習データとして、FEMの基礎方程式の解を高速に予測する技術AIサロゲートモデルを開発しました。

【実証実験の成果】
両社は、DUNLOPのタイヤ設計のノウハウや実設計データと富士通のAI技術を活用し、グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）（注6）のアルゴリズムをベースとしたAIサロゲートモデルを共同で開発し、タイヤの構造解析に関する実証実験を行いました。実証実験では、タイヤの路面接地時における接地形状や接地圧分布など、変形挙動や接地特性の評価を対象としました。その結果、従来FEM解析では約45分を要していた解析を約5分での近似解析を実現し、FEM解析と比較してタイヤと路面の接地形状を平均87.7%の高い精度で予測できました。本技術により、従来は複数の設計プロセスを経て決められていたタイヤの構造や材料の仕様を、より少ないプロセスで短時間に決定できるようになります。これにより、意思決定がスピードアップし、性能向上だけでなく、コストの最適化も期待できます。

なお、本成果の一部は2026年6月3日から開催される第31回計算工学講演会において発表しています。

図1：実証実験のイメージ

図2：FEM解析による精度と計算時間の関係

【今後について】
両社は、本AIサロゲートモデルについて、2026年12月までに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を開始し、推論速度・電力効率の最適化を目指します。また、タイヤの構造解析の適用範囲を拡大するとともに、専門知識がなくても設計者が直接利用できる設計開発支援ツールとしての開発を進め、DUNLOPにおいて、2027年4月の実運用開始を目指します。

DUNLOPは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」（注7）のもと、「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」事を目指しています。今回の富士通との共創により、独自の「ゴム・解析技術力」をさらに進化させ、DUNLOPのPurposeである「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる」を実践していきます。

富士通は、本取り組みをもとに、自動車産業をはじめとする製造業における大規模FEM解析への横展開を推進し、今後、「FUJITSU-MONAKA」とGNNを組み合わせたAI推論プラットフォームの開発とAIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi（注8）」上での提供を通じて製造業の開発最適化と省電力化によるカーボンニュートラル推進に貢献します。

【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

【注釈】
注1　住友ゴム工業株式会社：
　　本社兵庫県神戸市、代表取締役社長國安恭彰

注2　富士通株式会社：
　　本店神奈川県川崎市、代表取締役社長時田隆仁

注3　FUJITSU-MONAKA ：
　　最先端の2ナノメートルテクノロジーを採用した、Arm命令セットアーキテクチャに基づくプロセッサで、自社設計のマイクロアーキテクチャ、超低電圧技術といった富士通独自技術の活用により、高い電力性能を実現。また、OSSコミュニティ連携を通じた業界標準ソフトウェア対応により、性能を最大限活用できる環境構築を推進。FUJITSU-MONAKAに適用するこれらの新技術は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業の結果得られたものです。

注4 CAE（Computer Aided Engineering）解析：
　　Computer Aided Engineeringの略称で、コンピュータ上で製品の設計や性能をシミュレーションし、評価・検証することで、開発期間短縮、コスト削減、品質向上に貢献する工学手法。FEM（有限要素法）はCAEを構成する代表的な数値解析手法のひとつ。

注5 FEM（有限要素法）解析：
　　強度や変形の評価に広く用いられる数値解析法。構造物などの連続した物体を多数の小領域に分割し、それぞれに物理法則を適用して数値的に解く手法。

注6　グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）：
　　グラフ構造データ（メッシュ等）を直接扱うことが可能なAIモデルで、節点間の相互作用を学習する。

注7　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」：
　　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html

注8　Fujitsu Kozuchi ：
　　富士通の先端AI技術を基盤に、研究開発とビジネスを一体化して提供・進化するAIサービス群（プラットフォーム）。研究段階の技術を試行しながらニーズの高いものを迅速にサービス化し、継続的に改善・高度化していくことを目的としている。

無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得

ハリマ化成グループ — Tue, 02 Jun 2026 12:29:47 +0900

2026年6月2日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、カロテノイドの一種である「フィトエン」および「フィトフルエン」について、シワ原因のエラスターゼの働きを抑えるなど、美容関連機能を含む4つの機能特長を明らかにしました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるリコピンやβ-カロテン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も期待されています。
一般的に、カロテノイドは橙色や赤色を示します。フィトエンやフィトフルエンは、カロテノイドでありながら無色透明で化粧品の色に干渉せず、他のカロテノイドに近しい抗酸化活性を持つことから、特に機能性美容成分として注目されています。しかし、自然界では存在量が極めて少なく、精製が難しいことから、詳細な研究は限られていました。

当社は高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の高純度精製を実現しました。また、精製したフィトエンおよびフィトフルエンの試験管内評価により、それぞれの機能について評価しました。

フィトエンとフィトフルエンの主要機能
エラスターゼ抑制作用【フィトエン】　
シワの原因とされる、皮膚の弾力成分であるエラスチンを分解する酵素「エラスターゼ」の働きを90％以上抑えることを確認。

チロシナーゼ抑制作用【フィトエン】
メラニン生成に関わる酵素「チロシナーゼ」の働きを抑えることを世界で初めて確認。低濃度でも比較的高い抑制作用を示す。一般的な美白成分であるアルブチンと比較して、約1/2〜1/5の濃度で同程度の抑制効果。（一般値との比較）

強力な抗酸化作用【フィトエン】【フィトフルエン】　
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酸素消去活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力を持つ。

高い紫外線吸収作用【フィトエン】【フィトフルエン】
フィトエン：シミ・そばかすの原因とされるUV-Bの最大吸収性能が、既存のUV吸収剤の2～4.5倍。
フィトフルエン：シワ・たるみの原因とされるUV-Aの最大吸収性能が、既存品の1.3～4.4倍。

当社は今後、名城大学との連携を継続し、特に機能性の高いフィトエンについて、化粧品原料としての安全性評価、処方適性評価をさらに進めます。
また、バイオプロセスとの連携による生産技術の構築も検討し、2027年度中の実用化を目指します。今後もカロテノイド研究を基盤として、フィトエンを含む複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

参考情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/daab93f0ce4ea8238a44f33f8092df1b.pdf

・本研究は、2026年5月17日に、Elsevier社が刊行する国際学術誌「Food Research International」に掲載されました。
https://authors.elsevier.com/a/1n8Sh3RC06LkYx

※本研究結果は、精製した成分を用いたin vitro評価によるものであり、最終化粧品における効能・効果や人体での作用を直接示すものではありません。

「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB0000040GGzYAM/258?language=ja

潤滑油・グリスには、スプレーや液状、高粘度の瓶詰めなど多様な形態があり、用途に応じて使い分けられています。従来の液体やペースト状のグリスは、塗布ムラが発生しやすく、過剰塗布による材料のロスや作業環境の汚れなどの課題を抱えていました。
過剰な塗布によるタレ・飛散といった課題を解消し、メンテナンス工程に劇的な変革をもたらすのが、この度上市したエンプラファインパウダー「DURAST® POM」を活用した、画期的な固形潤滑剤です。

今後の展望：グローバル市場とサステナビリティへの対応
DURAST® POMを用いたこのソリューションは、2026年春より本格的な商品化が予定されています。まずはOA機器大手のメンテナンス用途から展開を開始し、幅広い産業分野への展開を計画しています。
　• 産業機械の補修：大規模な製造ラインや、産業システム
　• 自転車メンテナンス：スポーツサイクル市場
　• 搬送システム：製品搬送チェーンの潤滑管理

また、昨今の環境規制、特にPFAS（有機フッ素化合物）規制への対応が求められる中、フッ素系潤滑剤の代替ソリューションとしての期待も高まっています。サンプルの提供も開始しておりますので、貴社の課題解決にぜひこの革新的なパウダー技術をご活用ください。

*DURAST®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

NOKグループ北茨城地区3社、大北川のアユ稚魚放流体験活動に参画

NOK — Wed, 27 May 2026 16:00:38 +0900

NOK株式会社のグループ会社のうち、北茨城地区に事業場を有するNOK北関東株式会社（本社：茨城県北茨城市、代表取締役社長：吉野琢也）、ユニマテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：菊地洋昭）、およびNOKクリューバー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山根一郎）の3社は、2026年5月20日（水）に北茨城市を流れる清流・大北川で実施された「アユ稚魚放流体験活動」（大北川漁業協同組合主催）に初めて協賛、参画しました。
当日は、グループ3社の社員8名が、地元小学生と共にアユ稚魚30kgの放流を行いました。

大北川で小学生と共にアユ稚魚を放流

NOKグループは、事業場を置く地域において、持続可能な地域社会の実現に向け、地域社会との共存と生物多様性保全を推進しています。NOKグループ3社は、北茨城市の豊かな水辺環境を守る活動を支援するとともに、地域の子どもたちが身近な自然に触れる機会づくりに貢献することを目的に協賛・参画しました。今後も、地域の豊かな自然環境の維持に努め、次世代を担う子どもたちへの環境教育に取り組んでまいります。

■大北川のアユについて
大北川は、茨城県常陸太田市の三鈷室山（標高870m）を源流とし、北茨城市を経て太平洋に注ぐ、県北部沿岸地域で最長の二級河川（全長約22km）です。上流域にはヤマメやイワナが生息し、下流域はアユの好漁場として知られるなど、豊かな生態系を有する清流です。
大北川では毎年6月1日にアユ釣りが解禁され、県内外から多くの釣り人が訪れます。太平洋から遡上する天然アユに加え、継続的な稚魚の放流により、アユが豊かに育つ環境の保全が図られています。
大北川放流したアユ

■「アユ稚魚放流体験活動」の実施概要
・日　　時：2026年5月20日（水） 13:00～
・実施場所：大北川一本橋付近（茨城県北茨城市中郷町石岡、北茨城市立石岡小学校近く）
・主　　催：大北川漁業協同組合
・参加者： NOKグループ社員 8名、北茨城市立石岡小学校全校児童15名
・放流内容：アユ稚魚 30kg

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功

住友ゴム工業 — Wed, 27 May 2026 12:50:55 +0900

発行:2026年5月27日

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功～ナノテラスを活用し、ミクロな材料内部の“化学状態”をナノスケールで観察可能に～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター　髙橋幸生教授と共同で、3GeV高輝度放射光施設NanoTerasu（ナノテラス）※1を活用し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄系正極活物質における化学状態※2を三次元で可視化する事に成功しました。本技術の応用により、現在開発を進めているリチウム硫黄電池における反応・劣化メカニズムの解明が進み、さらなる性能向上が期待されます。

　当社は2011年から産業技術総合研究所※3と共同で、リチウム硫黄電池（図1）に関する研究開発を進めてきました。リチウム硫黄電池は、リチウムイオン電池の6～7倍の理論容量が期待でき、軽量かつ安全性に優れていますが、充放電サイクル寿命が課題になっています。このサイクル寿命を向上させるには、硫黄系正極活物質（粒子）を詳細に観察し、粒子中の化学状態（特に化学結合状態）の分布を詳細に解析する必要があります。
　今回、ナノテラスのビームラインBL10U※4を用い、テンダーX線領域※5における硫黄K殻吸収端近傍※6の4つのX線エネルギー（硫黄の化学結合状態の違いに応じて吸収特性が変化する特徴的なX線エネルギー）を選択し、X線タイコグラフィ-計算機断層撮影※7を実施しました（図2）。

図1：リチウム硫黄電池の概略図

図2：硫黄K吸収端近傍におけるX線タイコグラフィCT測定の模式図

　その結果、硫黄K殻吸収端におけるX線タイコグラフィCTにより、約80ナノメートル（1ナノメートルは1メートルの10億分の1）という極めて微細な単位で、硫黄系正極活物質内部における硫黄の化学結合状態を三次元で可視化することに成功しました。
　さらに試料内部では、比較的均一な形状を示す球状領域（硫黄が集積した粒子状の領域）において硫黄–硫黄結合が多く存在する一方、形状が不均一な非球状領域（炭素成分と混在した不規則形状の領域）では炭素や酸素成分、ならびに硫黄–炭素結合が相対的に多いことが確認され、化学結合の空間的不均一性を明らかにしました。（図3）

図3：硫黄が含まれる高分子材料粒子の断面像。
電子密度、硫黄濃度、ならびに硫黄–炭素結合および硫黄–硫黄結合の硫黄の量に対応する
指標の分布を示す。粒子内部には、組成や化学状態に顕著な不均一性が存在することが分かる。

　今後、本研究成果を活用し、リチウム硫黄電池正極活物質における反応・劣化メカニズムの解明を通じて、充放電サイクル特性および充電容量のさらなる向上を目指します。　
　なお、本研究成果は、2026年5月に科学誌「Scientific Reports」にArticle in Press（早期公開版）として掲載されました。https://doi.org/10.1038/s41598-026-52630-4

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

＜ご参考＞
■東北大学プレスリース（2026年5月27日）
　「硫黄の結合状態を3次元で可視化－ミクロな材料内部の”化学状態”をナノスケールで観察－」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/05/press20260527-01-sulfur.html
■次世代電池の実用化に向けた「硫黄系電池事業創出研究会」を設立（2024年4月1日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_026.html

※1　NanoTerasu：宮城県仙台市東北大学青葉山新キャンパス内にて整備が進められ、2024年4月に稼働を開始した中型放射光施設。国の主体機関である国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）と一般財団法人光科学イノベーションセンター（PhoSIC）を代表機関とする宮城県、仙台市、国立大学法人東北大学、一般社団法人東北経済連合会からなる地域パートナーで構成され、費用負担も含めた役割分担の元で整備が進められている。
※2　材料を構成する元素が、どのような化学結合や酸化状態、電子状態で存在しているかを示す状態。
※3　経済産業省所管の国立研究開発法人。産業技術に関する研究開発とその社会実装を担う日本最大級の公的研究機関。
※4　NanoTerasuに設置されたテンダーX線領域をカバーするビームライン。高いエネルギー分解能と空間分解能を活かし、材料内部の元素の化学状態解析に適したX線を提供する。
※5　軟X線と硬X線の中間に位置するX線エネルギー領域（おおよそ2～8 keV）。軽元素から中程度の元素までの化学状態を高感度に分析できる特長を持つ。
※6　X線のエネルギーを変化させたときに、硫黄原子が特定のエネルギーでX線を強く吸収する現象を指す。このエネルギー付近では、硫黄の電子状態や化学結合の違いによって吸収のされ方が変化するため、硫黄の化学状態を調べることができる。
※7　コヒーレントX線回折イメージングの手法のうちの一つ。試料にコヒーレントX線（波の揃ったX線）を照射する際、試料面上でX線照射領域が一部重複するように試料を二次元走査し、各走査点において回折強度パターンを取得する。得られた複数の回折強度パターンに対して位相回復計算を実行することで、一枚の試料像を取得する。
計算機断層撮影：試料をさまざまな角度から透過して得られた投影画像を、計算機によって再構成することで三次元構造を可視化する手法。試料内部の密度分布や構造情報を非破壊的に取得できる。

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　タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788