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アッヴィ、2026年度AAD年次総会にて免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上に向けた新たな臨床試験などを発表

アッヴィ — Thu, 30 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月30日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、2026年度AAD年次総会において、免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上に向けた新たな臨床試験およびリアルワールドエビデンスを発表
ー　乾癬における重要な領域や乾癬性関節炎の長期治療を含め、乾癬に対するリサンキズマブの有効性および安全性のデータを発表
ー　アトピー性皮膚炎におけるウパダシチニブの最小疾患活動性および臨床的長期安全性アウトカムに関するリアルワールドエビデンス、ならびに尋常性白斑および円形脱毛症に対する第3相試験データを含む

イリノイ州ノースシカゴ、2026年3月27日（米国時間）―アッヴィ（NYSE: ABBV）は本日、3月27日から31日にコロラド州デンバーで開催される2026年度米国皮膚科学会年次総会（AAD）において、皮膚科領域のポートフォリオに関する新たな研究データを提示することを発表しました。

アッヴィはAADで24件の抄録を発表予定であり、このうち1件はレイトブレイキングプレゼンテーションです。一連の免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上を推進するアッヴィのリーダーシップをさらに強固なものとする重要なデータが含まれます。幅広い皮膚疾患にわたるこの確固たる臨床エビデンスと、疾患コントロールを裏付けるリアルワールドエビデンスにより、持続的な治療効果、長期的な安全性および生活の質の改善が示されています。

アッヴィのvice president, global medical affairs, immunologyであるAndrew Anisfeld, Ph.D.は次のように述べています。「AADで発表するデータにより、アッヴィは持続的な有効性と安全性の重要性を明確に示し、標準治療を再構築するとともに、最終的には将来、免疫介在性皮膚疾患を有する患者さんに変革をもたらす治療パラダイムの創出に貢献することを目指しています。リサンキズマブとウパダシチニブに関する複数の臨床試験とリアルワールドデータソースから強固なエビデンスが得られており、患者さんの転帰改善をサポートするアッヴィの取り組みを改めて示しています」

乾癬性関節炎およびアトピー性皮膚炎における長期成績

・乾癬性関節炎におけるX線画像上の構造的進行抑制：第3相試験KEEPsAKE-1で得られたリサンキズマブの長期（5年間）の有効性およびX線画像上の転帰を解析した結果、88％の患者さんが244週時までX線画像上の構造的進行抑制（modified Total Sharp Scoreの変化が0未満と定義）を維持していました。

・アトピー性皮膚炎における年齢別の長期安全性アウトカム：中等症から重症のアトピー性皮膚炎を有する青少年および成人の患者さんを対象としたMeasure Up 1試験、Measure Up 2試験およびAD Up試験第3相試験において、ウパダシチニブを最長6年間投与したときの安全性プロファイルを年齢層別に評価しました。統合解析全体では、ウパダシチニブを投与された患者さんは2,683名であり、曝露人年は9,000人年以上に相当しました。特に注目すべき有害事象（AESI）の発現率は、65歳未満の年齢層で一貫しており、高齢者（65歳以上）では一部のAESIがより高い発現率が認められました。また、青少年および成人（12～49歳）では、主要心血管系有害事象（MACE）は報告されませんでした。

アトピー性皮膚炎および乾癬における生活の質への影響

・アトピー性皮膚炎における最小疾患活動性を評価したリアルワールドエビデンス：リアルワールド研究であるAD-VISE試験の新たな解析から、通常診療でウパダシチニブを投与された成人および青少年のアトピー性皮膚炎患者さんにおける治療成績が明らかになりました。これらのデータによると、皮膚疾患患者さんの生活の質評価指標（Dermatology Life Quality Index 、DLQI）スコアで0または1を達成した患者さんの割合は、最小疾患活動性を達成した患者さん（72.3％）の方が、中等度の治療目標を達成した患者さん（21.7％）、またはいずれの治療目標も達成しなかった患者さん（9.9％）よりも高い結果となりました。

・さらに、各身体部位の転帰を評価したところ、半数を超える患者さんがウパダシチニブの投与開始6か月後には頭頸部でEASI-90を達成し、生物学的製剤による治療歴にかかわらず一貫した効果が認められました。

・乾癬における高い治療目標の達成に伴う生活の質改善：生物学的製剤による治療歴のない中等症尋常性乾癬患者さんにリサンキズマブ（RZB）を投与したときの治療成績をデュークラバシチニブ（DEU）と比較し評価するIMMpactful試験について、16週時の結果のサブグループ解析を発表します。この解析の結果、皮膚症状の改善度が高かった患者さん［PASI 90（RZB群57.3％、DEU群22.9％）およびPASI 100（RZB群27.5％、DEU群6.5％）］では、乾癬症状および生活の質により大きな改善［乾癬症状評価尺度（Psoriasis Symptom Scale）0/1（RZB群58.0％、DEU群26.3％）およびDLQI 0/1（RZB群64.1％、DEU群30.5％）］を達成したことが示されました。52週時のデータセットで得られる結果は年内に今後の学会で発表する予定です。

・影響の大きい部位に乾癬がある患者さんの生活の質改善：陰部および頭皮の乾癬は患者さんへの大きな負担や生活の質への影響を伴い、患者さんによっては不安、抑うつ、社会的回避につながる場合もあります1。第4相試験であるUnlIMMited試験では、中等症から重症の陰部乾癬（Study-G）または頭皮乾癬（Study-S）を有する成人患者さんを対象に、リサンキズマブの有効性および安全性を評価しています2。リサンキズマブを投与された患者さんの16週時における生活の質改善（DLQIで評価）を解析した結果、個別DLQI 0/1達成率は、Study-Gで72％～88.9％、Study-Sで83.3％～100％でした。また、UnlIMMited試験のStudy-G（陰部乾癬）とStudy-S（頭皮乾癬）で得られた有効性および安全性の主要結果をもって生物学的製剤承認一部変更申請が行われ、今月初旬、リサンキズマブ（スキリージ(R)）の米国添付文書の改訂が米国食品医薬品局（FDA）に承認されました。

ウパダシチニブの第3相試験データ

青少年および成人の非分節型白斑に対する全身療法：成人および青少年の非分節型白斑患者を対象に、ウパダシチニブの有効性および安全性を評価する、同一デザインからなる2つの第3相試験（Viti-Up試験）の結果が、レイトブレイキングアブストラクト（最新の重要演題）として発表される予定です。本データは、白斑に対する全身療法として初の第3相試験結果となります。試験では、ウパダシチニブ投与群とプラセボ投与群を比較し、全身の色素再生および顔面の色素再生の改善を評価しました。なお、ウパダシチニブは白斑の治療において米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得していません。

・青少年および成人における脱毛症重症度ツール（Severity of Alopecia Tool：SALT）による評価：成人および青少年の重症（頭部の脱毛面積が50％以上）の円形脱毛症を対象とするウパダシチニブの第3相試験（UP-AA試験）の解析結果として、24週時点でSALT 20以下を達成した青少年および成人患者さんの割合は、ウパダシチニブ15 mg（UPA15）群または30 mg（UPA30）群の方がプラセボ群よりも高いことが判明しました（UPA15群Study1/Study2：青少年56％/56.5％、成人44.1％/43.6％、UPA30群Study1/Study2：青少年84.6％/76.2％、成人51.8％/52.6％、プラセボ群Study1/Study2：青少年0％/10.0％、成人1.6％/3.0％）。いずれの試験でも新たな安全性シグナルは認められませんでした。なお、ウパダシチニブは、円形脱毛症に対するFDAの承認は取得していません。

2026年度AAD年次総会のePosterはこちらからご覧ください。レイトブレイキングセッションはこちらからご覧ください。採択されたアッヴィによるアブストラクトと口頭発表には以下のものが含まれています。

アブストラクトの標題
発表の詳細［時刻はすべて米国山岳部夏時間（MDT）です］
Long-Term Efficacy of Risankizumab in Maintenance of Radiographic Non-Progression in Patients With Active Psoriatic Arthritis: 5-Year Data From the KEEPsAKE 1 Phase 3 Trial（活動性乾癬性関節炎患者さんのX線画像上の構造的進行抑制に対するリサンキズマブの長期有効性：第3相試験KEEPsAKE 1の5年時データ）
アブストラクト番号：73882
ePoster
Long-Term 6-Year Safety of Upadacitinib in Moderate-to-Severe Atopic Dermatitis Across Ages: Results From Three Phase 3 Studies（各年齢層における中等症から重症のアトピー性皮膚炎に対するウパダシチニブの6年間の長期安全性：3つの第3相試験の結果）
アブストラクト番号：75678
ePoster
Achievement of Minimal Disease Activity and Moderate Treatment Targets and Patient-Reported Outcomes in the Real-World AD-VISE Study（リアルワールド研究AD-VISE試験における最小疾患活動性および中等度の治療目標の達成ならびに患者報告アウトカム）
2026年3月27日午前9:40～午前9:45
アブストラクト番号：74626
ePosterと口頭発表
ロビーC、ポスターセンター2
Real-World Effectiveness of Upadacitinib for Atopic Dermatitis Across Body Regions by Prior Biologic Exposure in the AD-VISE Study（AD-VISE試験における生物学的製剤治療歴別の各身体部位のアトピー性皮膚炎に対するウパダシチニブのリアルワールド効果）
アブストラクト番号：72740
ePoster
Effect of Risankizumab Versus Deucravacitinib on Psoriasis-Related Symptoms and Quality of Life in Patients With Moderate Plaque Psoriasis: Results From the IMMpactful Trial at Week 16（中等症尋常性乾癬患者さんの乾癬関連症状および生活の質に対するリサンキズマブとデュークラバシチニブの効果の比較：IMMpactful試験の16週時の結果）
アブストラクト番号：73341
ePoster
Quality of Life Improvements in Patients With Genital or Scalp Psoriasis Receiving Risankizumab: 16-Week Results From the UnlIMMited Randomized Placebo-Controlled Trial（リサンキズマブを投与された陰部または頭皮乾癬患者さんの生活の質改善：UnlIMMited無作為化プラセボ対照試験の16週時の結果）
2026年3月28日午前8:30～午前8:35
アブストラクト番号：75315
ePosterと口頭発表
ロビーC、ポスターセンター2
Efficacy and Safety of Upadacitinib in Adolescents and Adults for Treatment of Non-Segmental Vitiligo: Results of Two Phase 3 Studies (Viti-Up)［青少年および成人の非分節型白斑治療におけるウパダシチニブの有効性および安全性：2つの第3相試験（Viti-Up）の結果］
2026年3月28日午前11:36
アブストラクト番号：79743
レイトブレイキングプレゼンテーション
Bellco Theatre
Efficacy and Safety of Upadacitinib in Adolescents and Adults with Severe Alopecia Areata: A Subgroup Analysis of the UP-AA Phase 3 Clinical Program（青少年および成人の重症円形脱毛症に対するウパダシチニブの有効性および安全性：第3相臨床プログラムUP-AAのサブグループ解析）
アブストラクト番号：76957
ePoster

スキリージ(R)（リサンキズマブ）について
スキリージは、インターロイキン-23（IL-23）のp19サブユニットに選択的に結合し、IL-23をブロックするIL-23阻害薬です。炎症プロセスに関与するサイトカインであるIL-23は、多くの慢性免疫介在性疾患に関与すると考えられています。スキリージは、中等症から重症の活動性潰瘍性大腸炎、尋常性乾癬、乾癬性関節炎およびクローン病に対する治療薬としてFDAに承認されています3。

リンヴォック(R)（ウパダシチニブ）について
アッヴィの科学者が発見し開発したリンヴォックはJAK阻害剤であり、複数の免疫介在性炎症性疾患を対象に研究が進められています。酵素および細胞を用いたアッセイにおいて、リンヴォックは、JAK-2、JAK-3およびTYK-2と比較して、JAK-1に対し高い阻害活性を示しました。特定のJAK酵素の阻害が、治療効果や安全性にどのように関連しているかは現時点では明らかになっていません。

現在、ウパダシチニブ（リンヴォック）は、円形脱毛症、化膿性汗腺炎、高安動脈炎、全身性エリテマトーデスおよび尋常性白斑を対象とする第3相試験が進行中です。これらの疾患に対するウパダシチニブの使用はFDAによって承認されておらず、これらの疾患に対するウパダシチニブの安全性および有効性は確立されていません。

References:
１．Takeshita J, Grewal S, Langan SM, Mehta NN, Ogdie A, Van Voorhees AS, Gelfand JM. Psoriasis and comorbid diseases: Epidemiology. J Am Acad Dermatol. 2017 Mar;76(3):377-390. doi: 10.1016/j.jaad.2016.07.064. PMID: 28212759; PMCID: PMC5731650.
２．Song EJ, Ehst B, Glick B, Lewitt GM, Rich P, Ezra N, Bagel J, Anschutz T, Bialik B, Duan C, Ashley D, Patel M, St John G, Setty AR, Ackerman L. Efficacy and Safety of Risankizumab in Genital or Scalp Psoriasis in the UnlIMMited Phase 4 Randomized Clinical Trial at Week 16. Dermatol Ther (Heidelb). 2026 Jan;16(1):293-307. doi: 10.1007/s13555-025-01544-6. Epub 2025 Oct 25. PMID: 41139175; PMCID: PMC12872952.
３．SKYRIZI [Package Insert]. North Chicago, IL: AbbVie Inc.; 2026.
４．RINVOQ [Package Insert]. North Chicago, IL: AbbVie Inc.; 2025

ジーエヌコーポレーションの現地法人が医療機器メーカーのインド市場参入を支援

ジーエヌコーポレーション — Tue, 28 Apr 2026 15:31:33 +0900

ジーエヌコーポレーションのインド法人メディニッポン・ヘルスケアの支援により、インド市場への参入を進めてきたクリエートメディック株式会社が、4月15日チェンナイ市にて、インド法人クリエートメディック・インディアの開所式を行いました。在チェンナイ日本総領事を主賓に迎えた同式には、日印の文化団体、商工会議所、及び金融機関の関係者が出席しました。

メディニッポン・ヘルスケアは設立以来、パートナーシップや研究開発を通して、日本の技術や医療機器、生体材料のインドでの普及に努めてきました。2017年にクリエートメディックのシリコーン製製品について、腫瘍学、消化器内科、インターベンショナルラジオロジー科における市場調査を行ったことがきっかけで、同社の製品登録およびCDSCO（インド医薬品規制庁）承認取得支援を開始、現在では、インド国内のインターベンショナルラジオロジー分野で同社の製品が使用されています。クリエートメディック・インディアは、チェンナイを営業拠点として段階的にインド国内の販売ネットワークを拡大し、将来的には、インドに設立した製造拠点から世界市場へ向けて製品を供給することを目指しています。

開所式では、クリエートメディック株式会社の今澤修社長が、「単に製品を販売するだけでなく、優れた臨床技術を持つ医師、研究者、機関と協力してインド市場に特化した製品を開発し、インドを新製品開発の拠点としていきたい」と述べました。また、クリエートメディック・インディアの山根克明社長は、クリエートメディック株式会社が1974年以来低侵襲製品を通じて医療分野に貢献してきた経緯や、同社が日本、中国、ベトナムに構える3つの工場について説明を行いました。

続いて、Christian Medical College Velloreのシャムクマール・N・ケシャヴァ教授からは「日本や日本の技術への信頼は非常に厚く、クリエートメディック・インディアを基盤としたグローバル展開という目標は実現可能であろう」また、高橋宗生在チェンナイ日本総領事からは「このような医療分野における日印間のパートナーシップは、両国だけでなく、世界全体にとっても大きな恩恵となるだろう」という祝辞が述べられました。

インド進出を支援しているメディニッポン・ヘルスケアのラジャパ・センティルクマール取締役は、インド市場参入の第一歩の成功を祝うとともに、「クリエートメディックのインドにおける主力製品の一つである経皮的内視鏡的胃瘻造設（PEG）キットは、がん患者、とりわけ経口摂取が不可能で重篤な状態にある患者にとって重要である」と述べ、同キットが、単に栄養サポートを提供する医療的支援にとどまらず、患者に安らぎと尊厳をもたらすという意味で優れた製品であることを強調しました。

メディニッポン・ヘルスケアについて
医療機器の輸入および日本技術の市場調査を行うため、有限会社ジーエヌコーポレーションのインド法人として2013年にチェンナイに設立されました。現在、インドを製造拠点として世界展開を目指す新規スキャフォールドの開発にも取り組んでいます。日本国内で開発された組織工学用スキャフォールドを基盤とした再生医療技術のインドから日本への技術移転に続き、研究機関である日印再生医療研究センター（NCRM）との連携により、医療分野におけるさまざまなソリューション事業を行っています。

（画像＊１）
左より：高橋宗生氏（在チェンナイ日本総領事）、須藤紘介氏（クリエートメディック・インディアゼネラルマネージャー）、シャムクマール・N・ケシャヴァ教授（Christian Medical College Vellore）、今澤修氏（クリエートメディック株式会社代表取締役社長）、山根克明氏（クリエートメディック・インディア社長）、ラジャパ・センティルクマール博士（メディニッポン・ヘルスケア取締役）

（画像＊２）
左より：Prof. Shyamkumar Keshava (Prof. of Radiology, CMC Vellore), Mr. Muneo Takahashi (Hon`ble Consul General of Japan, Chennai, India), Mr. Osamu Imazawa (President, Create Medic Co Ltd, Japan), Mr. Katsuaki Yamane (Managing Director, Create Medic Pvt Ltd, India), Mr. Kousuke Suto (Director, Create Medic Pvt Ltd, India), Prof. S. Arumugam (Head, Institute of Sports Sciences, Sri Ramachandra Institute of Higher Education, Chennai, India), Dr. Rajappa Senthilkumar (Director, Create Medic Pvt Ltd, India)

この記事はインドでのプレスリリースをもとに日本語で作成されたものです。

ギリアド、HIV-1感染症治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル配合剤の国内製造販売承認を申請

ギリアド・サイエンシズ — Tue, 28 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月28日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド、HIV-1感染症治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル配合剤の日本における製造販売承認を申請 ―インテグラーゼ阻害剤のビクテグラビルとカプシド阻害剤のレナカパビルによる 1日1回投与のシングルタブレットレジメン―
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：アンドリュー・ヘクスター）は、本日、HIV-1感染症の治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル（BIC/LEN）配合剤の日本における製造販売承認を申請しました。

本申請が承認されれば、ウイルス学的抑制が得られているHIV-1陽性者における新たな治療選択肢となることが期待されます。その中でも、抗レトロウイルス療法において既存のシングルタブレットレジメンの恩恵を受けることができないHIV陽性者にとって、治療効果を維持しながら、1日1回投与のシングルタブレットレジメンによる新たな治療選択肢となることが期待されます。BIC/LEN配合剤は、ガイドラインで推奨されている耐性へのバリアが高いインテグラーゼ阻害剤（INSTI）1 であるビクテグラビルと、既存の抗HIV薬クラスとの交差耐性が認められていないファースト・イン・クラスのカプシド阻害剤であるレナカパビルを組み合わせた、1日1回投与のシングルタブレットレジメン配合剤です。

今回の申請は、ウイルス学的抑制が得られている成人HIV陽性者を対象に実施された国際共同第II/III相ARTISTRY-1試験および国際共同第III相ARTISTRY-2試験の結果に基づくものです。

今回の承認申請について、代表取締役社長のアンドリュー・ヘクスターは、次のように述べています。「ギリアドは35年以上にわたり、継続的な科学的イノベーションを通じてHIV治療の発展に貢献し、世界的なHIV流行の終結を目指して取り組んできました。今回の申請は、HIVとともに生きる人々が長期的に安定した治療成果を得られるよう支援し、社会におけるHIV感染リスクを抑制するという当社の確固たるコミットメントを示すものです。当社は、BIC/LEN配合剤がHIVの治療選択肢を拡大し、2030年までのHIV流行終結という目標達成に貢献できると考えています」

1 令和7年度厚生労働行政推進調査事業費補助金エイズ対策政策研究事業
HIV感染症および血友病におけるチーム医療の構築と医療水準の向上を目指した研究班『抗HIV治療ガイドライン』2026年3月, p.21

ARTISTRY臨床試験プログラムについて
ARTISTRY-1試験（第II/III相臨床試験）およびARTISTRY-2試験（第III相臨床試験）は、複雑なマルチタブレットレジメンまたは国際的なガイドラインで推奨されている治療レジメンでウイルス学的抑制が得られている成人HIV陽性者を対象に、1日1回投与のBIC/LEN配合剤シングルタブレットレジメンの有効性および安全性を評価した臨床試験です。これらの試験において、BIC/LEN配合剤は主要評価項目を達成し、比較対照となる既存治療に対してウイルス学的抑制の維持において非劣性であることが示されました。また、忍容性は概ね良好であり、重大または新たな安全性上の懸念は認められませんでした。

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。カリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。

ギリアドは35年以上にわたり、HIV領域におけるリーディング・カンパニーとして、治療、予防、検査、治療に関する連携および研究の進歩を推進してきました。現在、何百万人もの人々にとってHIVは治療および予防が可能な慢性疾患となりました。ギリアドは、世界中のHIV陽性者の進化するニーズに対する解決策を提供するため、継続的な科学的イノベーションに取り組んでいます。また、パートナーシップ、協働および慈善事業への寄付を通じて、教育の発展、医療アクセスの拡大、治療への障壁解消に貢献し、世界におけるHIVの流行終結を目指しています。

5月17日は世界高血圧デー。国際高血圧学会の啓発キャンペーン“May Measurement Month”に協賛

オムロンヘルスケア — Mon, 27 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長：岡田歩、以下当社）は、国際高血圧学会が5月17日の世界高血圧デーにあわせて実施する血圧測定啓発キャンペーン"May Measurement Month"（以下MMM）に協賛します。今年度は、血圧測定時に心房細動の可能性を検出する血圧計など約3,000台をグローバルに寄贈します。

MMMは、血圧測定の重要性と高血圧がもたらすリスクについての認識を高めることを目的に、2017年に始まりました。これまでに、700万人以上の人々が血圧測定を体験し、100万人以上の未治療高血圧患者が見つかっています。

世界では、毎年1,000万人以上の方が高血圧起因の疾病で死亡しているといわれています。また、日本の約4割の高血圧患者が、自分が高血圧である認識がない、または認識していても治療を受けていないというデータもあります。*1
高血圧を放置すると、脳梗塞や心不全など命に関わる脳・心血管疾患を発症するリスクが高まりますが、早期発見と適正な管理により重症化を防げる疾病でもあります。
脳・心血管疾患の予防には、家庭での血圧測定で自分の血圧値を詳しく知ることが大切です。しかし、家庭血圧の普及率は、新興国を中心に10%以下の国も多いというのが現状です。

当社は、MMMの活動に賛同し、当初から参画しています。これまでに、累計約33,000台の血圧計を寄贈して世界約120ヵ国の血圧測定を支援してきました。
5月1日から7月31日までの開催期間中、血圧測定の体験会と食事療法や血圧管理に関するアドバイスなどの啓発活動がグローバルに実施されます。さらに、血圧測定や心電図記録による心房細動のリスクチェックも行います。心不全や脳梗塞を引き起こす危険因子でありながら約4割の患者に自覚症状がないといわれる不整脈「心房細動」は、高血圧患者は通常の人と比べて心房細動の発症率が約3倍高いことが確認されています。*2 MMMに心房細動の可能性を検出する血圧計を寄贈することで、高血圧患者に心房細動やそのリスクに関する認知を高める機会を提供します。

当社は、これまで脳・心血管疾患の発症ゼロ（ゼロイベント）実現のために、世界中で開催される疾病啓発キャンペーンに参画してきました。今後も、家庭での血圧測定や心電図記録の啓発活動に積極的に取り組み、高血圧や心房細動などの循環器疾患リスクの早期発見をサポートしていきます。
MMMについて詳しくは下記のサイトをご覧ください。
URL：https://maymeasure.org

*1 日本高血学会発行「高血圧治療ガイドライン2019」
*2 Senoo K,Yukawa A, Ohkura T, et al. Screening for untreated atrial fibrillation in the elderly population: A community-based study. Pizzi C, ed. PLoS ONE.2022;17(6):e0269506.

アレルギー性鼻炎を血管から治す新しい仕組みによる治療法の可能性

福井大学 — Mon, 27 Apr 2026 14:00:00 +0900

令和８年４月２７日
国立大学法人福井大学
本研究成果のポイント ◆アレルギー性鼻炎マウスモデルにリゾホスファチジン酸(LPA)（注1）を投与すると、血管透過性（注2）の亢進と血管拡張が同時に抑えられることを発見した
◆LPAが血管内皮細胞（注3）のLPAR4（注4）に作用し、血管の異常化を抑制することで症状を改善することを見いだした
◆免疫応答ではなく血管異常をターゲットとする新しい治療アプローチの可能性が示された

概要国立大学法人福井大学医学系部門血管統御学分野の木戸屋浩康教授、清水杏奈大学院生、耳鼻咽喉科・頭頸部外科学の藤枝重治教授らの研究グループは、アレルギー性鼻炎のマウスモデルを用いて、脂質分子であるリゾホスファチジン酸（LPA）の投与により鼻粘膜の血管の漏れや拡張が抑えられ症状が改善することを発見しました（図1）。また、LPA処置によるアレルギー性鼻炎の症状の改善作用が、血管機能の異常化の抑制によることを世界で初めて実証しました。これまでのアレルギー性鼻炎治療は主に免疫反応を標的としてきましたが、本研究は血管の異常化に着目した新しい治療アプローチの可能性を示すものです。本研究成果は、令和8年4月に国際学術誌「Allergology International」に掲載されました。

〈研究の背景と経緯〉　アレルギー性鼻炎は、くしゃみ、鼻水、鼻づまりを主症状とする疾患で、日本人の約40%が罹患しているといわれています。これまでの研究では、アレルギー性鼻炎の病態は主に免疫反応(IgE抗体産生、ヒスタミン放出、好酸球浸潤など)に焦点が当てられ、現在の治療も抗ヒスタミン薬や抗ロイコトリエン薬など、主に炎症性メディエーターを標的としたものが中心でした。
　一方で、アレルギー性鼻炎の症状発現には、血管の透過性亢進(血管から組織への血液成分の漏出)と血管拡張が重要な役割を果たしていることが知られていました。血管透過性の亢進は鼻粘膜の浮腫(むくみ)を引き起こし、血管拡張とともに鼻づまりの主要な原因となります。ところが、これらの血管異常に直接働きかける治療法はほとんど確立されていませんでした。
　リゾホスファチジン酸(LPA)は、細胞膜を構成するリン脂質の一種で、6種類のLPA受容体(LPAR1-6)を介して様々な生理作用を発揮します。近年の研究で、LPAR4という受容体が血管内皮細胞に多く発現し、血管のバリア機能を安定化させることが報告されていましたが、アレルギー性疾患における役割は不明でした。

〈研究の内容〉　本研究では、ブタクサ花粉を用いたマウスのアレルギー性鼻炎モデルを用いてLPAの効果を詳細に解析しました。アレルギー性鼻炎を発症させたマウスにLPAを投与したところ、くしゃみの回数が顕著に減少し、鼻粘膜への好酸球浸潤も有意に抑制されました。さらに、エバンスブルー色素を用いた血管透過性の評価実験では、LPA投与により血管からの色素漏出が著しく低下し、血管透過性の亢進が抑制されることが明らかになりました。免疫蛍光染色による血管の観察では、アレルギー反応により拡張する血管がLPA投与により正常な太さを維持していることも確認されました。その一方で、血清中のIgE抗体の量には変化がありませんでした。このことは、LPAが免疫反応そのものを抑制するのではなく、血管機能を直接改善することで症状を軽減していることを示唆しています。
　LPAの作用メカニズムをより詳しく理解するため、マウス血管内皮細胞を用いた培養実験を行いました。ヒスタミンは、アレルギー反応で放出される代表的な化学伝達物質ですが、血管内皮細胞に作用すると細胞間の接着を緩めて透過性を亢進させることが知られています。本研究では、ヒスタミンを添加する前にLPAで細胞を処理しておくと、細胞間の接着が維持されることを見出しました。この保護効果がLPAR4を介したものであることを確認するため、siRNAという技術を用いてLPAR4の発現を低下させる実験を行ったところ、LPAによる血管バリア保護効果が消失しました。この結果は、LPAR4が血管内皮細胞のバリア機能維持に必須の役割を果たしていることを実証するものです。
　分子レベルでの変化を理解するため、鼻粘膜から血管内皮細胞を抽出し、RNA-seq解析(注5)による網羅的な遺伝子発現解析を実施しました。フローサイトメトリーという手法で血管内皮細胞のマーカーであるCD31陽性かつ血球のマーカーであるCD45陰性の細胞を選別し、RNA配列解析を行った結果、LPA投与によりIL-4/IL-13シグナル伝達経路(注6)に関連する遺伝子群の発現が正常化されることが明らかになりました。IL-4とIL-13はアレルギー反応において中心的な役割を果たすサイトカインであり、これらのシグナル伝達経路の正常化は、組織レベルでの炎症反応の軽減につながると考えられます。また、血小板活性化に関連する遺伝子や細胞接着分子の発現も調節されており、LPAが血管内皮細胞において包括的な遺伝子発現制御を行うことで、血管機能の正常化と炎症の抑制を実現していることが示唆されました。

〈今後の展開〉　本研究により、アレルギー性鼻炎の治療において「血管異常の正常化」という新しい治療戦略が示されました。現在の抗ヒスタミン薬や抗ロイコトリエン薬は主に炎症性メディエーターを標的としていますが、これらの薬剤では十分な効果が得られない難治性の症例も存在します。本研究で示されたLPA-LPAR4を介した血管安定化のアプローチは、既存治療とは異なるメカニズムで作用するため、新しい治療選択肢となる可能性があります。特に、血管透過性亢進と血管拡張の両方に同時に作用できる点が特徴的です。
今後の課題として、以下の点が挙げられます：
1) 臨床応用に向けた点鼻製剤の開発と最適な投与方法の確立
2) LPAR4選択的アゴニスト(受容体を活性化する薬剤)の開発
3) ヒトでの有効性と安全性の検証
　本研究は、血管生物学とアレルギー学を融合した新しいアプローチであり、アレルギー性疾患の病態理解と治療法開発に新たな視点を提供するものです。

〈参考図〉図1：

アレルギー性鼻炎マウスの鼻粘膜血管において、未処理群では血管の拡張と内皮細胞間隙の増大により血管透過性が亢進します。一方で、LPA（リゾホスファチジン酸）投与により血管径および内皮細胞同士の結合が維持され、血管透過性は正常に保たれることが分かりました。

図２：

アレルギー性鼻炎のマウスにLPAを投与したところ、炎症によって広がっていた鼻の血管が正常なサイズに縮小しました。（A）血管内皮細胞のマーカーであるエンドムチンを免疫染色した鼻腔内血管の顕微鏡画像（左：未処置群、右：LPA投与群）。赤く染まった部分が血管で、LPAの投与によって血管が細くなっていることが視覚的に確認できます。（B）血管の太さを数値で比較したグラフ。LPA投与群では統計的に有意な血管径の縮小効果が確認され、アレルギー性鼻炎の症状の改善につながる新しい治療法の可能性を示しています。

〈用語解説〉 (注1) リゾホスファチジン酸(LPA)
細胞膜を構成するリン脂質の一種。血小板や様々な細胞から産生され、6種類のLPA受容体(LPAR1-6)を介して多様な生理作用を発揮する生理活性脂質。血管新生、創傷治癒、神経発達など、多くの生命現象に関与している。
(注2) 血管透過性
血管壁を通して血液成分が組織へ移動する性質。通常は厳密に制御されているが、炎症やアレルギー反応により亢進すると、血漿タンパクや白血球が血管から組織に漏出し、浮腫(むくみ)や炎症の悪化を引き起こす。
(注3) 血管内皮細胞
血管の内側を覆う細胞。血液と組織の境界を形成し、物質の透過性を調節する重要な役割を持つ。細胞間の接着構造(VE-カドヘリンなど)により、バリア機能を維持している。
(注4) LPAR4受容体
LPA受容体のサブタイプの一つ。特に血管内皮細胞に多く発現しており、血管バリア機能の維持に重要な役割を果たす。
（注5) RNA-seq解析
細胞内の全てのRNA分子を網羅的に解析する手法。どの遺伝子がどの程度発現しているかを定量的に評価でき、細胞の状態や薬剤の効果を分子レベルで理解することができる。
(注6) IL-4/IL-13シグナル伝達
インターロイキン-4(IL-4)とインターロイキン-13(IL-13)という炎症性サイトカインによる細胞内情報伝達。アレルギー反応において中心的な役割を果たし、IgE産生促進、好酸球の活性化、粘液分泌亢進などを引き起こす。

〈論文タイトル〉 "Lysophosphatidic Acid Mitigates Vascular Permeability and Allergic Rhinitis in Mice"
（日本語タイトル：「リゾホスファチジン酸が血管透過性を抑制しアレルギー性鼻炎を改善する」）

〈著者〉 Anna Shimizu, Yumiko Hayashi, Naoi Hosoe, Kazuhiro Takara, Lamri Lynda, Ryozo Ishida, Yukinori Kato, Shigeharu Fujieda, and Hiroyasu Kidoya

清水杏奈（福井大学医学系部門医学領域血管統御学/耳鼻咽喉科・頭頸部外科学大学院生）
林弓美子（福井大学医学系部門医学領域血管統御学助教）
細江尚唯（福井大学医学系部門医学領域血管統御学大学院生）
高良和宏（福井大学医学系部門医学領域血管統御学助教）
ラムリ・リンダ（福井大学医学系部門医学領域血管統御学助教）
石田凌三（福井大学医学系部門医学領域血管統御学学部生）
加藤幸宣（福井大学医学系部門医学領域耳鼻咽喉科・頭頸部外科学助教）
藤枝重治（福井大学医学系部門医学領域耳鼻咽喉科・頭頸部外科学教授）
木戸屋浩康（福井大学医学系部門医学領域血管統御学教授）

〈発表雑誌〉雑誌名「Allergology International」（アレルゴロジーインターナショナル）
（2026年4月25日に掲載）
ｱﾌﾞｽﾄﾗｸﾄURL：
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1323893026000419
DOI番号：10.1016/j.alit.2026.03.005

高齢者の高血圧治療薬選択が死亡・心疾患のリスクに関連

統計数理研究所 — Mon, 27 Apr 2026 12:00:00 +0900

図1：75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較研究。500万人以上の医療ビッグデータのデータベース分析より。

【概要】
　野間久史統計数理研究所／総合研究大学院大学教授、福田治久九州大学大学院医学研究院准教授、砂田寛司鳥取大学医学部附属病院講師らの研究グループは、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の選択が、その後の死亡や心疾患などの予後に与える影響について分析を行いました。500万人以上の大規模医療データベース（LIFE Study※1）をもとに、最新のデータサイエンスの方法である標的試験エミュレーション※2（target trial emulation）を用いて、アンジオテンシン受容体拮抗薬※3とカルシウム拮抗薬※4の比較分析を行いました。その結果、アンジオテンシン受容体拮抗薬を用いたグループは、死亡リスクが0.89倍、心不全入院リスクが0.84倍に低下することが示されました。両群の追跡期間中の血圧はほぼ同等であったことから、アンジオテンシン受容体拮抗薬固有の臓器保護作用が予後に寄与した可能性が示唆されます。本研究は、高齢者における治療薬の選択が予後に影響する可能性を示し、臨床現場での治療方針決定に重要な知見を提供するものです。
　本研究成果は、2026年4月27日に国際学術誌「Journal of the American Geriatrics Society」にオンライン掲載されました。

【研究の背景】
　高血圧は75歳以上の後期高齢者の多くに見られる疾患であり、心疾患や死亡の主要な要因となっています。我が国において急速に進む社会の高齢化を受けて、その治療と制御はますます重要な問題となっています。これまでに、高血圧治療薬の有効性については、幅広い年齢層を対象として、多くのランダム化臨床試験※5によって評価が行われており、心疾患や脳梗塞のリスクを低減することが一貫して示されていますが、75歳以上の高齢者を対象とした第一選択薬が何であるかの質の高い直接比較のエビデンスは限られていました。これは、多くの後期高齢者の方々が複数の慢性疾患（糖尿病、腎機能低下など）を有していることから、臨床試験による比較試験の実施が容易ではなかったためです。
　アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers; ARB）とカルシウム拮抗薬（calcium channel blockers; CCB）は、いずれも血圧を効果的に低下させる薬剤であり、我が国において、高齢者に対して最も多く処方されている高血圧治療薬です。それぞれ異なる作用機序によって血圧を低下させる薬剤であり、特に、高齢者においては、それらの機序の違いが、単なる血圧低下を超えて、死亡や心疾患など、臨床的に重要なアウトカムの差として現れる可能性があります。国際的なガイドラインなどでも、これらの薬剤は、しばしば同等の選択肢とみなされてきましたが、それらの比較についてのエビデンスの確立が望まれていました。

【研究方法・成果】
　本研究では、日本全国の医療情報を統合した500万人以上の大規模データベース（LIFE Study）を用いて、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較分析を行いました。特に、因果関係の究明のために用いられる統計的因果推論※6というデータサイエンスの理論の枠組みにおいて、近年、開発された標的試験エミュレーション（target trial emulation）という方法を用いた精緻な分析を行いました。標的試験エミュレーションは、データベースに記録されたリアルワールドのデータから、可能な限り、理想的なランダム化臨床試験を再現した分析を行い、結論を歪め得るバイアスをできる限り制御した分析を行うための方法です。
　データベースに集められた膨大な情報の中から、ARBとCCBによる治療を新たに開始した患者を対象とし、29,822人から成る理想的なランダム化臨床試験を模倣した集団を構築しました（ARB群10,037人、CCB群19,785人）。傾向スコアなどの統計的因果推論によるバイアス調整の方法を用いた分析により、以下の結果が得られました。

・ARB群はCCB群に比べて死亡リスクが有意に低かった
　（ハザード比 0.885，95%信頼区間 0.823-0.951）
・5年後の死亡率
　　ARB群：12.7%
　　CCB群：14.8%
　　→ 絶対差 2.1% の低下
・ARB群では以下のイベントのリスクも低下
　　心不全入院ハザード比 0.843，95%信頼区間 0.774-0.918
　　心筋梗塞　ハザード比 0.867，95%信頼区間 0.795-0.945
　　脳卒中ハザード比 0.931，95%信頼区間 0.869-0.998
　　末期腎不全／透析ハザード比 0.611，95%信頼区間 0.354-1.056

　また、治療中の血圧は比較群間でほぼ同等でした。このことは、これらの良好な結果が単なる血圧低下の効果だけでなく、ARBが持つ独自の臓器保護作用に起因している可能性を示唆しています。

【研究の意義】
　現在、75歳以上の高齢者の多くが高血圧治療を受けていますが、どの種類の治療薬が最も生存率や心疾患の予防に寄与するかを直接比較したエビデンスは限られていました。世界的にも急速に社会の高齢化が進む我が国において、その科学的エビデンスの確立は重要な課題でした。本研究では、全国規模の大規模な診療データと、最新のデータサイエンスの方法によって、「理想的な臨床試験」を、可能な限り再現することで、この課題に挑みました。
　その結果、ARBを中心とした高血圧治療は、CCBを中心とした治療と比較して、死亡および心不全入院のリスクを有意に低下させることが明らかになりました。これは、ARBが持つ心臓やホルモンバランスへの保護作用が、加齢に伴う身体の変化に対して特に有効である可能性を示唆しています。これまで、血圧低下効果に注目した議論が中心となりやすかった高齢者の高血圧治療において、薬剤の種類そのものが予後に影響を与える可能性を示した点は、重要な学術的・臨床的意義を持ちます。
　ただし、本研究は大規模診療データを用いた観察研究であり、標的試験エミュレーションによりバイアスの低減を図っているものの、生活習慣や服薬遵守、医師の処方判断などの未測定要因の影響を完全に排除することはできません。また、本研究は、研究に参加した特定の自治体のデータに基づくものであり、全国を代表する無作為抽出集団ではないため、結果の一般化には一定の留意が必要です。

【今後の展望】
　今回の知見は、現場の医師が75歳以上の患者さんに降圧薬を処方する際の有用な参考情報となります。今後は、死亡や心疾患の抑制だけでなく、患者さんのフレイル（虚弱）の状態や、日常生活の自立度、さらには腎機能への長期的な影響についても詳しく解析を進めていく予定です。
　こうした我が国の実情に即した緻密なエビデンスの積み重ねは、ガイドラインの最適化を促し、最終的には、急速に進む超高齢社会において、単なる長寿ではない「健康寿命の延伸」を支える個別化医療の実現に大きく貢献することが期待されます。

図２：死亡をエンドポイントとした累積発生率曲線と75-79歳，80-84歳，85歳以上の年齢階層ごとのサブグループ解析の結果。

【用語解説】
※1 LIFE Study
自治体が保有する保健・医療・介護データを個人単位で統合し、20年間を追跡することを目指した大規模データベースプロジェクトです。九州大学との契約締結により学術利用することができ、本研究では統計数理研究所と九州大学との契約締結によりデータ利用が行われました。LIFE Studyの詳細はウェブサイトを参照ください（https://life.lifestudylab.org/）。
　
※2 標的試験エミュレーション（target trial emulation）
リアルワールドにおける膨大な診療データなどを用いて、あたかも「ランダム化臨床試験」を行ったかのようにデータを構成し、分析する最新のデータサイエンスの方法です。特に、実際の臨床試験が困難な条件下で、それを模したエビデンスを作り上げるのに有効な方法です。
　
※3 アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers）
アンジオテンシンIIという血圧を上げるホルモンの働きを抑えることで血管を広げ、血圧を下げる薬です。血圧を下げるだけでなく、心臓や腎臓を保護し、体内のホルモンバランスを整える効果があるため、多くの高齢者に処方されています。
　
※4 カルシウム拮抗薬（calcium channel blockers）
血管の壁にある筋肉を緩めることで血管を広げ、スムーズに血液を流して血圧を下げる薬です。降圧効果が強く、食事の影響を受けにくいといった特徴があり、日本では最も一般的に使用されている降圧薬の一つです。
　
※5 ランダム化臨床試験（randomized clinical trial）
参加者をランダムにグループ分けして、割り付ける治療を決める、最も信頼性が高いとされる臨床試験のデザインです。患者さんの背景（持病や生活習慣など）の偏りを防ぎ、統計学的に純粋に「薬の効果による差」を評価することができます。
　
※6 統計的因果推論（statistical causal inference）
単なる「データの関連性」だけでなく、「ある原因（薬の服用）が、結果（生存率の向上）を導いた」という因果関係を統計学的に究明するための方法論です。
　
【発表論文】
タイトル
Angiotensin receptor blockers vs calcium channel blockers for first-line antihypertensive therapy and survival in adults aged 75 years or older
（75歳以上の高齢者における高血圧治療薬の選択と生存への影響：アンジオテンシン受容体拮抗薬とカルシウム拮抗薬の比較研究）
著者　野間久史，砂田寛司，杉本大貴，佐田憲映，小田太史，前田恵，福田治久
掲載誌　Journal of the American Geriatrics Society
DOI　10.1111/jgs.70463

本件に関するお問い合わせ先
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構統計数理研究所
運営企画本部広報室
TEL：050-5533-8500（代表）　E-mail：kouhou@ml1.ism.ac.jp

心房細動の可能性検出プログラムが、医療機器プログラムとしての薬事承認を取得

オムロンヘルスケア — Thu, 23 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長:岡田歩、以下当社）は、「オムロン心房細動の可能性検出プログラム（以下本プログラム）」が、医療機器プログラム（Software as a Medical Device、以下SaMD）として薬事承認を取得したことをお知らせします。

今回、承認を取得したSaMDは、医薬品医療機器法のもとで医療機器ハードウェアに組み込むことなく、単独で医療機器としての機能を果たすソフトウェアやアプリケーションを指します。なお、このプログラムは心房細動を示唆する不規則な心拍を検出し、心房細動の可能性を使用者へ通知するプログラムです。

今後、本プログラムを活用し、心房細動の早期発見・早期治療に貢献していきます。

＜概要＞
一般的名称：発作時心臓活動記録装置用プログラム
販売名：オムロン心房細動の可能性検出プログラム
医療機器分類：管理医療機器（クラスⅡ）
承認番号：30800BZX00091000
承認日：2026年3月24日

馬の呼吸器感染症から新種の細菌を発見

岐阜大学 — Thu, 23 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月23日
岐阜大学
馬の呼吸器感染症から新種の細菌を発見　―岐阜大学出身研究者の名を冠した「Prevotella mikamonis」を提唱―

本研究のポイント・馬の呼吸器感染症検体から分離された未知の偏性嫌気性細菌（*1） 5株を解析したところ、新種の細菌を発見しました。
・生化学的性状の解析により既知種と異なる特徴が示唆され、続いて16S rRNA遺伝子解析（*2）およびrpoB遺伝子解析（*3）により、本菌群が既知のPrevotella属（*4）細菌とは明確に異なる独立系統であることが明らかとなりました。
・全ゲノム解析（ANI（*5）・dDDH（*6））においても既知の細菌とは遺伝的な類似性が低く、新種であることが強く支持され、加えて脂肪酸組成およびMALDI-TOF MS（*7）解析により、表現型レベルでも既知種と識別可能な特徴を有することが確認されました。
・発見した細菌は、微生物学分野で多くの功績を残した岐阜大学出身の研究者、三鴨廣繁（みかもひろしげ）博士にちなんで「Prevotella mikamonis（プレボテラ・ミカモニス）」と命名しました。

研究概要　岐阜大学糖鎖生命コア研究所糖鎖分子科学研究センター（兼高等研究院微生物遺伝資源保存センター）の林将大准教授らの研究グループは、JRA競走馬総合研究所、帝塚山大学、国立健康危機管理研究機構　国立感染症研究所および高知大学との共同研究で、日本国内における馬の臨床検体から分離された未知の偏性嫌気性細菌について詳細な解析を行い、細菌種「Prevotella mikamonis」を新たに発見しました。
　本研究では、日本国内において馬の呼吸器感染症検体から分離された嫌気性グラム陰性桿菌5株について、形態や生化学的性状および遺伝子情報に基づく詳細な解析を行いました。その結果、これらの菌株は既知のPrevotella属細菌とは明確に異なる独立したグループに属することが分かりました。16S rRNA遺伝子やrpoB遺伝子の解析に加え、全ゲノムレベルでの比較解析（ANIおよびdDDH）においても、既知の細菌とは遺伝子配列の一致度が低く、同一種とは判断できないレベルであることが示され、新種であることが裏付けられました。さらに、脂肪酸組成や質量分析による特徴も既知種と区別可能であることが確認されました。これらの結果を踏まえ、本研究グループは、本菌群を新種Prevotella mikamonis（プレボテラ・ミカモニス）として提唱しました。
　なお、本菌は、岐阜大学出身で嫌気性菌感染症を含む各種微生物感染症研究の発展に大きく貢献した日本の医師・微生物学者である三鴨廣繁（みかもひろしげ）博士にちなんで命名されたものです。本研究は、嫌気性菌の多様性解明や馬の感染症理解の進展に寄与する成果です。
　本研究成果は、日本時間2026年4月8日に微生物分類学の分野で権威のある国際学術誌International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　Prevotella属は、1990年に提唱された比較的新しい細菌群で、現在では50種以上が報告されている大規模な分類群です。口腔内や腸管、環境中などに広く分布し、ヒトでは皮下組織感染や肺感染、血流感染などに関与する日和見感染菌として知られています。また、馬においても歯周炎や呼吸器感染症との関連が指摘されています。
　近年はゲノム解析技術の発展により、従来同一種と考えられていた菌の中にも、遺伝学的に異なる新種が多数存在することが明らかになってきました。しかし、特に動物由来の嫌気性菌については未解明な部分が多く、分類学的整理が十分に進んでいないのが現状です。
　こうした背景のもと、本研究では日本の馬の呼吸器感染症検体から分離された未同定のPrevotella属菌に着目し、その詳細な性状解析を行うことで、新種としての位置づけを明らかにすることを目的としました。

研究成果　本研究により、馬の呼吸器感染症に関連する嫌気性細菌の中に、これまで認識されていなかった新たな細菌種が存在することが明らかとなりました。本成果は、動物由来感染症に関わる微生物の多様性理解を大きく前進させるものです。

新規発見した細菌種の系統樹
馬の呼吸器感染症から分離された細菌は、既知のPrevotella属細菌とは異なる
独立したグループを形成しており、新種であることが示された。

今後の展開　今後は、本菌の病原性や感染への関与の程度、薬剤耐性特性の解明を進める予定です。これにより、獣医療における診断精度の向上や適切な治療戦略の構築への応用が期待されます。また、本研究で整備された菌株リソースを活用することで、動物由来感染症に対する迅速診断技術や検査キット開発への展開も見込まれます。

研究者コメント　本研究では、馬の臨床検体から分離された細菌を詳細に解析することで、新たな細菌種の存在を明らかにすることができました。特に、従来の手法に加えてゲノム解析を組み合わせることで、分類学的に明確な位置づけが可能となった点が大きな成果です。
　今後は、本菌の病原性や臨床的意義の解明を進めるとともに、動物由来感染症研究の発展に貢献していきたいと考えています。

用語解説 *1 偏性嫌気性細菌
酸素の存在下では増殖できない、あるいは増殖が極めて阻害される細菌の総称。動物の口腔内や腸内、土壌・汚泥など、酸素の少ない環境に多く存在する。

*2 16S rRNA遺伝子解析
細菌の系統関係を調べるために広く用いられる遺伝子解析手法で、細菌同定の基本となる。

*3 rpoB遺伝子解析
RNAポリメラーゼの一部をコードする遺伝子で、16S rRNAよりも高い分解能で菌種の識別に用いられる。

*4 Prevotella属
嫌気性のグラム陰性菌の一群で、ヒトや動物の口腔内・腸管・呼吸器などに広く分布する。日和見感染の原因菌となることがある。

*5 ANI（Average Nucleotide Identity）
2つのゲノム間の塩基配列の一致度を示す指標で、細菌の種判定に用いられる。一般に95～96%以上で同一種と判断される。

*6 dDDH（digital DNA-DNA hybridization）
ゲノム配列に基づいてDNAの類似性を評価する手法で、70%以上で同一種とされる。

*7 MALDI-TOF MS
質量分析を用いて細菌のタンパク質パターンを解析し、迅速に同定する技術。臨床検査でも広く利用されている。

論文情報雑誌名：International Journal of Systematic and Evolutionary Microbiology
論文タイトル：Prevotella mikamonis sp. nov., isolated from equine clinical specimens
著者：Hayashi M, Yonetamari J, Muto Y, Kinoshita Y, Uchida E, Niwa H, Fujiwara N, Nakaya M, Yamagishi Y, Tanaka K.
DOI：10.1099/ijsem.0.007112

「汗で病院あたりまえに委員会」が始動！

汗で病院あたりまえに委員会 — Thu, 23 Apr 2026 12:00:00 +0900

2026年4月23日
汗で病院あたりまえに委員会
発足式にゲスト・山之内すずさんが登場
汗の悩みへの共感と悩みを抱える人に向け「もっと気軽に相談していいんだ！
汗で悩むみなさんの気持ちが少しでも軽くなるといいな！」とエールを送る

科研製薬株式会社（本社：東京都文京区　代表取締役社長：堀内裕之）、久光製薬株式会社（本社：佐賀県鳥栖市　代表取締役社長：中冨一榮）、マルホ株式会社（本社：大阪府大阪市　代表取締役社長：杉田淳）の3社は、一般社団法人日本臨床皮膚科医会とNPO法人多汗症サポートグループの協力の元、共に汗の悩みを社会全体で理解し向き合うことを目指したプロジェクト「汗で病院あたりまえに委員会」を発足し、2026年4月22日（水）に発足式を開催しました。

【トピックス】
•3社共同で「汗で病院あたりまえに委員会」を発足。汗の悩みを“個人の問題”から“社会で向き合う課題”へ。
•発足式では、汗の悩みに関する大規模調査「発汗白書」の一部を紹介。10代を含む生活者の汗の悩みの実態と社会認識のギャップを専門家と当事者を交えて議論。
•ゲストではタレントの山之内すずさんが登壇。調査に対する共感や自身の経験を交え、汗の悩みを抱える人にエールを送る。

■ 汗の悩みの現状や「汗で病院あたりまえに委員会」設立の経緯
近年、気候変動による暑熱環境の激化や生活環境の変化により、汗の悩みは誰にでも起こり得る身近な問題となっています。
一方で、汗に関する認識はアップデートされておらず、「汗は体質だから仕方ない」「我慢するもの」といった思い込みや恥ずかしさから、悩みを相談できずに抱え込んでしまう人が多くいます。
その結果、対人関係や学業・仕事など日常生活に支障をきたすケースが起きています。
本プロジェクトでは、こうした“汗の悩みを個人が抱え込んでいる現状”に向き合い、汗の悩みを社会全体で共有しやすい空気をつくり、汗の悩みを相談しやすい環境を目指した活動に取り組みます。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」発足式・トークセッションの様子

発足式では、プロジェクトで約9500人を対象に行った意識調査から明らかになった“汗の悩みの実態”について、専門家や当事者の方々と共に意見を交わしました。
調査結果から「汗で多少の不便は我慢をするのが当たり前だ」、「汗は体質（あせっかき）の問題」、「汗はマナーの問題」と捉える回答が半数以上もあったことが紹介されると、多汗症の当事者でNPO法人多汗症サポートグループ　副代表理事の福士竜さんは、「汗自体は自然なことだと思いますが、当事者として多汗症をその延長線上で語ることは難しいです。調査結果にあったように、「マナーの問題」と言われてしまうと、対応できない自分が悪いんじゃないかと思ってしまいます。団体の中では、『汗がつらすぎて、高校時代の記憶がない』という人もいるくらいです。」とコメント。　

池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長で日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本智子先生からは、汗に関する疾患の一つ「多汗症」について解説をいただき、調査結果についても「10代の人は病院に行くにも親御さんのサポートが必要です。親御さんに相談したときに『大したことじゃないよ』と言われてしまうと、そこで病院に辿り着かなくなってしまうということがよくあるようです。本当はもっと10代で悩みを抱えている人はいるのだと思っています。」とお話されました。

さらにスペシャルゲストとして、山之内すずさんが登壇し、日常での汗の悩みを経験してきた山之内さんからも、ご自身のエピソードを紹介。
調査結果から10代の汗の悩みの実態について紹介されると、山之内さんから「着たい服があっても、素材などはいまでもすごく気にしています。汗をかいたときにどうなるかを考えて服を選ぶのは悔しい。いいインナーをずっと探し続けていて、そのお金もすごくかかります。これがなければ、もっとおしゃれを楽しめるのに、と思っています。」とコメント。「こういうところに座ってマイクを持っていると、『ヤバイ、（手のひらに）汗かいてきた！』と考えてしまう。」とも。

最後には汗の悩みを抱える方々に向け「おしゃれ、人間関係で汗に悩んでいる人はたくさんいると思います。汗で悩むみなさんの心が少しでも軽くなるといいなと思っています。」と悩みを抱える人々が、一歩踏み出せるようエールが送られました。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」今後の展開
プロジェクトは、（1）WEBサイトでの情報発信、（2）疾患啓発広告展開、（3）大規模意識調査「発汗白書」の公開、（4）SNS（Instagram）を活用した若年層の声の可視化を通じ、汗の悩みをあたりまえに語り・相談できる社会づくりに取り組みます。

【「汗で病院あたりまえに委員会」発足式開催概要】
日時：2026年4月22日（水）
会場：日本橋ホール（東京都中央区）
登壇者：
　科研製薬株式会社　執行役員　営業本部長　小関　智之
　久光製薬株式会社　上席執行役員医薬事業部事業部長　鶴田　光利
　マルホ株式会社　執行役員　マーケティング担当　川崎　靖博
ゲスト：
　池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長　日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本　智子先生
　NPO法人多汗症サポートグループ　福士竜さん
　山之内　すずさん

【登壇者プロフィール】

池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長　
日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本智子先生

浜松医科大学を卒業後、東京医科歯科大学、多摩南部地域病院、都立大塚病院での勤務を経て2017年に池袋西口ふくろう皮膚科クリニックを開院。
さまざまな皮膚疾患を診療しており、特に汗の病気の診察を得意とする。

NPO法人多汗症サポートグループ　副代表理事　福士竜さん

多汗症当事者としての経験をもとに、NPO法人多汗症サポートグループを設立・運営。
講演や情報発信、商品開発を通じて社会理解の促進に取り組み、当事者のQOL向上と支援の輪の拡大を目指して活動している。

スペシャルゲスト：山之内すずさん

2001年生まれ。兵庫県出身のタレント・俳優。2019年にABEMA『白雪とオオカミくんには騙されない♡』で注目を集め、映画『人狼ゲームデスゲームの運営人』『藍に響け』『この日々が凪いだら』、映画『港に灯がともる』（2025年公開）などに出演。情報番組、テレビCM出演多数。
趣味は料理、編み物、防災についての勉強。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」概要

名称：汗で病院あたりまえに委員会
参画企業：科研製薬株式会社・久光製薬株式会社・マルホ株式会社（五十音順）
後援：一般社団法人日本臨床皮膚科医会
協力：NPO法人多汗症サポートグループ　
プロジェクトサイトURL : https://ase-atarimae.jp

■ 多汗症とは
汗は体温の調節など、健康を保つために本来必要なものですが、頭・顔、手、足やわきなどの汗が体温調節に必要な量を超え、本人の意思とは無関係に過剰に出て日常生活に支障をきたしている状態を多汗症と言います。

■ 科研製薬株式会社　企業概要　
科研製薬は、「一人でも多くの方に笑顔を取りもどしていただくために、優れた医薬品の提供を通じて患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上につとめる。」を企業理念とし、1948 年の設立以来、医療ニーズに即した医療用医薬品を提供しています。
これまでもワキ汗の基礎知識や治療方法等を提供するワキ汗の情報・サポートサイト『ワキ汗治療ナビ（https://wakiase-navi.jp）』や各種疾患啓発セミナーを展開するなど、本領域における情報発信に力を入れています。
科研製薬の詳細はホームページ https://www.kaken.co.jp/をご覧ください。

■ 久光製薬株式会社企業概要
久光製薬は、世界 10 以上の国と地域を拠点に医薬品等の創製・育薬・製造・販売活動を行っています。
TDDS（Transdermal Drug Delivery System 経皮薬物送達システム）の基盤技術プラットフォームを軸に、薬物を TDDS 製剤（貼付剤、塗布剤等）化することで、世界的視野での商品開発を推進しています。
また、「みんなの手の汗サイト」を開設し、手掌多汗症の解説や症状のチェックシートなどを通じ、手掌多汗症でお悩みの方への情報提供にも取り組んでいます。
みんなの手の汗サイトは https://www.hisamitsu.co.jp/tenoase/ 、
久光製薬の詳細はhttps://www.hisamitsu.co.jp/をご覧ください。

■ マルホ株式会社企業概要
大阪市に本社を置く、医療用医薬品等の研究・開発・製造・販売を行う皮膚科学領域のスペシャリティファーマです。「あなたといういのちに、もっと笑顔を。」をミッションに掲げ、誰もが笑顔で暮らすことのできる社会の実現を目指しています。
脇汗治療の総合情報サイト「脇汗スッキリProject」（https://www.maruho.co.jp/kanja/wakiase/）にて、脇汗に関する情報提供にも取り組んでいます。
マルホ株式会社の詳細はhttps://www.maruho.co.jpをご覧ください。

全国40代以降女性のアンケート結果【不調に関する意識調査】 40～50代女性8割以上が『隠れ更年期』の可能性

キューサイ — Thu, 23 Apr 2026 11:00:00 +0900

キューサイ株式会社(本社:福岡市中央区、代表取締役社長:石川順朗)は、40代以降の女性の健やかな毎日を応援する取り組みを開始し、その一環として、全国の40～60代の女性を対象としたアンケート調査『不調に関する意識調査』を実施しました。調査結果では、何かしらの症状を自覚しているにも関わらず、8割以上の40～50代女性が「不調は感じていない」もしくは、「不調の原因は更年期ではない」旨の回答をしました。倦怠感、不眠、気分の落ち込みといった更年期の代表的な不調であっても、「更年期の影響だと思っていない」という回答がいずれも7割を超える結果となりました。当事者女性の多くは不調を抱えながらもその原因を更年期と結びつけて認識しておらず、無自覚な状態である可能性が読み解けます。当社ではこの課題を『隠れ更年期』と名付けました。当社はこの課題を払拭することで、ひとりでも多くの女性が「いつまでも”今”を楽しむ」ことができるようサポートしてまいります。

■調査結果まとめ Ⅰ． 40〜50代女性の7割が経験する「肌の乾燥・頭痛・不眠」、半数以上が更年期関連不調と認知されず。更年期のサインは身近な不調ほど見逃される
● 「肌の乾燥」、「頭痛・めまい」、「不眠」、「貧血気味」などの身近な不調は7割以上が「これまでに経験したことがある」と回答　
● 更年期との関連認知は、「肌の乾燥」（42.0%）、「頭痛・めまい」（46.3%）、「不眠」（45.6%）、「貧血気味」（45.5%）と、いずれも5割以下

Ⅱ． 40～50代女性の半数以上が不調を放置。セルフケアに至らない理由は「年齢による諦め」や「解決策に繋がる情報の不足」
● 自身の不調に気がついていても、50.6%は「特に対処していない」または「何をすればいいかわからない」と回答
● 対処に至らなかった最大の理由は、「年齢によるものだと思い、仕方ないと感じていた」（29.4%）という「諦め」

Ⅲ. 不調があっても無理をしてしまう「責任世代」。つらい気持ちを押し込めている人の95%以上が仕事や家庭に不調を知られることへの影響を不安視
● 「本当はつらい気持ちを、周囲や自分に対して押し込めていると感じることがある」と回答した人のうち、95.1%が「不調を知られると、職場や家庭での評価やポジションを失う不安がある」と回答
● 不調を周囲に相談することに対し、大げさだと思われそうで話しづらい」（20.0%）や「理解してもらえないのではないか」（19.6%）という周囲の目を不安視

Ⅳ. 本音は「自分を大切にしたい」、不調に対して前向きな対処を望む声が半数以上。一方2割の女性は理想的な体調や気分の不調への向き合い方さえわからない現状
● 51.6%の女性は「体調や気分の不調に前向きに対処したい」と回答
● 約2割の女性は「今はどう向き合えばよいのか、まだわからない」と回答

Ⅴ.自身の体調と向き合うことで『隠れ更年期』が減少。不調に「気づき」、自身の状態を「見つめ直す」ことがセルフケアの第一歩
● 調査の開始前後で自身の不調に対する認識が8.0ポイント向上
● 自身の不調が「更年期の影響である」と気づく人も6.9ポイント増加

＜調査概要＞
調査期間：2026年2月26日～2026年3月2日
調査対象：全国の40～69歳の女性
対象：スクリーニング調査：3,136サンプル回収、本調査：900人
調査方法：ウェブリサーチ
※貴媒体にて本調査の内容およびデータをご使用になる場合は、【キューサイ調べ】と出典の明記をお願い申し上げます。
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合があります。

Ⅰ．40〜50代女性の7割が経験する「肌の乾燥・頭痛・不眠」、半数以上が更年期関連不調と認知されず。更年期のサインは身近な不調ほど見逃される

40〜50代女性が今までに経験したことがある症状は、「肌の乾燥」（85.6%）、「頭痛・めまい」(82.5%)、「不眠」(79.1%)、「貧血気味」(72.5％)といった日常的に感じやすい不調が上位を占めました。これらの不調は経験率が高いにもかかわらず、更年期関連不調だと認知している割合はいずれも5割以下にとどまりました。多くの女性が日常的に経験している身近な不調は、更年期と結びつけて認知されていない実態が明らかになりました。
一方で、更年期の典型的な症状として広く知られている「ホットフラッシュ」を経験した女性の割合は50.2%と女性が経験したことのある不調の症状項目の中で最も低かったにも関わらず、7割以上が更年期と関係する症状として認知していました。
更年期の典型症状に対する認知は一定程度浸透している一方で、当事者である40〜50代女性であっても、日常的に現れやすい不調については、更年期症状の可能性があることを十分に認知されていない実態が浮き彫りとなりました。

Ⅱ．40～50代女性の半数以上が不調を放置。セルフケアに至らない理由は「年齢による諦め」や「解決策に繋がる情報の不足」
40～50代の女性において、自身の不調に気づいていても、そのうち約半数（50.6%）が「特に対処していない」または「何をすればいいかわからない」と行動を起こせていない実態が判明しました。
対処に至らなかった最大の理由は、「年齢によるものだと思い、仕方ないと感じていた」（29.4%）という「諦め」でした。次いで、「何をすればよいかわからなかった」（25.2%）という具体的な解決策への「情報不足」が挙げられています。また、「病院に行くほどではない」（23.2%）といった過小評価や、「我慢すれば何とかなると思っていた」（13.8%）といった忍耐の姿勢も、適切なケアを遠ざける要因となっています。

Ⅲ ．不調があっても無理をしてしまう「責任世代」。つらい気持ちを押し込めている人の95%以上が仕事や家庭に不調を知られることへの影響を不安視

現在の自身の状況について、半数以上の女性は「無理をして、いつもより頑張って過ごしていると感じることがある」（54.9%）、「本当はつらい気持ちを、周囲や自分に対して押し込めていると感じることがある」（55.4%）、と回答しました。その理由の第一位に共通して挙げられた回答は、「不調を知られると、仕事や家庭での評価やポジションを失う不安がある」（「無理をして、いつもより頑張って過ごしていると感じることがある」：92.7%、「本当はつらい気持ちを、周囲や自分に対して押し込めていると感じることがある」95.1%）となっており、90% 以上の女性が仕事や家庭に不調を知られることへの影響を不安視していることが明らかになりました。
さらに、自身の不調を周囲に相談することについても、何らかのハードルを感じていることが明らかになりました。「大げさだと思われそうで話しづらい」（20.0%）や「理解してもらえないのではないか」（19.6%）といった、周囲の目を気にする不安が上位を占めています。周囲を優先し、自身の不調を「我慢」で乗り切ろうとしている実態が浮き彫りとなっています。

Ⅳ．本音は「自分を大切にしたい」、不調に対して前向きな対処を望む声が半数以上。一方2割の女性は理想的な体調や気分の不調への向き合い方さえわからない現状体調や気分の不調と向き合うとき、どのような方法で対応したいかを聞いたところ51.6%の女性が前向きな対処を望んでいることが判明しました。具体的には「我慢せず、早めに対処して自分を大切にする」（22.1%）、「自分の不調の仕組みを理解して、上手くコントロールすることで自信を持ちたい」（18.8%）、「必要に応じて人に相談して、賢くサポートを活用する」（10.8% ）となっており、自身の不調を正しく理解し、主体的に対処をしたいと考える層が多いことがうかがえます。

一方で、約2割の女性が「今はどう向き合えばよいのか、まだわからない」と回答しており、自身の体調や気分の不調に向き合うことに難しさを感じている女性が一定存在することも明らかになりました。

Ⅴ．自身の体調と向き合うことで『隠れ更年期』が減少。不調に「気づき」、自身の状態を「見つめ直す」ことがセルフケアの第一歩調査の事前・事後で同一の質問を用いて、自身の体調に対する認識を比較したところ、「特に不調は感じていない」と回答した割合は、調査前の31.9%から調査後には23.9%へと8.0ポイント減少しました。調査を通じて自身の不調と向き合った結果、これまで見過ごしていた自身の不調に気づく変化が見られました。加えて、自身の不調が「更年期の影響だ」と気づく人の割合も調査の事前事後で6.9ポイント増加しました。
忙しさや「これくらい大丈夫」という思い込みによって見落としがちな身体の不調に対し、『隠れ更年期』かもしれないと自身の状態を見つめ直すことが、自らの不調への気づきにつながり、セルフケアへの第一歩につながることが示唆されます。

■会社概要キューサイ株式会社
1965年に福岡県福岡市で創業し、ケールを原料とした青汁「ザ・ケール」をはじめとしたヘルスケア商品やスキンケア商品でカラダ本来のチカラを高め、カラダもココロもすこやかで、いくつになっても“人生初”の体験に踏み出せる「ウェルエイジング」な世の中の実現を目指し企業活動に取り組んでいます。
https://corporate.kyusai.co.jp/

キューサイのフェムケアに対する企業姿勢
企業ミッションとして掲げる“ウェルエイジングの浸透・普及”を目指し、お客さま一人ひとりが心身ともに健やかで、自分らしく年齢を重ねていくことを応援しています。当社はそのためにエイジング（加齢）による変化に着目し、女性のライフステージに寄り添い、多様な健康課題を解決する包括的なソリューションを提供したいと考えています。今後「フェムケア（女性ならではの健康課題へのケア）」をキューサイにおける「ウェルエイジング」を象徴する代名詞の一つと位置づけ、仕事や家庭で忙しい「責任世代」の女性たちが、いつまでも“今”を楽しみ、長きにわたって自分らしく活躍し続けられるよう応援してまいります。

キューサイが提供する40代からの更年期に関する情報サイトはこちら▼
https://ac.ebis.ne.jp/tr_set.php?argument=wRr2JZhu&ai=a69e6bf4759b86

ギリアド、PD-L1陽性のHR-/HER2-乳がんの一次治療としてADCトロデルビの適応追加を申請

ギリアド・サイエンシズ — Thu, 23 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月23日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド、PD-L1陽性のホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんの一次治療として、抗体薬物複合体トロデルビ(R)点滴静注用200mgの適応追加を申請
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：アンドリュー・ヘクスター）は、本日、抗体薬物複合体（ADC）トロデルビ(R)点滴静注用200mg（以下「トロデルビ」、一般名：サシツズマブ　ゴビテカン）について、キイトルーダ(R)（一般名：ペムブロリズマブ）との併用療法によるPD-L1陽性のホルモン受容体陰性かつHER2陰性（HR-/HER2-）の手術不能または再発乳がんの一次治療として、厚生労働省に適応追加の承認申請をしました。

今回の申請は、進行乳がんに対する前治療歴がなく、PD-L1陽性のHR-/HER2-の手術不能な局所進行または転移・再発乳がんの患者さんを対象に、サシツズマブ　ゴビテカンとペムブロリズマブの併用療法を医師選択の化学療法とペムブロリズマブの併用療法と比較する無作為化非盲検試験である国際共同第III相試験（GS-US-592-6173試験、ASCENT-04/KEYNOTE-D19試験）の結果に基づくものです。また、2026年2月13日に適応追加の承認申請をした免疫療法が適応とならないホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんに続く申請となります。

HR-/HER2-（通称トリプルネガティブ）乳がんは、進行が早く、再発や転移を起こしやすい、治療が難しい病気です。そのため、患者さん本人だけでなく、ご家族にも大きな負担がかかります。特に、PD-L1陽性のHR-/HER2-乳がんの患者さんでは、使える治療法が限られており、長く効果が続く治療への強いニーズがあります。現在は、化学療法と免疫療法を組み合わせた治療が、初期治療のひとつとして行われています。しかし、この治療の効果がどのくらい長く続くのか、病気が進行した場合に次にどのような治療が選べるのかなど、まだ十分に分かっていない点も多くあるため、最初の治療段階から選択できる治療法を増やすことは、将来の治療の幅を広げ、患者さん一人ひとりに合った医療につながる可能性があります。これは、この難しい病気と向き合う患者さんの未解決の課題に応えるための、重要な一歩です。

トロデルビは、現在、国内にて下記2つの適応を有しています。

　・2024年9月24日承認
　「化学療法歴のあるホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌」
　・2026年3月23日承認
　「化学療法歴のあるホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌」

なお、米国食品医薬品局（FDA）および欧州医薬品庁（EMA）のいずれも、ギリアドによる本適応追加の承認申請を受理しています。

キイトルーダ(R)は、Merck & Co., Inc., Rahway, NJ, USAの子会社であるMerck Sharp & Dohme LLC.の登録商標です。

HR-/HER2-（通称トリプルネガティブ）乳がんについて
HR-/HER2-（IHCスコア 0、IHCスコア 1+またはIHC スコア 2+/ISH検査陰性）乳がんは、悪性度の高いタイプの乳がんで、乳がん全体の約10％を占めます1。HR-/HER2-乳がんの細胞は、エストロゲンとプロゲステロンの受容体の発現がなく、HER2（ヒト上皮成長因子受容体2）の発現も限定的もしくは全くありません。HR-/HER2-乳がんはその性質上、他の乳がんに比べて有効な治療法が限られており2、再発や転移の可能性が高いといわれています3。

トロデルビについて
トロデルビは、HER2陰性（IHC 0, IHC 1+ or IHC 2+/ISH-）の難治性乳がんに対する4つの第III相試験でポジティブな結果を示した唯一の抗体薬物複合体（ADC）で、化学療法歴のあるホルモン受容体陰性かつHER2陰性（HR-/HER2-）の再発乳がんと化学療法歴のあるホルモン受容体陽性かつHER2陰性（HR+/HER2-）の再発乳がんに対して、統計学的に有意なOSの延長を示し、かつ、唯一承認されたTROP-2たんぱくを標的とするADCです。トロデルビは、過去5年間で、日本を含む世界60以上の国または地域の治験および臨床現場にて60,000人以上の患者さんに使用され、一貫した結果を示しています。

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。また、世界中の患者さんが当社の科学的イノベーションの恩恵を受けられるよう、グローバルな投資を継続しながら、次の時代の科学的発見、雇用創出、公衆衛生への備えを支えるため、米国での事業基盤をさらに強化する 3,200億ドル規模の投資計画を2025年に発表しました。当社はカリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。

1 Breast Cancer (2020) 27:511–518 https://doi.org/10.1007/s12282-020-01081-4
2 Advancements and challenges in triple-negative breast cancer: a comprehensive review of therapeutic and diagnostic strategies. Front Oncol. 2024 May 28;14:1405491
3 Yang H, Wang R, Zeng F, Zhao J, Peng S, Ma Y, Chen S, Ding S, Zhong L, Guo W, Wang W. Impact of molecular subtypes on metastatic behavior and overall survival in patients with metastatic breast cancer: A single-center study combined with a large cohort study based on the Surveillance, Epidemiology and End Results database. Oncol Lett. 2020 Oct;20(4):87.

北海道大学との共同研究が AMED「医療機器等研究成果展開事業（開発実践タイプ）」に採択

フューチャー — Wed, 22 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月22日
フューチャー株式会社（代表取締役社長谷口友彦、東京都品川区、以下「フューチャー」）が国立大学法人北海道大学（総長寳金清博、北海道札幌市、以下「北海道大学」）と共同で提案した研究開発課題「骨形態の自動抽出・整復推定と定量評価による術前支援型医療機器プログラムの開発」（研究開発代表者：北海道大学病院整形外科講師清水智弘）が、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の令和8年度「医療機器等研究成果展開事業（開発実践タイプ）」に採択されました。

本件は、AMEDの令和7年度「医療機器等研究成果展開事業チャレンジタイプ【若手・女性研究者】」（※）に採択された自動整復技術および骨形態計測技術のプロトタイプの基本性能の検証結果を踏まえ、製品開発を見据えた「開発実践タイプ」へと選定されたものです。本プログラムは、従来1～2時間を要していた骨格復元（整復）とインプラントサイズの決定で構成される手術計画の策定を短時間で実行できる成果が認められました。今後は、仮想手術計画支援プログラムの製品開発を進め、薬事承認の取得および社会実装を目指します。

■大腿骨近位部骨折と治療における課題
大腿骨近位部骨折は、骨の脆弱な高齢者が転倒することでの発生が多く、寝たきりを招く重大な要因として問題視されています。治療においては、内科的併存症の悪化などの懸念から早期手術・早期離床が推奨されていますが、骨折部の安定性を正確に評価し、適切な手術方法や使用するインプラント（固定用手術器具）を選択・計画することは、医師の経験に基づく手動操作に依存しており、医療現場において大きな負担となっていました。

■シーズ発掘から製品開発・社会実装へ
本プロジェクトでは、北海道大学病院整形外科が持つ豊富な臨床知見とデータ、そしてフューチャーが持つAI技術を融合させ、「大腿骨近位部骨折の仮想手術計画（VSP：Virtual Surgical Planning）支援プログラム」の創出および社会実装を目指します。VSPは、手術支援ロボットの統合との観点も含めて、外科手術の精度と安全性を飛躍的に向上させる技術として近年注目されています。整復の最適化アルゴリズムと骨形態の自動計測は、従来1～2時間を要していた手術計画の策定を短時間で実行し、医師の経験値に依存しない高精度な計画の立案を支援します。また、骨形態の自動計測により最適なインプラントサイズを90%以上の精度で推奨することで、手術の確実性を向上させます。開発プロセスにおいてはJIS T 2304等の国際規格に準拠し、PMDAとの対面助言を通じて安全性と有効性が担保されたSaMD（医療機器プログラム）の実装を推進します。

フューチャーは、Healthcare Innovation Group を中心に、AIを原動力とした医療DXのさらなる深化を目指しています。医療機器企業や製薬会社等との協業による高度なプログラム医療機器（SaMD）開発や現場のデジタル化を推進するだけでなく、医療を起点に社会を変える全方位型のDXリーダーシップを発揮していきます。これからもテクノロジーの力で未来のヘルスケアを戦略的に構築し、持続可能な社会改革を加速させてまいります。

※ フューチャー、北海道大学との共同研究が AMED「医療機器等研究成果展開事業」に採択
AI を活用した「大腿骨近位部骨折の仮想手術計画（VSP）支援システム」を開発
https://www.future.co.jp/press_room/PDF/NewsRelease_HealthcareInnovation_20250624.pdf

■フューチャーの医療・ヘルスケア事業について
https://www.future.co.jp/architect/our_service/solution/#healthcare01
*フューチャーは医療機器製造業登録および第二種医療機器製造販売業許可を取得しています。
医療機器製造業：13BZ201433、
第二種医療機器製造販売業：13B2X10480、ISO/IEC 27001:2013、ISO13485:2016

【経営とAIをデザインする、AI利活用と社会実装のNo.1カンパニーへ】
当社は以下の3つを柱にテクノロジーと経営を高度に融合させ、お客様とともに未来を共創する唯一無二の戦略的パートナーを目指します。
▶経営とITの強み×AIの融合：創業以来培ってきた経営への深い理解とITの実装力にAIを融合させ、企業の競争力を抜本的に強化します。
▶AI-Nativeへ産業を再定義：AIを単なる付加機能ではなく事業の前提とする「AI-Native」なビジネスモデルへと、既存の産業構造を再定義します。
▶社会の要請に応える課題解決：労働力不足やDXの遅れといった複雑な社会課題に対し、AIを活用した高度な自動化と最適化で具体的な解決策を提供します。
■本件に関するお客様からのお問い合わせ先
フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group：中村
お問い合わせフォーム： https://www.future.co.jp/apps/contact/corp/others_entry.php

【物価高対策】あわら市、19歳以上の全市民に1人1万円分の商品券を配布

あわら市 — Tue, 21 Apr 2026 17:00:00 +0900

あわら市は、物価高騰の影響を受ける市民生活を支援するため、国の「物価高騰対応重点支援地方創生臨時交付金」を活用し、市内取扱店舗で利用できる『あわら暮らし応援商品券』を発行します。
令和8年4月1日時点で19歳以上の全市民を対象に、1人あたり1万円分の商品券を配布し、市民の生活支援と市内経済の活性化を図ります。
18 歳までを対象とした「物価高対応子育て応援手当」と併せて実施することで、市内にお住まいの全ての世代の皆さんを支援します。

事業の概要 ■ 配布対象者
令和8年4月1日時点で、19歳以上のあわら市民 ■ 商品券の内容
・1人あたり 10,000円分
（1,000円券×10枚つづり）
・発行予定総額：約2億2,600万円 ■ 利用期間
令和8年6月1日（月）～8月31日（月） ■ 配布方法
令和8年5月初旬から順次、ゆうパックで送付します。
※対面での受け取りが必要です（不在の場合は再配達となります） ■ 取扱店舗
市内406店舗（令和8年4月20日現在）
※取扱店舗は随時募集・追加予定

その他・補足事項・商品券の詳細や最新の取扱店舗一覧は、市ホームページで随時更新します。
https://www.city.awara.lg.jp/mokuteki/industry/industry0401/p015270.html
※商品券の見本、取扱店舗ポスター等の撮影対応が可能です。
取材をご希望の場合は、事前にお問い合わせください。

本件に関するお問い合わせ先あわら市商工労働課
TEL：0776-73-8030

高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見

岐阜大学 — Mon, 20 Apr 2026 11:02:17 +0900

2026年4月20日
岐阜大学
関西電力医学研究所
藤田医科大学
京都大学
高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見
― 糖尿病で失われる膵β細胞量回復へつながる新たな治療標的 ―

本研究のポイント・血糖上昇を伴うインスリン抵抗性下では、ChREBP(*1)欠損により膵β細胞増殖が著しく低下しました。
・一方、血糖上昇を伴わない妊娠時の膵β細胞増殖には、ChREBPの欠損による影響は認められませんでした。
・増殖中の膵β細胞の遺伝子発現解析から、ChREBP下流分子Rgs16が膵β細胞増殖を促進する可能性を見いだしました。

研究概要　ダイアベティス（糖尿病）の発症予防や進行抑制には、インスリンを分泌する膵β細胞の量を維持・回復することが重要です。しかし、成人では膵β細胞の再生能力は限られており、その増殖を制御する分子機構の全容は未だ明らかではありません。
　今回、岐阜大学、関西電力医学研究所、藤田医科大学、京都大学の共同研究グループは、グルコースに応答して活性化する転写因子 ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）に着目しました。膵β細胞特異的にChREBPを欠損させたマウスを作製し、さまざまな代謝環境における膵β細胞増殖への影響を解析しました。
　その結果、強いインスリン抵抗性と高血糖を人工的に誘導する薬剤 S961 の投与による高度な高血糖・インスリン抵抗性状態、および高脂肪食による耐糖能障害(*2)・肥満状態において、ChREBP欠損は膵β細胞増殖を著しく抑制しました。一方、妊娠による生理的インスリン抵抗性では、膵β細胞増殖は保たれていました。さらにRNAシーケンシングによる遺伝子発現解析から、ChREBPの標的遺伝子である Rgs16 が高血糖下で誘導され、膵β細胞増殖に関与する可能性が示されました。
　本研究は、ChREBPが代謝ストレスに応じて膵β細胞増殖を制御することを示したものであり、2型のダイアベティス（糖尿病）における膵β細胞量保護を目指す新たな治療標的につながる成果です。本研究成果は、日本時間2026年4月15日に国際学術誌「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に掲載されました。

研究背景　ダイアベティス（糖尿病）の発症や重症化には、体内に残存する膵β細胞量が大きく関与すると考えられています。膵β細胞は、肥満に伴うインスリン抵抗性の増大や血糖上昇に応じて増殖し、低下したインスリン作用を代償することが知られており、膵β細胞量の維持・回復を標的とした新たな予防・治療法の開発が期待されています。しかし、膵β細胞増殖を制御する分子機構の全容はいまだ十分には明らかになっていません。
　ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）は、グルコース代謝産物に応答して活性化される転写因子であり、これまでは主に肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。一方、ChREBPは膵β細胞にも高発現しており、培養細胞を用いた研究では、高血糖に伴う膵β細胞増殖に重要な役割を果たす可能性が示されていましたが、生体内における機能は明らかではありませんでした。
　今回の研究では、膵β細胞増殖を誘導する代表的な3つの代謝条件下において、ChREBPの役割を検証しました。具体的には、
　・S961 投与による、高度なインスリン抵抗性と高血糖を伴うモデル
　・高脂肪食負荷による肥満に伴うインスリン抵抗性と耐糖能障害を呈するモデル
　・妊娠に伴う、生理的インスリン抵抗性を示しつつ血糖上昇を伴わないモデル
を比較し、代謝環境の違いによって膵β細胞増殖における ChREBP の関与がどのように異なるかを解析しました。

研究成果 1. 高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの耐糖能障害
　若齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、体重、糖代謝、インスリン分泌に明らかな異常は認められませんでした。一方、高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、糖負荷試験においてインスリン分泌指数の有意な低下と耐糖能障害が認められました。これらの結果は、加齢に伴う代謝負荷に対する膵β細胞の代償的適応に ChREBP が関与している可能性を示しています。

2. インスリン受容体拮抗薬 S961 投与に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　インスリン受容体拮抗薬 S961 を7日間投与すると、コントロールマウスでは膵β細胞増殖率が著明に上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に抑制されました（p < 0.001）。さらに RNA シーケンシングによる遺伝子発現解析では、S961 投与によって Rgs16を含む膵β細胞増殖関連遺伝子群がコントロールマウスで強く誘導される一方、ChREBP 欠損マウスではその誘導が減弱していることが明らかになりました。

3. 高脂肪食負荷に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　高脂肪食を13週間負荷すると、コントロールマウスでは肥満と耐糖能障害に伴って膵β細胞増殖率が上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に低下していました（p < 0.05）。さらに、膵島における遺伝子発現解析では、Rgs16 の発現低下が認められ、ChREBP が高脂肪食負荷による代謝ストレス下でも膵β細胞増殖に関与することが示されました。

4. 妊娠に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　妊娠14.5日目では、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスにおいてもコントロールマウスと同程度の膵β細胞増殖が認められました。これらの結果は、妊娠に伴う生理的インスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には ChREBP が必須ではなく、高血糖を伴う代謝ストレス下とは異なる機序で制御されていることを示しています。

今後の展開　本研究により、ChREBPは膵β細胞における「高血糖センサー」として機能し、血糖上昇を伴うインスリン抵抗性に対する適応的な膵β細胞増殖を促進する一方、妊娠のように血糖上昇を伴わないインスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には関与しないことが明らかになりました。さらに、ChREBP–Rgs16軸は、2型のダイアベティス（糖尿病）に関連する代謝ストレス下で選択的に活性化される膵β細胞増殖シグナルであり、膵β細胞量の保護・回復を目指す新たな治療標的となる可能性が示されました。今後は、このシグナル軸を制御する方法の開発を進めるとともに、ヒト膵β細胞への応用可能性について検証を進めます。

用語解説＊1 ChREBP（Carbohydrate Response Element Binding Protein）
ChREBP は、細胞内の糖代謝産物に応答して活性化され、遺伝子発現を調節する転写因子です。活性化されると、糖をエネルギーとして利用する解糖系や、余剰の糖を脂肪として蓄える脂肪酸合成系に関わるさまざまな遺伝子の発現を制御します。これまで主に、肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。

＊2 耐糖能障害
体内に取り込まれた糖を適切に処理する能力が低下した状態を指します。通常、食事などによって血糖値が上昇すると、膵臓から分泌されるインスリンの働きによって血糖値は速やかに正常範囲へ戻りますが、この調節が十分に行われず血糖値が高い状態が続く場合に耐糖能障害と呼ばれます。

論文情報雑誌名：Journal of Diabetes Investigation
論文タイトル：ChREBP drives β-cell proliferation under metabolic stress but not in pregnancy-induced β-cell expansion
著者：Sodai Kubota※, Seiya Banno, Katsumi Iizuka, Hiromi Tsuchida, Saki Kubota-Okamoto, Teruaki Sakurai, Yoshihiro Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Ryota Usui, Hisato Tatsuoka, Shinsuke Tokumoto, Takaaki Murakami, Yuuka Fujiwara, Hitoshi Kuwata, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Yutaka Seino and Daisuke Yabe※ (※Corresponding author)
DOI: 10.1111/jdi.70295

ニンカツや性教育に関する知識のアップデートを目的に「SexualWell-Being」をテーマとした社内セミナー実施

赤ちゃん本舗 — Fri, 17 Apr 2026 11:00:00 +0900

株式会社赤ちゃん本舗は2月24日（火）に株式会社TENGAヘルスケアの方をお招きし、「Sexual Well-Being」をテーマとした社内セミナーを実施いたしました。ニンカツや性教育に関する正しい知識の普及とアップデートを目的に、男女双方の視点からの性の健康やニンカツにまつわる情報と現代の性教育に関する事例の共有など、今後のキャリアやライフプラン、事業に役立つ情報を当社の社員に向けてご講演いただきました。当日はオンライン参加を含め、男女含め約90名の社員が参加しました。

当日の様子

◆セミナーについてセミナー前半では、助産師としての経験を持つTENGAヘルスケア社員の古川直子様に「プレコンセプションケア」というテーマで、不妊や性機能障害、不適切なセルフプレジャーなど幅広い内容についてお話しいただきました。
セミナー後半では、保健体育教員としての経験を持つTENGAヘルスケア社員の福田眞央様より、「性教育の歴史」「現代の性教育」をメインに、現代の性教育やTENGAヘルスケア様が提供する10代向け性教育Webメディア「セイシル」についても紹介していただきました。
参加した社員からは、「有意義な時間となった」や「家に持ち帰って家族と共有したい」などの前向きな声があがりました。

◆本セミナー実施の背景今回のセミナーは社内プロジェクトである『みんなのショーシカプロジェクト』の一環として実施しました。
本プロジェクトは「妊娠を希望する前から心身の健康を整え、将来の妊娠や子育てに安心して臨めるよう、企業・業種の垣根を超えサポートすることで、次世代を育む土台を作る。」ということをパーパスに掲げ、子どもを産み育てやすい社会の実現を目指しています。これからも、社員の啓発などを通じて妊娠、出産、子育てに関する課題を共有するとともに、社内外に向けた取り組みとしてニンカツやプレコンセプションに関連した商品の展開など、さまざまな機会提供の検討を進めてまいります。

◆株式会社赤ちゃん本舗雑貨食品部　山崎　コメント望んだ人が「子どもを産み育てやすい」と思える社会をつくりたい、という想いから社内にて生まれた『みんなのショーシカプロジェクト』。その取り組みの一環として、性に関する企業講演の実績も豊富なTENGAヘルスケア様にお願いし、このセミナーを実施しました。「Sexual Well-Being」はこれまで会社の中で正面から扱ってこなかったテーマでしたが、参加した社員からも「知識がアップデートできるいい機会だった」などの声が寄せられ、商品展開などこれからの取り組みを考える良いきっかけになり、セミナーを引き受けてくださったTENGAヘルスケア様に感謝です。

◆TENGAヘルスケア助産師古川様　コメント今回はショーシカプロジェクトの山崎さんからお声がけいただき、何度か皆様とお打ち合わせを重ねて実現したセミナーでした。私自身、幼いころからアカチャンホンポ様に親しみがあり、さらに自身の妊娠・出産・育児を経験した今、このような形でセミナーの機会をいただけたことを大変光栄に思っております。性をオープンに、誰もが悩まない社会にしていくにはこういった取り組みがどんどん広がっていくと良いなと思います。今回の取り組みは両社にとって大事な一歩となったのではと思います。本当にありがとうございました。

[株式会社TENGAヘルスケアについて] 性の悩みや問題を解決することを目的に、2016年にTENGAのグループ会社として創業。セクシャルウェルネス向上のためのアイテムやサービスを提供している。
性機能、妊活のサポートアイテムとともに、性教育サイト「セイシル」「おとなセイシル」、性教育従事者向けのプラットフォーム「withセイシル」を展開している。

[赤ちゃん本舗について] 赤ちゃん本舗は「スマイルな育児を。アカチャンホンポ」をコーポレートメッセージとし、お客様のお気持ちに寄り添った商品・サービス・情報の提供を目指しています。
https://www.akachan.jp

アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ(R)（アトゲパント）」を日本で発売

アッヴィ — Fri, 17 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月17日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ（R）（アトゲパント）」を日本で発売
ー　アクイプタは2026年2月に、成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における医薬品製造販売承認を取得
ー　1日1回経口投与するCGRP受容体拮抗薬
ー　片頭痛の国内有病率は8.4％であり1、患者さんの労働生産性低下や社会的活動への制限が生じる疾患2, 3

アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長：ティアゴ・カンポスロドリゲス）は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（以下、CGRP：Calcitonin Gene-Related Peptide）受容体拮抗薬であるアクイプタ(R)錠（一般名：アトゲパント水和物、以下「アクイプタ」）を本日4月17日から発売します。アクイプタは、2026年2月19日に成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における製造販売承認を取得しました。また、2025年12月に片頭痛発作の急性期治療に関する製造販売承認を申請しています。アクイプタが新たな選択肢に加わることにより、より多様な予防治療ニーズに応えることが可能となります。

片頭痛は、世界中のあらゆる地域において、10億人を超える人々に影響を及ぼしており4、国内の疫学研究では、15歳以上の片頭痛の有病率は8.4％と報告されています1。片頭痛は50歳未満の特に女性において、世界で最も大きな社会生活への支障の原因であり、経済活動に甚大な影響を及ぼす主要な要因でもあります4。片頭痛の主な症状は、中等度又は重度の疼痛のある拍動性や片側性の頭痛であり、悪心や嘔吐、光過敏、音過敏を伴うことを特徴とします。頭痛診療ガイドライン2021では、片頭痛発作が月に2回以上、あるいは生活に支障をきたす頭痛が月に3日以上ある患者さんでは予防療法の実施について検討してみることが推奨されています5。

「アクイプタ(R)錠」製品概要
販売名
アクイプタ(R)錠10mg、同30mg、同60mg
一般名
アトゲパント水和物
効果・効能
片頭痛発作の発症抑制
用法・用量
通常、成人にはアトゲパントとして60mgを1日1回経口投与する。
製造販売承認日
2026年2月19日
薬価基準収載日
2026年4月15日
発売日
2026年4月17日
製造販売元
アッヴィ合同会社

製剤写真

アクイプタについて
アクイプタは、成人の片頭痛の予防治療薬として開発された 1 日 1 回経口投与の CGRP 受容体拮抗薬です。CGRP とその受容体は、片頭痛の病態生理に関与する神経領域に発現します。片頭痛発作時には、CGRP 濃度が上昇することが研究により示されています。アクイプタは、世界 60 か国以上で片頭痛の予防治療薬として承認されており、EUでは AQUIPTA(R)、米国、カナダ、イスラエル、プエルトリコでは QULIPTA(R)の製品名で販売されています。

片頭痛について
片頭痛は有病率の高い消耗性の神経疾患で、世界の人口の約14%が罹患しており、男性と比べて女性で多くみられます6。片頭痛発作は25歳から 55歳の成人で最も多く生じ7、重度の拍動性の頭痛、光や音への過敏反応、悪心を特徴とし、しばしば日常生活に大きな支障をきたします8。身体的な影響にとどまらず、片頭痛は全世界で重大な社会経済的問題となっており、心血管系疾患や糖尿病よりも大きな経済的負担を一貫してもたらしています9。欧州では、片頭痛による損失はGDP の 1.2%から 2.0%に相当し、無報酬労働における女性の生産性損失は男性の4～9 倍に上ります9。労働生産性、特に無報酬労働の生産性に対する重大な影響にもかかわらず、片頭痛の全体的な負担は過去10 年間変化しておらず、効果的な治療法の必要性を示しています9。

片頭痛領域におけるアッヴィについて　（米国アッヴィ本社情報）
アッヴィは片頭痛からの解放を目指して患者さんを支えることに取り組んでいます。医療従事者がさまざまな種類の片頭痛患者さんを治療できるよう、科学の発展に努めています。片頭痛に関する啓発、研究、関係団体との協働を通して、片頭痛患者さんが治療の障壁を乗り越え、適切な治療を受け、片頭痛による日常生活での影響を軽減できるよう支援しています。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製と提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn, Facebook、Instagram、XやYouTubeでも情報を公開しています。

日本においては主に、免疫疾患、肝疾患、精神・神経疾患、がん、アイケアの領域、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスのポートフォリオで、製品の開発と提供に取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.co.jpをご覧ください。FacebookやYouTubeでも情報を公開しています。

References:
１．Sakai F, Igarashi H. Prevalence of migraine in Japan: a nationwide survey. Cephalalgia. 1997;17(1):15-22.
２．Lipton RB, Pozo-Rosich P, Andrew M. Blumenfeld AM, et al. Effect of Atogepant for Preventive Migraine Treatment on Patient-Reported Outcomes in the Randomized, Double-blind, Phase 3 ADVANCE Trial. Neurology. 2023;100:e764–77.
３．Mannix S, Skalicky A, Buse DC, et al. Measuring the impact of migraine for evaluating outcomes of preventive treatments for migraine headaches. Health and Quality of Life Outcomes. 2016;14:143.
４．Ashina M, Katsarava Z, Do TP, et al. Migraine: epidemiology and systems of care. Lancet. 2021;397(10283):1485-95.
５．日本神経学会頭痛診療ガイドライン2021
Available at: https://www.neurology-jp.org/guidelinem/headache_medical_2021.html February 10, 2026.
６．Dong L, Dong W, Jin Y, et al. The Global Burden of Migraine: A 30-Year Trend Review and Future Projections by Age, Sex, Country, and Region. Pain and Therapy. 2025;14(1):297-315.
７．What is Migraine. The Migraine Trust.
Available at: https://migrainetrust.org/understand-migraine/what-ismigraine . January 9, 2026.
８．Migraine headaches. Cleveland Clinic.
Available at: https://my.clevelandclinic.org/health/diseases/5005-migraine-headaches . January 9, 2026.
９．The socioeconomic burden of migraine: The case of 6 European Countries. Wif0r Institute.
Available at: https://www.wifor.com/de/download/the-socioeconomic-burden-of-migraine-the-case-of-6-europeancountries/?wpdmdl=358248&refresh=
685c5ea88c24c1750884008 . Accessed January 9, 2026.

コスメディ製薬の「溶解型マイクロニードル」が「第６回知財番付」専門性部門で受賞

コスメディ製薬 — Thu, 16 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月8日（水）「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

コスメディ製薬株式会社（本社：京都市、代表取締役社長：権英淑）が開発した「溶解型マイクロニードル」が、優れた知的財産を表彰するアワード「第6回知財番付」において、専門性部門で受賞しました。
同アワード「専門性部門」は特定の産業やシーンにおける課題解決力があるとされる知財を選定、当社の「溶解型マイクロニードル」は医療・ヘルスケア分野での課題解決の可能性が評価されました。2026年4月8日（水）には日本科学未来館未来館ホール（東京都江東区）にて授賞式が開催され、当社知的財産担当の澤田将和が表彰状を受け取りました。

「知財番付」について
「知財番付」は、クリエイティブ・メディア「知財図鑑」に掲載された知財の中から「特に世界を進化させる可能性を持つ」と評価されたものを"番付"として選出し、表彰するアワードです。2020年よりスタートし、毎年100を超える知財の中から審査員による評価によって入賞知財を選出しています。
今年で第6回を迎える本アワードでは、応用性・専門性・創造性・将来性の4部門で計40の知財が受賞。新たにテクノロジーやデザインを社会に根づかせ、文化として定着させたリーダーを称える賞「発明文化人（Invention Culture Person）」の表彰も行われるなど、技術を「道具」から「文化」へと昇華させる取り組みも開始しています。
「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

■「知財番付」特設サイト
https://banzuke.chizaizukan.com/

専門性部門受賞知財について溶解型マイクロニードル
「皮膚に含まれる成分」でできた針が皮膚内で溶ける技術

「第6回知財番付」専門性部門受賞の「溶解型マイクロニードル」

概要「溶解型マイクロニードル」とは、ヒアルロン酸などの「皮膚に含まれる成分そのものを針にしよう」という独自の発想から生まれた、皮膚内の水分で針が溶ける技術で、京都薬科大学発ベンチャー企業のコスメディ製薬が開発した。マイクロニードルは、長さ数百ミクロンの微細な針で、皮膚から薬剤や有効成分を吸収させる技術。薬剤を皮膚に塗布するより、効率的に成分を送達できる可能性が高く、医療・医薬領域では、痛みがなく、簡便に薬剤を体内に吸収させる「注射に代わる薬剤投与技術」として、ワクチン投与などへの応用が期待されている。同社は、「マイクロニードル」を化粧品に応用し、美容注射でしか皮膚内に入らない高分子成分を、セルフケアで安全に送達できる「マイクロニードル化粧品」を世界で初めて製品として上市した。（知財図鑑「溶解型マイクロニードル」記事より抜粋）

■知財図鑑「溶解型マイクロニードル」
https://chizaizukan.com/property/dissolvable-microneedles/

受賞知財担当コメント戦う市場を変え、知財を収益化したことへの評価
「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

この度は当社が2008年に実用化した「溶解型マイクロニードル」について、数ある知財の中から「世界を進化させる可能性を持つ知財」として選出していただけましたこと、心より感謝申し上げます。
「第6回知財番付」で入賞した40のテクノロジーやサービス、アイデアは、いずれも私たち生活者の課題を解決し、さらに意識や行動変容を起こす可能性を持つものばかりで、まさに「日本の未来は明るい」と前向きになれる、価値のあるアワードでした。
コスメディ製薬は「溶解型マイクロニードル」を、承認プロセスに時間を要する医薬品や医療機器ではなく、短期間で製品化できる美容領域に展開して事業化しました。この度の受賞は、技術面だけではなく「戦う市場を変えることで、知財を収益化した」という、私たちのベンチャー企業としてのバイタリティを評価していただいたと考えています。
「溶解型マイクロニードル」が「失われた30年を取り戻す5年」のエンジンの一つとなれるよう、今後ともマイクロニードル技術を活用した製品の社会実装と「貼るワクチン」の実用化に向け、全力を尽くして参ります。
（コスメディ製薬株式会社人事総務部知的財産担当：澤田将和）

コスメディ製薬について TTS（経皮吸収治療）に特化した研究開発を行う、京都薬科大学発ベンチャー企業です。
コア技術として確立した「マイクロニードル」「貼付剤」を強みに、医療・医薬、美容・健康領域で事業を展開。伝統と革新が共存する京都で、独創的なものづくりに取り組み、お客さまの想像を超える製品・サービスを提供しています。

会社概要
社名：コスメディ製薬株式会社
本社所在地：
〒601-8438 京都市南区西九条東比永城町75 GRAND KYOTO 3Ｆ
代表者：代表取締役社長　権英淑
設立：2001年5月30日
コーポレートサイト：https://cosmed-pharm.co.jp

電通PRコンサルティング、学術領域の広報支援プログラム「アカデミアPRサポート」を提供開始

電通PRコンサルティング — Wed, 15 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月15日
株式会社電通PRコンサルティング
電通PRコンサルティング、学術領域の広報支援プログラム「アカデミアPRサポート」を提供開始

　株式会社電通PRコンサルティング（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山口恭正）は、学術領域の研究広報を支援するプログラム「アカデミアPRサポート」の提供を2026年4月15日より開始します。

　当社の「アカデミアPRサポート」プログラムは、研究者や大学および研究機関の研究広報担当者を対象としたサービスで、以下のような支援を目的としています。
　１）PRに関するスキル獲得機会を創出し、研究者、および研究広報担当者の自走を支援
　２）広報業務の代行やサポートを通じて、研究者、および研究広報担当者の負担を軽減
アカデミアPRの基礎を学べる「アカデミアPR講座」や、添削を通じて読んでもらえる、伝わるリリースのノウハウを提供する「リリース執筆コンサル」、リリース初稿の作成から代行する「リリース執筆代行」、定例会を通じた「広報活動のコンサルティング・サポート」、お悩みに応じてメディア対応からSNSの立ち上げ運用までカスタマイズが可能な「アカデミアPRリテナー」などのプログラムを提供いたします。

【プログラム開発の背景】
近年、研究成果の社会還元や研究資金の透明性向上が強く求められるようになり、大学などの研究機関に所属する研究者にとって、研究成果や活動を社会に向けて発信する「アカデミアPR（学術広報）」は、重要な使命の一つとなりつつあります。しかし、研究者がアカデミアPRに必要な技術やノウハウを学ぶ機会は限られており、メディアへの理解を深める場も少ないのが現状です。加えて、研究者の時間的・人的リソースが不足していることから、広報支援のサポートが必要とされています。
また、アカデミアPRでは、専門性の高い研究内容を社会に分かりやすく伝えるため、学術的な知識だけでなく、広報の専門知識やメディアとの関係構築力が不可欠です。
　当社はこれまで、新聞・雑誌・テレビ・Webなど多様なメディアとの信頼関係を築きながら、ヘルスケア、薬事、IT、機械工業など多岐にわたる分野の企業・団体の広報活動を支援してきました。これまでに培ってきた、メディアや社会の視点を踏まえたPRノウハウを研究者の皆様にも提供することで、アカデミアPRの活性化を後押しし、学術研究への社会的理解と関心の促進に貢献してまいります。

［　サービス概要　］
■アカデミアPR講座
講座内容：メディア概論 / PRの基礎 / リリースの書き方 /
　　　　　アカデミアにおける情報リテラシー（研究者の発言が社会に与える影響、
　　　　　SNSの利用、コンプライアンスと科学の共存）など
　　　　　※講座の内容は、ご要望に応じてカスタマイズが可能です。
実施回数：全3回、各回60～90分
料　　金：大学および研究機関での個別実施　　50万円（税別）～
　　　　　※上記以外の形態での実施をご希望の場合は、別途お問い合わせください。

■リリース執筆コンサル
概　　要：リリース制作用の「情報整理シート」のご提供 / 原稿の添削（１～2回）
料　　金：初回　30万円（税別）～
　　　　　2回目以降　20万円（税別）～　※配信・プロモートは別途お見積り

■リリース執筆代行
概　　要：研究成果や分野に関する情報をご説明いただいた後、原稿を作成いたします。
料　　金：30万円（税別）～　※配信・プロモートは別途お見積り

■アカデミアPRリテナー
概　　要：毎月1回の定例会 (1時間ほど) をベースに、ご要望に応じて広報活動の
　　　　　サポート・代行を実施いたします
料　　金：月額20万円（税別）～　※内容に応じて変動いたします

■資料作成サポート
概　　要：一般向け講演会や講義資料、報告会用資料等のデザインフォーマットの作成や
　　　　　体裁調整を行います。
　　　　　また、 “伝わりやすさ”の観点から資料の添削・ブラッシュアップを行います。
料　　金：デザイン・体裁調整　10万円（税別）～
　　　　　デザイン調整＋資料添削　20万円（税別）～
　　　　　※内容・ページ数等により変動いたします

■その他、WebサイトやSNSの立ち上げ・運営、ファクトブック制作、サイエンスカフェや市民講演会のプランニングも実施可能です。お気軽にお問い合わせください。

株式会社電通PRコンサルティング
電通グループ内のPR領域における専門会社。1961年の創立以来、国内外の企業、政府、自治体、団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。2009年、2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をPRovoke Media (旧Holmes Report）から授与されています。
https://www.dentsuprc.co.jp/

心電学関連春季大会2026に出展

オムロンヘルスケア — Tue, 14 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長：岡田歩、以下当社）は、2026年4月18日（土）に熊本県熊本市で開催される心電学関連春季大会2026（以下本大会）に協賛します。当社は、日常生活において手軽に心電図を記録でき、心疾患の早期発見に役立つ心電計などをブースで展示します。また、長時間ホルター心電図解析サービス（HeartnoteⓇ事業）に関するスポンサードセミナーを開催するほか、心房細動の早期検出、早期治療に関するランチョンセミナーを実施するなど、循環器疾患領域における最新の知見を紹介します。

心電学関連春季大会は、日本不整脈心電学会の分科会です。心電学・不整脈に関する研究から臨床、診断、治療、予防まで取り組むとともに、遺伝学や薬理学、再生医療、データベース・AIを活用した最新の研究成果を発信しています。今年度は「未来に響く心電学の復興と創造」をテーマに開催されます。

当社は、循環器事業のビジョンとして「脳・心血管疾患の発症ゼロ（ゼロイベント）」を掲げ、家庭での継続的な血圧測定の普及や、危険な不整脈である心房細動の早期発見に取り組んでいます。家庭で心電図を記録できる携帯型心電計や心電計付き上腕式血圧計の開発に加え、2026年1月より長時間ホルター心電図解析サービス（HeartnoteⓇ事業）を展開しています。スポンサードセミナーでは、小川久雄先生（熊本大学学長）を座長に迎え、萬納寺洋士先生（済生会福岡総合病院　循環器内科　部長）より「長時間ホルター心電図検査を究める」について講演いただきます。さらに、ランチョンセミナーでは、宮本康二先生（国立循環器病研究センター　先端不整脈探索医学研究部部長）を座長に迎え、妹尾恵太郎先生（京都府立医科大学　不整脈先進医療学講座　准教授）と牧元久樹先生（自治医科大学データサイエンスセンター／循環器内科　准教授）による「隠れ心房細動患者さんの早期検出・早期治療の最前線」と題して講演いただきます。ブース展示では、貼り付け型心電計で長時間の心電図データを記録・解析し、結果を医療機関へ提供する「Heartnote®」や、家庭での血圧と一緒に心電図を記録できる心電計付き上腕式血圧計など、不整脈の早期発見や早期治療に役立つ商品やサービスを紹介します。

今後も、誰もが簡便に血圧測定や心電図を記録できるデバイスやサービスをグローバルで展開するとともに、医療従事者や研究者と共に積極的に学術活動を展開することで、世界中の一人ひとりの健康ですこやかな生活に貢献します。

■心電学関連春季大会2026の概要
会長志賀剛（東京慈恵会医科大学臨床薬理学）
会期 2026年4月18日（土）
会場熊本城ホール（熊本県熊本市）
公式ホームページ　 https://new.jhrs.or.jp/ecg/index.html

■スポンサードセミナー
セッション名スポンサードセミナー１
会期 2026年4月18日（土）9:50~10:35
会場第３会場（熊本城ホール3F 大会議室A3）
テーマ「長時間ホルター心電図検査を究める」
座長　　　　　　小川　久雄　先生（熊本大学　学長）
演者　　　　　　萬納寺　洋士　先生（済生会福岡総合病院　循環器内科　部長）

■ランチョンセミナー
セッション名ランチョンセミナー２
会期 2026年4月18日（土）12:40~13:40
会場第2会場（熊本城ホール3F 大会議室A2）
テーマ「隠れ心房細動患者さんの早期検出・早期治療の最前線」
座長　　　　　　宮本　康二　先生（国立循環器病研究センター　先端不整脈探索医学研究部部長）
演者　　　　　　妹尾　恵太郎　先生（京都府立医科大学　不整脈先進医療学講座　准教授）
牧元久樹先生（自治医科大学データサイエンスセンター／循環器内科　准教授）

■今回ブースで紹介する主な商品・サービス
長時間ホルター心電図解析サービスHeartnote®
＜主な特長＞
・本体は軽量・フレキシブル・コードレス設計で装着負担が少ない
・防水仕様（IPX4/IPX7）で入浴時も装着可能で最大7日間の連続測定に対応
・医療機関での診断を補完するための長時間心電図データを取得できる
・専用Webサイトで検査結果が確認できる
※医療機器認証番号：302ACBZX00015000
URL：https://www.healthcare.omron.co.jp/product/hcg/ecg-heartnote/

HeartnoteⓇ 本体使用イメージ

心電計付き上腕式血圧計 HCR-7800T
＜主な特長＞
・血圧測定と一緒に心電図を記録
・スマートフォンアプリ「OMRON Connect（オムロンコネクト）」で心電図波形を解析。「心房細動の可能性」など6パターンの解析結果をお知らせ
・記録結果を保存、PDF等で結果を出力できる
※本製品は医師や医療関係者の指示により購入できる特定保守管理医療機器です
※医療機器承認番号：30400BZX00028000
URL：https://store.healthcare.omron.co.jp/category/1/HCR_7800T.html

HCR-7800T本体
使用イメージ
アプリ画面イメージ（心房細動の可能性を表示）

携帯型心電計 HCG-8060T
＜主な特長＞
・携帯に便利な軽量・コンパクトサイズ
・記録できる心電図は1誘導と6誘導の2種類
・スマートフォンアプリ「OMRON Connect（オムロンコネクト）」で心電図波形を解析、心房細動の可能性など6パターンの解析結果をお知らせ
・記録結果を保存、PDF等で結果を出力できる
※本製品は医師や医療関係者の指示により購入できる特定保守管理医療機器です
※医療機器承認番号：30400BZX00046000
URL：https://store.healthcare.omron.co.jp/category/27/HCG_8060T_A.html

HCG-8060T本体使用イメージ

携帯型心電計　HCG-9010U
＜主な特長＞
・12誘導心電計のV4相当部位の心電図波形を記録できる
・本体の指電極に右手人さし指、胸電極を素肌の左胸部にあて、本体ボタン1つで簡単に心電図を記録
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日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施

岐阜大学 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
北海道大学
国立精神・神経医療研究センター
岐阜大学
日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施　～早期治療が症状改善につながる可能性を示唆～

ポイント・自己免疫性小脳失調症について、日本全国の神経内科施設を対象とした調査を実施。
・全国830施設の調査から、日本における診療の実態と課題を解明。
・早期診断早期治療が重要であることが示唆された一方、迅速な診断が困難な現状を示唆。

概要　北海道大学大学院医学研究院の藤井信太朗特任助教、矢口裕章准教授、工藤彰彦特任助教、矢部一郎教授らの研究グループは、福井県立大学の米田誠教授、新潟大学の田中惠子非常勤講師、岐阜大学大学院医学系研究科の木村暁夫准教授と下畑享良教授、国立精神・神経医療研究センター病院の髙橋祐二特命副院長と国立精神・神経医療研究センター水澤英洋理事長特任補佐・名誉理事長との共同研究において、Japan Consortium of autoimmune cerebellar ataxia (JAC-ACA) groupとして自己免疫性小脳失調症*1（autoimmune cerebellar ataxia：ACA）に関する全国調査を実施しました。
　小脳性運動失調症は、小脳の障害により「ふらつき」「歩きにくさ」「ろれつが回りにくい」などの症状を生じる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされ、そのうち約1万人は原因が分かっていません。近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部が、免疫の異常によって起こる「自己免疫性小脳失調症」である可能性が報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、早期診断が重要と考えられています。
　しかし、自己免疫性小脳失調症は診断方法が十分に確立されておらず、全国的な実態も明らかになっていませんでした。
　そこで本研究では、日本神経学会の教育施設など全国830施設を対象に、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者（clinically diagnosed ACA：cdACA）について調査を行いました。対象施設で155例の患者が確認され、そのうち詳細な臨床情報が得られた92例について解析を行いました。その結果、免疫治療を受けた患者の約3分の2で症状の改善がみられました。また、発症から治療開始までの期間が短い患者ほど、治療効果が得られやすい傾向が示されました。
　本研究は、日本における自己免疫性小脳失調症に関する診療実態を明らかにした全国調査です。今後、抗体検査体制の整備や診断基準の確立につながることが期待されます。
　なお、本研究成果は、2026年3月17日（火）に神経学分野の国際学術誌「Journal of Neurology」にオンライン掲載されました。

背景　小脳性運動失調症は、小脳の障害により、ふらつき、歩きにくさ、めまい、しゃべりにくさなどの症状が現れる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされています。そのうち約3万人は神経変性疾患や遺伝性疾患が原因ですが、残りの約1万人は原因が分かっていません。
　近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部は、免疫の異常によって発症する「自己免疫性小脳失調症」であることが報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、「治療可能な小脳失調症」として注目されています。
　一方で、自己免疫性小脳失調症は診断に用いる抗体検査の体制が十分に整っておらず、国際的にも診断基準が完全には確立されていません。また、全国規模で診療の実態を調べた研究もほとんどありませんでした。
　そこで研究グループは、日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態を明らかにすることを目的として、臨床的に自己免疫性小脳失調症の診断に至った例の全国調査を実施しました。

研究手法　本研究では、日本神経学会の教育施設及び准教育施設など、神経疾患の専門診療を行う全国830施設を対象として調査を行いました。まず一次調査として、2022年1月から12月までの1年間に臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者数を調査しました。その結果、453施設から回答があり、そのうち85施設で計155例の患者が報告されました。次に二次調査最終的に92例の患者について解析を行いました。解析では、発症年齢、性別、症状、悪性腫瘍の有無、髄液検査、自己抗体、画像所見、免疫治療への反応などを検討しました。なお、本研究は北海道大学病院臨床研究管理センターより承認を受け実施しました（022-0254）。

研究成果　解析の結果、臨床的に診断された自己免疫性小脳失調症92例のうち80例が免疫治療を受けており、そのうち53例（約66％）で症状の改善がみられました。なお、この92例中悪性腫瘍が合併していた症例は25例でした。悪性腫瘍を合併していた25例では、小細胞がんが12例と最多であり、乳がんと卵巣がんが次いで多い結果となっています。また、治療が有効であった患者では、発症から治療開始までの期間が短いこと、悪性腫瘍を合併率が低いことなどが関連していました（図1）。一方で悪性腫瘍が合併していた症例の一部でも悪性腫瘍治療と免疫療法で症状の改善を認めた症例も一定数存在する可能性が示されました。さらに欧米で提案されている診断基準と比較したところ、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者の多くが既存の診断基準を満たさないことも分かりました。この結果は、現在の診断基準では実際の臨床現場の症例を十分に捉えきれていない可能性や、自己免疫性小脳失調症の診断に難渋する現状を示しているものと考えられます。

今後への期待　本研究により、2022年時点の日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態と課題が明らかになりました。
　自己免疫性小脳失調症は早期に診断し治療を開始することで、症状の改善が期待できる可能性があります。その一方、疾患概念が未確立であるため正確な診断が困難な実情があります。必要な患者さんに対して十分な治療を行うために、正確で迅速な診断方法と診断基準の確立が望まれます（図2）。
　また自己免疫性小脳失調症は歴史的にも傍腫瘍性症候群*2として疾患概念が確立してきた経緯があり、今回の調査においても悪性腫瘍の合併が重要なポイントの一つであったと考えられます。近年の悪性腫瘍治療進歩に伴い、傍腫瘍性症候群の観点からも自己免疫性小脳失調症への注目がさらに必要と考えられます。
　当研究グループでは本邦での抗体測定系の確立と抗体測定を継続しています。また全国の研究機関と連携し、自己抗体を含めたバイオマーカーに基づく自己免疫性小脳失調症の診断方法の確立と治療法の発展を目指した研究を継続しています。将来的にはこのようなバイオマーカーに基づいた再度の全国調査も考えています。

謝辞　本研究は日本医療開発機構AMED（JP22ek0109615、JP25ek0109806、JP21ek0109532、JP24ek0109734）、JSPS科学研究費助成事業（JP23K06940）、厚生労働科学研究費補助金「難治性疾患政策研究事業　運動失調症の医療水準、患者QOLの向上に資する研究班（23FC1010）」からの支援を受けて実施しました。

論文情報論文名
Prevalence and profiles of clinically diagnosed autoimmune cerebellar ataxia in a Japanese nationwide survey（日本における臨床診断された自己免疫性小脳失調症の全国調査研究）
著者名
藤井信太朗1、矢口裕章1、工藤彰彦1、江口克紀1、野村太一1、林宏至2、田中惠子3、米田誠4、木村暁夫5、下畑享良5、髙橋祐二6、水澤英洋6、矢部一郎1
（1 北海道大学大学院医学研究院神経病態学分野神経内科学教室、2 北海道大学大学院歯学研究院、3 新潟大学脳研究所モデル動物開発分野、4 福井県立大学看護福祉学部/看護学科看護福祉学研究科、5 岐阜大学大学院医学系研究科脳神経内科学分野、6 国立精神・神経医療研究センター）
雑誌名
Journal of Neurology（臨床神経学の専門誌）
ＤＯＩ
10.1007/s00415-026-13758-5
公表日
2026年3月17日（火）（オンライン公開）

参考図

図1. 臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された例の治療反応性（生成AIを用いて作成）

図2. 自己免疫性小脳失調症の診断に関する問題点（生成AIを用いて作成）

用語解説＊1 自己免疫性小脳失調症 … 免疫学的機序により小脳性運動失調症を呈する疾患群の総称のこと。国際的な診断基準が未だ確立していない。
＊2 傍腫瘍性症候群 … 悪性腫瘍の合併により神経症状を含めた症状が出現する症候群のこと。脳神経領域では世界的に注目され、神経症状、同定抗体の種類、合併腫瘍の種類などから診断基準が提示されている。

臨床検査DXとAIが臨床検査に与えるインパクト～臨床検査技師による医師などの業務負担軽減の提案～

日本臨床衛生検査技師会 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
報道関係各位

臨床検査DXとAIが臨床検査に与えるインパクト
～臨床検査技師による医師などの業務負担軽減の提案～
これからの時代の臨床検査技師に求められる役割と課題について
済生会熊本病院名誉院長副島秀久先生
日本臨床衛生検査技師会代表理事会長横地常広　対談
JAMTマガジン2026年4月号巻頭特集より

臨床検査分野にAIやロボティクスの導入が進み、医療行為の一部を医師の指示で、看護師や臨床検査技師など、他の医療従事者に分担する仕組「タスク・シフト/シェア」が実現しやすい環境に整備されていくことが期待されています。厚生労働科学研究「標準化クリニカルパスに基づく、医師行動識別センサや問診AIなどのICTを用いた医師の業務負担軽減手法に関する研究」に携わった済生会熊本病院名誉院長/社会福祉法人恩賜財団済生会支部熊本県済生会支部長である副島秀久先生に、当会の代表理事会長である横地常広が、これからの時代の臨床検査技師に求められる役割と課題についてお聞きしました。

臨床検査技師及び衛生検査技師の職能団体である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会（東京都大田区）の会員向け広報誌JAMTマガジン2026年4月号での特集をサマリーとしてまとめています。

左：済生会熊本病院名誉院長 / 社会福祉法人恩賜財団済生会支部熊本県済生会支部長　副島秀久先生
右：一般社団法人日本臨床衛生検査技師会　代表理事会長　横地常広

【ポイント】
●AI・医療DX時代に「必要とされる臨床検査技師」とは？
検査業務そのものは自動化・効率化が進む可能性が高い。そのため臨床検査技師は、従来の検査室中心の業務にとどまらず、医療チームの中で新しい役割を作る必要がある。

●検査データを活用し「新しい価値を生み出す人材」が求められる
検査室には膨大なデータが蓄積されているが、十分に活用されていない。今後は検査データから医療の改善や新しい知見を生み出す役割が重要になる。臨床検査技師にもデータ活用の知識や教育が必要だと考えられる。

●医療の質向上には「標準化」と「データ活用」が不可欠
診断から治療・退院までの一連のプロセスを文書化、医療の質を向上させるための重要なツールであるクリニカルパスや、クリニカルパスをデジタル化した電子パス（ePath）などを活用することで、医療の質と効率を高められる。
そのためには電子カルテや検査データの標準化とデータ共有の仕組みが重要である。

臨床検査技師は自ら働く場を狭めていないか？
臨床検査技師はこれまで検査室中心の業務に従事してきましたが、医療DXやタスク・シフト/シェアの進展により、役割の見直しが求められています。過去にも病棟採血や検体集配など業務拡大の試みはありましたが、職域を守る意識が強く、病院全体のニーズに応えることができませんでした。現在は医師の働き方改革が進み、医療側、看護側からの臨床検査技師へのオファーも増加しています。済生会熊本病院では、臨床検査技師が循環器病棟に常駐していますが、ほかの領域でも常駐の希望が多くみられます。利便性、迅速性、医療の質向上など、チーム医療が発揮されています。臨床検査技師は検査室内にとどまらず、自らの価値を創出するには何をすべきか、新たな役割を担う姿勢が必要だと考えられます。

検査だけではなく、データから新しい価値を創出する
臨床検査技師は日常業務以外に、いかに価値を作り出すかが課題です。臨床検査室には日々膨大な検査データが蓄積されていますが、その多くは十分に活用されていないのが現状です。今後は単に検査を実施するだけでなく、クリエイティブな視点でデータを解析し、新たな知見や医療の改善につなげる役割が臨床検査技師に期待されています。また、今後病院間でデータを統合・比較するためには標準化も不可欠であるが、臨床検査技師にはこのデータの統合なども求められています。そのためには、データの扱い方や基本的なデータサイエンスの理解も重要です。

検査室から一歩外に出てニーズを見つける
日本の医療は機能分化が十分に進まず、非効率な体制となっている可能性が指摘されています。このような状況で、臨床検査技師は検査室にとどまるのではなく、臨床現場に出て他職種と関わりながらニーズを把握することが重要だと考えられます。検査業務の背景にある役割を理解してもらうためにも、孤立せず医療チームの中でニーズを見つけて業務をこなし、評価を得て存在感を高めていく姿勢が必要です。

クリニカルパスによる標準化への道のり
医療の質と効率を高めるためには、診療プロセスの標準化が重要であり、その手段の一つがクリニカルパスです。医師ごとに異なっていた診療手順を可視化し、ガイドラインに基づいて整理することで、治療のばらつきを減らし、チームで議論しながら改善できる仕組みづくりといえます。さらに電子パス（ePath）の活用により、診療プロセスを電子的に管理するだけでなく、検査・処方・バイタルなど多様なデータを時系列で収集・解析できます。これにより、医療の質や治療効果、コストなどをデータに基づいて検証することが可能になります。
しかし、日本では電子カルテの仕様が統一されていないことや、データを活用する意識が十分に浸透していないことから、ePathの利点が十分に生かされていないのが現状です。医療の質向上のためには、データ収集と解析の重要性を理解し、標準化された形で活用していくことが今後求められます。

人生100年時代は二刀流、三刀流でチャレンジしたい
AIや医療DXの進展により、臨床検査技師に限らず、医療職の働き方は大きく変化していく可能性があります。こうした時代においては、一つの専門分野だけに依存するのではなく、データを利用した新たな価値の創出やAI開発の参加など新しい分野を開拓してほしいと考えます。さらに、病院に限らず在宅でも老健施設でも、医療資源が必要な患者さんは増えていき、新たなニーズも増えてくると思われます。長い職業人生の中では、技術の進歩によって価値が変化することもあり得ます。だからこそ、二刀流、三刀流で新しい分野にも挑戦し、自らの可能性を広げていく姿勢が求められます。多様な経験や人との対話を通じて視野を広げることが、人への理解を深める機会にもなります。壁を越えていくチャレンジ精神が必要です。

特集記事はこちらからもご覧いただけます。
https://www.jamt.or.jp/news/asset/pdf/ff4c47d3bd5488637e51d693b2175986a856dd3e.pdf

「臨床検査DXとAI技術」が臨床検査技師に与えるインパクト　過去の記事

第4回　検査室の外で評価される時代に臨床検査技師がAIに勝てる場はどこにある?

第3回　AI使用現場の臨床検査技師に聞く

第2回　有識者からの提言

第1回　臨床検査技師に必要なモノ

「一般社団法人　日本臨床衛生検査技師会」について
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会（Japanese Association of Medical Technologists：JAMT）は昭和27年に発足した日本衛生検査技術者会が前身となり発展してきました。創立当初、検査技師に対する一般の認識は低いものでしたが、私達の活動を通じ、高度な検査技術を持つ技師の重要性が広く社会に認知されつつあります。また各国の検査技師会との交流を通じ、医療の国際化にも貢献しています。

【概要】
◇名　称　: 一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
◇所在地　: 〒143-0016 東京都大田区大森北4丁目10番7号
◇代表者　: 代表理事会長　横地常広
◇創　立　: 昭和27年7月27日
◇ＵＲＬ　: https://www.jamt.or.jp/
◇事業内容:
1.公益目的事業
1)臨床検査精度保証事業 2)臨床検査精度管理調査事業
2.学術・職能支援事業
1)学術・技術振興事業 2)学術・職能教育研修事業 3)厚生労働大臣指定講習会 4)国際協力事業
5)会誌｢医学検査｣発行 6)学会開催 7)JAMT技術教本出版 8)支部運営 9)日臨技認定制度
3.政策渉外・組織強化事業
1)法・渉外活動 2)組織対策・組織運営 3)共済事業 4)調査研究

【読者・視聴者のお問合せ】
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
jamt@jamt.or.jp

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ — Tue, 14 Apr 2026 10:35:37 +0900

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は4月13日に都内にて、医療を取り巻く構造変化を踏まえた新たな成長戦略を発表しました。

同社は、調剤薬局「そうごう薬局」を全国に展開し、患者接点として地域医療のハブを担う中核事業に加え、医療機関の開業・経営支援、医療人材の紹介・派遣、医療モールの開発、さらには病院内アメニティや業務支援など、医療機関の運営全体を支える多角的な事業を展開しています。単なる薬局会社ではなく、「医療機関を中心に、医療と生活をつなぐインフラを支える総合サービス企業」である点が特徴です。

これらの事業は、医療提供体制を構成するヒト・モノ・ハコを一体で支える構造となっており、医師・医療従事者の流動化、開業・承継、業務や経営の効率化、患者導線といった課題を横断的に解決してきました。

こうした事業基盤を背景に、本戦略では、分断された医療提供体制を「患者さんの人生に沿った医療の連続性」を軸に再設計し、持続可能な社会インフラとしての医療の再構築を目指します。

※写真左から、
・総合メディカル㈱　林田　壮一郎
・総合メディカルグループ㈱・総合メディカル㈱　代表取締役社長　多田　荘一郎
・社会医療法人一成会木村病院　院長　木村玄先生
・総合メディカル㈱　出森　慎一

■医療は持続可能性の限界に直面している
現在、医療現場は需要の増大に対し、人材・財源・供給能力のすべてに同時に制約がかかるという、これまでにない局面を迎えています。病院の過半数が赤字に陥り、医療従事者の地域偏在も解消されないなか、従来の「施設単位・量中心」の医療モデルは持続可能性の限界に直面しています。こうした変化は不可逆的であり、単一の施設で完結する従来の仕組みでは、社会インフラとしての機能を維持することが困難になっています。

■「治す医療」から、地域で「支え合う医療」への転換
こうした限界を突破するためには、急性期における「治す医療」を中心に最適化されてきた従来の設計から、患者さんの人生に沿って長期的に「支え続ける」設計へのパラダイムシフトが必要です。従来の急性期中心のモデルでは、退院後の慢性期や生活期のニーズを十分に支えきれず、結果として再発や再入院を繰り返す構造が生まれていました。

これからの時代、医療の価値は単なる機能回復にとどまりません。患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けるためには、医療機関同士が分断されたままではなく、地域全体でケアを分かち合い、共に支え合う仕組みが不可欠です。

さらに、医療提供体制とは、ヒト・モノ・ハコ（場所）がリアルタイムに最適に組み合わさることで機能する統合システムです。従来の個別最適の積み重ねでは限界があり、患者さんを中心に地域全体で最適化された医療提供体制への転換が求められています。

医療、介護、そして地域社会が一体となり、患者さんの人生に沿った医療の連続性を断絶させない「つながる構造」を構築することこそが、再発・再入院の抑制と生活の質の向上を実現し、医療費の膨張を抑え、患者さんと社会双方の持続可能性を確かなものにします。

■成長戦略：医療の連続性を実装する「地域医療支援プラットフォーム」
総合メディカルグループは、これらの事業基盤を活かし、この医療の「連続性」を社会に実装してまいります。

具体的には、医療機関の経営基盤を安定させるため、医療人材の紹介・派遣といった「ヒト」の支援に加え、医師同士をつなぐ独自のネットワークを基盤とした包括支援を推進します。これにより、医療人材の最適配置を実現し、医療提供体制の安定化に貢献します。

一方で、医療機器や医療材料、医薬品といった「モノ」の調達・配置を最適化するとともに、業務の簡素化・標準化・デジタル化を通じて非効率を解消し、医療資源全体の稼働率向上を実現します。

さらに、入院アメニティ事業や薬局事業を通じて得られる患者接点を起点に、「ハコ」を超えて、退院後の「そうごう薬局」での対人業務、在宅医療、さらには生活支援へとシームレスにつなげます。これにより、服薬管理を起点とした生活支援・見守りを含む包括的なケアを提供し、患者さんを中心とした地域医療の最適化を実現します。

また、地域医療の要である診療所に対しては、これらの基盤を活かし、新規開業における事業計画の策定から融資支援、不動産の開発・紹介、医療機器の導入までを一体的に支援するとともに、親族承継が困難なケースにおいては第三者承継（M&A）や開業後の経営支援を強化し、「よい専門医」が地域医療そのものに専念できる環境を整えます。

これらの取り組みを通じ、病院、医療モール、薬局といった各機能を有機的に結びつける「地域医療支援プラットフォーム」を構築し、患者中心の価値を提供することで、持続可能な医療の未来を支えてまいります。

総合メディカルグループ株式会社代表取締役社長多田荘一郎は次のように述べています。「私たちは、医療を『治す』完結型から、地域全体で『支え続ける』連続型へと再設計しなければなりません。個々の施設が孤立するのではなく、地域全体で『支え合う』構造への転換こそが、持続可能な未来を創ります。当グループは『地域医療支援プラットフォーム』を通じて、医師が志を全うでき、患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けられる社会インフラを支えてまいります。」
以上

総合メディカルグループについて
総合メディカルグループは、「医療を支え、より良い社会を共創する」という経営理念のもと、医師のキャリア支援、医業承継、医療モール開発から薬局運営、在宅医療支援までをワンストップで提供する、国内有数の医療総合支援企業グループです。全国に広がる多面的な医療接点を「共創プラットフォーム」として地域へ開放し、医療アクセスの持続と、患者さんを含む地域の人々の生活をシームレスに支える次世代の地域医療インフラの構築をリードしています。
設立： 1978年
社員数： 22,300人　（薬剤師：3,000人）
拠点数：調剤薬局約800店舗（ヘルスケア事業）ほか、医業支援拠点約100店、等
事業内容：医業経営コンサルティング、医療機関へのリース・レンタル、医師紹介・転職支援、医療人材派遣、調剤薬局の運営、介護・在宅医療支援等
公式サイト： https://www.sogo-medical.co.jp/
SNS： LinkedIn、Instagram、YouTube、Facebook　

CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施

CSLベーリング — Mon, 13 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月13日
CSLベーリング株式会社
CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」

ー患者と医療者による共有意思決定（SDM）の重要性を発信、グラフィックレコーディングと動画を公開

ーYouth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事によるインタビュー記事および動画を公開

CSLベーリング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田いづみ）は、4月17日の世界血友病デーの趣旨に賛同し、血友病領域におけるグローバルリーディングカンパニーとして、継続的な啓発活動を通じ国内外での理解促進に取り組んでいます。今年度、日本国内では、次の2つの活動を行いました。

１.シェアード・ディシジョン・メイキング（Shared Decision Making：SDM／共有意思決定）の啓発
この度、「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」をコンセプトに、患者さん、ご家族、医師を招き、血友病と向き合う日常や診療における協働、将来の夢について語り合うグラフィックレコーディングを実施しました。参加者の声は、医師とのコミュニケーションを通じて患者さんが目標を実現していくプロセスとしてビジュアル化されており、完成したグラフィックおよび動画はこのたび公開されました。本活動は、患者と医療者が協働して意思決定を行うシェアード・ディシジョン・メイキング（SDM）の重要性を広く啓発することを目的としています。SDMとは、患者の視点を取り入れ、医療者の支援のもとでより良い選択に至る意思決定プロセスを指します。詳細はhttps://idenshi-chiryo.csl-info.com/sdm/overview/をご参照ください。

グラフィックおよび動画は以下をご覧ください
https://hemophilia-patients.csl-info.com/decision/movie/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2. RARE LiNK PROJECTを通じた情報発信
当社が展開している希少疾患の啓発活動「RARE LiNK PROJECT」の一環として、世界血友病デーにあわせ、阪口直嗣さん（Youth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事）のインタビュー記事および動画を公開しました。血友病患者としての日常や治療との向き合い方、家族や医療関係者との関わり、将来の目標に至るまで、当事者の視点による具体的な経験を紹介しています。動画はこちらhttps://rare-link-project.csl-info.com/relay/v1/index.htmlよりご覧いただけます。

CSLベーリングは、血友病の患者さん一人ひとりが自分らしい未来を描き、その実現に向けて歩んでいけるよう支援するとともに、今後も希少疾患領域における理解促進と医療の発展に貢献してまいります。

【世界血友病デーとは】
世界血友病連盟（WFH）が定めた、血友病や他の遺伝性出血性疾患の認知向上と治療向上を目指す国際デーです。2026年の世界血友病デーのテーマは「Diagnosis: First step to care（診断：ケアへの第一歩）」。詳しくは世界血友病デーウェブサイトhttps://wfh.org/world-hemophilia-day/をご参照ください。

【RARE LiNK PROJECTについて】
「RARE LiNK PROJECT」は、希少疾患と向き合う患者さん、ご家族、医療関係者の声を社会につなぎ、希少疾患の認知・理解促進とより良い支援環境の実現を目指す取り組みです。詳細はhttps://rare-link-project.csl-info.com/をご覧ください。

【CSLベーリング株式会社について】
CSLベーリング株式会社は、生物学的製剤を専門とするグローバル・バイオテクノロジー企業として、重篤および希少疾患の治療に用いられる革新的な製剤を、世界中の患者さんにお届けすることを使命としています。日本においては、免疫・希少疾患、HAE(遺伝性血管性浮腫)、血友病、救命救急・止血の各領域を主要分野とし、事業を展開しています。詳細はhttps://www.cslbehring.co.jpをご覧ください。

【CSLについて】
CSL Limited（ASX：CSL、USOTC：CSLLY）は、血友病、免疫不全症候群の治療薬、インフルエンザ予防ワクチン、鉄欠乏症や腎臓病の治療薬など、生命を救う医薬品の豊富なポートフォリオを有するグローバル・バイオテクノロジー企業です。1916年の創業以来、最新のテクノロジーを活用して生命を救う、という約束を原動力に活動してきました。現在、3つの事業であるCSL Behring、CSL Seqirus、CSL Viforを含め、全体で社員29,000人を擁し、世界100ヵ国以上の患者さんの救命に寄与する製品をお届けしています。バイオテクノロジーの将来性に関する記事については CSLBehring.com/Vita をご覧ください。詳細はhttps://www.csl.com/をご覧ください。

＃＃＃お問い合わせ先
CSL ベーリング株式会社コーポレートコミュニケーション
TEL ： 03-4213-0183

フューチャー、福島県立医科大学、KKR 浜の町病院との共同研究成果を発表

フューチャー — Wed, 08 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月8日
フューチャー株式会社（代表取締役社長谷口友彦、東京都品川区、以下「フューチャー」）は、公立大学法人福島県立医科大学（学長理事長兼学長鈴木弘行、福島県福島市）整形外科学講座（教授松本嘉寛、以下「福島医大整形外科学講座」）、および国家公務員共済組合連合会浜の町病院（病院長谷口修一、福岡県福岡市、以下「KKR 浜の町病院」）との共同研究において、スマートフォンアプリを用いたロコモティブシンドローム（運動器症候群）患者向けのデジタルセラピューティクス（DTx）（※1）による下肢筋力およびQOLの有意な改善を確認しました。本研究の成果は、2025年版のJournal Citation Reportsの老年学（Gerontology）カテゴリーにおいて、インパクトファクター世界ランク1位（※2）を獲得したオープンアクセス学術誌『JMIR Aging』に、2026年3月13日掲載されました。

■採択論文
Locomotive Syndrome Digital Therapeutics Provided via a Smartphone App: Proof-of-Concept Single-Group Trial Study
Tatsuru Sonobe*1, MD, PhD; Itaru Ogawa*1, MD; Takahiro Seki*1, MD; Kosuke Watanabe*1, MD; Yota Kaneko*1, MD, PhD; Takeru Yokota*1, MD, PhD; Taro Mawatari*2, MD, PhD; Satoru Harada*2, MD, PhD; Yasumichi Kadowaki*3; Youhei Takenaka*3; Yoshihiro Matsumoto*1, MD, PhD
*1 Department of Orthopaedic Surgery, School of Medicine, Fukushima Medical University, Fukushima, Japan
*2 Department of Orthopaedic Surgery, KKR Hamanomachi Hospital, Fukuoka, Japan
*3 Future Corporation, Tokyo, Japan
https://aging.jmir.org/2026/1/e86174

【研究概要】
介護や支援が必要となる主な原因である「ロコモティブシンドローム」とは、筋骨格系の疾患により運動機能や移動能力が低下した状態を指します。予防と改善には日常的な運動が推奨される一方、中高年層が自発的に運動を継続し、習慣化することは困難であり、大きな課題となっています。

この解決に向けて、福島医大整形外科学講座、KKR 浜の町病院、フューチャーは共同研究を実施しました。当社はロコモティブシンドロームの改善を目的としたプロトタイプ版スマートフォンアプリケーション（以下「本アプリ」）を設計・開発し、研究基盤として提供しました。本アプリは、日本整形外科学会が推奨するロコモティブシンドロームを予防するためのトレーニング「ロコトレ」に基づき、動画と音声によるガイダンスを通じて「片脚立ち」と「スクワット」の2種類のプログラム実施をサポートします。さらに、患者と担当医師間で本アプリが連携することで、医師が遠隔からトレーニングの進捗をリアルタイムに把握し、指導に活用できるモニタリング機能を実装しています。

40 歳以上かつGLFS-25スコア（※3）が7点以上の患者の日本人を対象に、本アプリを用いた8週間の実証実験を実施した結果、歩行能力や運動機能の向上に加え、ステージの改善が多く確認されました。また、トレーニング完了率は93％に達し、離脱者が極めて低水準に留まった事実は、デジタル技術による適切な介入が中高年層における運動習慣の定着に行動変容を促す有効な手段であることを実証しています。今回の実証試験により、本アプリを用いた非対面型の介入が、患者の運動習慣定着および身体機能向上における実行可能な治療オプションであることが示されました。

フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group ディレクター門脇康通
本研究の成果が論文アクセプトという形で実を結んだことを非常に嬉しく思います。本研究を主導していただいた福島医大整形外科学講座の皆様、ならびに関係各位の多大なるご尽力に深く感謝申し上げます。ロコモティブシンドロームは、超高齢社会において克服すべき大きな課題です。本研究を通じて得られた知見を糧に、今後もデジタルテクノロジーを通じて、より良い医療の提供、そして社会課題の解決に寄与できるよう、引き続き尽力して参ります。

フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group ディレクター竹中陽平
共に研究を進めた福島医大整形外科学講座とKKR浜の町病院の先生方、ご参加いただいた皆様に感謝いたします。ご高齢の方も使いやすいアプリの設計・開発から安全なデータ基盤構築まで熱意を持って伴走しました。被験者の方から「研究後も使いたい」と言っていただけたことは思い出深く、心に残っています。この一歩が運動習慣定着と未来の医療へ繋がると強く信じています。

フューチャーではHealthcare Innovation Groupを中心に、これまで培ってきた IT の知見をベースに医療・ヘルスケア分野のDXとイノベーションを推進するとともに、医療現場の業務効率化・デジタル化に取り組んでいます。プログラム医療機器（SaMD）開発においては、医療機器企業や製薬会社等と協業し高度なアプリケーションを開発しています。今後もフューチャーは、テクノロジーをコアに医療の発展と課題解決に貢献していきます。

※1. デジタルセラピューティクス（DTx）とは、疾患等などを予防、管理、治療するための高品質なソフトウェアプログラムによって行われるもので、エビデンスに基づく治療的介入のこと。
※2. 2025年6月発表の Journal Citation Reports（JCR）において、老年学（Gerontology）カテゴリー分野の全 36 誌中、ジャーナル・インパクトファクター（JIF）が第１位になったことを指す。
Celebrating Excellence: JMIR Publications' Strong 2025 Journal Impact Factors https://blog.jmir.org/jmir-publications-journals-achieve-stellar-impact-factor-performance-in-2025
※3. GLFS-25スコアとは、高齢者のロコモティブシンドロームを評価するための25項目老年運動機能尺度のこと。
https://locomo-joa.jp/check/judge

■フューチャーの医療・ヘルスケア事業について https://www.future.co.jp/architect/our_service/solution/#healthcare01
*フューチャーは医療機器製造業登録および第二種医療機器製造販売業許可を取得しています。医療機器製造業：13BZ201433、第二種医療機器製造販売業：13B2X10480、ISO/IEC 27001:2013、ISO13485:2016