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アッヴィ、2026年度AAD年次総会にて免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上に向けた新たな臨床試験などを発表

アッヴィ — Thu, 30 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月30日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、2026年度AAD年次総会において、免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上に向けた新たな臨床試験およびリアルワールドエビデンスを発表
ー　乾癬における重要な領域や乾癬性関節炎の長期治療を含め、乾癬に対するリサンキズマブの有効性および安全性のデータを発表
ー　アトピー性皮膚炎におけるウパダシチニブの最小疾患活動性および臨床的長期安全性アウトカムに関するリアルワールドエビデンス、ならびに尋常性白斑および円形脱毛症に対する第3相試験データを含む

イリノイ州ノースシカゴ、2026年3月27日（米国時間）―アッヴィ（NYSE: ABBV）は本日、3月27日から31日にコロラド州デンバーで開催される2026年度米国皮膚科学会年次総会（AAD）において、皮膚科領域のポートフォリオに関する新たな研究データを提示することを発表しました。

アッヴィはAADで24件の抄録を発表予定であり、このうち1件はレイトブレイキングプレゼンテーションです。一連の免疫介在性皮膚疾患の標準治療の向上を推進するアッヴィのリーダーシップをさらに強固なものとする重要なデータが含まれます。幅広い皮膚疾患にわたるこの確固たる臨床エビデンスと、疾患コントロールを裏付けるリアルワールドエビデンスにより、持続的な治療効果、長期的な安全性および生活の質の改善が示されています。

アッヴィのvice president, global medical affairs, immunologyであるAndrew Anisfeld, Ph.D.は次のように述べています。「AADで発表するデータにより、アッヴィは持続的な有効性と安全性の重要性を明確に示し、標準治療を再構築するとともに、最終的には将来、免疫介在性皮膚疾患を有する患者さんに変革をもたらす治療パラダイムの創出に貢献することを目指しています。リサンキズマブとウパダシチニブに関する複数の臨床試験とリアルワールドデータソースから強固なエビデンスが得られており、患者さんの転帰改善をサポートするアッヴィの取り組みを改めて示しています」

乾癬性関節炎およびアトピー性皮膚炎における長期成績

・乾癬性関節炎におけるX線画像上の構造的進行抑制：第3相試験KEEPsAKE-1で得られたリサンキズマブの長期（5年間）の有効性およびX線画像上の転帰を解析した結果、88％の患者さんが244週時までX線画像上の構造的進行抑制（modified Total Sharp Scoreの変化が0未満と定義）を維持していました。

・アトピー性皮膚炎における年齢別の長期安全性アウトカム：中等症から重症のアトピー性皮膚炎を有する青少年および成人の患者さんを対象としたMeasure Up 1試験、Measure Up 2試験およびAD Up試験第3相試験において、ウパダシチニブを最長6年間投与したときの安全性プロファイルを年齢層別に評価しました。統合解析全体では、ウパダシチニブを投与された患者さんは2,683名であり、曝露人年は9,000人年以上に相当しました。特に注目すべき有害事象（AESI）の発現率は、65歳未満の年齢層で一貫しており、高齢者（65歳以上）では一部のAESIがより高い発現率が認められました。また、青少年および成人（12～49歳）では、主要心血管系有害事象（MACE）は報告されませんでした。

アトピー性皮膚炎および乾癬における生活の質への影響

・アトピー性皮膚炎における最小疾患活動性を評価したリアルワールドエビデンス：リアルワールド研究であるAD-VISE試験の新たな解析から、通常診療でウパダシチニブを投与された成人および青少年のアトピー性皮膚炎患者さんにおける治療成績が明らかになりました。これらのデータによると、皮膚疾患患者さんの生活の質評価指標（Dermatology Life Quality Index 、DLQI）スコアで0または1を達成した患者さんの割合は、最小疾患活動性を達成した患者さん（72.3％）の方が、中等度の治療目標を達成した患者さん（21.7％）、またはいずれの治療目標も達成しなかった患者さん（9.9％）よりも高い結果となりました。

・さらに、各身体部位の転帰を評価したところ、半数を超える患者さんがウパダシチニブの投与開始6か月後には頭頸部でEASI-90を達成し、生物学的製剤による治療歴にかかわらず一貫した効果が認められました。

・乾癬における高い治療目標の達成に伴う生活の質改善：生物学的製剤による治療歴のない中等症尋常性乾癬患者さんにリサンキズマブ（RZB）を投与したときの治療成績をデュークラバシチニブ（DEU）と比較し評価するIMMpactful試験について、16週時の結果のサブグループ解析を発表します。この解析の結果、皮膚症状の改善度が高かった患者さん［PASI 90（RZB群57.3％、DEU群22.9％）およびPASI 100（RZB群27.5％、DEU群6.5％）］では、乾癬症状および生活の質により大きな改善［乾癬症状評価尺度（Psoriasis Symptom Scale）0/1（RZB群58.0％、DEU群26.3％）およびDLQI 0/1（RZB群64.1％、DEU群30.5％）］を達成したことが示されました。52週時のデータセットで得られる結果は年内に今後の学会で発表する予定です。

・影響の大きい部位に乾癬がある患者さんの生活の質改善：陰部および頭皮の乾癬は患者さんへの大きな負担や生活の質への影響を伴い、患者さんによっては不安、抑うつ、社会的回避につながる場合もあります1。第4相試験であるUnlIMMited試験では、中等症から重症の陰部乾癬（Study-G）または頭皮乾癬（Study-S）を有する成人患者さんを対象に、リサンキズマブの有効性および安全性を評価しています2。リサンキズマブを投与された患者さんの16週時における生活の質改善（DLQIで評価）を解析した結果、個別DLQI 0/1達成率は、Study-Gで72％～88.9％、Study-Sで83.3％～100％でした。また、UnlIMMited試験のStudy-G（陰部乾癬）とStudy-S（頭皮乾癬）で得られた有効性および安全性の主要結果をもって生物学的製剤承認一部変更申請が行われ、今月初旬、リサンキズマブ（スキリージ(R)）の米国添付文書の改訂が米国食品医薬品局（FDA）に承認されました。

ウパダシチニブの第3相試験データ

青少年および成人の非分節型白斑に対する全身療法：成人および青少年の非分節型白斑患者を対象に、ウパダシチニブの有効性および安全性を評価する、同一デザインからなる2つの第3相試験（Viti-Up試験）の結果が、レイトブレイキングアブストラクト（最新の重要演題）として発表される予定です。本データは、白斑に対する全身療法として初の第3相試験結果となります。試験では、ウパダシチニブ投与群とプラセボ投与群を比較し、全身の色素再生および顔面の色素再生の改善を評価しました。なお、ウパダシチニブは白斑の治療において米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得していません。

・青少年および成人における脱毛症重症度ツール（Severity of Alopecia Tool：SALT）による評価：成人および青少年の重症（頭部の脱毛面積が50％以上）の円形脱毛症を対象とするウパダシチニブの第3相試験（UP-AA試験）の解析結果として、24週時点でSALT 20以下を達成した青少年および成人患者さんの割合は、ウパダシチニブ15 mg（UPA15）群または30 mg（UPA30）群の方がプラセボ群よりも高いことが判明しました（UPA15群Study1/Study2：青少年56％/56.5％、成人44.1％/43.6％、UPA30群Study1/Study2：青少年84.6％/76.2％、成人51.8％/52.6％、プラセボ群Study1/Study2：青少年0％/10.0％、成人1.6％/3.0％）。いずれの試験でも新たな安全性シグナルは認められませんでした。なお、ウパダシチニブは、円形脱毛症に対するFDAの承認は取得していません。

2026年度AAD年次総会のePosterはこちらからご覧ください。レイトブレイキングセッションはこちらからご覧ください。採択されたアッヴィによるアブストラクトと口頭発表には以下のものが含まれています。

アブストラクトの標題
発表の詳細［時刻はすべて米国山岳部夏時間（MDT）です］
Long-Term Efficacy of Risankizumab in Maintenance of Radiographic Non-Progression in Patients With Active Psoriatic Arthritis: 5-Year Data From the KEEPsAKE 1 Phase 3 Trial（活動性乾癬性関節炎患者さんのX線画像上の構造的進行抑制に対するリサンキズマブの長期有効性：第3相試験KEEPsAKE 1の5年時データ）
アブストラクト番号：73882
ePoster
Long-Term 6-Year Safety of Upadacitinib in Moderate-to-Severe Atopic Dermatitis Across Ages: Results From Three Phase 3 Studies（各年齢層における中等症から重症のアトピー性皮膚炎に対するウパダシチニブの6年間の長期安全性：3つの第3相試験の結果）
アブストラクト番号：75678
ePoster
Achievement of Minimal Disease Activity and Moderate Treatment Targets and Patient-Reported Outcomes in the Real-World AD-VISE Study（リアルワールド研究AD-VISE試験における最小疾患活動性および中等度の治療目標の達成ならびに患者報告アウトカム）
2026年3月27日午前9:40～午前9:45
アブストラクト番号：74626
ePosterと口頭発表
ロビーC、ポスターセンター2
Real-World Effectiveness of Upadacitinib for Atopic Dermatitis Across Body Regions by Prior Biologic Exposure in the AD-VISE Study（AD-VISE試験における生物学的製剤治療歴別の各身体部位のアトピー性皮膚炎に対するウパダシチニブのリアルワールド効果）
アブストラクト番号：72740
ePoster
Effect of Risankizumab Versus Deucravacitinib on Psoriasis-Related Symptoms and Quality of Life in Patients With Moderate Plaque Psoriasis: Results From the IMMpactful Trial at Week 16（中等症尋常性乾癬患者さんの乾癬関連症状および生活の質に対するリサンキズマブとデュークラバシチニブの効果の比較：IMMpactful試験の16週時の結果）
アブストラクト番号：73341
ePoster
Quality of Life Improvements in Patients With Genital or Scalp Psoriasis Receiving Risankizumab: 16-Week Results From the UnlIMMited Randomized Placebo-Controlled Trial（リサンキズマブを投与された陰部または頭皮乾癬患者さんの生活の質改善：UnlIMMited無作為化プラセボ対照試験の16週時の結果）
2026年3月28日午前8:30～午前8:35
アブストラクト番号：75315
ePosterと口頭発表
ロビーC、ポスターセンター2
Efficacy and Safety of Upadacitinib in Adolescents and Adults for Treatment of Non-Segmental Vitiligo: Results of Two Phase 3 Studies (Viti-Up)［青少年および成人の非分節型白斑治療におけるウパダシチニブの有効性および安全性：2つの第3相試験（Viti-Up）の結果］
2026年3月28日午前11:36
アブストラクト番号：79743
レイトブレイキングプレゼンテーション
Bellco Theatre
Efficacy and Safety of Upadacitinib in Adolescents and Adults with Severe Alopecia Areata: A Subgroup Analysis of the UP-AA Phase 3 Clinical Program（青少年および成人の重症円形脱毛症に対するウパダシチニブの有効性および安全性：第3相臨床プログラムUP-AAのサブグループ解析）
アブストラクト番号：76957
ePoster

スキリージ(R)（リサンキズマブ）について
スキリージは、インターロイキン-23（IL-23）のp19サブユニットに選択的に結合し、IL-23をブロックするIL-23阻害薬です。炎症プロセスに関与するサイトカインであるIL-23は、多くの慢性免疫介在性疾患に関与すると考えられています。スキリージは、中等症から重症の活動性潰瘍性大腸炎、尋常性乾癬、乾癬性関節炎およびクローン病に対する治療薬としてFDAに承認されています3。

リンヴォック(R)（ウパダシチニブ）について
アッヴィの科学者が発見し開発したリンヴォックはJAK阻害剤であり、複数の免疫介在性炎症性疾患を対象に研究が進められています。酵素および細胞を用いたアッセイにおいて、リンヴォックは、JAK-2、JAK-3およびTYK-2と比較して、JAK-1に対し高い阻害活性を示しました。特定のJAK酵素の阻害が、治療効果や安全性にどのように関連しているかは現時点では明らかになっていません。

現在、ウパダシチニブ（リンヴォック）は、円形脱毛症、化膿性汗腺炎、高安動脈炎、全身性エリテマトーデスおよび尋常性白斑を対象とする第3相試験が進行中です。これらの疾患に対するウパダシチニブの使用はFDAによって承認されておらず、これらの疾患に対するウパダシチニブの安全性および有効性は確立されていません。

References:
１．Takeshita J, Grewal S, Langan SM, Mehta NN, Ogdie A, Van Voorhees AS, Gelfand JM. Psoriasis and comorbid diseases: Epidemiology. J Am Acad Dermatol. 2017 Mar;76(3):377-390. doi: 10.1016/j.jaad.2016.07.064. PMID: 28212759; PMCID: PMC5731650.
２．Song EJ, Ehst B, Glick B, Lewitt GM, Rich P, Ezra N, Bagel J, Anschutz T, Bialik B, Duan C, Ashley D, Patel M, St John G, Setty AR, Ackerman L. Efficacy and Safety of Risankizumab in Genital or Scalp Psoriasis in the UnlIMMited Phase 4 Randomized Clinical Trial at Week 16. Dermatol Ther (Heidelb). 2026 Jan;16(1):293-307. doi: 10.1007/s13555-025-01544-6. Epub 2025 Oct 25. PMID: 41139175; PMCID: PMC12872952.
３．SKYRIZI [Package Insert]. North Chicago, IL: AbbVie Inc.; 2026.
４．RINVOQ [Package Insert]. North Chicago, IL: AbbVie Inc.; 2025

ギリアド、HIV-1感染症治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル配合剤の国内製造販売承認を申請

ギリアド・サイエンシズ — Tue, 28 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月28日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド、HIV-1感染症治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル配合剤の日本における製造販売承認を申請 ―インテグラーゼ阻害剤のビクテグラビルとカプシド阻害剤のレナカパビルによる 1日1回投与のシングルタブレットレジメン―
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：アンドリュー・ヘクスター）は、本日、HIV-1感染症の治療薬として開発中のビクテグラビル／レナカパビル（BIC/LEN）配合剤の日本における製造販売承認を申請しました。

本申請が承認されれば、ウイルス学的抑制が得られているHIV-1陽性者における新たな治療選択肢となることが期待されます。その中でも、抗レトロウイルス療法において既存のシングルタブレットレジメンの恩恵を受けることができないHIV陽性者にとって、治療効果を維持しながら、1日1回投与のシングルタブレットレジメンによる新たな治療選択肢となることが期待されます。BIC/LEN配合剤は、ガイドラインで推奨されている耐性へのバリアが高いインテグラーゼ阻害剤（INSTI）1 であるビクテグラビルと、既存の抗HIV薬クラスとの交差耐性が認められていないファースト・イン・クラスのカプシド阻害剤であるレナカパビルを組み合わせた、1日1回投与のシングルタブレットレジメン配合剤です。

今回の申請は、ウイルス学的抑制が得られている成人HIV陽性者を対象に実施された国際共同第II/III相ARTISTRY-1試験および国際共同第III相ARTISTRY-2試験の結果に基づくものです。

今回の承認申請について、代表取締役社長のアンドリュー・ヘクスターは、次のように述べています。「ギリアドは35年以上にわたり、継続的な科学的イノベーションを通じてHIV治療の発展に貢献し、世界的なHIV流行の終結を目指して取り組んできました。今回の申請は、HIVとともに生きる人々が長期的に安定した治療成果を得られるよう支援し、社会におけるHIV感染リスクを抑制するという当社の確固たるコミットメントを示すものです。当社は、BIC/LEN配合剤がHIVの治療選択肢を拡大し、2030年までのHIV流行終結という目標達成に貢献できると考えています」

1 令和7年度厚生労働行政推進調査事業費補助金エイズ対策政策研究事業
HIV感染症および血友病におけるチーム医療の構築と医療水準の向上を目指した研究班『抗HIV治療ガイドライン』2026年3月, p.21

ARTISTRY臨床試験プログラムについて
ARTISTRY-1試験（第II/III相臨床試験）およびARTISTRY-2試験（第III相臨床試験）は、複雑なマルチタブレットレジメンまたは国際的なガイドラインで推奨されている治療レジメンでウイルス学的抑制が得られている成人HIV陽性者を対象に、1日1回投与のBIC/LEN配合剤シングルタブレットレジメンの有効性および安全性を評価した臨床試験です。これらの試験において、BIC/LEN配合剤は主要評価項目を達成し、比較対照となる既存治療に対してウイルス学的抑制の維持において非劣性であることが示されました。また、忍容性は概ね良好であり、重大または新たな安全性上の懸念は認められませんでした。

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。カリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。

ギリアドは35年以上にわたり、HIV領域におけるリーディング・カンパニーとして、治療、予防、検査、治療に関する連携および研究の進歩を推進してきました。現在、何百万人もの人々にとってHIVは治療および予防が可能な慢性疾患となりました。ギリアドは、世界中のHIV陽性者の進化するニーズに対する解決策を提供するため、継続的な科学的イノベーションに取り組んでいます。また、パートナーシップ、協働および慈善事業への寄付を通じて、教育の発展、医療アクセスの拡大、治療への障壁解消に貢献し、世界におけるHIVの流行終結を目指しています。

ニプロファーマ近江工場一般注射剤棟を新設

ニプロ — Mon, 27 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月27日
ニプロ株式会社
コード番号：8086
ニプロ株式会社（本社：大阪府摂津市、代表取締役社長：山崎剛司）は、当社の医薬品製造子会社であるニプロファーマ株式会社において、「ニプロファーマ近江工場一般注射剤棟（バイアル棟）」（所在地：滋賀県栗東市、以下「本棟」）が2026年4月25日付で竣工しましたことをお知らせいたします。

本棟は、ニプロファーマ近江工場における第2期棟として建設したもので、経済産業省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業」において、第一次公募の製剤部門として唯一採択を受けた事業となります。平時においては通常の注射剤製造を行う一方、感染症拡大など有事の際には、3か月で生産体制を整え、国の要請に応じて速やかにワクチン等の製造へ切り替えるデュアルユースが可能な設備を有しております。
本棟建設にあたっては、日本国内における医薬品製造の生産能力向上およびグローバル水準の医薬品製造拠点を目指していたニプロファーマと、グローバルな要求事項に対応できる医薬品製造工場の充実を重視する中外製薬株式会社が協業いたしました。ニプログループにとってはグローバルGMP製造体制の構築、中外製薬株式会社にとっては柔軟かつ多様な製造オプションの確保という、両社の戦略に資する協業として提携合意に至り、契約を締結いたしました。本契約に基づき、設備設計、品質システムの構築および人材育成など多方面において中外製薬株式会社と連携しながら、グローバルに製品を供給できる工場を目指してまいります。
ニプログループはこの協業で得られる品質システムおよび製造技術を基盤に、医療ニーズに応える医薬品を日本から世界へ、世界から日本へ円滑に供給し、国内外の医療の発展に貢献してまいります。

【竣工式における経済産業省商務・サービス審議官井上博雄様からのコメント】
このたび、ニプロファーマ近江工場製剤化・充填拠点が無事に竣工を迎えられたことを、心よりお慶び申しあげます。
本棟は、平時には医薬品の安定供給を担い、感染症有事には生産を切り替えることが可能なデュアルユースの製造基盤として、ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業における代表的な取り組みの一つであると考えております。
ニプログループは、原材料・部材の供給から製剤化までを自社で一貫して対応できる体制に加え、注射剤分野で国内最大級の生産能力と技術基盤を備えておられることから、本棟の稼働により、国内における医薬品、ワクチンの安定的な供給体制が一層強化されるとともに、将来の不測の事態に備えた国内製造基盤の確保が一層進むことを期待しております。

（参考）経済産業省「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業」の目的
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/bio/vaccine_development/index.html
平時は企業のニーズに応じたバイオ医薬品を製造し、感染症パンデミック発生時(有事)にはワクチン製造へ切り替えられるデュアルユース設備を有する拠点を整備するとともに、ワクチン製造に不可欠な製剤化・充填設備や、医薬品製造に必要な部素材等の製造設備を有する拠点等の整備を促進することで、有事の際に国内でワクチンを円滑に生産できる能力を確保することを目的とする。

近江工場一般注射剤棟（バイアル棟）テープカットの様子
近江工場一般注射剤棟（バイアル棟）の概要
（1）名称　　　　　ニプロファーマ株式会社　近江工場　一般注射剤棟（バイアル棟）
（2）所在地　　　　滋賀県栗東市六地蔵145番地
（3）敷地面積　　106,149㎡（抗菌薬注射剤棟エリアも含む）
（4）延床面積　　　24,598㎡
（5）生産品目　　医療用医薬品（バイアル製剤）
（6）スケジュール　2026年4月竣工、8月稼働開始予定
（7）生産能力　　年間4,770万本

このニュースリリースは、報道関係者や株主・投資家等の皆さまを含む多くのステークホルダーに対し、当社の企業活動に関する情報やその取組み概要について、公平かつ適切なタイミングで提供することを目的としています。
文中に含まれる当社取扱製品やサービスに関する情報は顧客誘引や医学的アドバイスを意図するものではありません。

高齢者の高血圧治療薬選択が死亡・心疾患のリスクに関連

統計数理研究所 — Mon, 27 Apr 2026 12:00:00 +0900

図1：75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較研究。500万人以上の医療ビッグデータのデータベース分析より。

【概要】
　野間久史統計数理研究所／総合研究大学院大学教授、福田治久九州大学大学院医学研究院准教授、砂田寛司鳥取大学医学部附属病院講師らの研究グループは、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の選択が、その後の死亡や心疾患などの予後に与える影響について分析を行いました。500万人以上の大規模医療データベース（LIFE Study※1）をもとに、最新のデータサイエンスの方法である標的試験エミュレーション※2（target trial emulation）を用いて、アンジオテンシン受容体拮抗薬※3とカルシウム拮抗薬※4の比較分析を行いました。その結果、アンジオテンシン受容体拮抗薬を用いたグループは、死亡リスクが0.89倍、心不全入院リスクが0.84倍に低下することが示されました。両群の追跡期間中の血圧はほぼ同等であったことから、アンジオテンシン受容体拮抗薬固有の臓器保護作用が予後に寄与した可能性が示唆されます。本研究は、高齢者における治療薬の選択が予後に影響する可能性を示し、臨床現場での治療方針決定に重要な知見を提供するものです。
　本研究成果は、2026年4月27日に国際学術誌「Journal of the American Geriatrics Society」にオンライン掲載されました。

【研究の背景】
　高血圧は75歳以上の後期高齢者の多くに見られる疾患であり、心疾患や死亡の主要な要因となっています。我が国において急速に進む社会の高齢化を受けて、その治療と制御はますます重要な問題となっています。これまでに、高血圧治療薬の有効性については、幅広い年齢層を対象として、多くのランダム化臨床試験※5によって評価が行われており、心疾患や脳梗塞のリスクを低減することが一貫して示されていますが、75歳以上の高齢者を対象とした第一選択薬が何であるかの質の高い直接比較のエビデンスは限られていました。これは、多くの後期高齢者の方々が複数の慢性疾患（糖尿病、腎機能低下など）を有していることから、臨床試験による比較試験の実施が容易ではなかったためです。
　アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers; ARB）とカルシウム拮抗薬（calcium channel blockers; CCB）は、いずれも血圧を効果的に低下させる薬剤であり、我が国において、高齢者に対して最も多く処方されている高血圧治療薬です。それぞれ異なる作用機序によって血圧を低下させる薬剤であり、特に、高齢者においては、それらの機序の違いが、単なる血圧低下を超えて、死亡や心疾患など、臨床的に重要なアウトカムの差として現れる可能性があります。国際的なガイドラインなどでも、これらの薬剤は、しばしば同等の選択肢とみなされてきましたが、それらの比較についてのエビデンスの確立が望まれていました。

【研究方法・成果】
　本研究では、日本全国の医療情報を統合した500万人以上の大規模データベース（LIFE Study）を用いて、75歳以上の後期高齢者における高血圧治療薬の比較分析を行いました。特に、因果関係の究明のために用いられる統計的因果推論※6というデータサイエンスの理論の枠組みにおいて、近年、開発された標的試験エミュレーション（target trial emulation）という方法を用いた精緻な分析を行いました。標的試験エミュレーションは、データベースに記録されたリアルワールドのデータから、可能な限り、理想的なランダム化臨床試験を再現した分析を行い、結論を歪め得るバイアスをできる限り制御した分析を行うための方法です。
　データベースに集められた膨大な情報の中から、ARBとCCBによる治療を新たに開始した患者を対象とし、29,822人から成る理想的なランダム化臨床試験を模倣した集団を構築しました（ARB群10,037人、CCB群19,785人）。傾向スコアなどの統計的因果推論によるバイアス調整の方法を用いた分析により、以下の結果が得られました。

・ARB群はCCB群に比べて死亡リスクが有意に低かった
　（ハザード比 0.885，95%信頼区間 0.823-0.951）
・5年後の死亡率
　　ARB群：12.7%
　　CCB群：14.8%
　　→ 絶対差 2.1% の低下
・ARB群では以下のイベントのリスクも低下
　　心不全入院ハザード比 0.843，95%信頼区間 0.774-0.918
　　心筋梗塞　ハザード比 0.867，95%信頼区間 0.795-0.945
　　脳卒中ハザード比 0.931，95%信頼区間 0.869-0.998
　　末期腎不全／透析ハザード比 0.611，95%信頼区間 0.354-1.056

　また、治療中の血圧は比較群間でほぼ同等でした。このことは、これらの良好な結果が単なる血圧低下の効果だけでなく、ARBが持つ独自の臓器保護作用に起因している可能性を示唆しています。

【研究の意義】
　現在、75歳以上の高齢者の多くが高血圧治療を受けていますが、どの種類の治療薬が最も生存率や心疾患の予防に寄与するかを直接比較したエビデンスは限られていました。世界的にも急速に社会の高齢化が進む我が国において、その科学的エビデンスの確立は重要な課題でした。本研究では、全国規模の大規模な診療データと、最新のデータサイエンスの方法によって、「理想的な臨床試験」を、可能な限り再現することで、この課題に挑みました。
　その結果、ARBを中心とした高血圧治療は、CCBを中心とした治療と比較して、死亡および心不全入院のリスクを有意に低下させることが明らかになりました。これは、ARBが持つ心臓やホルモンバランスへの保護作用が、加齢に伴う身体の変化に対して特に有効である可能性を示唆しています。これまで、血圧低下効果に注目した議論が中心となりやすかった高齢者の高血圧治療において、薬剤の種類そのものが予後に影響を与える可能性を示した点は、重要な学術的・臨床的意義を持ちます。
　ただし、本研究は大規模診療データを用いた観察研究であり、標的試験エミュレーションによりバイアスの低減を図っているものの、生活習慣や服薬遵守、医師の処方判断などの未測定要因の影響を完全に排除することはできません。また、本研究は、研究に参加した特定の自治体のデータに基づくものであり、全国を代表する無作為抽出集団ではないため、結果の一般化には一定の留意が必要です。

【今後の展望】
　今回の知見は、現場の医師が75歳以上の患者さんに降圧薬を処方する際の有用な参考情報となります。今後は、死亡や心疾患の抑制だけでなく、患者さんのフレイル（虚弱）の状態や、日常生活の自立度、さらには腎機能への長期的な影響についても詳しく解析を進めていく予定です。
　こうした我が国の実情に即した緻密なエビデンスの積み重ねは、ガイドラインの最適化を促し、最終的には、急速に進む超高齢社会において、単なる長寿ではない「健康寿命の延伸」を支える個別化医療の実現に大きく貢献することが期待されます。

図２：死亡をエンドポイントとした累積発生率曲線と75-79歳，80-84歳，85歳以上の年齢階層ごとのサブグループ解析の結果。

【用語解説】
※1 LIFE Study
自治体が保有する保健・医療・介護データを個人単位で統合し、20年間を追跡することを目指した大規模データベースプロジェクトです。九州大学との契約締結により学術利用することができ、本研究では統計数理研究所と九州大学との契約締結によりデータ利用が行われました。LIFE Studyの詳細はウェブサイトを参照ください（https://life.lifestudylab.org/）。
　
※2 標的試験エミュレーション（target trial emulation）
リアルワールドにおける膨大な診療データなどを用いて、あたかも「ランダム化臨床試験」を行ったかのようにデータを構成し、分析する最新のデータサイエンスの方法です。特に、実際の臨床試験が困難な条件下で、それを模したエビデンスを作り上げるのに有効な方法です。
　
※3 アンジオテンシン受容体拮抗薬（angiotensin receptor blockers）
アンジオテンシンIIという血圧を上げるホルモンの働きを抑えることで血管を広げ、血圧を下げる薬です。血圧を下げるだけでなく、心臓や腎臓を保護し、体内のホルモンバランスを整える効果があるため、多くの高齢者に処方されています。
　
※4 カルシウム拮抗薬（calcium channel blockers）
血管の壁にある筋肉を緩めることで血管を広げ、スムーズに血液を流して血圧を下げる薬です。降圧効果が強く、食事の影響を受けにくいといった特徴があり、日本では最も一般的に使用されている降圧薬の一つです。
　
※5 ランダム化臨床試験（randomized clinical trial）
参加者をランダムにグループ分けして、割り付ける治療を決める、最も信頼性が高いとされる臨床試験のデザインです。患者さんの背景（持病や生活習慣など）の偏りを防ぎ、統計学的に純粋に「薬の効果による差」を評価することができます。
　
※6 統計的因果推論（statistical causal inference）
単なる「データの関連性」だけでなく、「ある原因（薬の服用）が、結果（生存率の向上）を導いた」という因果関係を統計学的に究明するための方法論です。
　
【発表論文】
タイトル
Angiotensin receptor blockers vs calcium channel blockers for first-line antihypertensive therapy and survival in adults aged 75 years or older
（75歳以上の高齢者における高血圧治療薬の選択と生存への影響：アンジオテンシン受容体拮抗薬とカルシウム拮抗薬の比較研究）
著者　野間久史，砂田寛司，杉本大貴，佐田憲映，小田太史，前田恵，福田治久
掲載誌　Journal of the American Geriatrics Society
DOI　10.1111/jgs.70463

本件に関するお問い合わせ先
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構統計数理研究所
運営企画本部広報室
TEL：050-5533-8500（代表）　E-mail：kouhou@ml1.ism.ac.jp

［都医学研］第2回都医学研都民講座を2026年6月17日（水）に開催します

都医学研 — Thu, 23 Apr 2026 15:30:00 +0900

2026年度「第２回都民講座」を2026年6月17日（水）に開催します。
「多発性硬化症 / 視神経脊髄炎とMOG抗体関連疾患の今とこれから」

東京都医学総合研究所では、神経疾患、精神疾患、がん、感染症等の未解明の重要疾患に関する研究を総合的に行い、予防法や治療法などの開発に向けた研究に取り組んでいます。
こうした多岐にわたる研究内容の一端や関連する最新情報を、都民の皆様に分かりやすくお伝えすることを目的に、当研究所では毎年度「都民講座」を開催しています。

今回は東京都立神経病院脳神経内科部長蕨陽子先生と、MOGネットワーク代表樋口太郎先生をお迎えします。

１　日　　時　　2026年6月17日（水曜日）13：30～15：00まで

２　開催方法　　会場とWeb会議システム「Zoom」によるハイブリッド開催

３　演　　題　
「多発性硬化症/視神経脊髄炎の最新治療と脳の健康」
　講師　東京都立神経病院脳神経内科部長蕨陽子

【講演要旨】
多発性硬化症（ＭＳ）と視神経脊髄炎スペクトラム障害（ＮＭＯＳＤ）は、比較的若い女性に発症しやすい指定難病です。視力低下や手足のしびれ、歩行障害などの発作が起こり、再発をくり返す脳の病気です。しかし今、病気の仕組みの解明は驚くほど進歩しており、次々と登場する新薬によって再発を抑えることが可能になりつつあります。本講演では、両疾患の病態と、最新の診療ガイドラインに基づいた治療戦略を解説します。また、病気と向き合いながらも「自分らしく、心豊かに」過ごしていただくためのヒントとして、日常生活に取り入れられる「脳の健康」や「ウェルネス」という考え方についてもご紹介します。

「脱髄性疾患MOGADを抱えて」
　講師　MOGネットワーク代表樋口太郎

【講演要旨】
抗MOG抗体関連疾患（MOGAD）は、以前は多発性硬化症や視神経脊髄炎と診断されていた疾患です。MOG抗体の測定が可能になったことで、独立した疾患として認識されるようになりました。
小児から成人まで幅広く発症し、視力低下、けいれん、排尿障害など多彩な症状を呈します。類縁疾患と比べて治療反応性が良く、適切な治療により後遺症を最小限に抑えることができます。しかし新しい疾患であるため、検査や治療の多くが保険適用外となっており、診断の遅れや治療機会の喪失につながっています。
このような状況を改善すべく、2024年に患者団体を立ち上げました。適切な医療を受けられる社会を目指し、活動を進めてまいります。

４　参　　加　（定員600名）
(都医学研講堂：100名、オンライン：500名　事前申込、先着順、無料）

５　申　　込　
対面式・Zoomウェビナーどちらも東京都以外にお住まいの方もお申込みいただけます。

＜対面式での参加をご希望の場合＞
「申込みフォーム」または「往復ハガキ」によりご応募ください。

○ 申込みフォームの場合
都医学研ホームページ(https://www.igakuken.or.jp/public/tomin.html）の申込みフォームよりお申し込みください。

○往復ハガキの場合
往復ハガキでお申し込みください。
往復ハガキには、「第2回都民講座（対面式希望）」と記入の上、住所、氏名（フリガナ）、年齢、電話番号及び複数名希望の場合は同伴者氏名と同伴者年齢をご記載いただき、下記【申込先】までお申し込みください。
【申込先】
〒156－8506　東京都世田谷区上北沢2-1-6　
東京都医学総合研究所　普及広報係宛

＜オンラインでの視聴をご希望の場合＞
都医学研ホームページ(https://www.igakuken.or.jp/public/tomin.html）の登録フォームよりお申し込みください。

【締切】
対面式：2026年6月15日（月曜日）
オンライン：講座開催時刻

聴講＋アンケートの回答で【東京ポイント100pt】を進呈します。
詳しくは東京都公式アプリ「東京アプリ」サイトをご覧ください。
https://www.tokyoapp.metro.tokyo.lg.jp/

「汗で病院あたりまえに委員会」が始動！

汗で病院あたりまえに委員会 — Thu, 23 Apr 2026 12:00:00 +0900

2026年4月23日
汗で病院あたりまえに委員会
発足式にゲスト・山之内すずさんが登場
汗の悩みへの共感と悩みを抱える人に向け「もっと気軽に相談していいんだ！
汗で悩むみなさんの気持ちが少しでも軽くなるといいな！」とエールを送る

科研製薬株式会社（本社：東京都文京区　代表取締役社長：堀内裕之）、久光製薬株式会社（本社：佐賀県鳥栖市　代表取締役社長：中冨一榮）、マルホ株式会社（本社：大阪府大阪市　代表取締役社長：杉田淳）の3社は、一般社団法人日本臨床皮膚科医会とNPO法人多汗症サポートグループの協力の元、共に汗の悩みを社会全体で理解し向き合うことを目指したプロジェクト「汗で病院あたりまえに委員会」を発足し、2026年4月22日（水）に発足式を開催しました。

【トピックス】
•3社共同で「汗で病院あたりまえに委員会」を発足。汗の悩みを“個人の問題”から“社会で向き合う課題”へ。
•発足式では、汗の悩みに関する大規模調査「発汗白書」の一部を紹介。10代を含む生活者の汗の悩みの実態と社会認識のギャップを専門家と当事者を交えて議論。
•ゲストではタレントの山之内すずさんが登壇。調査に対する共感や自身の経験を交え、汗の悩みを抱える人にエールを送る。

■ 汗の悩みの現状や「汗で病院あたりまえに委員会」設立の経緯
近年、気候変動による暑熱環境の激化や生活環境の変化により、汗の悩みは誰にでも起こり得る身近な問題となっています。
一方で、汗に関する認識はアップデートされておらず、「汗は体質だから仕方ない」「我慢するもの」といった思い込みや恥ずかしさから、悩みを相談できずに抱え込んでしまう人が多くいます。
その結果、対人関係や学業・仕事など日常生活に支障をきたすケースが起きています。
本プロジェクトでは、こうした“汗の悩みを個人が抱え込んでいる現状”に向き合い、汗の悩みを社会全体で共有しやすい空気をつくり、汗の悩みを相談しやすい環境を目指した活動に取り組みます。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」発足式・トークセッションの様子

発足式では、プロジェクトで約9500人を対象に行った意識調査から明らかになった“汗の悩みの実態”について、専門家や当事者の方々と共に意見を交わしました。
調査結果から「汗で多少の不便は我慢をするのが当たり前だ」、「汗は体質（あせっかき）の問題」、「汗はマナーの問題」と捉える回答が半数以上もあったことが紹介されると、多汗症の当事者でNPO法人多汗症サポートグループ　副代表理事の福士竜さんは、「汗自体は自然なことだと思いますが、当事者として多汗症をその延長線上で語ることは難しいです。調査結果にあったように、「マナーの問題」と言われてしまうと、対応できない自分が悪いんじゃないかと思ってしまいます。団体の中では、『汗がつらすぎて、高校時代の記憶がない』という人もいるくらいです。」とコメント。　

池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長で日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本智子先生からは、汗に関する疾患の一つ「多汗症」について解説をいただき、調査結果についても「10代の人は病院に行くにも親御さんのサポートが必要です。親御さんに相談したときに『大したことじゃないよ』と言われてしまうと、そこで病院に辿り着かなくなってしまうということがよくあるようです。本当はもっと10代で悩みを抱えている人はいるのだと思っています。」とお話されました。

さらにスペシャルゲストとして、山之内すずさんが登壇し、日常での汗の悩みを経験してきた山之内さんからも、ご自身のエピソードを紹介。
調査結果から10代の汗の悩みの実態について紹介されると、山之内さんから「着たい服があっても、素材などはいまでもすごく気にしています。汗をかいたときにどうなるかを考えて服を選ぶのは悔しい。いいインナーをずっと探し続けていて、そのお金もすごくかかります。これがなければ、もっとおしゃれを楽しめるのに、と思っています。」とコメント。「こういうところに座ってマイクを持っていると、『ヤバイ、（手のひらに）汗かいてきた！』と考えてしまう。」とも。

最後には汗の悩みを抱える方々に向け「おしゃれ、人間関係で汗に悩んでいる人はたくさんいると思います。汗で悩むみなさんの心が少しでも軽くなるといいなと思っています。」と悩みを抱える人々が、一歩踏み出せるようエールが送られました。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」今後の展開
プロジェクトは、（1）WEBサイトでの情報発信、（2）疾患啓発広告展開、（3）大規模意識調査「発汗白書」の公開、（4）SNS（Instagram）を活用した若年層の声の可視化を通じ、汗の悩みをあたりまえに語り・相談できる社会づくりに取り組みます。

【「汗で病院あたりまえに委員会」発足式開催概要】
日時：2026年4月22日（水）
会場：日本橋ホール（東京都中央区）
登壇者：
　科研製薬株式会社　執行役員　営業本部長　小関　智之
　久光製薬株式会社　上席執行役員医薬事業部事業部長　鶴田　光利
　マルホ株式会社　執行役員　マーケティング担当　川崎　靖博
ゲスト：
　池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長　日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本　智子先生
　NPO法人多汗症サポートグループ　福士竜さん
　山之内　すずさん

【登壇者プロフィール】

池袋西口ふくろう皮膚科クリニック　院長　
日本臨床皮膚科医会　常任理事　藤本智子先生

浜松医科大学を卒業後、東京医科歯科大学、多摩南部地域病院、都立大塚病院での勤務を経て2017年に池袋西口ふくろう皮膚科クリニックを開院。
さまざまな皮膚疾患を診療しており、特に汗の病気の診察を得意とする。

NPO法人多汗症サポートグループ　副代表理事　福士竜さん

多汗症当事者としての経験をもとに、NPO法人多汗症サポートグループを設立・運営。
講演や情報発信、商品開発を通じて社会理解の促進に取り組み、当事者のQOL向上と支援の輪の拡大を目指して活動している。

スペシャルゲスト：山之内すずさん

2001年生まれ。兵庫県出身のタレント・俳優。2019年にABEMA『白雪とオオカミくんには騙されない♡』で注目を集め、映画『人狼ゲームデスゲームの運営人』『藍に響け』『この日々が凪いだら』、映画『港に灯がともる』（2025年公開）などに出演。情報番組、テレビCM出演多数。
趣味は料理、編み物、防災についての勉強。

■ 「汗で病院あたりまえに委員会」概要

名称：汗で病院あたりまえに委員会
参画企業：科研製薬株式会社・久光製薬株式会社・マルホ株式会社（五十音順）
後援：一般社団法人日本臨床皮膚科医会
協力：NPO法人多汗症サポートグループ　
プロジェクトサイトURL : https://ase-atarimae.jp

■ 多汗症とは
汗は体温の調節など、健康を保つために本来必要なものですが、頭・顔、手、足やわきなどの汗が体温調節に必要な量を超え、本人の意思とは無関係に過剰に出て日常生活に支障をきたしている状態を多汗症と言います。

■ 科研製薬株式会社　企業概要　
科研製薬は、「一人でも多くの方に笑顔を取りもどしていただくために、優れた医薬品の提供を通じて患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上につとめる。」を企業理念とし、1948 年の設立以来、医療ニーズに即した医療用医薬品を提供しています。
これまでもワキ汗の基礎知識や治療方法等を提供するワキ汗の情報・サポートサイト『ワキ汗治療ナビ（https://wakiase-navi.jp）』や各種疾患啓発セミナーを展開するなど、本領域における情報発信に力を入れています。
科研製薬の詳細はホームページ https://www.kaken.co.jp/をご覧ください。

■ 久光製薬株式会社企業概要
久光製薬は、世界 10 以上の国と地域を拠点に医薬品等の創製・育薬・製造・販売活動を行っています。
TDDS（Transdermal Drug Delivery System 経皮薬物送達システム）の基盤技術プラットフォームを軸に、薬物を TDDS 製剤（貼付剤、塗布剤等）化することで、世界的視野での商品開発を推進しています。
また、「みんなの手の汗サイト」を開設し、手掌多汗症の解説や症状のチェックシートなどを通じ、手掌多汗症でお悩みの方への情報提供にも取り組んでいます。
みんなの手の汗サイトは https://www.hisamitsu.co.jp/tenoase/ 、
久光製薬の詳細はhttps://www.hisamitsu.co.jp/をご覧ください。

■ マルホ株式会社企業概要
大阪市に本社を置く、医療用医薬品等の研究・開発・製造・販売を行う皮膚科学領域のスペシャリティファーマです。「あなたといういのちに、もっと笑顔を。」をミッションに掲げ、誰もが笑顔で暮らすことのできる社会の実現を目指しています。
脇汗治療の総合情報サイト「脇汗スッキリProject」（https://www.maruho.co.jp/kanja/wakiase/）にて、脇汗に関する情報提供にも取り組んでいます。
マルホ株式会社の詳細はhttps://www.maruho.co.jpをご覧ください。

ギリアド、PD-L1陽性のHR-/HER2-乳がんの一次治療としてADCトロデルビの適応追加を申請

ギリアド・サイエンシズ — Thu, 23 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月23日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド、PD-L1陽性のホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんの一次治療として、抗体薬物複合体トロデルビ(R)点滴静注用200mgの適応追加を申請
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：アンドリュー・ヘクスター）は、本日、抗体薬物複合体（ADC）トロデルビ(R)点滴静注用200mg（以下「トロデルビ」、一般名：サシツズマブ　ゴビテカン）について、キイトルーダ(R)（一般名：ペムブロリズマブ）との併用療法によるPD-L1陽性のホルモン受容体陰性かつHER2陰性（HR-/HER2-）の手術不能または再発乳がんの一次治療として、厚生労働省に適応追加の承認申請をしました。

今回の申請は、進行乳がんに対する前治療歴がなく、PD-L1陽性のHR-/HER2-の手術不能な局所進行または転移・再発乳がんの患者さんを対象に、サシツズマブ　ゴビテカンとペムブロリズマブの併用療法を医師選択の化学療法とペムブロリズマブの併用療法と比較する無作為化非盲検試験である国際共同第III相試験（GS-US-592-6173試験、ASCENT-04/KEYNOTE-D19試験）の結果に基づくものです。また、2026年2月13日に適応追加の承認申請をした免疫療法が適応とならないホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんに続く申請となります。

HR-/HER2-（通称トリプルネガティブ）乳がんは、進行が早く、再発や転移を起こしやすい、治療が難しい病気です。そのため、患者さん本人だけでなく、ご家族にも大きな負担がかかります。特に、PD-L1陽性のHR-/HER2-乳がんの患者さんでは、使える治療法が限られており、長く効果が続く治療への強いニーズがあります。現在は、化学療法と免疫療法を組み合わせた治療が、初期治療のひとつとして行われています。しかし、この治療の効果がどのくらい長く続くのか、病気が進行した場合に次にどのような治療が選べるのかなど、まだ十分に分かっていない点も多くあるため、最初の治療段階から選択できる治療法を増やすことは、将来の治療の幅を広げ、患者さん一人ひとりに合った医療につながる可能性があります。これは、この難しい病気と向き合う患者さんの未解決の課題に応えるための、重要な一歩です。

トロデルビは、現在、国内にて下記2つの適応を有しています。

　・2024年9月24日承認
　「化学療法歴のあるホルモン受容体陰性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌」
　・2026年3月23日承認
　「化学療法歴のあるホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌」

なお、米国食品医薬品局（FDA）および欧州医薬品庁（EMA）のいずれも、ギリアドによる本適応追加の承認申請を受理しています。

キイトルーダ(R)は、Merck & Co., Inc., Rahway, NJ, USAの子会社であるMerck Sharp & Dohme LLC.の登録商標です。

HR-/HER2-（通称トリプルネガティブ）乳がんについて
HR-/HER2-（IHCスコア 0、IHCスコア 1+またはIHC スコア 2+/ISH検査陰性）乳がんは、悪性度の高いタイプの乳がんで、乳がん全体の約10％を占めます1。HR-/HER2-乳がんの細胞は、エストロゲンとプロゲステロンの受容体の発現がなく、HER2（ヒト上皮成長因子受容体2）の発現も限定的もしくは全くありません。HR-/HER2-乳がんはその性質上、他の乳がんに比べて有効な治療法が限られており2、再発や転移の可能性が高いといわれています3。

トロデルビについて
トロデルビは、HER2陰性（IHC 0, IHC 1+ or IHC 2+/ISH-）の難治性乳がんに対する4つの第III相試験でポジティブな結果を示した唯一の抗体薬物複合体（ADC）で、化学療法歴のあるホルモン受容体陰性かつHER2陰性（HR-/HER2-）の再発乳がんと化学療法歴のあるホルモン受容体陽性かつHER2陰性（HR+/HER2-）の再発乳がんに対して、統計学的に有意なOSの延長を示し、かつ、唯一承認されたTROP-2たんぱくを標的とするADCです。トロデルビは、過去5年間で、日本を含む世界60以上の国または地域の治験および臨床現場にて60,000人以上の患者さんに使用され、一貫した結果を示しています。

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。また、世界中の患者さんが当社の科学的イノベーションの恩恵を受けられるよう、グローバルな投資を継続しながら、次の時代の科学的発見、雇用創出、公衆衛生への備えを支えるため、米国での事業基盤をさらに強化する 3,200億ドル規模の投資計画を2025年に発表しました。当社はカリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。

1 Breast Cancer (2020) 27:511–518 https://doi.org/10.1007/s12282-020-01081-4
2 Advancements and challenges in triple-negative breast cancer: a comprehensive review of therapeutic and diagnostic strategies. Front Oncol. 2024 May 28;14:1405491
3 Yang H, Wang R, Zeng F, Zhao J, Peng S, Ma Y, Chen S, Ding S, Zhong L, Guo W, Wang W. Impact of molecular subtypes on metastatic behavior and overall survival in patients with metastatic breast cancer: A single-center study combined with a large cohort study based on the Surveillance, Epidemiology and End Results database. Oncol Lett. 2020 Oct;20(4):87.

高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見

岐阜大学 — Mon, 20 Apr 2026 11:02:17 +0900

2026年4月20日
岐阜大学
関西電力医学研究所
藤田医科大学
京都大学
高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見
― 糖尿病で失われる膵β細胞量回復へつながる新たな治療標的 ―

本研究のポイント・血糖上昇を伴うインスリン抵抗性下では、ChREBP(*1)欠損により膵β細胞増殖が著しく低下しました。
・一方、血糖上昇を伴わない妊娠時の膵β細胞増殖には、ChREBPの欠損による影響は認められませんでした。
・増殖中の膵β細胞の遺伝子発現解析から、ChREBP下流分子Rgs16が膵β細胞増殖を促進する可能性を見いだしました。

研究概要　ダイアベティス（糖尿病）の発症予防や進行抑制には、インスリンを分泌する膵β細胞の量を維持・回復することが重要です。しかし、成人では膵β細胞の再生能力は限られており、その増殖を制御する分子機構の全容は未だ明らかではありません。
　今回、岐阜大学、関西電力医学研究所、藤田医科大学、京都大学の共同研究グループは、グルコースに応答して活性化する転写因子 ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）に着目しました。膵β細胞特異的にChREBPを欠損させたマウスを作製し、さまざまな代謝環境における膵β細胞増殖への影響を解析しました。
　その結果、強いインスリン抵抗性と高血糖を人工的に誘導する薬剤 S961 の投与による高度な高血糖・インスリン抵抗性状態、および高脂肪食による耐糖能障害(*2)・肥満状態において、ChREBP欠損は膵β細胞増殖を著しく抑制しました。一方、妊娠による生理的インスリン抵抗性では、膵β細胞増殖は保たれていました。さらにRNAシーケンシングによる遺伝子発現解析から、ChREBPの標的遺伝子である Rgs16 が高血糖下で誘導され、膵β細胞増殖に関与する可能性が示されました。
　本研究は、ChREBPが代謝ストレスに応じて膵β細胞増殖を制御することを示したものであり、2型のダイアベティス（糖尿病）における膵β細胞量保護を目指す新たな治療標的につながる成果です。本研究成果は、日本時間2026年4月15日に国際学術誌「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に掲載されました。

研究背景　ダイアベティス（糖尿病）の発症や重症化には、体内に残存する膵β細胞量が大きく関与すると考えられています。膵β細胞は、肥満に伴うインスリン抵抗性の増大や血糖上昇に応じて増殖し、低下したインスリン作用を代償することが知られており、膵β細胞量の維持・回復を標的とした新たな予防・治療法の開発が期待されています。しかし、膵β細胞増殖を制御する分子機構の全容はいまだ十分には明らかになっていません。
　ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）は、グルコース代謝産物に応答して活性化される転写因子であり、これまでは主に肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。一方、ChREBPは膵β細胞にも高発現しており、培養細胞を用いた研究では、高血糖に伴う膵β細胞増殖に重要な役割を果たす可能性が示されていましたが、生体内における機能は明らかではありませんでした。
　今回の研究では、膵β細胞増殖を誘導する代表的な3つの代謝条件下において、ChREBPの役割を検証しました。具体的には、
　・S961 投与による、高度なインスリン抵抗性と高血糖を伴うモデル
　・高脂肪食負荷による肥満に伴うインスリン抵抗性と耐糖能障害を呈するモデル
　・妊娠に伴う、生理的インスリン抵抗性を示しつつ血糖上昇を伴わないモデル
を比較し、代謝環境の違いによって膵β細胞増殖における ChREBP の関与がどのように異なるかを解析しました。

研究成果 1. 高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの耐糖能障害
　若齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、体重、糖代謝、インスリン分泌に明らかな異常は認められませんでした。一方、高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、糖負荷試験においてインスリン分泌指数の有意な低下と耐糖能障害が認められました。これらの結果は、加齢に伴う代謝負荷に対する膵β細胞の代償的適応に ChREBP が関与している可能性を示しています。

2. インスリン受容体拮抗薬 S961 投与に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　インスリン受容体拮抗薬 S961 を7日間投与すると、コントロールマウスでは膵β細胞増殖率が著明に上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に抑制されました（p < 0.001）。さらに RNA シーケンシングによる遺伝子発現解析では、S961 投与によって Rgs16を含む膵β細胞増殖関連遺伝子群がコントロールマウスで強く誘導される一方、ChREBP 欠損マウスではその誘導が減弱していることが明らかになりました。

3. 高脂肪食負荷に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　高脂肪食を13週間負荷すると、コントロールマウスでは肥満と耐糖能障害に伴って膵β細胞増殖率が上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に低下していました（p < 0.05）。さらに、膵島における遺伝子発現解析では、Rgs16 の発現低下が認められ、ChREBP が高脂肪食負荷による代謝ストレス下でも膵β細胞増殖に関与することが示されました。

4. 妊娠に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　妊娠14.5日目では、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスにおいてもコントロールマウスと同程度の膵β細胞増殖が認められました。これらの結果は、妊娠に伴う生理的インスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には ChREBP が必須ではなく、高血糖を伴う代謝ストレス下とは異なる機序で制御されていることを示しています。

今後の展開　本研究により、ChREBPは膵β細胞における「高血糖センサー」として機能し、血糖上昇を伴うインスリン抵抗性に対する適応的な膵β細胞増殖を促進する一方、妊娠のように血糖上昇を伴わないインスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には関与しないことが明らかになりました。さらに、ChREBP–Rgs16軸は、2型のダイアベティス（糖尿病）に関連する代謝ストレス下で選択的に活性化される膵β細胞増殖シグナルであり、膵β細胞量の保護・回復を目指す新たな治療標的となる可能性が示されました。今後は、このシグナル軸を制御する方法の開発を進めるとともに、ヒト膵β細胞への応用可能性について検証を進めます。

用語解説＊1 ChREBP（Carbohydrate Response Element Binding Protein）
ChREBP は、細胞内の糖代謝産物に応答して活性化され、遺伝子発現を調節する転写因子です。活性化されると、糖をエネルギーとして利用する解糖系や、余剰の糖を脂肪として蓄える脂肪酸合成系に関わるさまざまな遺伝子の発現を制御します。これまで主に、肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。

＊2 耐糖能障害
体内に取り込まれた糖を適切に処理する能力が低下した状態を指します。通常、食事などによって血糖値が上昇すると、膵臓から分泌されるインスリンの働きによって血糖値は速やかに正常範囲へ戻りますが、この調節が十分に行われず血糖値が高い状態が続く場合に耐糖能障害と呼ばれます。

論文情報雑誌名：Journal of Diabetes Investigation
論文タイトル：ChREBP drives β-cell proliferation under metabolic stress but not in pregnancy-induced β-cell expansion
著者：Sodai Kubota※, Seiya Banno, Katsumi Iizuka, Hiromi Tsuchida, Saki Kubota-Okamoto, Teruaki Sakurai, Yoshihiro Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Ryota Usui, Hisato Tatsuoka, Shinsuke Tokumoto, Takaaki Murakami, Yuuka Fujiwara, Hitoshi Kuwata, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Yutaka Seino and Daisuke Yabe※ (※Corresponding author)
DOI: 10.1111/jdi.70295

アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ(R)（アトゲパント）」を日本で発売

アッヴィ — Fri, 17 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月17日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ（R）（アトゲパント）」を日本で発売
ー　アクイプタは2026年2月に、成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における医薬品製造販売承認を取得
ー　1日1回経口投与するCGRP受容体拮抗薬
ー　片頭痛の国内有病率は8.4％であり1、患者さんの労働生産性低下や社会的活動への制限が生じる疾患2, 3

アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長：ティアゴ・カンポスロドリゲス）は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（以下、CGRP：Calcitonin Gene-Related Peptide）受容体拮抗薬であるアクイプタ(R)錠（一般名：アトゲパント水和物、以下「アクイプタ」）を本日4月17日から発売します。アクイプタは、2026年2月19日に成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における製造販売承認を取得しました。また、2025年12月に片頭痛発作の急性期治療に関する製造販売承認を申請しています。アクイプタが新たな選択肢に加わることにより、より多様な予防治療ニーズに応えることが可能となります。

片頭痛は、世界中のあらゆる地域において、10億人を超える人々に影響を及ぼしており4、国内の疫学研究では、15歳以上の片頭痛の有病率は8.4％と報告されています1。片頭痛は50歳未満の特に女性において、世界で最も大きな社会生活への支障の原因であり、経済活動に甚大な影響を及ぼす主要な要因でもあります4。片頭痛の主な症状は、中等度又は重度の疼痛のある拍動性や片側性の頭痛であり、悪心や嘔吐、光過敏、音過敏を伴うことを特徴とします。頭痛診療ガイドライン2021では、片頭痛発作が月に2回以上、あるいは生活に支障をきたす頭痛が月に3日以上ある患者さんでは予防療法の実施について検討してみることが推奨されています5。

「アクイプタ(R)錠」製品概要
販売名
アクイプタ(R)錠10mg、同30mg、同60mg
一般名
アトゲパント水和物
効果・効能
片頭痛発作の発症抑制
用法・用量
通常、成人にはアトゲパントとして60mgを1日1回経口投与する。
製造販売承認日
2026年2月19日
薬価基準収載日
2026年4月15日
発売日
2026年4月17日
製造販売元
アッヴィ合同会社

製剤写真

アクイプタについて
アクイプタは、成人の片頭痛の予防治療薬として開発された 1 日 1 回経口投与の CGRP 受容体拮抗薬です。CGRP とその受容体は、片頭痛の病態生理に関与する神経領域に発現します。片頭痛発作時には、CGRP 濃度が上昇することが研究により示されています。アクイプタは、世界 60 か国以上で片頭痛の予防治療薬として承認されており、EUでは AQUIPTA(R)、米国、カナダ、イスラエル、プエルトリコでは QULIPTA(R)の製品名で販売されています。

片頭痛について
片頭痛は有病率の高い消耗性の神経疾患で、世界の人口の約14%が罹患しており、男性と比べて女性で多くみられます6。片頭痛発作は25歳から 55歳の成人で最も多く生じ7、重度の拍動性の頭痛、光や音への過敏反応、悪心を特徴とし、しばしば日常生活に大きな支障をきたします8。身体的な影響にとどまらず、片頭痛は全世界で重大な社会経済的問題となっており、心血管系疾患や糖尿病よりも大きな経済的負担を一貫してもたらしています9。欧州では、片頭痛による損失はGDP の 1.2%から 2.0%に相当し、無報酬労働における女性の生産性損失は男性の4～9 倍に上ります9。労働生産性、特に無報酬労働の生産性に対する重大な影響にもかかわらず、片頭痛の全体的な負担は過去10 年間変化しておらず、効果的な治療法の必要性を示しています9。

片頭痛領域におけるアッヴィについて　（米国アッヴィ本社情報）
アッヴィは片頭痛からの解放を目指して患者さんを支えることに取り組んでいます。医療従事者がさまざまな種類の片頭痛患者さんを治療できるよう、科学の発展に努めています。片頭痛に関する啓発、研究、関係団体との協働を通して、片頭痛患者さんが治療の障壁を乗り越え、適切な治療を受け、片頭痛による日常生活での影響を軽減できるよう支援しています。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製と提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn, Facebook、Instagram、XやYouTubeでも情報を公開しています。

日本においては主に、免疫疾患、肝疾患、精神・神経疾患、がん、アイケアの領域、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスのポートフォリオで、製品の開発と提供に取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.co.jpをご覧ください。FacebookやYouTubeでも情報を公開しています。

References:
１．Sakai F, Igarashi H. Prevalence of migraine in Japan: a nationwide survey. Cephalalgia. 1997;17(1):15-22.
２．Lipton RB, Pozo-Rosich P, Andrew M. Blumenfeld AM, et al. Effect of Atogepant for Preventive Migraine Treatment on Patient-Reported Outcomes in the Randomized, Double-blind, Phase 3 ADVANCE Trial. Neurology. 2023;100:e764–77.
３．Mannix S, Skalicky A, Buse DC, et al. Measuring the impact of migraine for evaluating outcomes of preventive treatments for migraine headaches. Health and Quality of Life Outcomes. 2016;14:143.
４．Ashina M, Katsarava Z, Do TP, et al. Migraine: epidemiology and systems of care. Lancet. 2021;397(10283):1485-95.
５．日本神経学会頭痛診療ガイドライン2021
Available at: https://www.neurology-jp.org/guidelinem/headache_medical_2021.html February 10, 2026.
６．Dong L, Dong W, Jin Y, et al. The Global Burden of Migraine: A 30-Year Trend Review and Future Projections by Age, Sex, Country, and Region. Pain and Therapy. 2025;14(1):297-315.
７．What is Migraine. The Migraine Trust.
Available at: https://migrainetrust.org/understand-migraine/what-ismigraine . January 9, 2026.
８．Migraine headaches. Cleveland Clinic.
Available at: https://my.clevelandclinic.org/health/diseases/5005-migraine-headaches . January 9, 2026.
９．The socioeconomic burden of migraine: The case of 6 European Countries. Wif0r Institute.
Available at: https://www.wifor.com/de/download/the-socioeconomic-burden-of-migraine-the-case-of-6-europeancountries/?wpdmdl=358248&refresh=
685c5ea88c24c1750884008 . Accessed January 9, 2026.

日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施

岐阜大学 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
北海道大学
国立精神・神経医療研究センター
岐阜大学
日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施　～早期治療が症状改善につながる可能性を示唆～

ポイント・自己免疫性小脳失調症について、日本全国の神経内科施設を対象とした調査を実施。
・全国830施設の調査から、日本における診療の実態と課題を解明。
・早期診断早期治療が重要であることが示唆された一方、迅速な診断が困難な現状を示唆。

概要　北海道大学大学院医学研究院の藤井信太朗特任助教、矢口裕章准教授、工藤彰彦特任助教、矢部一郎教授らの研究グループは、福井県立大学の米田誠教授、新潟大学の田中惠子非常勤講師、岐阜大学大学院医学系研究科の木村暁夫准教授と下畑享良教授、国立精神・神経医療研究センター病院の髙橋祐二特命副院長と国立精神・神経医療研究センター水澤英洋理事長特任補佐・名誉理事長との共同研究において、Japan Consortium of autoimmune cerebellar ataxia (JAC-ACA) groupとして自己免疫性小脳失調症*1（autoimmune cerebellar ataxia：ACA）に関する全国調査を実施しました。
　小脳性運動失調症は、小脳の障害により「ふらつき」「歩きにくさ」「ろれつが回りにくい」などの症状を生じる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされ、そのうち約1万人は原因が分かっていません。近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部が、免疫の異常によって起こる「自己免疫性小脳失調症」である可能性が報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、早期診断が重要と考えられています。
　しかし、自己免疫性小脳失調症は診断方法が十分に確立されておらず、全国的な実態も明らかになっていませんでした。
　そこで本研究では、日本神経学会の教育施設など全国830施設を対象に、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者（clinically diagnosed ACA：cdACA）について調査を行いました。対象施設で155例の患者が確認され、そのうち詳細な臨床情報が得られた92例について解析を行いました。その結果、免疫治療を受けた患者の約3分の2で症状の改善がみられました。また、発症から治療開始までの期間が短い患者ほど、治療効果が得られやすい傾向が示されました。
　本研究は、日本における自己免疫性小脳失調症に関する診療実態を明らかにした全国調査です。今後、抗体検査体制の整備や診断基準の確立につながることが期待されます。
　なお、本研究成果は、2026年3月17日（火）に神経学分野の国際学術誌「Journal of Neurology」にオンライン掲載されました。

背景　小脳性運動失調症は、小脳の障害により、ふらつき、歩きにくさ、めまい、しゃべりにくさなどの症状が現れる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされています。そのうち約3万人は神経変性疾患や遺伝性疾患が原因ですが、残りの約1万人は原因が分かっていません。
　近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部は、免疫の異常によって発症する「自己免疫性小脳失調症」であることが報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、「治療可能な小脳失調症」として注目されています。
　一方で、自己免疫性小脳失調症は診断に用いる抗体検査の体制が十分に整っておらず、国際的にも診断基準が完全には確立されていません。また、全国規模で診療の実態を調べた研究もほとんどありませんでした。
　そこで研究グループは、日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態を明らかにすることを目的として、臨床的に自己免疫性小脳失調症の診断に至った例の全国調査を実施しました。

研究手法　本研究では、日本神経学会の教育施設及び准教育施設など、神経疾患の専門診療を行う全国830施設を対象として調査を行いました。まず一次調査として、2022年1月から12月までの1年間に臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者数を調査しました。その結果、453施設から回答があり、そのうち85施設で計155例の患者が報告されました。次に二次調査最終的に92例の患者について解析を行いました。解析では、発症年齢、性別、症状、悪性腫瘍の有無、髄液検査、自己抗体、画像所見、免疫治療への反応などを検討しました。なお、本研究は北海道大学病院臨床研究管理センターより承認を受け実施しました（022-0254）。

研究成果　解析の結果、臨床的に診断された自己免疫性小脳失調症92例のうち80例が免疫治療を受けており、そのうち53例（約66％）で症状の改善がみられました。なお、この92例中悪性腫瘍が合併していた症例は25例でした。悪性腫瘍を合併していた25例では、小細胞がんが12例と最多であり、乳がんと卵巣がんが次いで多い結果となっています。また、治療が有効であった患者では、発症から治療開始までの期間が短いこと、悪性腫瘍を合併率が低いことなどが関連していました（図1）。一方で悪性腫瘍が合併していた症例の一部でも悪性腫瘍治療と免疫療法で症状の改善を認めた症例も一定数存在する可能性が示されました。さらに欧米で提案されている診断基準と比較したところ、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者の多くが既存の診断基準を満たさないことも分かりました。この結果は、現在の診断基準では実際の臨床現場の症例を十分に捉えきれていない可能性や、自己免疫性小脳失調症の診断に難渋する現状を示しているものと考えられます。

今後への期待　本研究により、2022年時点の日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態と課題が明らかになりました。
　自己免疫性小脳失調症は早期に診断し治療を開始することで、症状の改善が期待できる可能性があります。その一方、疾患概念が未確立であるため正確な診断が困難な実情があります。必要な患者さんに対して十分な治療を行うために、正確で迅速な診断方法と診断基準の確立が望まれます（図2）。
　また自己免疫性小脳失調症は歴史的にも傍腫瘍性症候群*2として疾患概念が確立してきた経緯があり、今回の調査においても悪性腫瘍の合併が重要なポイントの一つであったと考えられます。近年の悪性腫瘍治療進歩に伴い、傍腫瘍性症候群の観点からも自己免疫性小脳失調症への注目がさらに必要と考えられます。
　当研究グループでは本邦での抗体測定系の確立と抗体測定を継続しています。また全国の研究機関と連携し、自己抗体を含めたバイオマーカーに基づく自己免疫性小脳失調症の診断方法の確立と治療法の発展を目指した研究を継続しています。将来的にはこのようなバイオマーカーに基づいた再度の全国調査も考えています。

謝辞　本研究は日本医療開発機構AMED（JP22ek0109615、JP25ek0109806、JP21ek0109532、JP24ek0109734）、JSPS科学研究費助成事業（JP23K06940）、厚生労働科学研究費補助金「難治性疾患政策研究事業　運動失調症の医療水準、患者QOLの向上に資する研究班（23FC1010）」からの支援を受けて実施しました。

論文情報論文名
Prevalence and profiles of clinically diagnosed autoimmune cerebellar ataxia in a Japanese nationwide survey（日本における臨床診断された自己免疫性小脳失調症の全国調査研究）
著者名
藤井信太朗1、矢口裕章1、工藤彰彦1、江口克紀1、野村太一1、林宏至2、田中惠子3、米田誠4、木村暁夫5、下畑享良5、髙橋祐二6、水澤英洋6、矢部一郎1
（1 北海道大学大学院医学研究院神経病態学分野神経内科学教室、2 北海道大学大学院歯学研究院、3 新潟大学脳研究所モデル動物開発分野、4 福井県立大学看護福祉学部/看護学科看護福祉学研究科、5 岐阜大学大学院医学系研究科脳神経内科学分野、6 国立精神・神経医療研究センター）
雑誌名
Journal of Neurology（臨床神経学の専門誌）
ＤＯＩ
10.1007/s00415-026-13758-5
公表日
2026年3月17日（火）（オンライン公開）

参考図

図1. 臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された例の治療反応性（生成AIを用いて作成）

図2. 自己免疫性小脳失調症の診断に関する問題点（生成AIを用いて作成）

用語解説＊1 自己免疫性小脳失調症 … 免疫学的機序により小脳性運動失調症を呈する疾患群の総称のこと。国際的な診断基準が未だ確立していない。
＊2 傍腫瘍性症候群 … 悪性腫瘍の合併により神経症状を含めた症状が出現する症候群のこと。脳神経領域では世界的に注目され、神経症状、同定抗体の種類、合併腫瘍の種類などから診断基準が提示されている。

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ — Tue, 14 Apr 2026 10:35:37 +0900

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は4月13日に都内にて、医療を取り巻く構造変化を踏まえた新たな成長戦略を発表しました。

同社は、調剤薬局「そうごう薬局」を全国に展開し、患者接点として地域医療のハブを担う中核事業に加え、医療機関の開業・経営支援、医療人材の紹介・派遣、医療モールの開発、さらには病院内アメニティや業務支援など、医療機関の運営全体を支える多角的な事業を展開しています。単なる薬局会社ではなく、「医療機関を中心に、医療と生活をつなぐインフラを支える総合サービス企業」である点が特徴です。

これらの事業は、医療提供体制を構成するヒト・モノ・ハコを一体で支える構造となっており、医師・医療従事者の流動化、開業・承継、業務や経営の効率化、患者導線といった課題を横断的に解決してきました。

こうした事業基盤を背景に、本戦略では、分断された医療提供体制を「患者さんの人生に沿った医療の連続性」を軸に再設計し、持続可能な社会インフラとしての医療の再構築を目指します。

※写真左から、
・総合メディカル㈱　林田　壮一郎
・総合メディカルグループ㈱・総合メディカル㈱　代表取締役社長　多田　荘一郎
・社会医療法人一成会木村病院　院長　木村玄先生
・総合メディカル㈱　出森　慎一

■医療は持続可能性の限界に直面している
現在、医療現場は需要の増大に対し、人材・財源・供給能力のすべてに同時に制約がかかるという、これまでにない局面を迎えています。病院の過半数が赤字に陥り、医療従事者の地域偏在も解消されないなか、従来の「施設単位・量中心」の医療モデルは持続可能性の限界に直面しています。こうした変化は不可逆的であり、単一の施設で完結する従来の仕組みでは、社会インフラとしての機能を維持することが困難になっています。

■「治す医療」から、地域で「支え合う医療」への転換
こうした限界を突破するためには、急性期における「治す医療」を中心に最適化されてきた従来の設計から、患者さんの人生に沿って長期的に「支え続ける」設計へのパラダイムシフトが必要です。従来の急性期中心のモデルでは、退院後の慢性期や生活期のニーズを十分に支えきれず、結果として再発や再入院を繰り返す構造が生まれていました。

これからの時代、医療の価値は単なる機能回復にとどまりません。患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けるためには、医療機関同士が分断されたままではなく、地域全体でケアを分かち合い、共に支え合う仕組みが不可欠です。

さらに、医療提供体制とは、ヒト・モノ・ハコ（場所）がリアルタイムに最適に組み合わさることで機能する統合システムです。従来の個別最適の積み重ねでは限界があり、患者さんを中心に地域全体で最適化された医療提供体制への転換が求められています。

医療、介護、そして地域社会が一体となり、患者さんの人生に沿った医療の連続性を断絶させない「つながる構造」を構築することこそが、再発・再入院の抑制と生活の質の向上を実現し、医療費の膨張を抑え、患者さんと社会双方の持続可能性を確かなものにします。

■成長戦略：医療の連続性を実装する「地域医療支援プラットフォーム」
総合メディカルグループは、これらの事業基盤を活かし、この医療の「連続性」を社会に実装してまいります。

具体的には、医療機関の経営基盤を安定させるため、医療人材の紹介・派遣といった「ヒト」の支援に加え、医師同士をつなぐ独自のネットワークを基盤とした包括支援を推進します。これにより、医療人材の最適配置を実現し、医療提供体制の安定化に貢献します。

一方で、医療機器や医療材料、医薬品といった「モノ」の調達・配置を最適化するとともに、業務の簡素化・標準化・デジタル化を通じて非効率を解消し、医療資源全体の稼働率向上を実現します。

さらに、入院アメニティ事業や薬局事業を通じて得られる患者接点を起点に、「ハコ」を超えて、退院後の「そうごう薬局」での対人業務、在宅医療、さらには生活支援へとシームレスにつなげます。これにより、服薬管理を起点とした生活支援・見守りを含む包括的なケアを提供し、患者さんを中心とした地域医療の最適化を実現します。

また、地域医療の要である診療所に対しては、これらの基盤を活かし、新規開業における事業計画の策定から融資支援、不動産の開発・紹介、医療機器の導入までを一体的に支援するとともに、親族承継が困難なケースにおいては第三者承継（M&A）や開業後の経営支援を強化し、「よい専門医」が地域医療そのものに専念できる環境を整えます。

これらの取り組みを通じ、病院、医療モール、薬局といった各機能を有機的に結びつける「地域医療支援プラットフォーム」を構築し、患者中心の価値を提供することで、持続可能な医療の未来を支えてまいります。

総合メディカルグループ株式会社代表取締役社長多田荘一郎は次のように述べています。「私たちは、医療を『治す』完結型から、地域全体で『支え続ける』連続型へと再設計しなければなりません。個々の施設が孤立するのではなく、地域全体で『支え合う』構造への転換こそが、持続可能な未来を創ります。当グループは『地域医療支援プラットフォーム』を通じて、医師が志を全うでき、患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けられる社会インフラを支えてまいります。」
以上

総合メディカルグループについて
総合メディカルグループは、「医療を支え、より良い社会を共創する」という経営理念のもと、医師のキャリア支援、医業承継、医療モール開発から薬局運営、在宅医療支援までをワンストップで提供する、国内有数の医療総合支援企業グループです。全国に広がる多面的な医療接点を「共創プラットフォーム」として地域へ開放し、医療アクセスの持続と、患者さんを含む地域の人々の生活をシームレスに支える次世代の地域医療インフラの構築をリードしています。
設立： 1978年
社員数： 22,300人　（薬剤師：3,000人）
拠点数：調剤薬局約800店舗（ヘルスケア事業）ほか、医業支援拠点約100店、等
事業内容：医業経営コンサルティング、医療機関へのリース・レンタル、医師紹介・転職支援、医療人材派遣、調剤薬局の運営、介護・在宅医療支援等
公式サイト： https://www.sogo-medical.co.jp/
SNS： LinkedIn、Instagram、YouTube、Facebook　

CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施

CSLベーリング — Mon, 13 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月13日
CSLベーリング株式会社
CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」

ー患者と医療者による共有意思決定（SDM）の重要性を発信、グラフィックレコーディングと動画を公開

ーYouth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事によるインタビュー記事および動画を公開

CSLベーリング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田いづみ）は、4月17日の世界血友病デーの趣旨に賛同し、血友病領域におけるグローバルリーディングカンパニーとして、継続的な啓発活動を通じ国内外での理解促進に取り組んでいます。今年度、日本国内では、次の2つの活動を行いました。

１.シェアード・ディシジョン・メイキング（Shared Decision Making：SDM／共有意思決定）の啓発
この度、「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」をコンセプトに、患者さん、ご家族、医師を招き、血友病と向き合う日常や診療における協働、将来の夢について語り合うグラフィックレコーディングを実施しました。参加者の声は、医師とのコミュニケーションを通じて患者さんが目標を実現していくプロセスとしてビジュアル化されており、完成したグラフィックおよび動画はこのたび公開されました。本活動は、患者と医療者が協働して意思決定を行うシェアード・ディシジョン・メイキング（SDM）の重要性を広く啓発することを目的としています。SDMとは、患者の視点を取り入れ、医療者の支援のもとでより良い選択に至る意思決定プロセスを指します。詳細はhttps://idenshi-chiryo.csl-info.com/sdm/overview/をご参照ください。

グラフィックおよび動画は以下をご覧ください
https://hemophilia-patients.csl-info.com/decision/movie/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2. RARE LiNK PROJECTを通じた情報発信
当社が展開している希少疾患の啓発活動「RARE LiNK PROJECT」の一環として、世界血友病デーにあわせ、阪口直嗣さん（Youth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事）のインタビュー記事および動画を公開しました。血友病患者としての日常や治療との向き合い方、家族や医療関係者との関わり、将来の目標に至るまで、当事者の視点による具体的な経験を紹介しています。動画はこちらhttps://rare-link-project.csl-info.com/relay/v1/index.htmlよりご覧いただけます。

CSLベーリングは、血友病の患者さん一人ひとりが自分らしい未来を描き、その実現に向けて歩んでいけるよう支援するとともに、今後も希少疾患領域における理解促進と医療の発展に貢献してまいります。

【世界血友病デーとは】
世界血友病連盟（WFH）が定めた、血友病や他の遺伝性出血性疾患の認知向上と治療向上を目指す国際デーです。2026年の世界血友病デーのテーマは「Diagnosis: First step to care（診断：ケアへの第一歩）」。詳しくは世界血友病デーウェブサイトhttps://wfh.org/world-hemophilia-day/をご参照ください。

【RARE LiNK PROJECTについて】
「RARE LiNK PROJECT」は、希少疾患と向き合う患者さん、ご家族、医療関係者の声を社会につなぎ、希少疾患の認知・理解促進とより良い支援環境の実現を目指す取り組みです。詳細はhttps://rare-link-project.csl-info.com/をご覧ください。

【CSLベーリング株式会社について】
CSLベーリング株式会社は、生物学的製剤を専門とするグローバル・バイオテクノロジー企業として、重篤および希少疾患の治療に用いられる革新的な製剤を、世界中の患者さんにお届けすることを使命としています。日本においては、免疫・希少疾患、HAE(遺伝性血管性浮腫)、血友病、救命救急・止血の各領域を主要分野とし、事業を展開しています。詳細はhttps://www.cslbehring.co.jpをご覧ください。

【CSLについて】
CSL Limited（ASX：CSL、USOTC：CSLLY）は、血友病、免疫不全症候群の治療薬、インフルエンザ予防ワクチン、鉄欠乏症や腎臓病の治療薬など、生命を救う医薬品の豊富なポートフォリオを有するグローバル・バイオテクノロジー企業です。1916年の創業以来、最新のテクノロジーを活用して生命を救う、という約束を原動力に活動してきました。現在、3つの事業であるCSL Behring、CSL Seqirus、CSL Viforを含め、全体で社員29,000人を擁し、世界100ヵ国以上の患者さんの救命に寄与する製品をお届けしています。バイオテクノロジーの将来性に関する記事については CSLBehring.com/Vita をご覧ください。詳細はhttps://www.csl.com/をご覧ください。

＃＃＃お問い合わせ先
CSL ベーリング株式会社コーポレートコミュニケーション
TEL ： 03-4213-0183

Pharma IT 2026｜開催まであと2週間！事前登録はお早めに

Patsnap — Wed, 08 Apr 2026 08:40:00 +0900

この度、Patsnapは、2026年4月21日から23日にかけて東京ビッグサイトで開催される「Pharma IT & Digital Health Expo 2026」に展示ブースとセミナーにて出展する運びとなりました。
私どものブースでは、創薬研究から承認・市場展開に至るまでのプロセスを一貫して支援するAIエージェント「Patsnap Eureka」をご紹介しております。また、4月21日（火）16:00〜16:30の講演では、AIエージェントの活用によるライフサイエンス領域における研究および意思決定の高度化・迅速化について解説いたします。競合動向・特許分析を起点に、リード化合物の有望性評価、抗体‐抗原解析、さらにはMarkush候補の設計に至るまで、一連の実践的な活用アプローチをご紹介いたします。ぜひ弊社ブース「8H-10」にお立ち寄りいただき、最新のAIエージェントをご高覧いただけますと幸いです。
来場登録

「Pharma IT & Digital Health Expo 2026」概要日程
2026年4月21日（火）～23日（木）10:00 ～ 17:00
会場東京ビッグサイト東ホール
ブース位置創薬&開発 8H-10
セミナー 8K-08_4月21日(火) 16:00-16:30

ブースでの面談を事前予約、プレゼントをします展示ブースでのご面談を事前に予約頂いた先着20名様に「Thermosのマグカップ」をプレゼント致します。事前にご予約いただくことで、課題のヒアリングや製品デモを含め、十分なお時間を確保してご案内いたします。先着順となりますので、ぜひお早めにお申し込みください。
面談予約

ストレスで排便が起こる脳回路を解明

岐阜大学 — Thu, 02 Apr 2026 09:00:00 +0900

2026年4月2日
岐阜大学
ストレスで排便が起こる脳回路を解明　視床下部から大腸へ至る経路がストレス性の排便を起こすことを発見

本研究のポイント・急性の心理的ストレスで排便が起こる際に働く、脳から大腸への神経経路を明らかにしました。
・ラットを使用した実験によって、視床下部―延髄縫線核―脊髄排便中枢―骨盤神経という経路が活性化すると、大腸運動を高めることが分かりました。
・この経路を抑制すると、心理的ストレスによって誘発される排便が減少しました。
・過敏性腸症候群（IBS）などのストレス性排便異常や脳腸相関の理解につながる成果です。

研究概要　岐阜大学大学院共同獣医学研究科の志水泰武教授、湯木夏扶大学院生（日本学術振興会特別研究員 DC1）らの研究グループは、心理的ストレスによって排便が促進される仕組みについて、ストレス中枢から大腸を結ぶ神経伝達路が重要な役割を果たすことを発見しました。
　これまで、ストレスが排便異常を引き起こすことは知られていましたが、脳のストレス信号がどの経路を通って大腸に伝わるのかは十分に分かっていませんでした。本研究では、ラットを使った実験によって、ストレス中枢として知られる視床下部室傍核（PVH）や視床下部背内側核（DMH）※1 と呼ばれる脳領域から、脳の排便制御領域である延髄縫線核 ※2 へストレス信号を伝達する神経経路を発見しました。遺伝子技術を使ってこの経路を抑制すると、心理的ストレスによって生じる排便が減弱しました。さらに、この経路の活性化は、脊髄の連絡を介して脊髄排便中枢 ※3 へと伝わり、骨盤神経 ※4 を活性化させることで排便を起こしていることが明らかになりました。本研究成果は、過敏性腸症候群（IBS）※5 などのストレス性排便異常の病態解明や脳腸相関 ※6 の理解につながることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年4月1日に、Communications Biology誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　ストレスによって腹痛や下痢、便秘といった症状が生じたり、悪化したりすることはよく知られています。しかし、脳で生じたストレス情報が、どのような神経経路を通って大腸に伝わり、排便を変化させるのかは十分に分かっていませんでした。本研究では、ラットにおいて心理的ストレスによって起こる排便反応に着目し、その神経回路を明らかにすることを目指しました。

研究成果　本研究では、ラットを水に囲まれた空間に置くことで心理的ストレスを与える「水回避ストレス」と呼ばれるストレス手法を用いて、既知の排便中枢である延髄縫線核へストレス信号を入力する神経経路を探索しました。その結果、視床下部の室傍核（PVH）や背内側視床下部（DMH）と呼ばれる領域から延髄縫線核へ至る神経経路があり、心理ストレスを受けた際に活性化することを明らかにしました。
　また、麻酔下のラットを用いて大腸運動を測定しながら、これらの視床下部領域を活性化させると、大腸運動の亢進が生じました。このことから、PVHやDMHに大腸運動を制御する神経が存在することを明らかにしました（図1）。

図1　視床下部におけるグルタミン受容体の活性化は大腸運動を亢進する

A：麻酔下のラットを用いて大腸運動を測定する実験。遠位結腸および肛門からカニューレを挿入し、生理食塩水で大腸内腔を満たした。大腸内腔圧と送液量を測定した。B：視床下部に対して (S )-AMPA 注入する実験。C：注入位置は蛍光の粒子（FluoSpheres）により確認された。D：視床下部に(S )-AMPAを注入すると、大腸内腔圧が変動し、内腔を満たす液が
送り出される様子が観察された。同時に、動脈圧および心拍数が増加した。E：視床下部の冠状断面図。(S)-AMPA 注入に対する大腸運動応答の強さを赤色の濃淡で示す。丸印は注入部位を示し、隣接する数字は送液を伴う収縮の回数を示す。DMH：視床下部背内側核、3V：第三脳室、PVH：視床下部室傍核、VMH：視床下部腹内側核、DA：視床下部背側野。

　そこで、この大腸運動が亢進する応答を起こす経路を確かめるために、脊髄でのセロトニン※7 受容体を遮断する実験や骨盤神経を切断する実験を行ったところ、これらの処置が応答を生じなくさせることを明らかにしました。加えて、延髄縫線核でオキシトシン ※8 受容体を遮断すると反応が有意に抑えられ、視床下部由来のオキシトシンによる入力が関与していることが示されました。
　さらに、化学遺伝学の技術 ※9 を用いて、PVHやDMHから延髄縫線核へ至る神経経路を選択的に抑制すると、水回避ストレスによって生じる排便が減少しました（図2）。

図2　視床下部→縫線核経路の活性化は、心理的ストレスによる排便を引き起こす　

A：視床下部から延髄縫線核に投射する神経経路に人工の受容体（mH4Di）を発現させることで神経を抑制する実験。
受容体に作用する試薬（CNO）をあらかじめ投与することで、心理的ストレス（水回避ストレス）による排便が変化するかどうかを検証した。B：対照ラットの排便は変化しなかった。C：神経を抑制したラットでは、排便が抑制された。

　これらの結果から、心理的ストレスによる排便には、視床下部―延髄縫線核―脊髄排便中枢―骨盤神経からなる神経経路の活性化が重要であることが明らかになりました。

今後の展開　本研究の成果は、一過性の心理的ストレスによって排便が促進される神経回路を示したことです。今後は、慢性的な心理的ストレスによってこの神経経路にどのような変化が生じるのか、また、その変化が持続的な排便異常にどのように関与するのかを明らかにする必要があります。
　将来的には、過敏性腸症候群（IBS）など、ストレスに関連する排便異常の病態理解や、新たな治療標的の探索につながることが期待されます。

研究者コメント　今回明らかにした神経経路の特定はラットを用いた実験の結果であり、ヒトの身体において同様の神経経路が働いているかどうかは、今後更なる研究の積み重ねが必要です。しかし、まだまだ未解明な部分の多いIBSなどの病態を明らかにするためには、まずは基礎研究によって排便を制御する仕組みを解明することが不可欠です。私たちは、基礎研究の知見を少しずつ積み重ねていくことで、患者のQOLを著しく低下させる排便異常に立ち向かうための基盤を構築していきたいと考えています。

用語解説 ※1　視床下部室傍核（PVH）、視床下部背内側核（DMH）
いずれも視床下部に存在する神経核で、自律神経、内分泌、摂食、体温、ストレス応答など、生体の恒常性維持に重要な役割を担います。PVHは内分泌系や自律神経系の調節中枢として広く知られ、DMHはストレス反応、体温調節、循環応答などに関与する領域です。
※2　延髄縫線核
脳幹の延髄正中部に位置する神経核群です。自律神経機能、痛覚、体温、運動、内臓機能などの調節に関わり、セロトニンを放出する神経細胞を多く含むことが知られています。
※3　脊髄排便中枢
排便に関わる脊髄内の神経回路を指します。骨盤内臓器からの感覚情報を受け取り、結腸や直腸の運動、肛門括約筋の調節などを通じて排便反応の成立に関与します。本研究では、排便を制御する腰仙髄の中枢性回路を示す用語として用いています。
※4　骨盤神経
骨盤内の臓器を支配する末梢神経の一つで、主に腰仙髄由来の副交感神経線維を含みます。大腸、直腸、膀胱などに分布し、排便や排尿に関わる内臓機能の調節に重要な役割を果たします。
※5　過敏性腸症候群（IBS）
腹痛や腹部不快感に加えて、便秘や下痢などの便通異常が続く機能性消化管疾患です。内視鏡検査などで明らかな器質的異常が見つからないにもかかわらず症状が生じる点が特徴で、ストレスとの関連も深いことが知られています。
※6　脳腸相関
脳と消化管が、自律神経、内分泌、免疫などを介して双方向に影響し合う仕組みです。ストレスや情動が消化管機能に影響する一方、腸の状態も脳機能や気分に影響を与えることが知られています。
※7　セロトニン
神経伝達物質の一つで、脳内では気分、不安、睡眠、痛覚などに関与し、消化管では運動や分泌、知覚の調節に重要な役割を担います。脳と腸の双方で機能することから、脳腸相関を考えるうえでも重要な分子です。
※8　オキシトシン
視床下部で産生されるペプチド性の神経伝達物質・ホルモンです。分娩や授乳に関わることでよく知られていますが、近年ではストレス応答、情動、社会行動、自律神経調節などへの関与も注目されています。
※9　化学遺伝学の技術
特定の神経細胞に人工的な受容体を発現させ、その受容体を作動薬で選択的に活性化または抑制する技術です。特定の神経回路がどの生理機能や行動に関わるかを調べるために広く用いられています。

論文情報雑誌名：Communications Biology
論文タイトル：Involvement of the hypothalamus–raphe magnus–spinal defecation center axis in stress-induced defecation in rats
著者：Natsufu Yuki, Tomoya Sawamura, Ayuna Mori, Hiroshi Yamaguchi, Yuuki Horii, Takahiko Shiina, Yasutake Shimizu
DOI:10.1038/s42003-026-09779-5

総合メディカル、子会社ソム・テックの吸収合併完了

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:33:22 +0900

総合メディカルグループ株式会社の基幹事業を担う総合メディカル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎、以下「総合メディカル」）は、2026年4月1日付で、同社の100％子会社である株式会社ソム・テック（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：山﨑修、以下「ソム・テック」）を吸収合併したことをお知らせします。

本合併の背景と目的：未来の医療インフラ構築に向けて
我が国の人口構造の変化に伴い、地域医療を支えるクリニックの役割はかつてないほど重要性を増しています。一方で、建設コストの高騰、医療DXへの対応、人材確保、さらには後継者不在による医業継承問題など、開業および開業後の経営環境は年々高度化・複雑化しています。
従来の開業支援は、物件紹介や資金調達、設計施工など機能ごとに分断された「断片的な支援」が中心であり、医師自身が複数の専門家を横断して意思決定を行う必要がありました。しかし、この分断構造は、複雑化する環境下において意思決定の負担や非効率を生む要因となりつつあります。
総合メディカルは、これまで4,600件を超える開業支援で培った経営ノウハウに加え、自社においても薬局の設計・施工機能を有し、さらに医療モールの企画・開発を通じて、クリニック単体ではなく地域における医療提供拠点を面的に整備してきました。一方、ソム・テックは2,400件超の医療建築実績を通じて高度な専門設計・施工機能を蓄積しています。

本統合は、これらの機能を単に集約するものではなく、開業支援に留まらず、薬局・クリニック・医療モールを一体として捉えた「医療拠点開発能力」を強化するものです。これにより、事業計画の策定から設計・施工、開業後の経営支援、さらには医業承継に至るまで、医師のライフサイクル全体をシームレスに支える体制を構築します。
さらに今後は、自社薬局を起点とした支援に加え、PBMを通じて連携する外部薬局に対しても、開業支援や設計・施工、経営支援の提供を拡大していきます。

こうした取り組みにより、従来の自社内に閉じた最適化にとどまらず、地域における薬局ネットワーク全体の機能強化を図り、より広域での医療提供体制の高度化を実現します。
総合メディカルは、薬局・クリニック・医療モールを核とした拠点開発に加え、PBMネットワークを通じて外部プレイヤーとの連携を深化させることで、医師一人ひとりに寄り添う伴走型支援を強化するとともに、地域医療全体を支えるヘルスケア・プラットフォーマーとしての役割を一層強化してまいります。

統合によって実現する3つの提供価値
1.     医師への提供価値：意思決定の高度化と理想の具現化
コンサルタントと専門設計士が同一組織内で密に連携することで、事業計画と建築設計を一体として検討可能とし、複雑な意思決定を構造的に支援します。
これにより、医師が診療に専念できる環境を最短距離で実現します。

2.     患者さん・地域社会への提供価値：持続可能な地域医療基盤の構築
診療所の立ち上げ支援を起点に、自社薬局の展開、医療モールの企画・開発へとつながる拠点整備に加え、PBMを通じて連携する外部薬局ネットワークを拡張することで、地域に点在する医療資源を有機的に接続していきます。
これにより、個別最適な医療提供を超え、地域全体として持続可能な医療提供体制を構築するとともに、医療資源の創出・維持・承継を一体的に支える基盤を形成します。
総合メディカルは、拠点とネットワークを統合することで、地域医療を面的に支えるプラットフォームとしての役割を発揮してまいります。

3.     変化への対応：複雑化する医療ニーズへの統合的対応
医療DXの加速や感染症対策など、進化し続ける医療ニーズに対し、企画・設計・運営を横断した統合的な対応を可能とします。
効率的な動線設計や最新トレンドを取り入れた空間づくりを通じて、次世代のクリニックモデルの実現を推進してまいります。

本合併の概要
合併効力発生日：2026年4月1日
合併存続会社合併消滅会社名称総合メディカル株式会社株式会社ソム・テック代表者多田荘一郎山﨑修所在地東京都千代田区大手町１－７－２
東京サンケイビル28階福岡県福岡市中央区大名２－９－２３
プリオ福岡ビル２階
総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社　執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:15:00 +0900

執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は、今月以下の通り役員人事異動を行いましたのでお知らせします。

執行役員人事異動（2026年4月1日付）

氏名：鈴木一海
新職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　総合メディカル株式会社　経営管理本部長
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　経営戦略本部副本部長

氏名：石川陽介
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医療ソリューション事業本部長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　医業支援デジタル推進部長

氏名：出森慎一
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　株式会社文教　代表取締役社長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　株式会社文教　代表取締役社長

氏名：谷川由利子
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　エグゼクティブアドバイザー
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　管理本部長

氏名：下川友香理
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　シニアフェロー（参与）
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　ヘルスケアイノベーション本部長
　　　　ヘルスケア人財開発部長

■総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社
執行役員　経営管理本部長　
鈴木一海（すずきかずみ）

■学歴
明治薬科大学薬学部　卒業

■経歴
2001年に総合メディカルに入社、薬剤師として従事後、2013年より経営戦略本部にて新規事業の開発や経営企画に携わる。2022年より、経営戦略部部長。
2025年経営戦略本部副本部長。

総合メディカル株式会社
執行役員　医療ソリューション事業本部長
石川陽介（いしかわようすけ）

■学歴
立命館大学経済学部卒業

■経歴
2002年に総合メディカルに入社。関西、近畿地方を中心に営業として活躍。2015年名古屋支店長。
2021年、医業支援事業部門統括部長。2024年営業本部副本部長、2025年執行役員、事業開発本部長に就任。

総合メディカル株式会社
執行役員　医業支援事業開発本部長
株式会社文教代表取締役社長
出森慎一（いでもりしんいち）

■学歴
熊本学園大学経済学部卒業

■経歴
2002年、総合メディカルに入社。九州地区にて営業として活躍。2015年鹿児島支店長。
2021年より株式会社文教に出向。2022年株式会社文教代表取締役社長。
2025年、執行役員に就任。

以上

ギリアドの新社長に４月１日付でアジアとグローバルで事業をけん引したアンドリュー・ヘクスターが就任

ギリアド・サイエンシズ — Wed, 01 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月1日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド・サイエンシズ株式会社代表取締役社長交代のお知らせ ―新社長にアンドリュー・ヘクスターが就任― ―アジア、グローバルの双方で事業をけん引―　
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区）は、2026年4月1日付で、アンドリュー・ヘクスターが新たな代表取締役社長に就任したことをお知らせします。2022年1月から2026年3月31日まで代表取締役社長を務めたケネット・ブライスティングの後任となります。

ヘクスターは、グローバルやアジア地域におけるバイオ医薬品業界で計20年以上にわたる業務経験があり、そのうち約10年をギリアドで過ごしてきました。2017年にギリアドの香港リージョナルオフィスに入社後、韓国や台湾を含むアジアの5カ国・地域を統括するバイスプレジデント兼ジェネラル・マネジャーとして、全ての事業領域を率いました。2021年には米国本社に異動し、バイスプレジデント兼プログラム戦略リーダーとして、世界初のHIVカプシド阻害剤である「レナカパビル」を担当しました。同剤は、科学誌「Science」により2024年の「ブレークスルー・オブ・ザ・イヤー」に選出され、2025年には、世界のHIV流行に変革をもたらす可能性が評価された結果、米国のプリ・ガリアン賞（Prix Galien USA Award）の最優秀医薬品賞（Best Pharmaceutical Product）も受賞しています。
ヘクスターは、直近ではグローバル・コマーシャル・プロダクト・ストラテジー（HIV）担当のバイスプレジデントとして、HIVの治療と予防に関する製品やパイプラインを含むHIVポートフォリオのグローバル・マーケティング戦略を統括してきました。

今回の就任にあたり、ヘクスターは次のようにコメントしています。「これまでギリアドを含め、長年にわたりアジアで生活し、働いてきました。このたび、日本法人、そして日本の素晴らしいチームを率いることを大変楽しみにしています。当社には、HIV、オンコロジー、肝炎、COVID-19、炎症といった全ての事業領域において、多くの方々に貢献できる革新的なイノベーションがあります。日本において、同僚やさまざまなステークホルダーの皆様と協力し、これらのイノベーションを患者さんやコミュニティーに届けていきます」

アンドリュー・ヘクスター

経歴
2002年～2008年　シェリング・プラウ社（米国、フィリピン、韓国）
2009年～2015年　アッヴィ合同会社（香港、米国）
2016年～2017年　セルジーン社（韓国）
2017年～2021年ギリアド・サイエンシズ（香港）　
バイスプレジデント兼ジェネラル・マネジャー
2021年～2024年　ギリアド・サイエンシズ（米国）
バイスプレジデント兼プログラム戦略リーダー（レナカパビル）
2024年～　　　　ギリアド・サイエンシズ（米国）
バイスプレジデント兼グローバル・コマーシャル・プロダクト・ストラテジー担当（HIV）

学歴
シラキュース大学（米国）にて国際関係学士号取得
アリゾナ州立大サンダーバード大学院（Thunderbird School of Global Management、米国）にてMBA取得

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。　当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。また、世界中の患者さんが当社の科学的イノベーションの恩恵を受けられるよう、グローバルな投資を継続しながら、次の時代の科学的発見、雇用創出、公衆衛生への備えを支えるため、米国での事業基盤をさらに強化する 3,200億ドル規模の投資計画を2025年に発表しました。当社はカリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。

ジー・サーチとJST、AI時代の研究開発を加速する「科学技術文献情報提供事業」に係る契約を締結

ジー・サーチ — Tue, 31 Mar 2026 12:00:00 +0900

2026年3月31日
株式会社ジー・サーチ
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）

ジー・サーチとJST、AI時代の研究開発を加速する「科学技術文献情報提供事業」に係る契約を締結〜高品質・高信頼データとAIの融合により、日本のイノベーション・エコシステムを最大化〜

　富士通グループの株式会社ジー・サーチ（本社：神奈川県川崎市幸区、代表取締役社長：植木誠二郎、以下、ジー・サーチ）は、国立研究開発法人科学技術振興機構（本部：埼玉県川口市、理事長：橋本和仁、以下、JST）が長きにわたり実施してきた科学技術文献情報提供事業に係るコンテンツ提供サービス事業（以下、本事業）について、2027年4月1日からジー・サーチが継続して実施する新たな契約を締結しました。
　本契約は、生成AIの台頭により情報の真偽や権利関係の透明性が問われる現代において、両者が培ってきた「高品質・高信頼な構造化データ」の価値を再定義し、人工知能（AI）時代の新たな研究スタイルに対応した革新的なプラットフォームを提供することを目的としています。

1．背景：AI時代に求められる「根拠ある情報」の重要性

　JSTが実施する科学技術文献情報提供事業では、日本の科学技術振興を支える基盤として、長年にわたり国内外の膨大な科学技術文献情報を収集・加工し、データベースとして整備してきました。JSTが提供するデータベースは、国内外の科学技術全分野にわたる文献情報を網羅的かつ体系的に構造化した「信頼性の高い科学技術情報」であり、日本の科学技術の振興に必要不可欠な情報資産です。
　2012年度からはジー・サーチが本事業を継承し、以来14年間、科学技術文献検索サービスJDreamⅢ（注1）の安定運営と技術戦略分析・可視化サービスJDream Innovation Assist（注2）などの新サービス展開を通じて、変化する社会に対応し続け、多様なニーズに応えてきました。
　近年、研究者の情報探索行動や情報サービスの在り方は、オープンアクセスの普及、ビッグデータ解析、そして生成AIの急速な発展により劇的な変革期を迎えています。特に、AIによる情報生成が爆発的に増加する一方で、ハルシネーション（対話型生成AIがデータに基づかないもっともらしい誤りを回答してしまう幻覚）や著作権侵害のリスクが課題となっています。
　このような社会経済情勢の変化、技術革新、多様化するユーザーニーズに対応するため、JSTはAI時代におけるイノベーション創出への貢献に向け、従来の枠組みを超えた最先端技術と柔軟なサービスアイデアを有する、文献情報の新たな価値を共に創出するパートナーを公募しました。
　JSTの公募に対し、ジー・サーチは14年間で培った知見と実績、そしてお客様からの信頼を強みに、AI・データ駆動型研究を核とした研究DXを支援する、AI時代に即した新たなサービスの開発・提供の提案を行いました。
　提案は、JSTに設置された選定委員会において選考が行われ、ジー・サーチが優先交渉権者として選定されました。その後、詳細な条件などに関する交渉を経て、この度、JSTと契約を締結しました。

2．提供サービス：信頼の継承と、AIによる価値創造

　本契約に基づき、既存の安定した情報基盤を維持しつつ、AI技術を最大限に活用した革新的な新サービスを展開します。

① 継続サービス：揺るぎない研究基盤の維持

・JDreamⅢ（科学技術文献検索サービス）（注1）
・JDream Innovation Assist（技術戦略分析・可視化サービス）（注2）
・JDream Expert Finder（研究者探索サービス）（注3）
・JDream SR（学術文献情報の専門的解析・情報抽出サービス）（注4）
・科学技術文献速報（注5）
・SDI（スタンダードSDIサービス、リクエストSDIサービス）（注6）
・辞書販売、その他のデータ販売など

　これらのサービスは、企業の研究開発、特許調査、大学、病院、図書館などで科学技術情報の調査・分析に必須の情報源として広く利用されてきました。JST収録データは精緻な抄録が付与されたデータであり、専門家による吟味と分類を通じて、学術的な厳密性と信頼性を担保しています。
　また、権利関係が整理された情報を扱うことで、AI利用に伴う著作権や倫理的なリスクを最小化しています。AIが大量の情報を生成する現代において、その価値が再認識されています。

② 新サービス：AIと専門知の融合で、新たな価値を創出（2027年4月より順次提供開始）
　新サービスは、高品質かつ高信頼な構造化データにAI技術と受託調査のノウハウを組み合わせたプラットフォームです。このプラットフォームは、AIが研究開発プロセスにおける情報収集の効率化、分析の高度化、最適なパートナー探索、そして戦略的示唆の立案といった業務を強力に支援します。これにより、ジー・サーチが信頼性と効率性を両立した新たな研究スタイルを提供し、研究者はより創造的・戦略的な活動に専念できます。

・科学技術情報AIプラットフォーム
　高品質データをベースに、AI技術による効率的な情報収集、高度な分析に基づく発想支援・意思決定を支援することで、研究開発や技術戦略策定を強力に加速します。フリーミアムモデル（一部のサービスを無料提供し、高度な機能を有料提供するビジネスモデル）を導入し、より幅広い層へ知の還元を目指します。

・共同研究・オープンイノベーション支援サービス
　AIが研究課題の因果関係を加味した根本原因にアプローチし、最適な共同研究者の探索から共同研究契約サポートまでをワンストップで提供します。これにより、これまで難しかった異分野間の連携を含めた産学官連携の促進、オープンイノベーションを支援します。

・技術調査分析・戦略立案AIエージェントサービス
文献検索や受託調査ノウハウとAIを融合し、研究開発、技術戦略に関わる広範な技術情報を網羅的に収集・分析することで、汎用AIでは到達できない専門領域を深掘りし、事業化や競争優位確立のための戦略的示唆を自動生成します。

3．今後の展望：AIによる研究プロセス変革：イノベーションを生み出す新たな循環へ

　新サービスは2027年4月より提供を開始し、その後も段階的に機能を拡充してまいります。2026年度第四半期には、JDreamⅢのお客様、および代理店・パートナー企業・機関に対し、詳細なアナウンスを行う予定です。
　ジー・サーチは、「情報の価値を高め、常にお客様へ最適な価値を提供し続けることで、より良い社会の発展に貢献する」という理念のもと、「責任あるAI（Responsible AI）」の原則を遵守し、AIの導入と運用に最適化された情報環境の構築に尽力します。この基盤の上で、AIが情報収集・分析、共同研究者探索、戦略立案といった研究開発プロセスの各段階を劇的に効率化し、そのサイクルを加速させます。絶え間ないイノベーションが、日本の科学技術の振興と産業の発展を同時に牽引（けんいん）する好循環を実現してまいります。

4．お客様、パートナー企業・機関からのコメント

旭化成株式会社知的財産部長倉谷益功様
JDreamⅢをはじめとするJDreamシリーズは、研究開発における文献調査や技術動向把握の基盤として、長年にわたり活用してきました。今後、AIを活用した機能強化により、研究者の意思決定や開発力向上に貢献できることを期待しています。

株式会社三菱ケミカルリサーチ取締役情報センター部門長阿部仁様
JDreamⅢは、日本語検索による先行技術調査において、研究者にとって心強いデータベースです。直感的に操作できる点に加え、日本語文献を含め幅広く充実した文献が収載されており、日々の研究を支えています。今後AI機能が加わることで、研究領域の理解や検討がより効率的になり、試行錯誤を重ねながら研究成果の社会実装を目指す上で、さらに頼れる存在になることを期待しています。

中央大学理工学部ビジネスデータサイエンス学科教授難波英嗣様
AI活用が加速する今、信頼できる根拠データの整備は研究・開発の生命線です。JDreamシリーズには、網羅性と品質を基盤に、探索・分析・意思決定をより迅速にするAI時代の知識インフラとして一層の進化を期待します。

株式会社サンメディア代表取締役社長山下幸侍様
ジー・サーチ社のJDreamシリーズは、ライフサイエンス・アカデミア分野における信頼性の高い国内文献情報基盤として、長年にわたり研究現場を支えてきました。AI時代においてこそ、確かなデータと高度な検索性能は日本の研究力を支える重要な基盤です。JDreamシリーズの販売と利用促進を担っている弊社もさらなる進化と発展に大きな期待を寄せております。

一般社団法人情報科学技術協会（INFOSTA）会長／麗澤大学工学部教授清田陽司様
生成AIの普及により情報環境が大きく変化するなかで、信頼できる科学技術情報の価値はますます高まっています。JDreamは長年にわたりインフォプロの調査・分析活動を支えてきた重要な情報基盤です。今後も専門職コミュニティとともに発展し、知識創造を支える存在であり続けることを期待しています。

Frontria 代表／富士通株式会社富士通研究所データ＆セキュリティ研究所長今井悟史様
Frontriaは、AIの急速な進化に伴う偽情報やAIリスクに対しグローバルな共創活動を通じて、革新的かつ包括的なアプローチで対応する国際コンソーシアムです。ジー・サーチ様が提供するJDreamの高精度かつ信頼性の高い科学技術文献情報は、FrontriaにおけるAIの潜在的リスクの理解、および責任あるAIの実現に極めて重要です。JDreamを活用した新たなサービスの創出に期待しております。

用語の説明（注1）JDreamⅢ（科学技術文献検索サービス）
JSTがコンテンツを作成し、ジー・サーチが提供する科学技術や医学・薬学関係の国内外文献情報を手軽に検索できる日本最大級のデータベースサービスです。外国語文献でも日本語で検索・閲覧できるため、容易に情報が収集できます。収録文献は1億件を超え、科学技術の全分野にわたり網羅的に収録しており、学協会誌(ジャーナル)、会議・論文集／予稿集、企業技報、公共資料などを情報源としています。

（注2）JDream Innovation Assist（技術戦略分析・可視化サービス）
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商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

会社概要会社名　　：株式会社ジー・サーチ
設立　　　： 1994年11月16日
本社所在地：〒212-0014　神奈川県川崎市幸区大宮町1番地5
資本金　　： 4億8,000万円
代表者　　：代表取締役社長　植木誠二郎
ＵＲＬ　　： http://www.g-search.jp/
事業概要　：富士通グループ。日本最大級のビジネスデータベース「G-Search」、科学技術文献情報JDreamⅢをはじめとする国内外の様々なデータベースサービスを展開しています。AI時代において「信頼」を核とし、AI-Readyなコンテンツ提供と責任あるAIの推進を通じて、情報の提供価値を高め、企業や研究者の意思決定を支援することを目指しています。

法人名　　：国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）
設立　　　： 1996年10月1日
本部所在地：〒332-0012　埼玉県川口市本町4-1-8 川口センタービル
理事長　　：橋本和仁
ＵＲＬ　　： https://www.jst.go.jp/
事業概要　： JSTは、科学技術・イノベーション基本計画の中核的な役割を担う機関であり、科学技術の振興を図ることを目的とする文部科学省所管の国立研究開発法人です。
科学技術の振興と社会的課題解決のために、国内外の大学・研究機関、産業界などと連携した多様な事業を総合的に実施し、社会の持続的な発展と科学技術・イノベーションの創出に貢献していきます。

アルツハイマー型認知症の予防を目標に！患者由来iPS細胞の培養上清中で「アミロイド凝集阻害」を迅速評価

室蘭工業大学 — Mon, 30 Mar 2026 15:00:00 +0900

室蘭工業大学大学院工学研究科の倉賀野正弘助教と徳樂清孝教授および株式会社カネカ再⽣･細胞医療研究所の⻄下直希博⼠らの研究グループ※1は、アルツハイマー病の原因と考えられるアミロイドβ（Aβ）の凝集を阻害する素材を、患者由来iPS細胞から分化させた神経細胞の培養上清を用いて迅速・低コストに評価できる新しいスクリーニング手法 HaiDapを開発しました。従来のin vitro 試験とiPS細胞ベース試験の結果のズレを埋める「中間評価系」として機能し、創薬初期段階の実効性検証を加速することが期待されます。
この研究成果は、令和8年3月24日に、国際学術雑誌「Nature Communications」に掲載されました。

研究のポイント　・患者由来iPS神経細胞の培養上清中でAβ凝集阻害活性を評価することで、アルツハイマー病の予防や治療への効果が期待されるAβ凝集阻害物質を、少量・省コストで効率的に探索する新手法HaiDap（High‑throughput screening technology for Aggregation Inhibitors of Diseased cell‑derived Aggregative Proteins）を確立。
・tau、α-シヌクレイン、Serum Amyloid Aなど、様々な疾患（パーキンソン病、AAアミロイドーシスなど）の発症に関与する他の凝集性タンパク質へも展開可能。
・22種の植物抽出物を評価し、Orthosiphon aristatus　（ネコノヒゲ）、Syzygium aromaticum （チョウジ）、Geranium yesoense　（エゾフウロ）の3種がHaiDapとiPS細胞ベース試験の両方で有効と確認。

研究の背景　創薬初期では多くが試験管内（in vitro）でスクリーニングされますが、そこで選ばれた化合物が細胞・生体では効かないことが少なくありません。患者由来iPS細胞を用いる試験系は有望な一方、時間・コスト負担が大きく、多数候補の評価には不向きでした。さらに、培地添加物のアルブミンがAβ凝集を強く抑制してしまい、凝集阻害活性の正確な判定を妨げることが課題でした。

研究の内容本研究では、室蘭工業大学が開発した量子ドット（QD）によるAβ凝集過程の可視化法を応用したタンパク質凝集抑制物質の微量ハイスループットスクリーニングシステム（特許第7166612号、PCT/JP2019/51077）と、株式会社カネカ再生･細胞医療研究所のiPS細胞培養技術を組み合わせ、患者iPS細胞から分化誘導した神経細胞の培養上清中で凝集阻害物質をスクリーニングする新たなスクリーニング手法 High‑throughput screening technology for Aggregation Inhibitors of Diseased cell‑derived Aggregative Proteins (HaiDap)を開発しました。

QDによるAβ凝集過程の可視化法のイメージ

培養上清を用いたAβ凝集阻害素材の探索の概念図

Aβは、一般的な実験で用いられる生理的塩濃度の溶液（PBS）よりも培養上清中で早期に凝集開始し（PBS約4時間、培養上清約2時間）、細胞分泌由来の低分子やAβオリゴマーが凝集促進に寄与することを示しました。

培養上清中でのAβ凝集の促進

さらに、自動化MSHTSと組み合わせて22種の植物抽出物を評価。3種（O. aristatus、 S. aromaticum、G. yesoense）はHaiDapで有効で、iPS細胞ベースの生細胞試験でもAβ凝集抑制を再現しました。本手法は、アルツハイマー病の原因と考えられるAβに限らず、タウ、α-シヌクレイン、Serum amyloid Aなど他の凝集性タンパクの凝集可視化にも適用可能であることが確認できました。

今後の展開・患者・疾患サブタイプごとの培養上清を用いた個別化スクリーニング（オーダーメイド創薬）への展開

・αシヌクレインやtau、Serum amyloid Aなど病態関連分子を含む環境での疾患横断的評価系としての拡張。
・動物実験前の効率的な絞り込みにより、開発コスト・期間のさらなる短縮に貢献

論文情報論文名：A high-throughput conditioned-media-based screening system identifies inhibitors of aggregation induced by iPSC-secreted amyloid β
雑誌名：Nature Communications
著者名：Masahiro Kuragano, Naoki Nishishita, Koki Araya, Akira Kobayashi, Taro Q.P. Noguchi, Kenichi Watanabe, Shinya Watanabe, Stefan Baar, Koji Uwai, Kiyotaka Tokuraku
D O I ：https://doi.org/10.1038/s41467-026-71078-8

備考 ※１　研究グループ構成員
室蘭工業大学大学院工学研究科化学生物工学ユニット倉賀野正弘助教、徳樂清孝教授、上井幸司准教授、博士前期課程2年荒谷康貴氏、室蘭工業大学大学院工学研究科システム情報学ユニット　渡邉真也教授、Stefan Baar 博士、株式会社カネカ再生･細胞医療研究所西下直希博士、小林明氏、都城工業高等専門学校物質工学科野口太郎教授、帯広畜産大学グローバルアグロメディシン研究センター渡邉謙一准教授

用語解説・アミロイドβ（Aβ）：アルツハイマー病で脳内に異常凝集・沈着するタンパク質断片。
・量子ドット（QD）：蛍光性半導体ナノ結晶。タンパク質凝集のリアルタイム可視化に
　利用。
・α-シヌクレインは：パーキンソン病に関連する病原性タンパク質。α-シヌクレインの
　異常な凝集と蓄積は神経細胞死を引き起こす。
・EC50：半数効果濃度。値が小さいほど強い抑制活性を示す指標。
・iPS細胞：体細胞から作製した多能性幹細胞。患者由来細胞で疾患モデルを作成可能。
・Serum amyloid A：炎症によって肝臓から生成される血中タンパク質。AAアミロイドー
　シスの原因としても知られている。
・tau：タウは微小管結合タンパク質。アルツハイマー病患者の脳において凝集し、神経原
　線維変化（NFT）を形成する。アルツハイマー病のほか、タウオパチーと呼ばれる神経
　変性疾患でも観察される。

謝辞本研究はJSPS科研費 JP24K08627（K.T.）、JST 共創の場形成支援プログラム（COI-NEXT）JPMJPF2213（K.T.）の支援を受けました。TEM観察は文部科学省「ARIM」の支援を受け実施しました（課題番号 JPMXP1222CT0078）。

研究に関する問い合わせ室蘭工業大学　大学院工学研究科　教授・クリエイティブコラボレーションセンター長
徳樂　清孝
E-mail：tokuraku@muroran-it.ac.jp

報道に関する問い合わせ国立大学法人室蘭工業大学総務広報課秘書広報係
Tel：0143-46-5008
E-mail：koho@muroran-it.ac.jp

協調運動の発達にはアミノ酸シグナルが重要！

岐阜大学 — Fri, 27 Mar 2026 15:00:00 +0900

2026年3月27日
岐阜薬科大学
岐阜大学
名古屋大学
協調運動の発達にはアミノ酸シグナルが重要！－「運動ニューロン疾患に対する新規治療法の確立」へ－

　岐阜薬科大学薬理学研究室の貞盛耕生大学院生／SPRINGスカラシップ研究学生，岐阜薬科大学薬理学研究室・岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科・岐阜大学高等研究院One Medicineトランスレーショナルリサーチセンター（COMIT）の檜井栄一教授，名古屋大学大学院医学系研究科神経内科学の勝野雅央教授らの研究グループは，金沢医科大学の石垣靖人教授らとの共同研究により，アミノ酸シグナルが“新生児期の協調運動の発達”に重要な役割を担っていることを発見しました。
　栄養素の一つであるアミノ酸は，タンパク質合成の材料としての受動的な働きだけではなく，シグナル伝達分子として能動的に働いています。これまでに，分岐鎖アミノ酸（BCAA）濃度の異常と，自閉症や認知機能障害などの様々な神経疾患の発症との関係性が報告されています。BCAAは必須アミノ酸であり，アミノ酸トランスポーター（※1）を介した神経細胞への適切な供給が中枢神経系の恒常性維持に必須です。しかしながら，どのようなトランスポーターがどのように関与しているのかに関しては，これまで明らかになっていませんでした。
　本研究では，神経細胞のアミノ酸トランスポーターL-type amino acid transporter 1（LAT1）（遺伝子名：Slc7a5）（※2）の不活化が，新生児期の脊髄運動ニューロン（※3）の変性と神経筋接合部（※4）の機能不全，およびそれらに伴う協調運動（※5）障害を引き起こすことを発見し，LAT1が運動ニューロンへのアミノ酸供給と協調運動能の形成に重要な役割を担っていることを明らかにしました。本研究成果は，神経細胞のアミノ酸トランスポーターを標的とした運動ニューロン疾患に対する新規治療・診断法の開発に貢献することが期待されます。
　本研究成果は，米国学術雑誌『Cell Death & Disease』に掲載されました（オンライン版公開日：日本時間2026年3月24日）。

本研究のポイント・BCAA濃度異常と様々な神経疾患発症との関係性が報告されています。
・神経細胞のLAT1の働きを抑えると，下位運動ニューロン病様の症状が誘発されることを発見しました。
・神経細胞のLAT1の働きを抑えると，脊髄運動ニューロンの変性と神経筋接合部の発達不全が引き起こされることを見出しました。
・下位運動ニューロン病モデルマウスの運動ニューロンでは，LAT1発現とアミノ酸シグナル活性の低下が観察されました。
・LAT1を介した運動ニューロンへの適切なアミノ酸供給は，運動ニューロンの生存および協調運動の発達に重要であることが明らかになりました。
・以上の成果により，神経細胞のLAT1が運動ニューロン疾患に対する新規治療・診断標的となる可能性が期待されます。

研究成果の概要　栄養素の一つであるアミノ酸は，タンパク質合成の材料としての受動的な働きだけではなく，シグナル伝達分子として能動的に働いています。アミノ酸シグナルの開始にはアミノ酸トランスポーターを介したアミノ酸の細胞内流入が欠かせません。LAT1は，ロイシンやイソロイシンなどのBCAAを細胞内へ輸送するアミノ酸トランスポーターです。
　研究グループはこれまでに，脳視床下部の神経細胞のLAT1が全身エネルギー代謝調節に重要な役割を果たしていること（Park et al., JCI insight 2023），神経細胞のLAT1がストレス刺激により誘導されることを見出してきました（Onishi et al., FEBS Open Bio 2019）。
　これまでに，BCAA濃度が異常値（高値・低値）を示すと，自閉症や認知機能障害，あるいは運動協調性異常などの様々な神経疾患が引き起こされることが報告されています。BCAAは必須アミノ酸であり，アミノ酸トランスポーターを介した神経細胞への適切な供給が中枢神経系の恒常性維持に必須です。しかしながら，どのようなトランスポーターが関与しているのか，そして，そのトランスポーターが中枢神経系の恒常性維持にどのように働いているかに関しては，これまで明らかになっていませんでした。
　研究グループはまず，神経細胞特異的にLAT1を欠損させたマウス（以下，LAT1不活化マウス）を作製しました。作製した遺伝子改変マウスを観察したところ，生後21日目までに全個体が死亡することがわかりました（図1A）。さらに，様々な行動解析試験を実施した結果，LAT1不活化マウスは，生後14日目にFoot clasping reflexを含む，下位運動ニューロン病様の症状を呈することがわかりました（図1B）。

図1　LAT1不活化マウスでは，新生児期致死と下位運動ニューロン病様症状を呈する。

　次に，「なぜ神経細胞の LAT1 の不活化により協調運動障害が誘発されるのか？」を明らかにするために，脳・脊髄と骨格筋の組織学的な解析を行いました。その結果， LAT1 不活化マウスでは，脳内には顕著な異常は観察されないものの，脊髄の運動ニューロンの減少と細胞死の亢進（図2A），および神経筋接合部の機能不全（図2B）が観察されました。

図2　LAT1不活化マウスでは，脊髄運動ニューロンの変性と神経筋接合部の機能不全が誘発される。

　脊髄性筋萎縮症（spinal muscular atrophy: SMA）は，脊髄内の重要な神経細胞である運動ニューロンの脱落によって，脳から筋肉への信号が伝わらなくなり，徐々に筋力の低下や萎縮が起こる下位運動ニューロン病の1つです。研究グループは最後に，バイオインフォマティクス解析（※6）を用いて，「アミノ酸シグナルと下位運動ニューロン病との関係性」を明らかにすることを試みました。その結果，SMAモデルマウスの運動ニューロンでは，LAT1の遺伝子発現量とアミノ酸シグナル活性の低下が認められました（図3A-3B）。
　本研究成果より，アミノ酸トランスポーターLAT1は新生児期の脊髄運動ニューロンの成熟・維持および協調運動能の形成に必要不可欠であることが明らかとなりました（図4）。

図3　 SMAモデルマウスの運動ニューロンでは，LAT1の遺伝子発現量とアミノ酸シグナル活性が低下している。

図4　本研究成果のまとめ：神経細胞のアミノ酸トランスポーターLAT1は，脊髄運動ニューロンへのアミノ酸供給と協調運動能の発達に必要不可欠である。

研究成果の意義・今後の展開　本研究では最初に，細胞特異的遺伝子改変マウスを用いた遺伝学的・組織学的解析により，アミノ酸トランスポーターLAT1が運動ニューロンへのアミノ酸供給と協調運動能の形成に重要な役割を担っていることを明らかにしました。さらに，下位運動ニューロン病モデルマウスのバイオインフォマティクス解析により，アミノ酸シグナルと運動協調障害との関係性を見出しました。
　以上の成果は，「アミノ酸シグナル＝協調運動能の形成に必須」という新たな知見を付与するとともに，本成果を展開することで，SMAだけでなく，様々な運動ニューロン疾患に対する新規治療・診断法を提供し，アンメット・メディカル・ニーズ（※7）の解消に貢献することが期待されます。さらに本成果は，「栄養素と協調運動」について新たなエビデンスを提供し，予防オプションとしての協調運動障害に対する栄養学的アプローチ（≒医食同源）に繋がることが期待されます。

用語解説 ※1　アミノ酸トランスポーター
細胞膜上に存在するタンパク質の一種。細胞内外のアミノ酸を輸送する働きを有する。

※2　L-type amino acid transporter 1 (LAT1)
LATと呼ばれるアミノ酸トランスポーターの一つ。LAT遺伝子の1番目。

※3　運動ニューロン
脳や脊髄から骨格筋へ運動指令を伝える神経細胞の一種。

※4　神経筋接合部
運動ニューロンと骨格筋をつなぐ領域。

※5　協調運動
歩行動作や食事などの日常生活に必要な一連の動作を行う運動機能。

※6　バイオインフォマティクス
生命科学と情報科学の融合分野。生命がもつ「情報」を基に，生命現象を解き明かそうとする学問。

※7　アンメット・メディカルニーズ
未だ有効な治療方法が確立されていない疾患に対する医療への要望。

掲載論文雑誌名：Cell Death & Disease

論文名：The amino acid transporter LAT1 coordinates proper motor function at the perinatal stage
（アミノ酸トランスポーターLAT1は，新生児期の協調運動能の形成に重要である）

著者名：Koki Sadamori, Minami Hiraiwa, Tetsuhiro Horie, Kazuya Tokumura, Kazuya Fukasawa, Kentaro Sahashi, Soji Hayashida, Takuya Kubo, Makoto Yoshimoto, Shohei Tsuji, Yasuhito Ishigaki, Masahisa Katsuno, Eiichi Hinoi.
貞盛耕生，平岩茉奈美，堀江哲寛，徳村和也, 深澤和也, 佐橋健太郎, 林田爽慈, 久保拓也, 吉本誠, 辻翔平, 石垣靖人, 勝野雅央, 檜井栄一

DOI：10.1038/s41419-026-08663-8

本研究は，日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究B（一般）（檜井栄一）やJST次世代研究者挑戦的研究プログラムJPMJSP2142（貞盛耕生）などの支援を受けて行ったものです。

個別化医療を身近にする遺伝子検査「Genovision PGx」を提供開始

ＮＴＴプレシジョンメディシン — Fri, 27 Mar 2026 13:00:00 +0900

2026年3月27日
NTTプレシジョンメディシン株式会社
NTTプレシジョンメディシン株式会社（代表取締役社長：是川幸士）は、患者一人ひとりに適した医療の実現を支援するため、薬の効きやすさや副作用リスクの傾向を遺伝子情報から予測する検査サービス「Genovision PGx（ゲノビジョンピージーエックス）」を、2026年4月より提供開始いたします。
本サービスでは、薬剤応答に関する遺伝的な傾向を可視化し、薬の選択を検討する際の参考情報として提供することで、投薬治療の際の身体的・経済的負担軽減に貢献することをめざします。

1. サービス提供の背景近年、医療現場では個別化医療（プレシジョンメディシン）の重要性が高まり、患者一人ひとりの体質や背景に応じた治療選択が求められています。特に薬物治療においては、同じ薬を同じ量服用しても、人によっては効果が十分に得られなかったり、副作用が強く現れたりすることがあります。これまでは、実際に薬を使用してみなければ効果や傾向が分からず、結果として処方変更や用量調整が必要となる場面もありました。
こうした課題に対する解決策として注目されているのが、遺伝子情報をもとに薬の反応を予測する PGx（ファーマコゲノミクス／薬理ゲノム学）です。欧米では、医師や薬剤師が治療方針を検討する際の参考情報として普及が進みつつあります。
当社は、こうした流れを受け、「アレルギー検査のように、自分の体質を事前に知る」ためのPGxサービスとして、「Genovision PGx」を開発しました。健診段階で「将来の投薬治療」に備える新たなPGx活用モデルです。
本サービスにより治療を始める前に自分の薬剤応答の傾向を知ることができ、処方の試行錯誤や副作用への不安を軽減できることが期待されます。身体的負担だけでなく、通院や薬の変更に伴う経済的負担の軽減にもつながる、より合理的で納得感のある治療選択を支援します。

2. サービス概要 ■ 科学的信頼性の高い解析技術
Genovision PGxでは、理化学研究所が長年にわたり研究・開発してきた、日本人において信頼性の高い薬剤応答関連遺伝子解析技術「corePGseq」を用い、18種類の薬剤応答関連遺伝子を解析します。

■ 臨床現場で活用しやすいレポート
解析結果は、日本薬理遺伝学臨床実装コンソーシアム（JCPIC）のコンテンツに基づき、国内臨床に即した形で
・薬の「効きやすさ」の傾向
・副作用の「出やすさ」の傾向
として整理し、医師・薬剤師が診療時に参照しやすい形式のレポートにしています。対象薬剤は、鎮痛剤、脂質異常の薬、血液サラサラの薬、がんの薬、抗うつ薬など、約70種類におよびます。

■ 一生に一度の検査で、将来の治療に備える
Genovision PGxは、全国約60の医療機関における人間ドックのオプション検査としてご提供します。これまで大学病院などの専門的な医療現場で活用されてきたPGxを、より身近に、ご利用いただけます。
遺伝情報は生涯変化しないため、一度の検査結果を将来にわたり活用できます。将来、薬物治療が必要になった際に、検査結果をもとに医師・薬剤師へ相談することで、より安全で自分に合った治療方針の検討につなげることが可能です。

■ NTT基準のセキュリティで、国内完結
個人の遺伝情報という極めて機微なデータを取り扱うため、NTTグループの厳格なセキュリティ基準に準拠し、機微なデータは国内で責任をもって管理・運用しています。受検者のプライバシーと情報安全性を最優先に、安心してご利用いただける体制を整えています。
＜サービス詳細＞https://www.ntt-precisionmedicine.co.jp/service/genovision/pgx

3. 今後の展望 NTTプレシジョンメディシン株式会社は、まずは健診・人間ドック領域におけるPGx検査の普及を進め、次に医療経済性の検証を通じて臨床的価値を検証し、将来的には、電子カルテやお薬手帳とのデータ連携も視野に入れて、一度の検査結果が生涯にわたり医療に活かされるPGx基盤の構築にも挑戦します。
当社は、医療機関のみなさまと共に、「薬は遺伝子を見てから選ぶもの。お薬手帳に遺伝子情報が載るのは当たり前。」という社会の実現をめざし、欧米並みの個別化医療の推進に貢献してまいります。

ライブリバント®とラズクルーズ®錠の併用療法　第III相MARIPOSA試験アジア人集団解析の結果発表

Johnson & Johnson — Fri, 27 Mar 2026 13:00:00 +0900

「ライブリバント®点滴静注」と「ラズクルーズ®錠」の併用療法国際共同第III相MARIPOSA試験アジア人集団解析の結果治療中止までの期間および２次治療後の病勢進行までの期間において改善傾向を示す
本併用療法群における全生存期間（中央値）は4年以上に達すると予測され、オシメルチニブ単剤群を1年以上上回る見込み
アジア人のEGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がんにおいて、1年以上の生存期間改善に貢献する初めての一次治療における化学療法非併用レジメン

Johnson & Johnson（日本における医療用医薬品事業の法人名：ヤンセンファーマ株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：クリス・リーガー、以下「J&J」）は、27日、第III相MARIPOSA試験におけるアジア人集団を対象とした追加解析データを発表しました。オシメルチニブ単剤と直接比較したデータから、上皮成長因子受容体（epidermal growth factor receptor：EGFR）遺伝子エクソン19欠失又はL858R置換変異を有する局所進行又は転移性の非小細胞肺がん（non-small cell lung cancer：NSCLC）のアジア人集団において、ライブリバント®［一般名：アミバンタマブ（遺伝子組換え）、以下「ライブリバント®」］とラズクルーズ®（一般名：ラゼルチニブメシル酸塩水和物、以下「ラズクルーズ®」）併用療法で、最初のランダム化から治療中止までの期間（Time to treatment discontinuation：TTD）及び最初のランダム化から２次治療後の病勢進行又は死亡までの期間（Progression Free Survival 2：PFS2）の改善傾向が示されました。この結果は、2026年第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（The Japanese Society of Medical Oncology Annual Meeting）のPresidential sessionにて口頭発表（演題番号PS3-2）されました。

本解析結果の発表者であり治験責任医師である近畿大学医学部内科学教室腫瘍内科部門教授の林秀敏先生*は次のように述べています。「腫瘍の増殖や薬剤耐性の要因となるEGFRとMETの主要経路を同時に標的とし、さらに免疫系を活性化することで、ライブリバントとラズクルーズの併用療法は一次治療においてより長い生存期間を実現しています。この併用療法は、患者さんの治療成績の向上に向けた大きな前進であり、全生存期間はオシメルチニブ単剤群を1年以上上回ると見込まれています。そして今回の解析で、本併用療法が最初のランダム化から治療中止までの期間のみならず2次治療後の病勢進行又は死亡までの期間において改善傾向が示されたことは、これまでに報告された長期的な有効性を示す結果をより強固に裏付けるものと言えます」

アジアは、EGFR遺伝子変異を有するNSCLC患者さんが世界で最も多い地域であり、その頻度は欧米の10～15％に対し、30～40％と推定されています1。治療の進歩にもかかわらず、約30%の患者さんは二次治療に到達できておらず、最初の治療選択が極めて重要です2。診断後の5年生存率は20％未満にとどまります3。

MARIPOSA試験で自らをアジア人と特定した501例の被験者から得られた結果によると、追跡調査期間中央値38.7カ月時点で、ライブリバント®とラズクルーズ®併用療法群においては、PFS2の中央値は未到達で、オシメルチニブ単剤群におけるPFS2の中央値は34.2か月でした。またTTDの中央値はライブリバント®とラズクルーズ®併用療法群において27.9か月、オシメルチニブ単剤群において23.2か月でした。

またライブリバント®とラズクルーズ®併用療法群は、オシメルチニブ単剤群と比較して死亡リスクが26%低いことが示されました（ハザード比0.74、95%信頼区間：0.56-0.97、名目上のP値=0.026）。全生存期間（Overall Survival：OS）中央値は、オシメルチニブ単剤群で38.4カ月（95%信頼区間：35.1カ月、未到達）だったのに対し、ライブリバント®とラズクルーズ®併用療法群では未到達でした。生存期間はライブリバント®とラズクルーズ®の併用療法により、OSの中央値がオシメルチニブで達成された値よりも1年以上延長する可能性が示唆されています。3年時点での生存率は、併用療法群が61%であったのに対し、オシメルチニブ単剤群は53%でした。OSの延長は42カ月時点でも維持され、生存率はそれぞれ59%及び46%であり、一次治療においてライブリバント®とラズクルーズ®併用療法により得られる生存期間の延長は持続的であることが示されました4。

そしてアジア人におけるライブリバント®とラズクルーズ®併用療法の安全性プロファイルは、MARIPOSA試験の全体集団を対象とした過去の報告と一貫しており、新たな安全性のシグナルは認められませんでした。最もよくみられたグレード3以上の有害事象は、発疹（18%）、ざ瘡様皮膚炎（9%）及び爪囲炎（9%）でした4。

ライブリバント®とラズクルーズ®の併用療法は、国際共同第III相試験（MARIPOSA試験）に基づき、EGFR変異陽性NSCLC患者の一次治療として、米国、欧州、アジア太平洋地域の日本、中国、豪州、シンガポール、韓国、台湾、マレーシアで承認されており、アジア太平洋地域のその他の市場もまもなく承認される見込みです。

MARIPOSA アジア人集団解析
MARIPOSA アジア人集団解析は、EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はL858R置換変異を有する局所進行又は転移性NSCLC患者の一次治療におけるライブリバント®とラズクルーズ®の併用療法とオシメルチニブ単剤療法を比較評価する無作為化、国際共同、第III相MARIPOSA試験（NCT04487080）の一部です。アジア人集団には501例が含まれており、その大部分はアジア太平洋地域の患者さんでした。主要評価項目はPFSで、副次評価項目は、OS、盲検下独立中央判定（BICR）がRECIST v1.1基準を用いて評価した客観的奏効率（Overall Response Rate：ORR）、奏効期間（Duration of Response：DOR）及び頭蓋内PFSです5。

ライブリバント®について
ライブリバント®は、EGFR及びMETを標的とし、免疫細胞を介した作用もある完全ヒト型二重特異性抗体であり、米国食品医薬品局（FDA）が承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はエクソン21のL858R置換変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんの一次治療として、ラズクルーズ®との併用について、米国や欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、FDAが承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン20挿入変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんにおいて、プラチナ製剤による化学療法の実施中又は実施後に病勢が進行した場合の単剤療法として、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、FDAが承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン20挿入変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんの一次治療として、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はL858R置換変異を有する局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんにおいて、EGFR TKIによる治療の実施中又は実施後に病勢が進行した場合の治療として、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

日本国内では、ライブリバント®はEGFR遺伝子エクソン20挿入変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対し、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、2024年9月に承認されています。また、ライブリバント®とラズクルーズ®の併用療法は、EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対する一次治療として、2025年3月に承認されています。更に2025年5月、ライブリバント®はEGFR TKI単剤療法後に増悪したEGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対し、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセド）との併用療法として承認されました。

ラズクルーズ®について　
ラズクルーズ®は、変異がない野生型のEGFRは標的とせず、T790M変異と活性化EGFR変異の両方を標的とする、経口EGFR TKIです。LASER301試験におけるラズクルーズ®単剤療法の有効性及び安全性の解析結果は、2023年に The Journal of Clinical Oncology で発表されました。2018年、ヤンセン・バイオテック社はYuhan Corporationと、ラズクルーズ®（韓国ではLECLAZAとして販売）の開発に関するライセンス契約および業務提携契約を締結しました。

非小細胞肺癌（NSCLC）について
世界的に見て肺がんは最もよく知られているがんの1つであり、すべての肺がんのうちNSCLCは80〜85%を占めます6,7。NSCLCの主なサブタイプには、腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんがあります8。NSCLCにおける最も一般的なドライバー遺伝子変異は、細胞の増殖や分裂をコントロールする受容体型チロシンキナーゼであるEGFR遺伝子の変異です9。組織学的サブタイプが腺がんであるNSCLCの場合、欧米人患者さんの10〜15%、アジア人患者さんの40〜50%にEGFR遺伝子変異が認められます6,7,10,11,12,13。EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はEGFR遺伝子L858R変異は、EGFR遺伝子変異の中で最も一般的な変異です14。EGFR遺伝子変異を有する進行性NSCLC患者さんでEGFR TKIでの治療歴のある患者さんの5年生存率は20%未満です15,16。EGFR遺伝子エクソン20挿入変異は、3番目に多いEGFR遺伝子を活性化する変異です17。実臨床におけるEGFR遺伝子エクソン20挿入変異を有する患者さんの5年生存率は8%であり、EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はEGFR遺伝子L858R置換変異を有する患者さんの19%と比べ低い値となっています18。一方、乳がんの5年生存率は90％、前立腺がんは97％です。19

* 林秀敏先生は、J＆Jのメディア活動（本プレスリリース）にご協力いただいておりますが、報酬は発生しておりません。

Johnson & Johnson について
Johnson & Johnsonは、健康こそすべてだと考えています。ヘルスケアイノベーションにおける私たちの強みが、複雑な病を予防、治療、治癒し、治療をよりスマート化した、低侵襲なものに進化させ、一人ひとりの患者さんに合ったソリューションを提供することができる世界を築く力になります。Innovative MedicineとMedTechにおける専門性を生かし、将来の飛躍的な進化に向けてヘルスケアソリューションの幅広い領域でイノベーションを推し進め、人々の健康に大きなインパクトを与えていきます。

日本におけるJohnson & Johnson Innovative Medicine について
Johnson & Johnson Innovative Medicine は、米J&Jグループにおける医療用医薬品事業の名称です。日本では、1978年の設立以来、これまでヤンセンファーマ株式会社として、患者さんの治療に貢献する多くの医薬品をお届けしてきました。私たちは、アンメットニーズに基づく開発戦略のもと、注力疾患領域―がん、免疫疾患、精神・神経疾患、心・肺疾患における学術および情報提供活動を強化しながら、私たちの薬剤を必要とする全ての患者さんが適切なタイミングでベストな治療を選択するための活動を続けています。
Johnson & Johnson Innovative Medicineに関する詳しい情報はwww.jnj.com/innovativemedicine/japan/をご覧ください。

将来に関する記述
このプレスリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、製品開発及びライブリバント®、ラズクルーズ®の潜在的なベネフィット及び治療影響に関するものです。お読みの際には、これらの将来の見通しのみに依拠しないよう、ご注意ください。これらの記述は、将来の事象に関する現時点での予測に基づいています。
基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは既知もしくは未知のリスクや不確実性が現実化した場合、実際の成果は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの予測や見通しと大きく異なる可能性があります。
リスクと不確実性は、これらに限定されるものではありません。臨床的成功及び規制当局の承認取得の不確実性をはじめとする製品の研究開発に伴う課題や不確実性、商業的成功の不確実性、製造上の問題または遅延、競合他社による特許取得、新製品開発、特許に対する異議申し立て、製品回収又は規制当局による措置につながる可能性、製品の有効性又は安全性に関する懸念、ヘルスケア製品及びサービスの購入者の行動や支出パターンの変化、世界的な医療改革などの適用される法律や規制の変更、医療費抑制への動きなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらのリスクや不確実性、その他要因の詳細と一覧については、最新のForm10-Kに基づくジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書の「将来予測に関する記述に関する注意事項（Cautionary Note Regarding Forward-Looking Statements）」、「リスク要因（Item 1A）」のセクション、またはジョンソン・エンド・ジョンソンの四半期報告書（From 10-Q）及び証券取引委員会へのその他の提出書類をご参照ください。
これら書類は、オンライン（www.sec.gov, www.jnj.com)でご覧いただくか、もしくはジョンソン・エンド・ジョンソン宛てにご請求ください。ジョンソン・エンド・ジョンソンは、新たな情報や今後の事象・変化などに基づいて、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。

参考文献

1 Zhang YL, Yuan JQ, Wang KF, et al. The prevalence of EGFR mutation in patients with non-small cell lung cancer: a systematic review and meta-analysis. Oncotarget. 2016;7(48):78985-78993. doi:10.18632/oncotarget.12587

2 Roeper J, et al. Risk of not receiving 2nd line therapy is high in EGFR mt+ pts: Real world data of certified lung cancer centers on treatment sequence in EGFR mt+ pts. J Clin Oncol. 2018;36(suppl):e21220. doi:10.1200/JCO.2018.36.15_suppl.e21220

3 Sabari JK, Yu HA, Mahadevia PJ, et al. Overall survival in EGFR-mutant advanced non–small cell lung cancer treated with first-line osimertinib: a cohort study integrating clinical and biomarker data in the United States. J Thorac Oncol. Published online May 2, 2025. doi:10.1016/j.jtho.2025.04.010

4 Hayashi H, et al. Overall Survival for Amivantamab Plus Lazertinib vs Osimertinib in Asian Participants With First-line EGFR-mutant Advanced NSCLC: MARIPOSA Subgroup Analysis. European Society of Medical Oncology (ESMO) Asia Congress 2025. December 6, 2025.

5 ClinicalTrials.gov. A Study of Amivantamab and Lazertinib Combination Therapy Versus Osimertinib in Locally Advanced or Metastatic Non-Small Cell Lung Cancer (MARIPOSA). https://classic.clinicaltrials.gov/ct2/show/NCT04487080. Accessed December 2025.

6 The World Health Organization. Cancer. https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/cancer. Accessed January 2026.

7 American Cancer Society. What is Lung Cancer? https://www.cancer.org/content/cancer/en/cancer/lung-cancer/about/what-is.html.
Accessed March 2026.

8 Oxnard JR, et al. Natural history and molecular characteristics of lung cancers harboring EGFR exon 20 insertions. J Thorac Oncol. 2013 Feb;8(2):179-84. doi: 10.1097/JTO.0b013e3182779d18.

9 Bauml JM, et al. Underdiagnosis of EGFR Exon 20 Insertion Mutation Variants: Estimates from NGS-based Real World Datasets. Abstract presented at: World Conference on Lung Cancer Annual Meeting; January 29, 2021; Singapore.

10 Pennell NA, et al. A phase II trial of adjuvant erlotinib in patients with resected epidermal growth factor receptor-mutant non-small cell lung cancer. J Clin Oncol. 37:97-104.

11 Burnett H, et al. Epidemiological and clinical burden of EGFR exon 20 insertion in advanced non-small cell lung cancer: a systematic literature review. Abstract presented at: World Conference on Lung Cancer Annual Meeting; January 29, 2021; Singapore.

12 Zhang YL, et al. The prevalence of EGFR mutation in patients with non-small cell lung cancer: a systematic review and meta-analysis. Oncotarget. 2016;7(48):78985-78993.

13 Midha A, et al. EGFR mutation incidence in non-small-cell lung cancer of adenocarcinoma histology: a systematic review and global map by ethnicity. Am J Cancer Res. 2015;5(9):2892-2911.

14 American Lung Association. EGFR and Lung Cancer. https://www.lung.org/lung-health-diseases/lung-disease-lookup/lung-cancer/symptoms-diagnosis/biomarker-testing/egfr. Accessed March 2026

15 Howlader N, et al. SEER Cancer Statistics Review, 1975-2016, National Cancer Institute. Bethesda, MD, https://seer.cancer.gov/csr/1975_2016/, based on November 2018 SEER data submission, posted to the SEER web site.

16 Lin JJ, et al. Five-Year Survival in EGFR-Mutant Metastatic Lung Adenocarcinoma Treated with EGFR-TKIs. J Thorac Oncol. 2016 Apr;11(4):556-65.

17 Arcila, M. et al. EGFR exon 20 insertion mutations in lung adenocarcinomas: prevalence, molecular heterogeneity, and clinicopathologic characteristics. Mol Cancer Ther. 2013 Feb; 12(2):220-9.

18 Girard N, et al. Comparative clinical outcomes for patients with NSCLC harboring EGFR exon 20 insertion mutations and common EGFR mutations. Abstract presented at: World Conference on Lung Cancer Annual Meeting; January 29, 2021; Singapore.

19 Surveillance, Epidemiology, and End Results (SEER) Program, National Cancer Institute, 2024.

リブロファズ®配合皮下注とラズクルーズ®錠の併用療法　非小細胞肺がん治療において治療の利便性を向上

Johnson & Johnson — Fri, 27 Mar 2026 13:00:00 +0900

「リブロファズ®配合皮下注」と「ラズクルーズ®錠」の併用療法 EGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がん治療において治療の利便性を向上
リブロファズ®配合皮下注はEGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がんに対する初めての皮下投与製剤投与時間を数時間から約5分に短縮し、患者さんの85%が「投与が簡便」と回答
皮下投与製剤併用療法群は静脈内投与群と一貫した有効性を示す
国際共同第III相PALOMA-3試験、日本人集団解析の結果皮下投与製剤併用療法群は静脈内投与群と比較し、インフュージョンリアクション発現率を4分の1に低減

Johnson & Johnson（日本における医療用医薬品事業の法人名：ヤンセンファーマ株式会社、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：クリス・リーガー、以下「J&J」）は、27日、国際共同第III相PALOMA-3試験における日本人集団の解析結果を発表しました。
本試験は、上皮成長因子受容体（EGFR）エクソン19欠失変異（ex19del）又はL858R変異を有する局所進行性又は転移性非小細胞肺がん（Non-Small Cell Lung Cancer：NSCLC）患者さんを対象に、ライブリバント®の皮下投与製剤である「リブロファズ®配合皮下注」［一般名：アミバンタマブ（遺伝子組換え）／ボルヒアルロニダーゼアルファ（遺伝子組換え）、以下「リブロファズ®」］と経口EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR TKI）である「ラズクルーズ®錠」（一般名：ラゼルチニブメシル酸塩水和物、以下「ラズクルーズ®」）の併用療法（以下、「皮下投与群」）を評価する試験です。
日本人集団の解析結果、皮下投与群におけるインフュージョンリアクション（Infusion Related Reaction：IRR）の発現率は、静脈内投与群の4分の1に低減し、全体集団と一貫した結果を示しました。また皮下投与群において、無増悪生存期間（Progression Free Survival：PFS）及び全生存期間（Overall Survival：OS）ともに中央値に未到達で、全体集団と一貫した結果が示されました。
これらの結果は、2026年第23回日本臨床腫瘍学会学術集会（The Japanese Society of Medical Oncology Annual Meeting）のPresidential sessionにて口頭発表（演題番号PS3-3）されました。

本解析結果の発表者であり治験責任医師である大阪国際がんセンターの田宮基裕先生*は次のように述べています。「リブロファズとラズクルーズの併用療法は、静脈内投与群と同程度の生存期間延長を有しながら、投与時間を数時間から5分程度に短縮することで治療における利便性を向上させ、患者さんにとって大切なことにより多くの時間を充てられるようになるものと期待しています。また本併用療法はインフュージョンリアクションの発現率低下が確認されており、加えて、患者さんのアウトカム改善やQOL向上に貢献できるものと考えています」

アジアは、EGFR遺伝子変異を有するNSCLC患者さんが世界で最も多い地域であり、その頻度は欧米の10～15％に対し、30～40％と推定されています1。治療の進歩にもかかわらず、約30%の患者さんは二次治療に到達できておらず、最初の治療選択が極めて重要です2。診断後の5年生存率は20％未満にとどまります3。

PALOMA-3試験に組み入れられた56例の日本人集団の解析結果、皮下投与群におけるIRRの発現率は15%、静脈内投与群は60%で、皮下投与群におけるIRRの発現率は静脈内投与群の4分の1に低減していました。

また、皮下投与群においてPFS及びOSの中央値はそれぞれ未到達で、静脈内投与群のPFS中央値は4.5か月、OS中央値は8.8か月でした。

リブロファズ®とラズクルーズ ®の併用療法群において、日本人集団は全体集団と一貫した薬物動態プロファイルを示しました。静脈血栓塞栓症の発現率は、皮下投与群で11.5%、静脈内投与群で16.7%でした。

国際共同第III相試験（PALOMA-3）について
PALOMA-3（NCT05388669）試験は、オシメルチニブ及び白金系抗悪性腫瘍剤による治療後に増悪したEGFR 遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん患者を対象として、リブロファズ®とラズクルーズ®の併用療法のPK、有効性及び安全性を、ライブリバント®とラズクルーズ®併用群とを比較評価する、無作為化、非盲検、第III相試験であり、418例の患者さんが登録されました4。本試験の2つの主要PK評価項目は、トラフ濃度（第2サイクルの1日目におけるCtrough）及び第2サイクルの曲線下面積（1日目から15日目の曲線下面積）でした。主な副次評価項目は、全奏効率及びPFSでした。OSは事前に規定された探索的評価項目でした。治療の最初の4ヵ月間は予防的抗凝固剤の投与が推奨されました。

全体集団の解析では、リブロファズ®とラズクルーズ®の併用療法は、ライブリバント®の静脈内投与の製剤と比較して、PKにおける非劣性を示しました。リブロファズ®の投与時間は、静脈内投与の5時間（2日間に渡って）から約5分に短縮され、皮下投与群におけるIRRの発現率は13%で、静脈内投与群は66%でした5。
さらに治療薬投与の満足度に関する質問票（修正版TASQ）を使い、患者さんの治療薬投与に関する満足度調査を実施したところ、投与終了後、リブロファズ®とラズクルーズ®の併用療法群では、31%が非常に簡便、54%が簡便、合わせて85％が簡便と回答しました。一方静脈内投与群では、11%が非常に簡便、24%が簡便、合わせて35％が簡便と回答しました6。

リブロファズ®について
リブロファズ®は、ライブリバント®の皮下投与製剤でHalozyme社の遺伝子組換えヒトヒアルロニダーゼPH20（rHuPH20）と配合されています。2024年末に2週1回投与と3週1回投与製剤を申請し、2025年12月22日に「EGFR遺伝子エクソン20挿入変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」と「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」に対する承認を取得しています。また、2025年10月にリブロファズ®の4週1回投与製剤を申請しています。リブロファズ®は、本適応症に対して、日本国内で初めて、皮下投与製剤として承認された薬剤です。

ライブリバント®について
ライブリバント®は、EGFR及びMETを標的とし、免疫細胞を介した作用もあるヒト型IgG1二重特異性モノクローナル抗体であり、米国食品医薬品局（FDA）が承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はエクソン21のL858R置換変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんの一次治療として、ラズクルーズ®との併用について、米国や欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、FDAが承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン20挿入変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんにおいて、プラチナ製剤による化学療法の実施中又は実施後に病勢が進行した場合の単剤療法として、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、FDAが承認した検査によりEGFR遺伝子エクソン20挿入変異が検出された局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんの一次治療として、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

ライブリバント®は、EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はL858R置換変異を有する局所進行性又は転移性NSCLC成人患者さんにおいて、EGFR TKIによる治療の実施中又は実施後に病勢が進行した場合の治療として、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、米国、欧州のほか、その他の複数の国や地域において承認を取得しています。

日本国内では、ライブリバント®はEGFR遺伝子エクソン20挿入変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対し、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセドナトリウム）との併用について、2024年9月に承認されています。また、ライブリバント®とラズクルーズ®の併用療法は、EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対する一次治療として、2025年3月に承認されています。更に2025年5月、ライブリバント®はEGFR TKI単剤療法後に増悪したEGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対し、化学療法（カルボプラチン及びペメトレキセド）との併用療法として承認されました。

ラズクルーズ®について　
ラズクルーズ®は、変異がない野生型のEGFRは標的とせず、T790M変異と活性化EGFR変異の両方を標的とする、経口EGFR TKIです。LASER301試験におけるラズクルーズ®単剤療法の有効性及び安全性の解析結果は、2023年に The Journal of Clinical Oncology で発表されました。2018年、ヤンセン・バイオテック社はYuhan Corporationと、ラズクルーズ®（韓国ではLECLAZAとして販売）の開発に関するライセンス契約および業務提携契約を締結しました。

非小細胞肺癌（NSCLC）について
世界的に見て肺がんは最もよく知られているがんの1つであり、すべての肺がんのうちNSCLCは80〜85%を占めます7,8。NSCLCの主なサブタイプには、腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんがあります9。NSCLCにおける最も一般的なドライバー遺伝子変異は、細胞の増殖や分裂をコントロールする受容体型チロシンキナーゼであるEGFR遺伝子の変異です10。組織学的サブタイプが腺がんであるNSCLCの場合、欧米人患者さんの10〜15%、アジア人患者さんの40〜50%にEGFR遺伝子変異が認められます7,8,11,12,13,14。EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はEGFR遺伝子L858R変異は、EGFR遺伝子変異の中で最も一般的な変異です15。EGFR遺伝子変異を有する進行性NSCLC患者さんでEGFR TKIでの治療歴のある患者さんの5年生存率は20%未満です16,17。EGFR遺伝子エクソン20挿入変異は、3番目に多いEGFR遺伝子を活性化する変異です18。実臨床におけるEGFR遺伝子エクソン20挿入変異を有する患者さんの5年生存率は8%であり、EGFR遺伝子エクソン19欠失変異又はEGFR遺伝子L858R置換変異を有する患者さんの19%と比べ低い値となっています19。一方、乳がんの5年生存率は90％、前立腺がんは97％です。20

* 田宮基裕先生は、J＆Jのメディア活動（本プレスリリース）にご協力いただいておりますが、報酬は発生しておりません。

Johnson & Johnson について
Johnson & Johnsonは、健康こそすべてだと考えています。ヘルスケアイノベーションにおける私たちの強みが、複雑な病を予防、治療、治癒し、治療をよりスマート化した、低侵襲なものに進化させ、一人ひとりの患者さんに合ったソリューションを提供することができる世界を築く力になります。Innovative MedicineとMedTechにおける専門性を生かし、将来の飛躍的な進化に向けてヘルスケアソリューションの幅広い領域でイノベーションを推し進め、人々の健康に大きなインパクトを与えていきます。

日本におけるJohnson & Johnson Innovative Medicine について
Johnson & Johnson Innovative Medicine は、米J&Jグループにおける医療用医薬品事業の名称です。日本では、1978年の設立以来、これまでヤンセンファーマ株式会社として、患者さんの治療に貢献する多くの医薬品をお届けしてきました。私たちは、アンメットニーズに基づく開発戦略のもと、注力疾患領域―がん、免疫疾患、精神・神経疾患、心・肺疾患における学術および情報提供活動を強化しながら、私たちの薬剤を必要とする全ての患者さんが適切なタイミングでベストな治療を選択するための活動を続けています。
Johnson & Johnson Innovative Medicineに関する詳しい情報はwww.jnj.com/innovativemedicine/japan/をご覧ください。

将来に関する記述
このプレスリリースには、米国の1995年私的証券訴訟改革法で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、製品開発及びリブロファズ®、ラズクルーズ®の潜在的なベネフィット及び治療影響に関するものです。お読みの際には、これらの将来の見通しのみに依拠しないよう、ご注意ください。これらの記述は、将来の事象に関する現時点での予測に基づいています。
基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは既知もしくは未知のリスクや不確実性が現実化した場合、実際の成果は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの予測や見通しと大きく異なる可能性があります。
リスクと不確実性は、これらに限定されるものではありません。臨床的成功及び規制当局の承認取得の不確実性をはじめとする製品の研究開発に伴う課題や不確実性、商業的成功の不確実性、製造上の問題または遅延、競合他社による特許取得、新製品開発、特許に対する異議申し立て、製品回収又は規制当局による措置につながる可能性、製品の有効性又は安全性に関する懸念、ヘルスケア製品及びサービスの購入者の行動や支出パターンの変化、世界的な医療改革などの適用される法律や規制の変更、医療費抑制への動きなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。
これらのリスクや不確実性、その他要因の詳細と一覧については、最新のForm10-Kに基づくジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書の「将来予測に関する記述に関する注意事項（Cautionary Note Regarding Forward-Looking Statements）」、「リスク要因（Item 1A）」のセクション、またはジョンソン・エンド・ジョンソンの四半期報告書（From 10-Q）及び証券取引委員会へのその他の提出書類をご参照ください。
これら書類は、オンライン（www.sec.gov, www.jnj.com)でご覧いただくか、もしくはジョンソン・エンド・ジョンソン宛てにご請求ください。ジョンソン・エンド・ジョンソンは、新たな情報や今後の事象・変化などに基づいて、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。

参考文献および参照リンクについては、プレスリリースをダウンロード頂き、ご参照ください。

コスメディ製薬、創業から四半世紀のストーリーをマンガで公開

コスメディ製薬 — Thu, 26 Mar 2026 13:00:00 +0900

TTS（経皮吸収治療）に特化した研究開発を行う、京都薬科大学発ベンチャーのコスメディ製薬株式会社（本社：京都市、代表取締役社長：権英淑）は、2026年5月で創業25周年を迎えます。
私たちの創業から四半世紀のストーリーを全五話のマンガ「コスメディ製薬物語」として、当社コーポレートサイトに公開しますのでご案内します。

「コスメディ製薬物語」について
（左）神山文男（現：取締役相談役）（右）権英淑（現：代表取締役社長）

京都薬科大学薬学教室で出会った二人の研究者、神山文男（現：取締役相談役）と権英淑（現：代表取締役社長）は、2001年に研究室を飛び出して「皮膚から薬剤を吸収させる技術」を研究開発する、ベンチャー企業の経営者として歩み始めました。
しかし、二人ともそれまでは研究者としての人生を過ごしていたため、企業経営の知識や資金はほとんどありませんでした。あるのは「皮膚から薬剤を吸収させる技術で、生活者にやさしい医療を提供したい」という想い、工学と薬学を融合させた独創的なアイディア、そして技術開発に対する自信のみ。

この危ういほど小さな企業は、後に注射に代わる次世代の投薬方法として「マイクロニードル」の研究を進め、2008年に「世界初」の技術を開発。製品を社会に実装して、新市場を切り拓くことになります。

二人の研究者が立ち上げたベンチャー企業はなぜ「世界初」の製品を生みだせたのか。
「コスメディ製薬物語」は神山と権をメインキャラクターとして展開、私たちの成長を支えていただいたステークホルダーの皆さまへの感謝を込めて、京都のベンチャー企業の創業から四半世紀のストーリーをマンガでお届けします。

「コスメディ製薬物語」公開情報
【公開日時】
2026年3月26日（木）より毎週木曜日に公開予定、全五話
●第一話：2026年3月26日（木）13：00
●第二話：2026年4月2日（木）13：00
●第三話：2026年4月9日（木）13：00
●第四話：2026年4月16日（木）13:00
●第五話（最終話）：2026年4月23日（木）13：00
【公開サイト】コスメディ製薬株式会社コーポレートサイト
【公開ページURL】
https://cosmed-pharm.co.jp/about/story/manga/

「コスメディ製薬物語」第一話概要桜の国で出会った二人の研究者。ここから世界へ挑む物語が始まった。

「コスメディ製薬物語」第一話タイトル

第一話は1994年、桜満開の京都から始まります。中国での研究の日々を終え、憧れの日本に留学生として来日した権。生涯現役を志し、大手企業でのキャリアを捨てて研究者に戻った神山。後にコスメディ製薬の創業者となる、二人の研究者の出会いのストーリーです。

コスメディ製薬について TTS（経皮吸収治療）に特化した研究開発を行う、京都薬科大学発ベンチャー企業です。
コア技術として確立した「マイクロニードル」「貼付剤」を強みに、医療・医薬、美容・健康領域で事業を展開。伝統と革新が共存する京都で、独創的なものづくりに取り組み、お客さまの想像を超える製品・サービスを提供しています。

会社概要
社名：コスメディ製薬株式会社
本社所在地：
〒601-8438 京都市南区西九条東比永城町75 GRAND KYOTO 3Ｆ
代表者：代表取締役社長　権英淑
設立：2001年5月30日
コーポレートサイト：https://cosmed-pharm.co.jp

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ギリアド、PD-L1陽性のHR-/HER2-乳がんの一次治療としてADCトロデルビの適応追加を申請

高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見

アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ(R)（アトゲパント）」を日本で発売

日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施

医療の構造転換に挑む 総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施

Pharma IT 2026｜開催まであと2週間！事前登録はお早めに

ストレスで排便が起こる脳回路を解明

総合メディカル、子会社ソム・テックの吸収合併完了

総合メディカルグループ株式会社 執行役員人事に関するお知らせ

ギリアドの新社長に４月１日付でアジアとグローバルで事業をけん引したアンドリュー・ヘクスターが就任

ジー・サーチとJST、AI時代の研究開発を加速する「科学技術文献情報提供事業」に係る契約を締結

アルツハイマー型認知症の予防を目標に！患者由来iPS細胞の培養上清中で「アミロイド凝集阻害」を迅速評価

協調運動の発達にはアミノ酸シグナルが重要！

個別化医療を身近にする遺伝子検査「Genovision PGx」を提供開始

ライブリバント®とラズクルーズ®錠の併用療法 第III相MARIPOSA試験アジア人集団解析の結果発表

リブロファズ®配合皮下注とラズクルーズ®錠の併用療法 非小細胞肺がん治療において治療の利便性を向上

コスメディ製薬、創業から四半世紀のストーリーをマンガで公開

ニプロファーマ近江工場一般注射剤棟を新設

［都医学研］第2回都医学研都民講座を2026年6月17日（水）に開催します

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

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ライブリバント®とラズクルーズ®錠の併用療法　第III相MARIPOSA試験アジア人集団解析の結果発表

リブロファズ®配合皮下注とラズクルーズ®錠の併用療法　非小細胞肺がん治療において治療の利便性を向上