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分割出願 x 生成AI〜任天堂 vs パルワールドに学ぶ「後出しじゃんけん」の技術

Patsnap — Fri, 24 Jul 2026 08:40:00 +0900

PLG webinar 01 - 0817
話題の特許侵害訴訟を題材に、分割出願がなぜ制度上成立するのか、そして生成AIをどう実務に活かせるのかをわかりやすく解説します。

WEBINAR OVERVIEW 特許を“難しい法律”ではなく、事業の設計として理解する
特許侵害は、アイデアや見た目が似ているだけでは成立しません。鍵を握るのは、特許請求の範囲に書かれた構成要件を、対象製品がすべて満たすかどうか。本Webinarでは、ゲームの捕獲・搭乗・操作切替といった身近な題材を使い、「どんなときに特許権が製品に及ぶのか」を直感的に理解していただきます。
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3 KEY TAKEAWAYS このWebinarでわかること01｜特許侵害の基本を、ゲームで理解する
クレームの構成要件とは何か。捕獲・搭乗・操作切替という身近な題材で、「製品が特許権の範囲に入る／入らない」の線引きを直感的につかみます。
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02｜分割出願という“後出し”の設計
相手の製品を見てからクレームを組み直す——なぜ制度上それが許されるのか。成否を左右する「出願時に明細書を広く・厚く作る」という発想を解説します。
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03｜AIで棚卸し・当て込み・クレーム案を高速化
PatSnapなどのAIツールで、自社出願の棚卸し、対象製品への当て込み判定、分割クレーム案づくりを効率化。操作画面とともに、人が判断すべき領域も切り分けます。
SPEAKER 谷和紘
プロフィック特許事務所代表弁理士
大阪大学大学院工学研究科精密科学コース修士課程を修了。特許事務所、シャープ株式会社の特許部門などを経て、2023年5月にプロフィック特許事務所を開業。日本弁理士会の実務修習講師・育成塾講師、裁判所専門委員としても活動。
WEBINAR 特典 Eureka Pro版を無料で体験
Webinarに参加し、終了後アンケートにご回答いただいた方へ、PatSnap Eureka Pro版の無料トライアルをご案内します。AIを活用した特許調査・出願棚卸し・分析業務を、実際の業務に近い形でお試しいただけます。
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(株)ダイセル「PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入」をWEBサイトに公開

ダイセル — Wed, 22 Jul 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU以下（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入」を自社サイトに公開しました。

▼株式会社ダイセルハイパフォーマンスポリマーズSBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼PCR-POMの早期実装を目指し、用途別4グレードの開発品を投入
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB000005SAUdYAO/274

これまで当社は、エンプラ100%循環化実現に向け、様々な取り組みを推進してきました。この度、ポストコンシューマーリサイクル（PCR）材を30％配合したPOM（ポリアセタール）の開発品を４グレード投入致します。このPCR-POMは、標準、低VOC、摺動、タフの4つのグレードで展開し、用途や要求特性に応じた材料選定を可能としています。

■PCR-POMの特徴
PCR材の活用においては、物性のばらつきや品質の安定化が大きな課題となりますが、当社では、長年培ってきたコンパウンド技術と品質管理技術により、再生材を30％配合しながら、主要な機械特性については従来グレードと同等水準を確認しています。（※当社試験条件による）

■外部からの評価
本開発グレードは、2026年4月に中国・上海で開催された「CHINAPLAS 2026」で初披露されました。リサイクル材の適応と優れた機械的性能が高く評価され、Top 10 Technology Trends in Plastics & Rubber 2026を受賞しました。

■今後の展望
今後は、市場や用途ごとの評価結果を踏まえながらPCR-POMの実用化に向けた開発を進めるとともに、より幅広いニーズに応える製品ラインアップの拡充を目指します。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が日産自動車の新型「キックス」に装着

住友ゴム工業 — Tue, 21 Jul 2026 16:14:18 +0900

発行:2026年7月17日

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が日産自動車の新型「キックス」に装着

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月に発売開始の新型「キックス」の新車装着用タイヤとして、DUNLOP(ダンロップ)「SP SPORT MAXX 060 (エスピースポーツマックスゼロロクゼロ)」の納入を開始しました。

「SP SPORT MAXX 060」
■タイヤサイズ：225/45R19 92W

　2代目となる新型「キックス」は、力強く躍動的なエクステリアと高品質なインテリアに加え、大幅に燃費性能を向上させた第３世代「e-Power」や、モデル初搭載となる電動駆動4輪制御技術「e-4ORCE」などにより、幅広いシーンで活躍するコンパクトSUVへと進化しました。

　今回装着される「SP SPORT MAXX 060」は、最新のシミュレーション技術によりパターン形状を最適化することで、優れた低燃費性能と静粛性を確保すると同時に、高い操縦安定性を実現しています。さらに、当社独自の黒色デザイン技術「Nano Black（ナノブラック）」をタイヤ側面のブランドロゴに採用し、視認性を向上させるとともに、デザイン性を高めることで高級感を演出しています。

＜ご参考＞
■新型「キックス」ニュースリリース
　https://global.nissannews.com/ja-JP/releases/260617-01-j

■Nano Black（ナノブラック）ニュースリリース
　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/2021_068.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

BIPROGY サステナビリティ情報開示業務のプロセス統制を支援するサービスを提供開始

BIPROGY — Thu, 16 Jul 2026 11:07:52 +0900

2026年7月16日
BIPROGY株式会社

サステナビリティ情報開示業務のプロセス統制を支援するサービスを提供開始～ GX業務のデータ収集から承認、証跡管理までの可視化を実現～

BIPROGYは、GHG（温室効果ガス）やESG（環境・社会・企業統治）情報開示に関わる業務プロセスの可視化・標準化・統制を支援するサービスを本日から提供開始します。
近年、SSBJ（サステナビリティ基準委員会）基準（注1）や第三者保証（注2）への対応を背景に、企業には非財務情報の正確性や説明責任が求められています。一方で、データ収集や確認、承認、証跡管理などの業務はExcelやメールを中心に運用されるケースも多く、業務負荷や属人化、統制不足が課題となっています。
本サービスは、GHGやESG情報開示に関わる業務プロセスを可視化・標準化し、進捗管理や証跡管理を一元化することで、説明可能性の向上と業務負荷の軽減を支援します。また、BIPROGYは業務整理から設計、実装、教育、運用定着までを一気通貫で提供します。
本サービスは、株式会社クエステトラとの協業のもと、「Questetra BPM Suite」を活用しています。

【背景】
2050年カーボンニュートラルの実現に向け、企業にはGHG排出量の把握や削減、情報開示が求められています。また、SSBJ基準や第三者保証への対応を背景に、非財務情報についても正確性や説明責任が求められるようになっています。
一方で、実際の業務現場では、各拠点や関係部門からのデータ収集、確認、承認、証跡管理などがExcelやメールを中心に運用されるケースも多く、担当者への依存や進捗管理負荷、証跡の分散といった課題があります。これらの課題は、情報開示における説明可能性や信頼性の確保を難しくする要因となっています。

【概要】
本サービスは、算定・可視化ツールや既存システムと連携しながら、計画策定から情報開示まで、サステナビリティ関連業務のプロセスを可視化・標準化・統制する業務運営基盤です。業務品質の向上や説明可能性の強化、業務負荷の軽減に加え、標準化による継続的な運営コストの最適化を支援します。
サステナビリティ情報開示に関わる計画・依頼から提出、確認、承認、開示まで、業務プロセスの全工程を管理することで、業務の属人化防止や説明可能性を高めます。また、データや業務プロセスの可視化を通じて、分析業務の効率化や継続的な改善活動を支援します。

本サービスの特徴は以下の通りです。

1. データ収集から承認までの進捗を可視化
各拠点や関係部門とのデータ収集状況や対応状況を可視化し、進捗管理を効率化します。また、期限通知や督促の自動化により、担当者の負荷軽減を支援します。

2. 証跡を一元管理し説明可能性の向上を支援
誰が、いつ、どのデータを確認・承認したかといった履歴を管理し、監査や第三者保証への対応を支援します。これにより、情報開示に求められる説明可能性や信頼性の向上に貢献します。

3. 業務プロセスの標準化と運用定着を支援
BIPROGYは、単なるツール提供にとどまらず、業務課題の整理から業務プロセス設計、実装、教育、運用定着までを一気通貫で支援します。これにより、担当者に依存しない業務運営と継続的な改善を支援します。

【今後の取り組み】
BIPROGYは、SSBJ対応や第三者保証対応を見据えた企業に向けて、サステナビリティ関連業務を可視化するサービスを提供し、業務プロセスの標準化や効率化を支援していきます。また、実案件を通じて得られた知見をもとに業務プロセスのテンプレート化を進めるとともに、GHG情報開示業務だけでなく、サプライチェーン全体を対象としたScope3排出量管理や外部認証対応などへ適用範囲を拡大していきます。
さらに、データや業務プロセスの可視化を通じて、分析業務の効率化や継続的な改善活動を支援するとともに、AIや各種SaaSも活用しながら、サービスの高度化を進めていきます。

以　上

注1：SSBJ基準
サステナビリティ基準委員会（SSBJ）が策定する、企業のサステナビリティ情報開示基準

注2：第三者保証
開示情報の信頼性について、独立した第三者が確認すること

■関連リンク：
サステナビリティ関連業務を可視化するサービス
https://www.biprogy.com/solution/service/sustaina-bpm.html

※記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
※掲載の情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

【成長事業での取り組み】
BIPROGYグループが経営方針（2024-2026）で掲げる成長事業において、三つの重点戦略を定め、経営資源の集中により高い価値提供を目指します。本ニュースリリースの事業は、「事業開発」（SX/GX分野）における取り組みと位置付けています。
BIPROGYグループは、多くのステークホルダーとの共創を通じて、社会課題解決における社会的価値と経済的価値を創出し、持続可能な社会の実現を目指します。
※BIPROGYグループ経営方針（2024-2026）
https://www.biprogy.com/pdf/com/managementpolicy2024-26.pdf

NOK、ヤマハ発動機「Global Award品質優秀賞」を受賞

NOK — Tue, 14 Jul 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、ヤマハ発動機株式会社（本社：静岡県磐田市、代表取締役社長：設楽元文、以下「ヤマハ発動機」）主催の「2026 YAMAHA Global Suppliers Conference」において、2025年度の「Global Award品質優秀賞」を受賞いたしました。
NOKは今回、グローバル5拠点で安定した品質を実現する品質マネジメントが評価され、4度目の受賞となりました。NOKは今後も、グローバルでの品質マネジメントを強化し、さらなる品質向上に取り組んでまいります。

【受賞の盾】
　　　　　　　受賞企業に贈られる表彰楯には、ヤマハ発動機の調達本部方針を表現した
　　　　　　　モチーフとして、信頼と希望を表すあやめ、発展と末広がりを表す青海波が
　　　　　　　デザインされています。

■受賞背景となるNOKの品質マネジメント
NOKでは、グローバル各拠点において、映像機器やデジタルツールを活用した品質マネジメントを推進しています。熟練技能の可視化や教育の仕組み化、設備停止時の原因分析など、各拠点の課題に即した改善活動を継続することで、安定した品質の実現につなげています。

　●映像機器を活用した可視化と改善
　　・作業者目線の映像を分析して熟練技能の「勘とコツ」を可視化・標準化し、確実な技能伝承を推進。
　　・視点映像から現場の「やりづらい作業」を的確に抽出し、適切な作業手順や環境へ改善。
　　・設備の一時停止時は録画映像で直前の状況を確認し、トラブルの真因を明確化。
　●デジタルツールを用いた教育の仕組み化と現場に密着した点検
　　・現場のタブレットによる反復教育の仕組みを構築し、知識とスキルの定着（標準化）を図る。
　　・品質管理者の密着点検により、小さな異常を早期に発見し、迅速な改善で品質水準を底上げ。

■NOK株式会社について
NOK グループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 14 の国と地域に所在する約 37,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

FALKEN「AZENIS FK520（NG0）」が Porscheの新型「Cayenne Electric｣に装着

住友ゴム工業 — Thu, 09 Jul 2026 18:28:58 +0900

No.2026-71
発行:2026年7月9日

FALKEN「AZENIS FK520（NG0）」がPorscheの新型「Cayenne Electric｣に装着

DUNLOPグループの欧州の販売会社であるDunlop Tyre Europe GmbHは、Porscheの新型「Cayenne Electric｣の新車装着用タイヤとして、FALKEN(ファルケン)｢AZENIS FK520（NG0）｣(アゼニスエフケーゴーニーゼロ（エヌジーゼロ）)の納入を開始しました。

※本ニュースリリースは英文ニュースリリースの日本語参考訳です。内容および解釈については英文原文が優先されます。

今回装着されるFALKEN｢AZENIS FK520（NG0）｣は新型Porsche 「Cayenne Electric｣の優れたパフォーマンスを支えるために専用開発され、認定・承認を受けました。今回の装着はハイパフォーマンス車におけるFALKENとPorscheの長年にわたる協力関係をさらに強固にするものです。

Porsche と共同開発した新車装着用タイヤ
専用開発されたFALKEN「AZENIS FK520」には、「NG0」の認証コードが付与されています。これは、Porscheの厳格な要件に基づいて開発され、認定・承認を受けたタイヤのみに与えられるものです。
新型Porsche 「Cayenne Electric｣は、フロントに255/55 R20 110Y XL、リアに305/45 R20 116Y XLを装着し、FALKEN「AZENIS FK520（NG0）」は、Porscheの車両コンフィギュレーターで選択できる一部のホイールとの組み合わせで設定されています。

高性能な新型Porsche 「Cayenne Electric｣のために専用設計
FALKEN「AZENIS FK520（NG0）」は、Porsche の新たな電動パフォーマンスSUVに求められる性能要件に合わせて専用開発されました。
前後異サイズのタイヤレイアウトは、新型Porsche 「Cayenne Electric｣特有のシャシーセッティングに対応し、俊敏なハンドリング、優れたトラクション性能、高い走行安定性能を高次元でバランスさせるウルトラハイパフォーマンスタイヤ(UHP)です。
さらに、転がり抵抗を低減する最適化されたコンパウンドを採用することにより、航続距離の向上にも貢献します。また、優れたステアリングレスポンスと高速走行時の安定性を発揮するよう設計されており、速度記号「Y」を取得、最高速度300km/hまで対応します。加えて、専用設計したタイヤ構造により、高いトラクション性能と効率的なトルク伝達にも貢献し、高出力、高重量の高性能SUVにおいて、車両全体のパフォーマンスと効率の向上を支えます。車両が持つ性能を積極的に引き出したいドライバーのニーズにも応えるタイヤです。

Dunlop Tyre Europe GmbHのChristian Stolting氏（新車用タイヤ営業ディレクター）は次のように述べています。
「FALKEN「AZENIS FK520（NG0）」は、次世代プレミアムEV向けタイヤの開発におけるFALKENの先進的な技術力を示します。今回の装着はPorscheとの長年にわたるパートナーシップの最新の成果であり、高性能バッテリーEV SUV市場において、FALKENが選ばれるブランドとしての地位をさらに強化するものです。」

サーキットと公道で培われたFALKENとPorscheの長年のパートナーシップ
FALKENは2011年以来、Porsche 911 GT3 Rにレーシングタイヤを供給し、ADAC RAVENOLニュルブルクリンク耐久シリーズ（NLS）やニュルブルクリンク24時間レースに参戦してきました。ブルーとグリーンの特徴的なカラーリングのFALKEN Porscheは、モータースポーツ界で広く知られる存在となっています。また、レース活動以外でもFALKENとPorscheはさまざまなタイヤ開発で協力関係を築いてきました。2018年には、Porsche「Macan」にFALKEN「AZENIS FK510A SUV」が新車装着タイヤとして承認されています。

＜ご参考＞
■Dunlop Tyre Europe GmbHニュースリリース
https://www.falkentyre.com/en/press/article/Falken-engineers-custom-azenis-fk520-tyre-for-the-porsche-cayenne-electric

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

NOK、創立85周年を機にワークユニフォームを刷新

NOK — Thu, 09 Jul 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年7月9日（木）に創立85周年を迎えたことを機に、生産現場や研究拠点などで着用するワークユニフォームを約40年ぶりに刷新します。
新ユニフォームは、クリエイティブディレクターの佐藤可士和氏（SAMURAI）監修のもと、コーポレートアイデンティティ（CI）を反映し、グループ全体で統一のデザインとしました。本年10月以降、国内事業場より順次着用を開始する予定です。今回の刷新を通じて、従業員の安全性・快適性の向上を図るとともに、グループの一体感を高めてまいります。

コーポレートカラーであるソリッドネイビーを基調としたワークユニフォーム一式。上着・パンツ、ポロシャツ、キャップ、つなぎなどのアイテムを展開。

NOKグループは、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発と、高品質での大量・安定生産を強みとし、「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を実践してきました。自動車をはじめとするさまざまな産業に貢献する技術・製品を通じて、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。

今回の刷新では、従業員がより安全かつ快適に働けるワークユニフォームの実現を目指しました。新ユニフォームの開発にあたり、「着用者の安全を守ること」「製品品質に影響を与えないこと」「機能性・快適性を高めること」の3点を優先事項として据え、国内全拠点を対象とした4,300通を超えるアンケート回答の収集や、延べ170人への対面ヒアリングにより、従業員の意見を反映しました。また、国内全生産拠点での試着会を実施し、安全品質部門による検証を重ねて、最適なアイテムおよび仕様を決定しました。さらに、CIを体現したデザインとすることで、グループとしての一体感を高めることも目指しています。

＜新ユニフォームの特長＞
・CIに基づいたシンプルかつスマートなデザイン
　佐藤可士和氏監修のもと、作業時の安全性と利便性の最適化を図りつつ、流行や性別・年齢を問わない　
　シンプルかつスマートなデザインを採用しました。
・多様な現場に対応する仕様
　多様化する労働環境に柔軟に適応するため、パーツの仕様を細やかに決定するとともに、アイテム展開を
　拡充しました。
・優れた動作性と快適性
　スポーツパターンから生まれた立体裁断と、軽量で伸縮性・速乾性・通気性に配慮した素材を採用。暑さ
　や寒さにも対応でき、現場での動きやすさと快適さを追求しています。

■ユニフォーム制作体制
・デザイン監修：佐藤可士和（SAMURAI）
・ユニフォーム制作：株式会社ユニコ
・デザイナー：岡義英

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 14の国と地域に所在する約37,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

昨年の販売開始以来、大好評！鍛えたカラダに寄り添う“マッチョのためのマットレス”をSPORTEC2026へ出展

イノアックコーポレーション — Tue, 07 Jul 2026 10:00:00 +0900

2026/07/07 10:00
株式会社イノアックコーポレーション（代表取締役社長執行役員：野村泰、名古屋本社：愛知県名古屋市・東京本社：東京都品川区、以下イノアック）のグループ会社である株式会社東北イノアック（代表取締役社長：髙橋裕司、宮城県遠田郡美里町、以下東北イノアック）は2026年7月8日（水）～10日（金）の3日間、東京ビッグサイト（東京都江東区）にて開催される日本最大の国際スポーツ・健康産業専門展「SPORTEC2026」に出展することをお知らせします。

昨年SPORTEC2025において、マッチョのためのマットレス「GORI マッチョレス」を初めてご紹介し、多数の反響をいただきました。本年のSPORTEC2026では、新たにラインアップに加わったセミダブルサイズをお披露目の場として展示します。

トレーニーの睡眠トラブルに着目した共同開発 GORIマッチョレスは、肩や腰の痛み、就眠時に寝苦しく呼吸が浅いなど、筋肉質な体型ならではの睡眠トラブルに着目。体を鍛えた人たち(＝トレーニー)にとって、睡眠は“休息”ではなく、筋力アップの効果を最大限に高める“トレーニング”の一部だと考え、整体師でありフィジーク選手でもある、きむら整体院（代表：木村誠氏、店舗所在地：宮城県大崎市）の木村誠氏と共同開発しました。

トレーニーのために工夫を凝らし、商品企画から製造まで東北で行った“メイド・イン・東北”を追求したマットレスです。
GORIマッチョレスのセミダブルサイズは、昨年SPORTEC2025にてトレーニーの皆さまからの熱いリクエストを頂戴し2026年2月より新たに販売を開始しました。東北イノアックが直営する寝具販売店「カラーフォームSLEEP MODE古川店」やオンラインショップにてご購入いただけます。

SPORTEC2026 展示ブースで寝心地を体験 GORI マッチョレスの寝心地を体感していただくために、2026年7月8日（水）から7月10日（金）まで東京ビッグサイトで開催されるSPORTEC2026に出展します。出展ブースでは、実際に寝心地を試すことができる体験スペースをご用意しておりますので、ぜひお立ち寄りください。

「GORIマッチョレス」の特徴胸を開く理想的な寝姿勢をキープトレーニーにとって一般的なマットレスは筋肉の重さによって肩や背中が沈みすぎてしまい、巻き肩や猫背になりがちです。しかし、GORI マッチョレスは中央がわずかに盛り上がり、胸椎を自然に押し上げる構造のため、仰向け時に肩と胸の開く理想の寝姿勢をキープすることができます。胸郭が自然に開く構造により横隔膜の動きがスムーズになり、深い呼吸をすることができると言われています。その結果、酸素供給が安定し、成長ホルモンの分泌・筋肉の回復・疲労除去を効率よく促すことで、質の高い睡眠をサポートします。

マッチョの体に合わせたフィット感を生み出す一般的なマットレスは肩や背中、腰など筋肉量が多い部分に沈み込みが起きやすいですが、GORI マッチョレスは肩がやや沈み、腰・お尻をしっかり支える設計のため、バランスの良い理想的な寝姿勢を促します。特に脊柱起立筋・僧帽筋・胸筋・三角筋後部が発達した体型に対応し、枕を使わずに寝ることで、関節や筋肉に負担のかからない「ゼロポジション」を実現する設計となっております。

快適性と利便性を兼ね備えた仕様マットレスの厚さは安定感抜群の10㎝！ベッドフレームでの使用はもちろん、床に直接敷いてもマッチョな体をしっかりと受け止め、安定した寝心地を実現します。マットレスのカバーは伸縮性があり、取り外しがしやすいため、汗をかいても簡単に洗濯できます。肌触りはさらっとしていて、通気性も抜群です。また、簡単に三つ折りにして畳むことができるため、収納性や湿気対策にも優れており、部屋でのトレーニング時も邪魔になりません。寝心地だけでなく、便利で快適に使える機能を有しています。

製品紹介動画

商品概要商品名
GORIマッチョレス

サイズ
シングル、セミダブル

価格
・シングル 64,900円（税込）
・セミダブル 86,900円（税込）

取扱店舗
・東北イノアック　カラーフォーム SLEEP MODE古川店
・楽天市場　東北イノアック【公式】楽天市場店
・きむら整体院/プライベートジム B.M.K

展示会概要日時：2026年7月8日（水）から7月10日（金）　10時から17時まで
　※完全登録制となります。入場には事前に登録が必要です。
　※来場登録を行い事前に印刷した入場バッチをお持ちいただくと、当日入場料2,000円のところ無料で
ご入場いただけます。

製品及び展示会に関する問い合わせ先東北イノアック　小牛田工場　管理部企画課　寺田
電話番号：080-4292-9020

東北イノアックについて 1964年に宮城県遠田郡美里町で設立された東北イノアックは、ウレタンフォーム、ゴム、プラスチック、複合材をベースとした材料開発とその製品化により、自動車、情報・IT機器、住宅・建設関連から身近な生活関連商品、生活の様々な場面に密着した製品を取り扱います。
また宮城県大崎市に自社寝具ブランド“カラーフォーム”のショップ「カラーフォームSLEEP MODE古川店」をオープンし、自社工場で製造するマットレスやまくらなど寝具を中心とした商品を販売するメーカー直営のファクトリーショップとして、品質にも自信を持ち、安心して長くお使いいただける価値ある商品をご提案しております。

◇東北イノアックHP
◇カラーフォームSLEEP MODE古川店
◇GORIマッチョレス公式Instagramアカウント

本プレスリリースに関しましてプレスリリースに掲載されている内容やその他の情報は、発表時点での情報です。予告なく変更する場合があります。予めご容赦ください。

NOK九州、熊本の地下水を育む「水田オーナー制度」の田植えを実施

NOK — Mon, 06 Jul 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社のグループ会社であるNOK九州株式会社（本社：熊本県阿蘇市、代表取締役社長：今村裕之、以下「NOK九州」）は、地域の貴重な地下水保全活動の一環として、公益財団法人くまもと地下水財団が実施する「水田オーナー制度」に参画し、地域の貴重な地下水を守る活動に取り組んでいます。本年は6月13日（土）に、NOK九州の社員とその家族計41名が、オーナーとなっている熊本県菊池郡大津町の水田にて、地域の生産者の皆様と共に水田2面の田植えを実施しました。
「水田オーナー制度」は、水田を持つ生産者と、オーナーとなる協賛企業・団体・個人が共に米作りをすることで、雨や水を地中に浸透させる水田を守り、地下水を育む「かん養」※1につなげる取り組みです。

2026年度「水田オーナー制度」田植えの参加者

製造過程で熊本の豊かな地下水を使用しているNOK九州の阿蘇地域4拠点（熊本工場、阿蘇西工場、阿蘇北工場、阿蘇東工場）は、地域の貴重な水資源を守るため、保全活動に取り組んでいます。NOK熊本事業場時代から続く同制度への参画を、NOK九州としても引き継いでいます。
今後は、秋には稲刈りを行い、収穫したお米は熊本市のフードバンクや子ども食堂に寄付するなど、地域の食支援に活用する予定です。また、11月頃には、米作りを通じて育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」が交付されます。NOK九州として臨んだ本活動が、昨年（約4,500トン）を上回るかん養量へ繋がることを期待しています。

■地域との交流を通じて、地下水保全への理解を深める
当日の開会式では、くまもと地下水財団の江下昌徳様より、「水田オーナー制度」は地下水の量を保全することを目的とした取り組みであり、大津町真木地区では、制度期間の実施面積で約50,000立方メートル、25mプールの約100杯分に相当する地下水が育まれるとの説明がありました。
初めて田植えを経験する子どもたちや、毎年参加している社員たちが協力し合い、泥だらけになりながらも目標であった2面を無事に植えきりました。また、作業を通じてくまもと地下水財団や生産者の方々と交流し、地域の農業や地下水保全について理解を深める機会となりました。

田植えの様子

■参加者のコメント
今年の参加者からは、作業規模の拡大による達成感や、水田が果たす役割への新たな気づきの声が多く寄せられました。
・NOK　熊本事業場グローバル事業戦略部事業企画課　堀江聡
　毎年参加していますが、前年よりもスムーズに苗を植える子供の姿を見て、成長を感じる恒例行事となっています。子供自身もこのイベントを楽しみにしており、毎年二つ返事で「行く！」と言ってくれています。

・NOK九州　熊本工場　業務部環境安全課　小坂房子
　昨年は1面のみの田植えだったためすぐに終わりましたが、今回は2面になったことで一人ひとりの作業面積が増え、とてもやりがいがありました。今回の体験を通して、普段食べているお米の有り難みを改めて感じるようになりました。

・NOK九州　阿蘇東工場業務部阿蘇東業務課　坂梨礼奈
　田植え靴を履いての参加でしたが、思いのほか泥に足を取られ、倒れないように踏ん張って頑張りました。久しぶりの田植えは大変楽しく、以前から関心のあった地下水保全活動に直接貢献できたことを嬉しく思います。

・NOK九州　阿蘇西工場業務部　山崎航
　20年ぶりに田植えを体験することができ、とても楽しい時間でした。水田に張られた水が地下水の保全に役立っているということを改めて学ぶ良い機会になり、来年もぜひ参加したいです。

■くまもと地下水財団「水田オーナー制度」　NOK九州が参加した田植えの概要
・開催日　：2026年6月13日（土）　9：00~10：00
・場　所　：熊本県菊池郡大津町真木地区の水田
・参加者　：NOK九州の社員とその家族、計41人

■くまもと地下水財団「水田オーナー制度」について
熊本市含めた熊本県の11市町村*2（以下「熊本地域」）は、水道水源のほぼ100％を地下水でまかなう全国でも稀な地域です。その地下水を保全するため、2012年にくまもと地下水財団が設立されました。くまもと地下水財団は、水を大切に思う『想水』の考え方の下、熊本地域一体となった地下水量を守り、水質を維持する活動を行っています。その象徴的な取り組みの一つが、「水田オーナー制度」です。
・事業主体：公益財団法人くまもと地下水財団
・内容： 2013年に開始した地下水かん養域に水田を持つ生産者とオーナー協定を結んだ企業・団体・個人が共に米作りを行い、水田を守り、地下水のかん養を促進する制度です。収穫後は、栽培面積に応じたお米と、米作りにより育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」がオーナーへ渡されます。
かん養量証明書
2025年

※１　かん養：雨水などが土中に浸透し帯水層に地下水として蓄えられること。
　　　かん養域：田畑や森林などの水が浸透しやすい土地のこと。
※２　熊本市、菊池市（旧泗水町・旧旭志村）、宇土市、合志市、大津町、菊陽町、西原村、御船町、
　　　嘉島町、益城町、甲佐町の11市町村の区域

■NOK九州株式会社概要
・本社所在地：熊本県阿蘇市永草2089
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,131名
・統合した組織・会社：NOK株式会社精密・Oリング事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　佐賀NOK株式会社、NOKエラストマー株式会社、阿蘇NOK株式会社、
　　　　　　　　　　　玖珠NOK株式会社、熊本NOK株式会社、日南NOK株式会社

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 14 の国と地域に所在する約 37,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

混合・撹拌DXソリューション「ミキシングコンシェルジュ™」が 2026年版ものづくり白書に掲載

長瀬産業 — Mon, 06 Jul 2026 11:30:00 +0900

2026年7月6日
長瀬産業株式会社
混合・撹拌DXソリューション「ミキシングコンシェルジュ™」が 2026年版ものづくり白書に掲載熟練者依存からの脱却とプロセス高度化を支援する現場密着型DXソリューションとして評価

　長瀬産業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：上島宏之、以下「長瀬産業」）が開発・提供する混合・撹拌プロセス向け数値解析ソフトサービス「ミキシングコンシェルジュ™」が、経済産業省・厚生労働省・文部科学省がとりまとめる2026年版ものづくり白書（2026年5月29日発行）に掲載されました。同書への掲載は、日本の製造業が抱える技術継承の難しさ（熟練者依存からの脱却）、プロセス最適化、DX推進といった課題に対し、現場で活用できるデータ活用・シミュレーションによるソリューションとして、同サービスの社会的意義と先進性が評価されたものです。（掲載：https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/mono/2026/pdf/all.pdf#page=213）

　日本の製造業では、熟練技能者の減少や人材不足を背景に、属人的なノウハウに頼らない生産体制への転換が急務となっています。特に混合・撹拌工程は、装置内部の状態が見えにくく「ブラックボックス化」しやすいことから、品質の安定化やスケールアップ時の条件出しなどに課題が顕在化しています。
　グループ会社に製造・研究機能を有する長瀬産業では、グループ内の製造現場や技術の知見を活かし、2024年にミキシングコンシェルジュを開発、提供を開始しました。ミキシングコンシェルジュは、流体解析（CFD）とコンサルティングを組み合わせ、混合・撹拌プロセスを「見える化」しながら最適化を支援するDXソリューションです。混合・撹拌プロセスに特化した数値解析ソフト・支援サービスであり、単なるソフト提供に留まらず、「解析手法＋結果の解釈＋プロセス提案」までを提供することができる点から、多様な製造業で導入が進んでいます。また、2026年末以降に、半導体やライフサイエンスなど要求水準の高い分野への適用を見据えた機能強化とサービス刷新を予定しており、これらの分野での導入加速を図ります。
　2026年版ものづくり白書では、ミキシングコンシェルジュが、誰でも簡単に使えるというコンセプトのもと、特定の工程の支援のみならず包括的な支援サービスを提供することで、ものづくりの現場に寄り添ったソフトサービスである点が評価を受け、掲載に至りました。今回の掲載を踏まえ、混合・撹拌工程における課題やニーズを改めて把握するとともに、新規・既存顧客との対話の機会を広げることで、より幅広い製造現場におけるプロセス改善・生産性向上の支援を継続していきます。
　NAGASEグループは、マテリアルを通じて、お客さまと社会の課題を解決し「ひと」と「地球」のウェルビーイングに貢献する企業を目指し取り組んでまいります。

「ミキシングコンシェルジュ™」展示会出展予定　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
展示会名：プラントショー2026
会期　　：2026年7月15日（水）～17日（金）
会場　　：東京ビッグサイト東ホール
出展内容：ミキシングコンシェルジュ™の事例紹介、解析デモ、個別相談等
プラントショー2026出展のお知らせ | NAGASEグループ

■「ミキシングコンシェルジュ™」概要
混合・撹拌工程特化型ソフトサービスミキシングコンシェルジュ™ | NAGASEグループ

※2024年11月5日プレスリリース
製造現場の混合・撹拌プロセスを可視化「ミキシングコンシェルジュ™」で日本のものづくりをDXで支援　生産性向上と技術伝承に貢献

◆本件に関するお問い合わせ先
長瀬産業株式会社　https://www.nagase.co.jp/
＜事業に関するお問い合わせ＞
機能化学品事業部機能性マテリアル部 TEL：080-8864-4689
＜報道に関するお問い合わせ＞
経営管理本部　経営管理部　コーポレートコミュニケーション課　TEL：080-8828-8676

DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展

住友ゴム工業 — Thu, 02 Jul 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年7月2日

DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展～設備トラブルの原因究明支援と製品・設備の故障予知をAIで～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、7月15日から17日に東京ビッグサイトで開催される「TECHNO-FRONTIER 2026」（主催：一般社団法人日本能率協会）にブースを初出展します。ブースでは米国グループ企業であるViaduct, inc.※1（以下「Viaduct（バイアダクト）社」）のAI技術を活用した製造業向けの設備トラブルの原因究明支援ソリューションと、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションを紹介します。

原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」の提供価値イメージ

　ブースでは、製造業全般で活用できるデータ統合とAI分析による機械設備トラブルの原因究明支援ソリューションである「コアマニュファクチャリングモード」と、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションである「カスタマーフェイラーモード」を紹介します。
　Viaduct社のAI技術は、製造業におけるDX推進やスマートファクトリー化を背景に、現場データの有効活用を支援し、持続可能で付加価値の高いものづくりに貢献します。本製品の幅広い製造業および輸送機器メーカーへの導入拡大により、安全で効率的な製造環境と製品や設備の管理体制の実現に貢献してまいります。

■展示製品概要
製品名称
原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」故障予知ソリューション「カスタマーフェイラーモード」

製品概要
社内に分散する開発、生産、販売、品質などのデータを統合し、AIによる横断分析や類似案件抽出、傾向把握で設備トラブルの原因究明を実現。部門横断の可視化と迅速で高度な意思決定を支援する製造業向けソリューション。
製品仕様、センサ情報、ワランティ情報※2を学習した専用AIモデルにより、製品や設備の故障パターンを抽出し原因特定を実現。さらに、運用データから将来の故障リスクを算出・可視化し、保全計画や品質改善に向けた迅速で的確な意思決定を支援するソリューション。

■開催概要
TECHNO-FRONTIER 2026　https://www.jma-exhibition.com/joint/webguide_jp_tf/company.php?no=935
・会期：2026年7月15日(水)～17日(金)
・会場：東京ビッグサイト西1ホール
・ブース位置：1‐H38

＜ご参考＞　
・Viaduct社買収ニュースリリース：　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_062.html
・Viaduct社ホームページ：　https://www.viaduct.ai/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　米国シリコンバレーに本社を構え、車両や工場の膨大なデータを独自のアルゴリズムで解析することで、異常の早期発見や予測、さらには異常の原因を特定できる非常に汎用性の高いAI技術を保有。当社が2025年8月に買収を発表した。
※2　設備や製品の状態を検知するセンサによるデータ、および修理履歴、不具合情報などのデータ。

氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:12:49 +0900

発行:2026年7月1日

「極めつづけたものだけがプロになれる」
氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ
「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！ ICE Pro「誕生」篇7月1日(水)より順次公開

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年8月より順次発売を発表した新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」のCMに、大谷翔平選手を起用しました。DUNLOPブランドCM、次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」※1CM第一弾、第二弾に引き続き4度目の出演となります。

＜新CMビジュアル＞

　「ICE Pro」はDUNLOPのスタッドレスタイヤ「WINTER MAXX(ウインターマックス)」※2の新シリーズです。冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けするため、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲に、氷に振り切ったスタッドレスタイヤです。それにより、これまでにない圧倒的な氷上パフォーマンスを実現しました。

　新CMでは「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」といった言葉に続くのは、大谷選手の「極めつづけたものだけがプロになれる」というメッセージ。これは、野球を極め続けた大谷選手、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」、両者を表現しています。また、氷上路面の走行シーンは、実際に北海道帯広市の氷上で撮影が行われ、「ICE Pro」のリアルな氷上性能を映しています。

　新CMは7月1日(水)からWEBにて公開、降雪エリアでは9月より順次TV放映を開始します。大谷選手の魅力が詰まったCMをぜひお楽しみください。

▷DUNLOP公式JP：https://tyre.dunlop.co.jp/

※1あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース)　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html
※2　ウインターマックス公式HP：https://tyre.dunlop.co.jp/special/studless/

■新CM概要
タイトル：ICE Pro「誕生」篇
公開開始日：2026年7月1日(水)より順次
放送地域：降雪エリア中心
URL：＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

■インタビュー映像
インタビューURL： https://youtu.be/1AVZhkaRVP8

Q．今回のDUNLOP新スタッドレスタイヤ「ICE Pro」について一言お願いします。
A．今回発表されるスタッドレスタイヤの新商品は、氷上性能にとにかく特化した商品だとうかがっています。僕が生まれ育った岩手の水沢や花巻、プロになった後の北海道は雪の多いエリアだったので冬の道の怖さを知っています。そんな冬の道を僕も早く試してみたいです。

■大谷翔平プロフィール
大谷翔平（おおたにしょうへい）1994年7月5日生まれ（年齢31歳）
岩手県奥州市出身
・花巻東高校から2013年ドラフト1位で北海道日本ハムファイターズに入団
・2017年よりメジャーリーグロサンゼルス・エンゼルスに入団
・2023年よりロサンゼルス・ドジャースに移籍
・2024年には「50本塁打50盗塁」で“50-50”を達成
・2025年にはメジャーリーグシーズン最優秀選手（MVP）に3年連続4度目の選出

■氷に振り切ったWINTER MAXXの新シリーズ「ICE Pro（アイスプロ）」
「ICE Pro」特設サイト：https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/

　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし「本当にこのままの進化で良いのか。」と冬の安全性を突き詰めた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることで、その限界を突破。氷上性能の向上にすべてを捧げた、全く新しいスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

■ICE Proが氷上に強い理由
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」のその先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ込み)量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:09:33 +0900

発行:2026年7月1日

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売～氷上ブレーキ性能が25%、氷上コーナリング性能も9%向上～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、スタッドレスタイヤのWINTER MAXX（ウインターマックス)新シリーズとして、氷上性能に振り切った「ICE Pro（アイスプロ）」を2026年8月より順次発売します。サイズ展開は計99サイズで、13インチから22インチまでの幅広いラインアップとなっています。
　「ICE Pro」では、新開発ゴムをはじめトレッド（接地面）デザインやプロファイルなどの進化により、従来品「WINTER MAXX 03」※1より氷上ブレーキ性能を25%、氷上でのコーナリング性能を9%向上させました。

　WINTER MAXXは2012年の誕生以来、氷雪上性能を中心に、全ての性能を満遍なく向上させたバランスに優れたスタッドレスタイヤを展開してきました。このWINTER MAXXの大きな転機となったのが、2024年に発売した次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」 ※2 の登場です。あらゆる路面を走れる「SYNCHRO WEATHER」が誕生した今、DUNLOPのスタッドレスタイヤの役割は、冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けすることにあると考えました。そこで、新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」は、従来の「全方位の性能バランス」からあえて舵を切り、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲にし、氷上性能を限界まで追求。それにより、これまでにない確かな氷上パフォーマンスを実現しました。

「ICE Pro」および「WINTER MAXX 03」の性能比較チャート

　これまでは氷上で滑る原因である水を「除水」して「密着」する、2ステップ。ICE Proでは氷上の限界に挑むため、密着状態を「持続」させました。新開発の「ふんばり吸水ゴム」(詳細は後述)が氷上路面の水膜を除去し、隙間なく密着。さらに「低温ふんばり剤」と「うるおいポリマー」(詳細は後述)を配合し、強い力が加わっても密着し続け、4年後もその効果を維持できます。この新技術「ふんばり吸水ゴム」の性能を最大限に引き出す、新開発のトレッドデザインとプロファイルも採用。それにより従来品比氷上ブレーキ性能25%アップ、氷上コーナリング性能9%アップという大きな進化を実現しました。

　凍結路面での運転は無意識に緊張を強いられ、急な操作や疲労の原因となります。そこで「ICE Pro」が目指したのは、「過酷な凍結路面でも心にゆとりを持つことができる」という体験価値です。氷上で「しっかり止まり、しっかり曲がる」という安心感は、ドライバーに心理的な余裕を生み出します。その余裕が冷静な判断を促し、危険な急ブレーキや慌てたハンドル操作を減らすことで、冬道の事故防止に貢献します。

　「ICE Pro」のグラフィックおよび新TVCMには、ブランドアンバサダーである大谷翔平選手を起用します。【極めつづけたものだけが、プロになれる】をキーメッセージに、野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」。両者の「プロフェッショナルさ」を重ね合わせる、力強い世界観を届けます。

※1　氷に超速で効くDUNLOP史上最高の氷上性能を実現したスタッドレスタイヤ｢WINTER MAXX 03｣新発売
(2020年6月30日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2020/sri/2020_044.html
※2　あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html

＜ICE Pro特設サイト： https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/＞

■ICE Proが氷に強い理由
1. 氷上性能に振り切った開発思想
　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪上性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし、スタッドレスタイヤの本来の役割を考えた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることでその限界を突破。氷に振り切ったスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

2. ゴムがやわらかく、ふんばる「ふんばり吸水ゴム」を採用
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」の先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ
込み) 量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

3. 4年経っても氷上の効きが持続
　タイヤは、経年によってタイヤ内部のオイルが抜けてゴムが硬化し、氷上性能が徐々に低下していく傾向があります。しかし、「ICE Pro」は、このオイル抜けを抑えてゴムの硬化を抑制する「うるおいポリマー」を従来品から増量して配合し、これによりやわらかさが維持され、新品時だけでなく、4年が経過しても氷上での効きが持続し、過酷な冬道での長い安心感をご提供します。

〇当社従来品（WM03）※3との性能差
　氷上ブレーキ性能は従来比で25%UP。氷上コーナリング性能は従来比で、9%UP。国際的な氷上性能テストに合格した証である、アイスグリップシンボルも取得。

■大谷選手を起用した新CM、ICEPro「誕生」篇
　新CMでは、「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」という力強い言葉とともに、「極め続けたものだけが、プロになれる」というキーメッセージを展開。野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」のプロフェッショナルさを重ね合わせた表現となっています。また、走行シーンは実際の北海道帯広市の氷上路面で撮影し、「ICE Pro」が持つリアルな氷上性能を感じさせるCMに仕上げています。

本編YouTube URL：
＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk 　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

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　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

水素社会を支える次世代シール技術を国際シンポジウムにて発表

NOK — Tue, 30 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月12日（火）、ドイツ連邦材料試験研究所（以下「BAM」）(※1)、九州大学、およびフロイデンベルグ・グループ（ドイツ）と共同で、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」をBAMベルリン会場およびオンラインのハイブリッド形式にて開催しました。

本シンポジウムには、国内外の産学官の専門家ら計75名（うち日本から約21名）が参加しました。上記4機関が参画した国際共同研究プロジェクト「安全な水素供給ネットワークに向けた持続可能で水素適合性のあるシール材（Sustainable and Hydrogen-Compatible Sealing Materials for Safe H₂ Supply Networks、略称：SusSeal4H2）（※2）」の成果を中心に、水素社会の実現に向けたトライボロジー技術や次世代のシール材料について市場ニーズから学術的評価にいたるまで多角的な発表と議論が行われました。

NOKは主催者の一員として、水素インフラ向けシール材料の開発成果やライフサイクルアセスメント（LCA）評価、および日本のゴム業界におけるサステナビリティの現状について発表しました。発表後の討議では、原材料メーカーの環境対応への投資がタイヤ向けに集中し、水素インフラに不可欠なシール材料などの特殊ゴム分野の開発・流通が遅れがちになっている現状が共有されました。一方で、製品分野に関わらずゴム製品共通の技術課題は数多く存在することから、「SusSeal4H2」のような取り組みにシールメーカーが主導して参画し、成果を上げたことは、業界全体のサステナブル化を加速させるうえで極めて意義深いという結論に至りました。

NOKは、本プロジェクトおよび本シンポジウムで得た知見を踏まえ、カーボンニュートラルを実現する水素シール分野の研究・技術開発に今後も注力してまいります。

■当日の主な発表内容と成果
本シンポジウムでは、プロジェクト概要の説明に続き、水素インフラの将来展望や市場ニーズ、シール材料の開発、水素環境下におけるトライボロジー特性評価など、水素インフラを支える次世代のシール材料に関する幅広いテーマが取り上げられました。NOKからは、今後の水素社会を支える材料開発の具体的な成果と、業界の持続可能性向上に向けた提言として、以下の２テーマを発表しました。

１）「水素適合性を持つサステナブルシール材料の開発と環境影響評価」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青柳彩子）
過酷な水素環境に耐える耐久性と地球環境への低負荷を両立させるため、様々なゴムや樹脂材料の特性を網羅した特性マップを構築しました。この特性マップを活用し、水素インフラ用シールに最適な材料や製造プロセスを効率的に設計する技術を確立。LCA評価を通じて、製造工程における主なCO2排出要因を特定したことで、材料の製造段階から具体的なCO2削減アプローチを可能にし、水素サプライチェーン全体の環境負荷低減につながる技術成果を発表しました。

２）「日本のゴム産業におけるサステナビリティ活動の現状と展望」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青木岳也）
日本国内の調査データに基づき、日本のゴム産業において、自動車産業のタイヤ分野ではリサイクルやバイオマス化といった最先端の取り組みが進む一方、シールなどの非タイヤ製品では、リサイクルの仕組み作りにおいて技術的・法的な課題が残されていることを指摘しました。この課題に対し、シール材料の長寿命化やリサイクルを可能にする材料技術の具体例を提示することによって、特殊ゴム分野での環境負荷低減への道筋を示しました。あわせて、こうした壁を乗り越え、ゴム産業におけるサステナビリティを向上する手段として、国際的な産学官連携の重要性を提案しました。

■シンポジウム開催の背景と狙い
2050年のカーボンニュートラル達成に向け、次世代エネルギーとして期待される水素の供給網では、「つくる」「ためる」「はこぶ」「つかう」という4つの段階すべてにおいて、極低温や高圧環境に耐えうる高度なシール技術が求められています。本シンポジウムは、次世代のサステナブルなシール材に関する研究成果を広く公開し、グローバルな議論を深めることを目的に開催されました。

※1 ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）：材料科学および化学技術における安全性と信頼性の向上を目的とした、ドイツ経済・気候保護省直轄の連邦研究機関。
※2 SusSeal4H2：日本の科学技術振興機構（JST）の戦略的国際共同研究プログラム（SICORP、助成コード：JPMJSC2121）、およびドイツ連邦研究技術宇宙省（BMFTR、プロジェクト番号：01DR23001）による支援のもと、日独の産学官が連携して水素インフラを支える次世代シール技術の開発を推進したプロジェクト。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

住友ゴム工業 — Tue, 30 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月30日

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、DUNLOPグループの企業価値創造に向けた取り組みを伝えることを目的として「統合報告書2026」を発行し、企業サイトにて公開しました。

「統合報告書2026」の表紙

　本報告書では、当社グループが目指す方向性および中長期的な企業価値の向上に向けた取り組みを掲載しています。昨年公表した長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の実現に向けた取り組みとして、ブランド戦略や成長領域に関する特集を掲載するとともに、サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の達成に向けた進捗、知的財産、DX、研究開発など、財務・非財務の両側面から紹介しています。

　さらに本報告書では、詳細情報を企業サイトと連携させることで、当社グループの価値創造の全体像をご理解いただける構成を目指しました。

　当社グループは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」で掲げる目指す姿「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」の実現に向け、ステークホルダーの皆さまとの継続的な対話を通じて、持続的な価値創造に取り組んでまいります。

＜「統合報告書2026」の概要＞
■イントロダクション
　DUNLOPブランド・ストーリー、トップコミットメント
■ビジョンと戦略
・長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の進捗
・特集1： DUNLOPの新たな価値創出
・特集2：成長領域への布石
・財務担当役員メッセージ
・知的財産戦略、DX戦略、研究開発ストーリー
■事業活動
　タイヤ・スポーツ・産業品の各事業について、2025年度の実績および2026年度の重点施策などを掲載
■サステナビリティ
・サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の実現に向けた取り組み
・「はたらきたい未来の工場プロジェクト」進捗レポート
・クロストーク「DUNLOPを支える人的資本」
■コーポレート・ガバナンス
・社外取締役鼎談

統合報告書(一括ダウンロード用PDF)：
・日本語版：
　https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/dvql4p000000yrnk-att/2026_all.pdf
・英語版：
　https://www.srigroup.co.jp//english/sustainability/dvql4p000000f222-att/2026_IntegratedReport.pdf

＜ご参考＞
IR資料室：
https://www.srigroup.co.jp/ir/

サステナビリティ資料室：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/download.html

サステナビリティサイト：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

工場の環境対策、どう動く？日立の実践事例×中央開発の土壌汚染・PFAS解説｜宇都宮で7月24日セミナー開催

エコサイクル — Tue, 30 Jun 2026 10:00:00 +0900

　エコサイクル株式会社（代表取締役：シュリハリ・チャンドラガトギ）は、株式会社那須環境技術センター（代表取締役：福田篤志）と共同で、2026年7月24日(金)に栃木県宇都宮市にて製造業・工場の環境担当者を対象としたセミナーを開催いたします。

セミナー開催の背景　昨今、サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラルなど、環境に配慮した持続可能な事業活動への取り組みが注目されています。製造業も例外ではなく、一般的な環境対策はもちろん、有害物質の使用・取扱いに伴う土壌汚染やPFAS（有機フッ素化合物）の問題への対応、土壌汚染対策法に基づくリスク管理も重要な課題となっています。
　本セミナーでは、製造業の第一線で環境対策を実践してきた株式会社日立製作所の無藤氏と、土壌汚染対策の実務に精通し環境省主催セミナーでの講演実績も持つ中央開発株式会社の西村氏を講師に迎え、工場・製造業のための環境対策を多角的に解説します。

開催概要タイトル：工場での環境対策、どう動く？～業界トップの実践事例と、土壌汚染・PFASへの向き合い方～
日時　　：2026年7月24日（金）15:00~20:00
会場　　：ライトキューブ宇都宮（栃木県宇都宮市宮みらい1-20）
参加費　：無料
定員　　：100名（1社2名まで参加可能）
主催　　：株式会社那須環境技術センター、エコサイクル株式会社

登壇者プロフィール
無藤里志氏
株式会社日立製作所モノづくり戦略本部
シニアアドバイザー兼インダストリアルプロダクツユニットモノづくり統括

1985年株式会社日立製作所に入社。電子デバイス事業部でCRTの生産技術に従事し、東南アジア、インド、中国、米国に駐在。2008年より中国で液晶関連の日立光電（呉江）有限公司の総経理。2012年より日立オートモティブシステムズに移籍し、執行役サスペンション事業部長。2021年に日立製作所に復帰し現在に至る。モノづくり日本会議代表幹事を兼務。

西村修一氏
中央開発株式会社取締役東日本事業部長

1995年中央開発株式会社（建設コンサルタント）に入社。地質・環境調査、土木設計業務等に従事し現在に至る。技術士（総合技術監理部門・応用理学部門・環境部門）、環境省土壌汚染調査技術管理者、一級土木施工管理技士の資格を保有。東京都や環境省が主催する土壌汚染対策セミナーにて講師を務めるなど、講演実績多数。

イベント内容【第1部】日立グループ環境活動のご紹介～DXなくしてGXなし、カーボンニュートラルと3Rの実践～（講師：株式会社日立製作所無藤里志氏）　世の中の環境規制の動向や、日立グループで実際に行われている環境対策（カーボンニュートラル活動、3R活動）の取り組みをご紹介いただきます。

　・事業概況と環境に対する組織体制、モノづくり戦略本部のご紹介
　・世の中の環境規制の動向について
　・日立における環境対策の事例紹介

【第2部】土壌汚染と上手く付き合う～土対法の実践、合理的な対策手法、開発事例、そしてPFASまで～（講師：中央開発株式会社西村修一氏）　土壌汚染対策法やPFASの解説から、「掘削除去」以外の対策方法、汚染対策事例など、土壌汚染と長く向き合うために必要な知識を、コンサルティングの実務経験をもとに体系的にお伝えいただきます。

　・土壌汚染対策法の解説
　・掘削除去だけではない、様々な汚染対策方法について
　・汚染対策事例のご紹介
　・有機フッ素化合物（PFAS）についての解説

情報展示・ネットワーキング　セミナー終了後は、情報展示ブースやお食事、お飲み物とともに講師含む参加者と自由に交流いただける、ネットワーキングの場をご用意しております。ぜひご参加ください。

エコサイクル株式会社について　バイオ浄化剤の開発・製造から土壌・地下水汚染の調査・対策工事、行政対応、汚染土地の出口戦略提案まで一貫して手がける環境ソリューション企業です。製造業・インフラ事業・不動産業など幅広い業種のお客様の環境課題に対応しています。微生物の力を活用して汚染物質を原位置で分解する「原位置バイオ浄化」が高く評価され、平成29年度環境賞「環境大臣賞」をはじめ、数々の賞を受賞しています。

ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

住友ゴム工業 — Mon, 29 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月29日
ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、ダンロップタイヤ公式オンラインストアにおいてECサイト専売となるモーターサイクル用タイヤの販売を、7月1日(水)14時から開始いたします。

※掲載写真・イラストはイメージです

　「TT100」は、マン島TTレースなどで数々の栄光に輝いてきた伝統的なパターン「T100」を採用し、ホイールカスタムに伴うチューブレス化に対応したモデルです。なお、本製品はオンラインストアのみでの販売となります。
　ホイールカスタムはもちろん、ヴィンテージパターンを活かしたクラシカルなカスタム車両とも高い親和性を発揮します。

パターンサイズ装着位置構造標準リム幅(inch) TT100 3.50-8 46J 前後共用チューブレス 2.15
　ダンロップ公式オンラインストアにおけるモーターサイクル用商品の取り扱いは、今後も順次拡大してまいります。

▷ダンロップタイヤ公式オンラインストア
https://tyre.dunlop.co.jp/ec/motorcycletyres

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初選定

NOK — Mon, 29 Jun 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、SOMPOアセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初めて選定されました。

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、同社が実施する「ESG経営調査」および「環境経営調査（ぶなの森環境アンケート）」に基づくESG評価が一定以上の基準を満たす企業（約300社）で構成され、年金基金をはじめとする機関投資家に採用されています。

NOKグループは、すべてのステークホルダーに誇りを感じていただける企業を目指し、企業の持続的成長と環境・社会の持続可能性の両立を念頭に事業を推進しています。ESGに関する取り組みの拡充を進めており、今回の選定にあたっては、こうした姿勢に加え、特に「サステナビリティ」「ステークホルダーコミュニケーション」「インターナルコミュニケーション」の各項目で高い評価を獲得しました。
具体的には、新人事制度の導入や人財育成プログラムの充実といった人的資本の取り組みをはじめ、サプライヤーデューデリジェンスの実施、さらに「統合報告書」や「ESGデータブック」などを通じた社内外への積極的な情報開示などが評価されました。今後も、こうした取り組みの実効性の向上とともに、情報開示の拡充に努めます。

NOKグループはこれからも「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を通じて環境負荷の低減に資する製品開発を進め、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えることで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【参考情報】
・SOMPOリスクマネジメント株式会社「ESG調査・評価の手法」について
https://image.sompo-rc.co.jp/toushijyogen_dairigyoumu/pdf/overview_of_survey.pdf

・NOK統合報告書2025
https://www.nokgrp.com/ir/integrated/

・NOK ESGデータブック2025
https://www.nokgrp.com/assets/images/sustainability/esg_databook_2025.pdf

■NOK株式会社について
NOK グループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15 の国と地域に所在する約 38,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始

ジー・サーチ — Mon, 29 Jun 2026 11:00:00 +0900

2026年6月29日
株式会社ジー・サーチ
ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始 AIｘ最先端地政学リスク分析で、見えないサプライチェーンリスクを可視化。企業の生存戦略を革新

　株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、かねてより、データを起点とした幅広いディシジョンインテリジェンスを提供してまいりました。その中でも特に、激動する世界情勢の中で企業の持続的成長を左右する経済安全保障領域において、意思決定の重要性が増していることから、企業が社会の激しい変化にしなやかに対応し、国際社会における競争力を維持・向上させる実現に向けて、この度、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と共同で、『経済安全保障インテリジェンス』に関する共同研究を本格的に始動しました。

　武田研究室が持つ全世界経済構造データは、100以上の国、10,000以上の産業セクターにわたる経済貿易データ、国際共同研究の実績に基づく400以上の文献（政府や国際機関、NGO発行のものなど）、3,000以上の社会環境指標（資源・エネルギー、汚染、労働環境、人権、コンプライアンスなどの指標とその細分類）を含み、世界主要企業の過去18年分、計25,000報告書を学習したLLM環境や、ハーバード大学、MIT、九州大学との国際共同研究に基づく強固なデータ構造を誇ります。

　本研究では、ジー・サーチがAIと自然言語処理技術を駆使し、これまで企業の目に見えなかったサプライチェーンの奥深くまでを徹底的に掘り下げ、「Tier N」レベルの調達網リスクをリアルタイムで可視化します。武田准教授の最先端的な知見と融合することで、予兆段階でのリスク検知、そして多角的な因果分析を可能にし、単なる情報提供に留まらない、次世代の「意思決定支援」を目指します。

背景予測困難なグローバル環境の中で、サプライチェーンは常に変動し続けています。取引先の供給停止、原材料価格の高騰、地政学リスク、規制変更、人権・環境問題などは、企業の売上や利益だけでなく、ブランド価値や社会的評価にも影響を及ぼします。しかし、これらのリスク把握には、ヒアリングや手作業による情報収集が必要であり、多大な時間とコストが課題となっています。

本研究の概要　ジー・サーチは、AIおよび自然言語処理技術を活用し、サプライチェーンリスクの可視化・分析を行う共同研究を開始しました。企業の調達網（サプライチェーンTier N：直接取引先だけでなく、さらにその先の取引先を含む多層構造）までを対象に、地政学リスクや規制変化等を含む複合的なリスクの全体像を把握し、意思決定が高度化するディシジョンインテリジェンスの実現を目指します。

　特に調達・経営企画・リスク管理部門を対象に、従来は属人的な判断や断片的な情報に依存していた意思決定プロセスを、データに基づき可視化・定量化することで、意思決定の質とスピードを大きく変革することを目的としています。

これにより企業は、調達先の見直しや代替戦略の立案、地政学リスクや規制変化への先手対応、事業ポートフォリオの最適化に至るまで、確かなデータと根拠に基づいた迅速かつ連続的な意思決定へと進化させることが可能になります。

本研究の特徴本共同研究では、以下の取り組みを通じてリスク分析の高度化を図ります。
• ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ（注１）
• 武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）（注２）
• AIおよび自然言語処理技術

これらを組み合わせることで、次の3点を実現します。
• サプライチェーンの多層構造（Tier N）の可視化
• 地政学・規制・社会リスクの分析
• 事業活動の脆弱性の特定

　さらに、国際共同研究（ハーバード大学・MIT・九州大学）で蓄積された社会・環境データのノウハウを活用し、分析精度の向上と対象リスクの拡張を進めます。本研究により、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、新たな事業機会の発見や戦略強化につなげることを目指します。

共同研究発表イベントについて　本取り組みの本格始動に先立ち、5月19日には武田准教授を迎え、「経済安全保障インテリジェンス最前線〜慶應義塾大学との共同研究で挑むリスクと機会〜」と題したイベントを開催しました。当日は、武田研究室が持つ全世界経済構造データをジー・サーチのプラットフォーム上で展開し、お客様に新たな付加価値を提供していく構想について発表しました。参加者の皆さまからは、経済安全保障やサプライチェーンリスクへの対応における本取り組みの可能性について、高い関心と期待が寄せられました。

今後について　ジー・サーチは、データを起点に、それを意味づけた情報、分析により導かれる知識を経て、最終的に意思決定へと昇華させるプロセスの中で、企業価値の創出に直結するディシジョンインテリジェンスの提供を目指しています。
　これまでジー・サーチは、科学技術情報やビジネス情報領域において、高品質なファクトデータを基盤とした各種サービスを展開し、企業の分析業務および意思決定支援に貢献してきました。
　今後は、長年にわたり蓄積してきた信頼性の高い情報資産に加え、武田研究室の先進的なサプライチェーン可視化の知見、さらに最新のAI技術を融合することで、リスクと機会を同時に捉える高度な意思決定支援を実現し、企業の持続的成長を支援していきます。

慶應義塾大学武田秀太郎准教授のコメント　経済安全保障リスクは、もはや企業にとって“想定外”では済まされない、経営を左右する予測・管理すべき重要課題です。一方で、リスク対策の価値は平常時には見えにくく、十分な投資や意思決定につながりにくい構造的な課題が存在します。
　本共同研究では、ジー・サーチ様の信頼性の高いファクトデータと、我々の全世界経済構造データ、AI・自然言語処理技術を組み合わせ、サプライチェーンの脆弱性、調達コスト、地政学・規制リスクを定量的に可視化します。重要なのは、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、企業が自らの事業構造を深く理解し、新たな成長機会や戦略的優位性を見出すためのインテリジェンスへと転換することです。
　本研究を通じて、日本企業が不確実な国際環境の中でも、より強く、しなやかに成長していくための基盤づくりに貢献してまいります。

株式会社ジー・サーチ代表取締役社長植木誠二郎のコメント　このたび、慶應義塾大学武田秀太郎准教授率いる武田研究室との共同研究を開始できましたこと、大変光栄に、そして心強く感じております。
　予測困難な現代において、世界中で想定外の事象が日常となり、社会経済活動は多岐にわたる甚大なリスクに直面しています。例えば、遠い国で発生した災害や紛争が、果たして自社のどの事業活動に、どのような具体的な影響をもたらすのか？そして、そのリスクは避けることができるのか。企業は、一つ一つの事象に心を痛める間もなく、次々と迫り来る課題に対し、迅速かつ的確な意思決定を常に求められています。
　本共同研究の狙いは、まさにこの点にあります。経済安全保障やサプライチェーンリスクに対し、データに基づいた定量的な解釈を提供することで、企業の意思決定をより迅速かつ確信に満ちたものへと高めてまいります。
　ジー・サーチは、この共同研究を通じ、企業の皆様をより強く、ひいては社会全体の安全な暮らしと豊かな未来を守るため、その成果を惜しみなく社会に還元していく所存です。

用語の説明（注１）ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ
ジー・サーチでは、日本最大級のビジネス情報サービス「G-Search」や科学技術検索サービス「JDreamⅢ」をはじめとした、様々なデータサービスを提供しています。

（注２）武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）
ハーバード大学、MIT、九州大学の国際共同研究により生み出された、世界で最も信頼度の高い社会・環境データベースです。400以上の統計、貿易データ、政府、国連、ＮＧＯのレポートを元にしています。

関連リンク慶應義塾大学　武田研究室
https://invisiblefuture.kmd.keio.ac.jp/
株式会社　ジー・サーチ
https://www.g-search.jp/service/

NOK、福島ユナイテッドFCのユニフォームパートナーを継続

NOK — Thu, 25 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長鈴木勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)との、「明治安田J3リーグ2026/27シーズン」におけるユニフォームパートナー契約の継続を決定いたしました。
福島ユナイテッドFCへの支援は、本年2月に発表した特別シーズンでの協賛発表に続き、本契約をもって10シーズン目を迎え、ユニフォームの鎖骨部分へのロゴ掲出は6シーズン目となります。

福島ユナイテッドFC 2026/27シーズンユニフォームデザイン画　 ©Fukushima United FC

NOKにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの重要な生産拠点であり、長年にわたり地域とともに歩みながら事業を展開してきた地域です。本年4月1日には、東北地域の生産会社を統合した「NOK東北株式会社」を設立し、福島・東北地域に根差した生産体制の強化を進めるとともに、地域社会との継続的な関係づくりを大切にしています。その一環として、NOKは2018年より福島ユナイテッドFCへの支援を続けてまいりました。「2026/27シーズン」においても、同クラブとのパートナーシップを通じて、スポーツによる地域活性化と子どもたちの健全な育成に継続的に貢献してまいります。

■福島ユナイテッドFCについて
・所属：J3リーグ
・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県
・URL：https://fufc.jp/

■ NOK東北株式会社概要
・本社所在地：福島県福島市永井川続堀8
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,771名
・統合した組織・会社：NOK株式会社オイルシール事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、TSK株式会社、
　　　　　　　　　　　東北シール工業株式会社、三春工業株式会社、宮城NOK株式会社

■ 2026/27シーズン契約概要
・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー
・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分
・主な施策：①「NOKスペシャルマッチ」の開催　※詳細は決定次第お知らせいたします
　　　　　　②サッカー教室の開催
　　　　　　③NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッドFCサッカースクールへ貸与
　
2026年スペシャルマッチの模様　　　　　　　 2026年サッカー教室の模様
©Fukushima United FC　　　　　　　　　　 ©Fukushima United FC
　
■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ACHILLES LETTER Vol.2　世界を動かす半導体、それを支えるアキレス

アキレス — Wed, 24 Jun 2026 14:00:00 +0900

過熱する半導体競争に、アキレスの技術で挑む
「半導体」という言葉は、ニュースでも頻繁に耳にするようになりました。しかし、それが自分たちの暮らしの中でどのように使われているのか、具体的にイメージできる人は意外と少ないのではないでしょうか。今号では、現代社会に欠かせない存在でありながら、その内側があまり知られていない「半導体」の世界を、アキレスの視点からひもときます。

もし世の中から半導体がなくなったら？もし今日、世界から半導体が全てなくなったらどうなるでしょうか。まず皆さんに大きな影響を与えるのはインフラです。電気・ガス・水道の流量制御は全て電子部品で行われており、半導体なしでは機能しません。自動車や電車も動かず、信号機も止まり、交通は麻痺するでしょう。スマートフォン、パソコン、会社のシステムも使えなくなり、経済活動がほぼ止まります。病院の医療機器も動かなくなり、人命にも関わります。私たちの暮らしは、目には見えない半導体の上に成り立っているのです。

半導体市場は今、大きな転換点にある生成AIの登場以降、高性能半導体への需要は爆発的に拡大しています。AIチャットや自動翻訳、画像生成はもちろん、自動運転やAIロボットなど、私たちの暮らしと産業のあらゆる場面で、半導体の重要性はさらに高まっています。

＜半導体は“国家戦略”の時代へ＞
半導体需要が世界規模で急拡大する中、日本政府も2024～2030年度の7年間で10兆円以上のAI・半導体支援を実施する方針を閣議決定しました1)。半導体産業の規模は圧倒的で、AIを動かすGPU・CPUなどのロジック半導体だけでも、2024年の世界市場はすでに約3,260億ドル（約49兆円）に達しています1)。これは、日本の国家予算（2025年度：約115兆円）の約4割に相当する規模であり、半導体が今や、国が総力を挙げて取り組む「国家戦略」の中心にある産業であることを物語っています。

半導体を支えるのは、半導体メーカーだけではない半導体といえば、製造メーカーばかりがニュースでクローズアップされます。しかし半導体産業は自動車産業に匹敵するほど裾野が広く、製造メーカーの周囲には材料・装置・物流・ソフトウエアなど、数多くの企業が連なっています。
私たちアキレスも、その一社です。ウエハーの搬送から製造工程の中で使われる部材まで、半導体に関わるさまざまな場面で、縁の下から産業を支える技術を提供しています。「われわれの製品がなければ、半導体メーカーは出荷できない」。その思いを胸に、30年以上にわたってこの分野に取り組んできました。半導体業界において私たちは表舞台に立つ存在ではありませんが、なくてはならない役割を担っていると自負しています。
以降は、その技術と開発の舞台裏をご紹介します。

半導体を“守る”技術 ― ウエハー搬送システムの世界スマートフォンやパソコンのメモリ、最先端のAIチップ——現代社会を支えるこれらの製品のもとになるのが「シリコンウエハー」です。アキレスは、ウエハーを世界中の工場へ安全に届けるための搬送資材から、製造工程の中で使われる部材まで、半導体の「現場」を幅広く支えています。
今回、その最前線を長年けん引してきた担当者に、アキレスの半導体関連事業の歩みと未来への展望を聞きました。

繊細な素材を壊さず、汚さず、世界へ届ける Q. ウエハーとは、そもそもどんなものですか？
ウエハーとは、半導体の回路を書き込む薄い円形のシリコン板です。表面に碁盤の目のような微細な回路が刻まれ、それを切り出したものが私たちの身近な機器に使われるチップになります。
ウエハーの繊細さは、想像をはるかに超えます。目に見えないごく微量のホコリや静電気が触れるだけで、回路に不具合が生じることもあります。価格もそれに見合うもので、大型の12インチサイズになると、1ロット（25枚）で高級車1台分に匹敵するほどの価値を持ちます。
これほど高価で繊細な素材を、傷一つなく、静電気トラブルなく、世界中へ届けるために欠かせないのが、アキレスの「ウエハー搬送システム（プロトスシリーズ）」です。

Q.アキレスの搬送資材が、世界で選ばれる理由は何ですか？
ウエハーを安全に輸送するには、ウエハーを収める「ケース」、衝撃を吸収する「クッション材」、ウエハーの回路表面を保護する「スペーサー」の三つが必要です。これらを自社ブランドで一式提供できるメーカーは、世界でもアキレスだけです。各部材を全て一社で手がけるからこそ、トレーサビリティ（追跡可能性）に優れ、品質管理の精度も高い。その安心感が、世界中の半導体メーカーから信頼を得てきた理由の一つです。

プロトスキャリア構成

開発STORY ：原点は、なんと床暖房の技術だった Q.アキレスが半導体市場に参入したきっかけは？
アキレスが半導体市場に参入するきっかけとなったのは、長年培ってきた繊維への加工技術と、素材に電気を通す性質を持たせる導電化技術でした。その原点は、繊維にカーボンを染み込ませ、電気を流すことで面全体を発熱させる「面状発熱体」にあります。床暖房や家畜の保温、水道管の凍結対策など、暮らしや産業を支えるさまざまな用途で活用されてきた技術です。やがてアキレスは、この導電化技術をウレタンやフィルムなどの素材にも応用。静電気の影響を受けやすい半導体やプリント基板、電子機器向けの静電気対策製品を展開し、半導体の後工程向け製品で着実に実績を積み重ねていきました。
1994年には、より高度な技術が求められる前工程へ参入します。当時の傾向であったウエハーの大口径化に伴い、より安全な搬送へのニーズが高まることを見越した製品開発が動き出しました。カーボン充填樹脂を成型した容器・アキレス独自の導電材「STポリ」を使ったスペーサー・帯電防止性の樹脂を使ったクッションなど——社内技術の総力で各部材を開発し、業界最大手のメーカーへ幾度も提案を重ねた末に、採用を勝ち取りました。これを皮切りに国内市場でのシェアを急速に高めるとともに、海外独自の仕様に適合する製品を新開発することで国外市場への展開も進め、現在では関連売り上げの6割以上が海外への納入となるまでにグローバルな事業へと発展しています。

製品改良STORY ：汚染物質を約1/10に。驚異のスピードで実現した品質改良 Q. 製品の品質改良で、特に印象に残っているエピソードはありますか？
ウエハーに直接触れるスペーサーは、見た目こそシンプルなフィルムですが、その中にはアキレスの技術が詰まっています。
品質改良のきっかけとなったのは、取引先の大手半導体メーカーから「ウエハーへの微細な汚染物質の付着が確認された」という指摘を受けたことでした。原因は、梱包材から移ったごく微量の不純物。年々ウエハーの精密化が進み、わずかな汚染でも不良につながりかねない時代において、これは搬送資材の品質そのものが問われる事実上の警告であり、早急な対応が求められました。
プロジェクトチームが取り組んだのは、フィルムの素材となる樹脂の配合を徹底的に見直すこと。添加物の種類や配合比率を変えながら試作を何度も繰り返し、不純物が外に染み出さない最適な配合を追い求めました。
そして、通常1〜2年はかかるような開発を、チームはわずか3カ月でやり遂げました。工場と研究開発本部が連携し、フィルム分野で培った配合設計・製膜技術の強みを最大限に活かすことで、短期間での課題解決を実現したのです。
完成した改良品では、ウエハーに付着する微細な汚染物質の数を従来品の約1/10にまで削減。現在ではこの改良品への全面切り替えを進めています。

【スペーサー改良比較データ】
付着パーティクル（微細な汚染物質）個数

＜届けた後も、アキレスの挑戦は続く―廃棄物削減へ、世界を巡るリユースの仕組み―＞
半導体の後工程メーカーは台湾に集中しており、使用済みのウエハー搬送ケースもその地に大量に集まります。アキレスはこの実態に着目し、台湾に現地子会社を設置。廃棄されるケースの回収・洗浄・検査を行い、再び世界各地の半導体メーカーへ届ける仕組みを構築しました。
一つのケースは最大12回まで繰り返し使用でき、台湾だけで毎月約1万ケース以上がこの流れに乗っています。廃棄樹脂の削減量は毎月約15トン規模に上り、年間では数百トンの廃棄物削減に貢献しています。

半導体の未来を見据えて AI時代の半導体に、アキレスが挑む Q.現在はどのような開発を進めていますか？
生成AIの普及に伴い、回路面がセンシティブになり、非接触で運ばなければならない場面が増えており、従来のフィルム状のスペーサーでは対応が難しくなってきました。そこで開発を進めているのが「非接触リングスペーサー」です。ウエハーの縁わずか1ミリ程度にだけ接触し、回路面には一切触れない設計で、より繊細なウエハーを安全に運ぶことができます。8インチサイズはすでに販売を開始しており、12インチサイズの開発も現在進行中です。
さらに、ガラスなどを基板とした角形ウエハーの登場に対応した搬送ケースの開発にも着手しており、次世代の半導体を先読みしながら、新たな搬送技術の確立を目指しています。
半導体とともに進化し続ける——その姿勢が、アキレス製品が世界から選ばれ続ける理由です。

非接触リングスペーサー

＜半導体製造の現場にも、アキレスの技術がある＞
アキレスが半導体関連事業で手がけているのは、ウエハーの搬送だけではありません。半導体の製造工程（前工程）でも、アキレスの技術が活躍しています。
最近はウエハーが非常に薄くなっているため、割れを防ぐために「サポートガラス」で補強する工程が増えています。ところがガラスは電気を通さないため、静電気の力でウエハーをステージに固定する「静電チャック」が使えないという問題が生じます。
ここで役立つのが、アキレスの「ウエハー用導電性耐熱保護テープ（製品名：STチャックテープ）」です。このテープをガラスの上に貼ることで電気を通す層が生まれ、静電チャックが使用可能になります。製造工程では熱や強い薬液にもさらされるため、耐熱性・耐薬品性・導電性という三つの性能を兼ね備えた設計になっています。
変わり続ける現場のニーズに応えながら、アキレスの技術の歩みはこれからも続いていきます。

STチャックテープ

参考資料経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性」（令和7年）（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/joho/conference/semicon_digital/0014/handeji14-4.pdf）

アキレス製品カタログ静電気対策品総合カタログ：https://www.achilles.jp/product/catalog/esd/pdf/esd.pdf#view=Fit

「暮らしと現場をつなぐ　ACHILLES LETTER」について
私たちが「現場」と呼ぶのは、製品が使われる場所だけではありません。新しい技術を生み出す開発の現場、製品をお届けする販売の現場、その全てが皆さまの「暮らし」につながっています。本レターでは、アキレスの製品・技術を紹介するとともに、事業領域の最新動向や開発者のこだわりもお届けします。

「ζ（ゼータ）‑カロテン」化粧品次世代素材として肌老化３要因に関する基礎データを取得

ハリマ化成グループ — Mon, 22 Jun 2026 15:28:27 +0900

2026年6月22日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、バイオプロセスで生産した希少カロテノイド「ζ（ゼータ）-カロテン」について、肌老化に関わる主要因である「紫外線（UV-A）」「酸化」「糖化」の3要因に着目した基礎研究で、化粧品原料としての特性に関する有用な知見を得ました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるβ-カロテンやリコピン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も注目されています。

一般的に、カロテノイドには分子の構造として「シス型」と「トランス型」があります。自然界にあるカロテノイドは、ほとんどがトランス型です。「シス型」のほうが体内吸収性は高いものの自然界には少なく、生産しても長期保管中にトランス型へ変換されるため、その不安定さが課題とされてきました。
今回着目したζ-カロテンは、カロテノイド生合成過程に見られる中間体であり、当社が精製したものは高吸収性の「シス型」を主成分とする点に特長があります。

ζ-カロテンは、自然界では存在量が極めて少なく、単体で取り出すことが困難なことから、これまで　化粧品原料をターゲットとした機能評価はほとんど行われてきませんでした。
当社は、バイオプロセスによってζ-カロテンを安定的に生産可能とし、高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の精製を実現しました。
また、精製したζ-カロテンの主成分が高吸収性かつ安定的なシス型であることを明らかにするとともに、試験管内評価により、代表的な既存物質と比較した基礎データを取得しました。

ζ-カロテンの3つの主要機能高い紫外線UV-A吸収作用（紫外線防御）
シワ・たるみの原因とされるUV-A（320～400nm）に対し、他のカロテノイドを上回る吸収性能。
化粧品で広く用いられる化学合成品のUV-A吸収剤DHHB(=ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル)と比較して、最大UV吸収能力が約1.5~2倍以上。

強力な抗酸化作用（酸化ストレスを低減）
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酸素活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力。

優れた抗糖化作用（コラーゲン劣化の抑制）
コラーゲンなどタンパク質の劣化を促す「糖化」反応を抑制。
最大で他のカロテノイドの約2倍、既存の抗糖化対策成分の約7倍高い値。

ζ-カロテンの素材特長天然素材で、UV-A吸収 × 抗酸化 × 抗糖化の三位一体の機能性
体内吸収率の高いシス型が主成分
長期保管中もシス型で安定

これらの特長は、従来の「抗酸化中心」のカロテノイド素材を大きく拡張するものであり、肌老化に着目した次世代機能性素材として期待されます。
当社は今後、名城大学との連携を通じて、本研究対象であるζ-カロテンについて、化粧品原料としての安全性評価および処方適性評価をさらに進め、2027年度中の実用化を目指します。

また、当社は独自のカロテノイド研究基盤のもと、ζ-カロテンをはじめとする複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

関連情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/817600c919a93a750dae34c2562ef744.pdf

・本研究成果は、2026年6月18日に、米国化学会（American Chemical Society）が刊行する国際学術誌「Journal of Agricultural and Food Chemistry」に掲載されました。
https://doi.org/10.1021/acs.jafc.5c17774

当社カロテノイド関連情報当社は、独自のバイオ・精製技術を基盤に、ζ-カロテンの他にも複数のカロテノイド素材を開発しています。

・2026年6月2日
【名城大学共同研究】無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得
https://harima.co.jp/newsroom/2026/0602100000.html

・2026年3月12日
　当社初「高純度リコピンおよび高機能リコピン」の開発およびサンプル提供開始のお知らせ
　https://harima.co.jp/newsroom/2026/0312100000.html

300℃まで安定な誘電材料を開発

東京都立産業技術研究センター — Fri, 19 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月19日
東京都立産業技術研究センター
自動車のエンジンルームなどの高温環境でも信頼性高く動作するコンデンサの実現に向け、200℃までの温度範囲で誘電率の変化が小さい誘電材料が求められております* 。しかし、現行のコンデンサに使われている誘電材料は、120℃以上で誘電率が著しく変動するため、高温でも誘電率を安定に維持することが課題でした。　
都産技研（地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター）は、300℃までの温度域で安定した誘電率を示す“ガラス複合型誘電材料”を開発しました。本成果は、自動車のエンジンルームなど、高温環境で動作する電子機器の高性能化・信頼性向上に寄与することが期待されます。
＊EIA規格（X9R）：－55～200℃の温度範囲における誘電率の変化率が±15％以内

開発のポイント（技術の詳細は別紙に記載しています。）
◆ PNb9O25結晶の粒界をガラスで接合した“ガラス複合型誘電材料”を開発 (図1)。
◆ 簡便なプロセスにより、結晶合成とガラス接合を同時に可能 (図1)。
◆ 300℃までの誘電率の変化率が±15%以内であり、安定した誘電率を実現 (図2)。
◆ 電気伝導度を2桁以上低減*し、絶縁性の向上を実現。
＊一般的な手法により合成したPNb9O25との比較結果

図1. ガラス複合型誘電材料の合成方法とその微細構造

図2. ガラス複合型誘電材料の高温誘電特性

論文掲載論文誌名：Materials Today Communications
掲載日：2026年6月11日（オンライン版）
論文タイトル：High-Temperature Capacitance Stability and Insulating Properties of PNb9O25 Synthesized via Liquid-Phase Sintering: Strategic Utilization of Glass-Oxide Interfacial Reactions
著者：嶋村圭介*、小川大輔、藤原千隼、並木宏允、立花直樹　　*責任著者
DOI：https://doi.org/10.1016/j.mtcomm.2026.115539
特許出願済：特願2025-183682

DUNLOP「e. SPORT MAXX」がトヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

住友ゴム工業 — Wed, 17 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月17日

DUNLOP「e. SPORT MAXX」が
トヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月11日に発売された新型「LEXUS ES」の新車装着用タイヤとして、DUNLOP(ダンロップ)「e. SPORT MAXX（イースポーツマックス）」の納入を開始しました。

「e. SPORT MAXX」
■タイヤサイズ：235/55R19 101V

　新型「LEXUS ES」は、HEVとバッテリーEV(BEV)を併せ持つLEXUSの次世代電動車ラインアップの先陣を切るモデルです。上質で快適な室内空間、次世代BEVコンセプトモデル「LEXUS LF-ZC」に着想を得た新デザイン、鍛え上げた電動化技術で静粛性や乗り心地においてもさらなる進化をとげた車両です。
　今回装着される「e. SPORT MAXX」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。
　また、静粛性と乗り心地も高いレベルで両立しており、LEXUSが求める上質な快適性能に寄与しています。さらに、当社独自の黒色デザイン技術「Nano Black（ナノブラック）」をタイヤ側面のブランドロゴに採用し、視認性を向上させるとともに、デザイン性を高めることで高級感を演出しています。

＜ご参考＞
■新型「LEXUS ES」ニュースリリース
　https://global.toyota/jp/newsroom/lexus/44452094.html?adid=ag478_mail&padid=ag478_mail
■Nano Black（ナノブラック）ニュースリリース
　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/2021_068.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。