業種別リリース

総合メディカルグループ、がん患者のQOL向上と社会復帰を支える「アピアランスケア」を地域薬局で本格展開

総合メディカルグループ — Tue, 06 Oct 2026 10:10:00 +0900

総合メディカルグループ株式会社

総合メディカルグループ株式会社（本社：東京都千代田区 / 福岡県福岡市、代表取締役社長：多田荘一郎、以下「総合メディカルグループ」）は、地域のがん患者さんのQOL（生活の質）向上と社会復帰をサポートするため、がん等の高度な薬学管理や医療連携に対応する専門医療機関連携薬局を中心に「アピアランスケア（がん治療に伴う外見の変化のケア）」の取り組みを本格展開いたします。

■ 高まる「アピアランスケア」の重要性
近年、がんの年間新規罹患者数は約100万人と高い水準で推移しており、5年相対生存率は約65％にも達しています。このような背景から、治療を受けながら地域や職場で生活するがん患者さんが増えており、治療と生活を両立するための支援の重要性が高まっています¹。
なかでも、治療に伴う脱毛や皮膚の変色、爪の障害などの「アピアランス（外見）の変化」は、患者さんのQOL（生活の質）や就労、社会参加に大きな影響を及ぼすことが報告されています。
ある調査では、がん治療に伴う外見の変化を経験した患者さんは全体の58.1％に上り、そのうち40％を超える患者さんが、「人と会うのが億劫になる」「外出の機会が減る」といった日常生活への影響に加え、仕事や学校を辞めたり休んだりするなど、社会生活にも影響を受けたと回答しています²。
また、乳がんの患者さんを対象とした調査では、苦痛度の高い症状の上位20項目のうち、約6割が外見に関連する症状であったことが報告されています³。

■ 医療現場の「情報の空白」と政府の方針
厚生労働省は「第4期がん対策推進基本計画」において、「がんとの共生」分野におけるサバイバーシップ支援の一環として、アピアランスケアの体制構築を重要施策に掲げています⁴。
また、インターネット上の外見ケアに関する情報を医療者が評価した調査では、約4割が正確性に乏しいと評価されたことが報告されています⁵。総合メディカルグループに所属するがんに係る専門性を有する薬剤師の経験からも、外見に関する悩みを抱えている患者さんは少なくない一方で、実際に相談へ至るケースは限られていることが課題として認識されています。

■ 今後の展望
国が推進する「がんとの共生」の本質は、患者さんが地域社会の中で共に生きていくことにあります。しかし、アピアランス（外見）の変化や情報の空白などは、社会復帰に向けた大きな心理的ハードルとなっています。
こうした課題の解決に向け、総合メディカルグループは、がん等の高度な薬学管理や医療連携に対応する「専門医療機関連携薬局」を軸に、病院と自宅の間にある「第三の居場所」を創出し、治療と日常の間で揺れ動く気持ちに寄り添う場の提供を目指します。

本取り組みは、同連携薬局のうち4薬局（そうごう薬局伊勢原店・天神中央店・塩原店・久留米医大前店）より開始し、来期には総合メディカルグループの全ての専門医療機関連携薬局へ、将来的には全薬局へと順次拡大していく予定です。

対象店舗では、以下の3つの柱を軸に、患者さんやご家族への支援、ならびに地域社会への啓発活動に努めてまいります。

➀　「専門ケア（ハード）」と「プロダクト（ソフト）」の融合による医療・アピアランスケアサポート
本取り組みを実施する薬局には、国立がん研究センター中央病院主催のアピアランスケアe-learning研修を受講した薬剤師や、株式会社ファンケル（以下「ファンケル」）と総合メディカルグループで連携して実施したアピアランスケア研修を修了した薬剤師および薬局事務を配置します。
がんの専門性を有する薬剤師による抗がん剤の副作用マネジメントや服薬指導に加え、ファンケルが長年培った敏感肌研究の知見に基づくスキンケア製品のご案内や、がん治療中のアピアランス（外見）ケアに関する総合情報サイト「Nagomi time」の知見を活用し、副作用による外見の変化に対して、具体的かつ信頼性の高いケアを提供します。

➁　「相談」から「助成金活用」までをスムーズに～行政サービスへつなぐハブ機能の強化～
プライバシーに配慮した個室相談スペースを設けるとともに、各薬局で自治体やがん相談支援センター等との連携を推進し、患者さんが安心して相談できる環境を整え、必要な情報を提供します。そのうえで、医療用ウィッグや補整具購入に関する自治体のアピアランスケア助成金等のご案内を行い、行政サービスへスムーズにつなぐハブ（架け橋）としての役割を果たします。

③　QOL維持のための地域コミュニティの構築と、地域社会への啓発活動
患者さん同士が対話できる「がん対話カフェ」などのイベントを通じて、治療中から治療後までQOL（生活の質）を支え合う地域の居場所を創出します。また、患者さんのご家族や地域住民の方々への啓発活動にも注力します。
本取り組みの一環として、今秋より4薬局にてアピアランスケアに関連するイベントを開催いたします。なお、天神中央店ではファンケル共催のもと、ベースメイクやスキンケアの体験会を実施いたします。
がん治療の進歩に伴い、「社会復帰」や「治療しながらの生活」の質を高めることは、これまで以上に重要な社会的テーマとなっています。私たちは、保険薬局という身近な拠点を活かした「医療と生活の伴走者」として、国が目指す「がんとの共生社会」の実現と、豊かな地域社会の創造に挑み続けます。

さらに総合メディカルグループでは、地域の方々の日常的な健康増進を支援する「健康サポート機能」の強化にも着手しています。薬局事務を対象に、ファンケルの社内教育機関「ファンケル大学」との連携のもと、同社の認定講座「健康アドバイザー養成研修」を2025年6月より開始し、これまでに16名が「健康アドバイザー」として認定されました。今後は店舗での実践と実績を重ねながら、継続的な養成を推進してまいります。

総合メディカルグループは、こうした取り組みを通じて薬局を「病気になった時だけでなく、健康なときも頼れる場所」へと進化させていきます。専門性とコンサルティングスキルを兼ね備えた人財を育成し、一人ひとりに寄り添った予防・未病支援からがんサバイバーシップ支援まで、持続可能な健康支援基盤の確立と地域のウェルビーイング向上に寄与してまいります。

以上

【出典資料】
¹ 国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」 https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
および、「院内がん登録（2014-2015年5年生存率集計）」P.28 https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/hosp_c/hosp_c_reg_surv/pdf/hosp_c_reg_surv_all_2014-2015.pdf
²Nozawa K. et al., Glob Health Med., 2023, 5(1):54–61.
https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC9974224/
³「がんと共生の在り方に関する検討会」資料（2019年10月23日）国立がん研究センター「がん治療に伴う患者の外見変化とその支援について」P.3 https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/000559469.pdf
⁴がん対策基本推進計画（令和5年3月）P.44 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001522768.pdf
⁵高橋恵理子ら、がん看護、2016、21巻6号、629-634. https://webview.isho.jp/journal/detail/abs/10.15106/J03022.2017017108

株式会社TSACE、創業3年で8事業を展開。2026年8月より飲食・食品業界に特化した「フードエース」を始動

TSACE — Mon, 05 Oct 2026 09:46:54 +0900

株式会社TSACE（本社：大阪府大阪市北区、代表取締役：竹之下裕之）は、2026年8月より、飲食・食品業界に特化した人材紹介サービス「フードエース」を新たに開始しました。
今回の「フードエース」の立ち上げにより、TSACEは創業から約3年で8つの事業を展開することとなりました。
創業3年で8事業を立ち上げ
TSACEは創業以来、人材不足が深刻化している業界を中心に、人材紹介サービスを展開してきました。
医療・福祉分野をはじめ、建設、自動車整備、ドライバーなど、社会から人材が求められている領域へ次々と事業を拡大。
そして2026年8月、新たに飲食・食品業界に特化した「フードエース」を立ち上げました。
TSACEが新規事業を立ち上げる際に大切にしているのは、単に市場規模や成長性だけではありません。
「人材不足によって困っている企業があるのか」「人材サービス企業として解決できる課題があるのか」
この視点を大切にしながら、新たな領域への挑戦を続けています。

現在、日本ではさまざまな業界で人材不足が大きな経営課題となっています。
人が採用できないことで、事業拡大を諦めたり、サービスの縮小を余儀なくされたりする企業もあります。
一方で求職者には、まだ知らない企業や仕事と出会うことで、新しいキャリアが生まれる可能性があります。
TSACEは、その企業と求職者をつなぐことこそが、人材紹介会社の役割だと考えています。
創業間もない会社だからこそできる意思決定の速さを生かし、今後も社会から必要とされる領域へ積極的に事業を展開してまいります。

TSACEでは、「3年でどこに行っても通用する人材を育成する」ことを大切にしています。
新しい事業を立ち上げることは、会社の成長だけでなく、社員に新しいポジションや挑戦の機会をつくることにもつながります。
会社の成長によって社員が成長し、成長した社員が次の事業をつくる。
TSACEは、事業と人がともに成長していく組織を目指しています。

代表取締役竹之下裕之コメント
「創業から約3年で8つの事業を立ち上げることができましたが、まだ通過点だと思っています。
日本には、人が足りないことで困っている企業や業界がたくさんあります。人材紹介会社である私たちだからこそ、できることがあるはずです。
新しい事業をつくれば、社員にも新しいポジションや挑戦する機会が生まれます。
会社が成長することで社員が成長し、社員が成長することで、さらに会社が成長する。
8事業で終わるつもりはありません。これからも必要とされる領域へ挑戦し、
一つひとつの事業で業界No.1を目指していきます。」

【会社概要】
会社名：株式会社TSACE代表者：代表取締役竹之下裕之所在地：大阪府大阪市北区梅田1-13-1 大阪梅田ツインタワーズ・サウス16階設立：2022年11月事業内容：人材紹介事業、採用支援事業、マーケティング支援事業URL：https://tsace.co.jp/

サクラグローバルホールディング、コーポレートサイトを全面リニューアル

サクラグローバルホールディング — Thu, 01 Oct 2026 12:00:00 +0900

2026年10月1日
サクラグローバルホールディング株式会社
感染制御、病理診断分野での医療機器関連事業をグローバルに展開するサクラグローバルホールディング株式会社（本社：東京、代表取締役会長：松本謙一／代表取締役社長：東竜一郎）は、2026年10月1日、コーポレートサイト（https://www.sakuraghc.com/）を全面リニューアルいたしました。

今回のリニューアルでは、デザインを一新するとともに、グローバルな事業展開に対応して英語サイトを新設しました。また、1596年に始まる400年以上の歴史や、江戸時代から続く日本橋とのつながりを紹介するコンテンツを充実させ、サクラグループの事業と企業姿勢を国内外のステークホルダーにより分かりやすく発信してまいります。

　　　　　　　　　

英語サイトの新設でグローバルな情報発信を強化サクラグループは、感染制御・病理診断などの分野で医療を支える事業をグローバルに展開しており、現在、米国、欧州、アジアに拠点を構え、150以上の国と地域に製品やサービスを提供しています。
今回、海外のお客様やビジネスパートナーにも、サクラグループの事業や企業としての考え方、取り組みをより分かりやすくお伝えするため、英語サイトを新設し、グローバルな情報発信基盤を強化しました。

江戸時代から続く日本橋とのつながりサクラグループの歴史は、1596年、泉州堺で「鰯屋」の屋号を掲げ、薬種商を営んだことに始まります。その後、江戸に進出して薬種問屋を開き、1871年（明治4年）には医療器械の専売部門を創設。以来、医療機器の国産化など、日本の医療の発展とともに歩んできました。
長年にわたり事業の拠点としてきた東京・日本橋とのつながりや、サクラグループの歴史についても、リニューアルしたホームページでご覧いただけます。

　　　　　　　　　　　　　

■サクラグループゆかりの地　日本橋本町
サクラグループのルーツや、ゆかりの地である東京・日本橋エリアを紹介しています
https://www.sakuraghc.com/corporate/pdf/aboutus/260924_sghc-nihonbashi.pdf

■サクラグループの沿革・歴史
https://www.sakuraghc.com/corporate/history.html

【サクラグローバルホールディング株式会社について】
サクラグローバルホールディング株式会社は、感染制御・病理診断を中心とする医療機器事業を国内外で展開するサクラグループを統括し、グループ全体の成長を推進しています。各社の専門性を活かしながら、洗浄滅菌事業における国内事業基盤の強化と海外展開、病理診断事業におけるグローバル市場の拡大、ライフサイエンス分野（製薬・医薬品・食品・化粧品）の「洗浄・滅菌」事業、医療施設の業務受託事業、新規事業の創出にも取り組んでいます。
また、事業環境の変化に応じてグループの経営資源を最適化し、持続的な成長を図ることで、医療の発展と人々の健康に貢献することを目指します。

「電話、ちょっと苦手…」な若者へ　健康相談のハードルを下げる“お守り台本”を大学生と制作

ティーペック — Thu, 01 Oct 2026 09:00:00 +0900

2026年10月1日
https://www.t-pec.co.jp/ティーペック株式会社
「電話、ちょっと苦手…」な若者へ　
健康相談のハードルを下げる“お守り台本”を大学生と制作
10月「電話健康相談」情報発信強化月間、ティーペックが20代の相談の一歩を後押し

24時間健康相談を提供するティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）は、10月1日の「電話健康相談の日」（一般社団法人日本記念日協会認定）にあわせ、電話健康相談の利用促進と認知向上を目的に、10月を「電話健康相談」情報発信強化月間として各種啓発活動を展開します。

今年は、慶應義塾大学公認学生団体S.A.L.が制作するフリーマガジン「Magadipita」とコラボレーションし、20代・大学生に向けた「はじめての電話健康相談“お守り台本”」を制作しました。

20代・大学生にとって、電話は必ずしも身近なコミュニケーション手段ではありません。一方で、一人暮らしや就職活動など人生において大きな行事の多い年代は、体調やこころの健康について「誰かに直接相談したい」とき、電話だからこそ専門家とすぐにつながり、対話できるという価値があります。

今回、大学生とともに「若者にとって電話はなぜハードルが高いのか」「どうすれば電話健康相談をもっと気軽に利用できるのか」を考え、そのアイデアを手に取りやすいリーフレットにまとめました。

「電話が苦手」な若い世代と、電話健康相談を見直す
ティーペックが2019年に制定した「電話健康相談の日」は、2026年で7周年を迎えます。今年はこれまでとは目線を変え、若い世代と一緒に電話健康相談の価値をあらためて考えるため、慶應義塾大学公認学生団体S.A.L.のフリーマガジン「Magadipita」とコラボレーションしました。

本企画はアイデアから制作まで大学生が主導で行いました。ブレストミーティングでは相談そのものはサポートになると感じるが、やはり電話のハードルが高いという意見をもとに、まずは「若者が電話をしない・苦手と感じる理由」について考えました。そのうえで、「どうしたら電話をかけるハードルを下げられるか」をディスカッションした結果、出てきたのが、「台本があれば、何を話せばいいのか分かって電話しやすくなる」というアイデアでした。

この学生ならではの気づきをもとに、電話健康相談を初めて利用する人に向けた3つ折りパンフレット「はじめての電話健康相談“お守り台本”」を制作しました。

パンフレットには、実際に電話をかけるときの会話をイメージできる「お守り台本」を掲載。さらに、20代・大学生にも関わりの深い「就活ハラスメント」をテーマに、電話で相談する場面を具体的に紹介しています。

「こんなことを相談してもいいの？」「最初になんて言えばいい？」「どうやって電話を切ればいい？」といった、電話をかける前に感じやすい小さな不安を軽くする内容を目指しました。

「はじめての電話健康相談“お守り台本”」パンフレットは無料でダウンロード可能

＜「お守り台本」と名付け、大学生自身が使いやすい表現で、電話健康相談の会話シミュレーションを考えました。＞

＜相談例では、就職活動にまつわるメンタルヘルス相談（就活ハラスメント）を紹介。
「若い世代にとって、身体の相談よりもメンタルヘルスについて相談する機会が多いかもしれない」という大学生の意見から、この内容になりました。＞

「はじめての電話健康相談“お守り台本”」は、無料でダウンロードできます。
ダウンロードはこちら
https://www.t-pec.co.jp/wp/wp-content/uploads/2026/09/leaflet_20261001_tel_day_tpec.pdf
（3つ折りリーフレット仕様／PDF）

実際のリーフレットは各地の大学内のメディアセンター、学生寮、図書館などでも配布予定です。
詳しくはティーペック公式SNSでお知らせします
<X> https://x.com/tpec_official
＜Instagram＞　https://www.instagram.com/tpec_official

制作後記 ― 大学生からのメッセージ
「健康相談がより身近な選択肢になるように。」
（Magadipita編集・大学3年・金子瑛美さん）

電話相談というものがあることは知っていましたが、どこか「深刻な悩みを抱えたときに利用するもの」というイメージがあり、自分にとって身近な相談先だと考えたことはありませんでした。

今回、就活ハラスメントという大学生にも身近な問題をきっかけに、小さな悩みや、まだ自分の中でうまく整理できていないことでも、気軽に相談していいのだと知りました。何か困ったことがあったとき、「誰かに相談してみよう」と思った先に、電話健康相談という選択肢が自然に浮かぶようになっていけばいいなと思います。

「『できればメールで済ませたい』それが就活生の私の本音でした」
（Magadipita編集・大学3年・渡邊葵子さん）

文字を打つ方が気楽で、どうしても電話よりメールを選んでしまう。電話が苦手な私にとって、それはごく自然なことでした。特に就活中の今は、何か間違うと選考に悪く響いてしまいそうで、心理的なハードルが低いメールを選びがちです。

それでも企画を通じて気づいたのは、文字ではなく「電話だからこそ得られる安心感」でした。就活でのモヤモヤや、一人で抱えきれない不安。うまく言葉にできなくても、声のトーンから気持ちを汲み取ってもらいながら話せるのは、電話ならではの良さだと思います。

電話に苦手意識がある同世代が「これならかけてみようかな」と少しでも思えるように、このパンフレットと『お守り台本』を作りました。誰かに声を出して頼るための、背中を押すきっかけになればと願っています。

「画面の文字より、1回の『大丈夫ですよ』が心を落ち着かせてくれました」
（Magadipita編集・大学2年・山本佳奈さん）

私も以前、電話相談を利用したことがあります。夜中に歯を強打してしまい、今すぐに病院へ行くべきか、明日にすべきか分からず、一人で暮らしていることもあって不安でいっぱいでした。普段あまり電話を使わないため「困ったときに電話で相談する」という発想がありませんでしたが、友人から提案されて、勇気を出してかけてみることにしました。

慣れない電話に緊張し、話したい内容をあらかじめ簡単にメモしておきました。ですが、この「お守り台本」が手元にあれば、焦っているときでも迷わずすぐに電話をかけられます。隣に誰もいなくても、電話の向こうに人がいると感じられるだけで、心が落ち着きました。このパンフレットが私と同じように、一人で不安を抱える誰かの安心につながると嬉しいです。

電話健康相談の日について https://note.com/denwa_day

電話健康相談とは、体調や病気などについて、医師や看護師などの専門家に電話で相談できるサービスです。オンライン診療とは異なり診断や治療は行いませんが、健康や医療に関する日常の不安や疑問を相談できる身近な窓口のひとつです。ティーペックは、この“身近な保健室”のようなサービスをより多くの人に知ってもらうため、2019年に10月1日を「電話健康相談の日」として制定しました。

※電話健康相談の内容は利用するサービスによって異なります。「電話健康相談の日」の企画では、医療機関情報の提供（病院探しのサポート）、小児相談（子どもの健康や子育てに関する相談）、介護相談、メンタルヘルス相談なども幅広く含め、「電話健康相談」と定義しています。

Magadipitaについて https://www.salkeio.com/magadipita

手に取った一人ひとりが思いがけない「知」と出会えるように、という思いから生まれた、慶應義塾大学公認学生団体S.A.L.が制作するフリーマガジンです。「日常から社会問題を捉え、読者に新しい世界や気づきを届けたい」という思いのもと、ファッション、アート、音楽、食、映画など、日常生活にある身近なものを切り口に、国内外のさまざまな社会問題を取り上げています。学生たちが企画から取材、誌面デザインまで制作の全工程に携わり、半年に1回発行しています。

ティーペック株式会社 https://www.t-pec.co.jp/
24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

前田真吾医学博士、循環器診療と心臓電気生理学の臨床・研究に取り組む

東京昭和医院 — Tue, 15 Sep 2026 11:30:00 +0900

　前田真吾博士（東京昭和医院総院長）は、日本の循環器領域を専門とする医師である。2012年に東京科学大学（旧・東京医科歯科大学）にて医学博士号を取得した。2013年には米国ペンシルベニア大学のResearch Fellowとして、循環器および不整脈領域を中心とした研究に従事した。2015年以降は、東京医科歯科大学医学部附属病院、AOI国際病院、東北医科薬科大学などの医療・教育機関において、研究、医学教育および臨床診療に携わってきた。
　長年にわたり、心房細動、Brugada症候群、心臓電気生理学、カテーテルアブレーションをはじめとする心血管インターベンション治療を中心に、臨床・研究に取り組んでいる。また、複雑な不整脈を対象とした国際共同研究・多施設共同研究にも参画し、研究成果は JACC、Circulation、Heart Rhythm、Europace などの国際的な循環器・心臓電気生理分野の専門誌に掲載されている。
　これまでに、日本循環器学会 Best Case Report Award、日本不整脈学会 Grant Award、Journal of Arrhythmia 最優秀論文賞、日本心臓リハビリテーション学会学術集会優秀賞などを受賞。また、心臓電気生理分野の国際専門誌 Journal of Interventional Cardiac Electrophysiology のEditorial Board Memberを務めるなど、学術活動にも継続して携わっている。
　前田博士およびそのチームは、これまでに5,000例を超える心血管インターベンション治療、300例を超えるペースメーカー治療に携わった経験を有する。心房細動、心房粗動、上室性頻拍、心室性期外収縮、心室頻拍など、さまざまな循環器の診断・治療に取り組み、特に難治性循環器疾患に対する電気生理学的評価、起源の同定およびカテーテルアブレーション治療を専門としている。

東京昭和医院について
東京昭和医院は、東京都港区麻布十番に所在する医療機関である。内科、循環器内科、皮膚科などの保険診療に加え、予防医療、再生医療、健康診断などを提供している。
名称：東京昭和医院
所在地：〒106-0045 東京都港区麻布十番三丁目1番6号
総院長：前田真吾
診療科：内科、循環器内科、皮膚科
アクセス：東京メトロ南北線・都営大江戸線「麻布十番駅」1番出口より徒歩約1分
電話： 03-6811-5618

循環器治療に新たな可能性　3Dマッピングで「治療すべき場所」をより正確に特定

東京昭和医院 — Tue, 15 Sep 2026 11:30:00 +0900

　突然、脈が速くなり、動悸や息苦しさなどを引き起こす不整脈となる。その一つに「房室結節リエントリー性頻拍（AVNRT）」がある。心臓の中で電気信号が一定の回路を繰り返し回ることで、突然に心拍数が上昇する病気で、治療には異常な電気信号の通り道をカテーテルで焼灼する「カテーテルアブレーション」が広く行われている。
　一方、AVNRTの中には、一般的なタイプとは電気信号の通り方が異なる「非典型AVNRT」が存在する。従来の方法では、治療すべき場所を正確に捉えることが難しいケースもあり、より詳細に不整脈の回路を把握する方法が求められてきた。
　こうした課題に対し、前田真吾医師（東京昭和医院総院長）らの研究グループは、心臓内部の電気信号の広がりを立体的に可視化する三次元電気解剖学的マッピング（3Dマッピング）を活用し、非典型AVNRTの電気信号が心房へ出ていく「出口」を詳しく解析した。研究成果は2023年、循環器不整脈領域の専門誌「JACC: Clinical Electrophysiology」に掲載された。
　研究では、非典型AVNRTを認めた14例、計19種類の頻拍を解析。その結果、電気信号の出口には、冠静脈洞（CS）側に存在する「左下方進展（LIE）」だけでなく、三尖弁輪側に存在する「右下方進展（RIE）」があることが確認された。さらに、一人の患者に左右両方の出口が存在するケースも明らかになった。
　特に注目されるのがRIEの存在だ。研究では、これまで臨床上十分に認識されていなかったRIEが、約半数の症例で不整脈の回路に関与していた。従来の限られた場所だけを調べる方法では見逃される可能性があるが、3Dマッピングによって調べる範囲を広げることで、治療標的となる場所をより正確に把握できる可能性が示された。
　実際に、こうして特定した出口などを標的に治療した結果、14例中13例（93％）でAVNRTの治療に成功し、研究中に合併症は認められなかった。
　今回の研究が示したのは、「一般的に治療する場所」を一律に焼灼するだけではなく、患者ごとに不整脈の電気回路を3Dで“見える化”し、実際に異常な電気信号が通っている場所を探して治療するという考え方である。
　研究グループは、従来の局所的な電気信号を中心とした治療から、冠静脈洞や三尖弁輪を広く3Dマッピングし、LIE・RIEという出口を直接探して治療する方法への転換を「パラダイムシフト」と位置づけている。
　今後、より多くの患者を対象とした研究や長期的な経過観察が必要とされるものの、本研究は、複雑な非典型AVNRTに対して、患者一人ひとりの不整脈回路に応じたより精密で選択的なカテーテル治療につながる可能性を示した研究として注目される。

東京昭和医院について
東京昭和医院は、東京都港区麻布十番に所在する医療機関である。内科、循環器内科、皮膚科などの保険診療に加え、予防医療、再生医療、健康診断などを提供している。
名称：東京昭和医院
所在地：〒106-0045 東京都港区麻布十番三丁目1番6号
総院長：前田真吾
診療科：内科、循環器内科、皮膚科
アクセス：東京メトロ南北線・都営大江戸線「麻布十番駅」1番出口より徒歩約1分
電話：03-6811-5618

4DIN、医療機関と製薬企業をつなぐRWD活用・研究開発支援基盤を強化

4DIN — Tue, 15 Sep 2026 10:00:00 +0900

2026年9月15日
株式会社4DIN

4DIN、医療機関と製薬企業をつなぐRWD活用・研究開発支援基盤を強化ファイザーR&D・中外製薬によるReal World Insight™活用事例をhealthTECH JAPAN 2026で公開

株式会社4DIN（本社：東京都港区、代表取締役：高橋精彦）は、大学病院由来電子カルテデータの統計情報閲覧サービス「Real World Insight™（RWI）」の提供を通じて、全国27大学を含む4DIN Research Network参画医療機関とデータ利活用者をつなぐプラットフォームを拡充しています。

ファイザーR&D合同会社および中外製薬株式会社におけるRWIトライアル利用では、治験開始前の患者集団や適格基準の影響を検討するなど試行的な取り組みを支援しました。本取り組みの詳細を、2026年10月7日開催のhealthTECH JAPAN 2026にて紹介します。

healthTECH JAPAN 2026スポンサーセミナー
10月7日（水）16:00-17:00（パシフィコ横浜　F204）参加無料・事前登録制
登壇者：
・ファイザーR&D合同会社　クリニカル・リサーチ統括部　オンコロジー領域部　　竹内奈穂　様
・中外製薬株式会社　バイオメトリクス部　山中菜詩　様
・株式会社４DIN　CEO 高橋精彦
・株式会社４DIN　CSO 後藤祐吾

10/7(水)～9(金)の会期中は、ブース番号H-05にて個別相談会やRWIに関するホワイトペーパーをご用意しています。ぜひお立ち寄りください。

Real World Insight™は意思決定の質とスピードを高めるRWD活用基盤
RWIの主な活用領域
・疾患理解・患者ジャーニーの把握
・共同研究テーマ・共同研究先の探索
・リサーチクエスチョンに基づく研究デザインの検討
・治験フィージビリティ検討
https://4din.com/pharmaceutical/real_world_insight/

4DINが目指す未来「研究・臨床開発・エビデンス創出をつなぐ意思決定基盤」へ
4DINは、全国の大学病院を中心とするアカデミア・医療機関と製薬企業をつなぎ、医療データを研究・臨床開発・エビデンス創出に活かすためのネットワークを構築しています。Real World Insight™および臨床情報分析支援プラットフォームSIMPRESEARCH®を通じて、参加するすべてのステークホルダーの意思決定の質とスピードを高めることで、データに基づく新たな研究開発の循環を生み出し、イノベーションの創出に貢献してまいります。

株式会社4DINについて
「ライフサイエンスデータを可視化し、最終受益者である患者へ貢献する。」をミッションに、医療情報分析プラットフォームの開発・販売・保守、医療データの分析・調査・コンサルティング、学術研究支援を通じて、医療機関・研究者・企業をつなぎ、データに基づく新たな価値創出を支援しています。

会社概要
社名：株式会社4DIN
代表者：代表取締役高橋精彦
設立：2003年6月
所在地：〒105-0004 東京都港区新橋2-20-15 新橋駅前ビル1号館805
URL：https://4din.com/

総合メディカルグループ、「ファーマシーフォーラム2026」を開催

総合メディカルグループ — Mon, 14 Sep 2026 15:00:00 +0900

2026年9月14日
総合メディカルグループ株式会社

総合メディカルグループは、2026年9月13日（日）に東京サンケイビル大手町サンケイプラザにて、社内学術大会である「ファーマシーフォーラム2026」を開催しました。

毎年開催している本フォーラムは今年で開催28回目を迎え、地域医療の現場に長く向き合ってきた総合メディカルグループの薬剤師・薬局事務スタッフが、日々の実践を通じて積み上げてきた知見と実績を共有する場です。患者さんや地域の健康に貢献するという使命のもと、全国の薬局から現場発の実践を持ち寄り、次の一歩につなげていきます。

■ 開催テーマ：『JUMP IN! ～「私」が動く、明日が動く～』
今回の主題には、業界構造の変化や技術革新が目まぐるしく起きる現状において、「今、私に何ができるか」を起点とし、時代や環境の変化を糧に行動を起こす決意が込められています。一人ひとりの小さなアクションが同僚や薬局を変え、地域の「明日」を動かす”変化の連鎖”を生み出すスタート地点となる革新性と主体性にフォーカスしています。

会場の様子

■ 現場の課題解決と、次世代のソリューション構築をリードする取り組み事例
今年は、「医療DX」「健康サポート・地域貢献」「薬学的ケア・療養支援」の各部門から、現場の課題解決に向けた具体的なソリューションとその成果が多数発表されました。

医療DXの社会実装と質の向上：
●生成AI（Gemini等）を用いた提案型トレーシングレポート作成機能の開発や、LINEを活用したPocket Musubiによる服薬フォローアップ・残薬調整の有用性検証など、テクノロジーを現場の業務負担軽減と医療の質向上に落とし込む取り組みを報告。
●マイナンバーカードを用いたオンライン資格確認システムから得られる特定健診情報や診療情報を活用し、薬物治療の適正化やプレアボイド（副作用回避など）につなげた実態調査も発表しました。

地域医療への参画と多職種ネットワークの構築：
●薬局という枠を超え、地域包括支援センターと協働で実施したアウトリーチ型健康相談会や、
循環器病アドバイザーによる啓発活動の成果を発表。
●薬局事務スタッフ（ラウンドケアスタッフ）が主体となって行政と連携し、熊本南地区の薬局10店舗で認知症サポーターがチームで支援する「チームオレンジ」を実現した地域貢献活動など、新たなネットワーク構築のモデルケースを提示しました。

高度な薬学的ケアと療養支援の標準化：
●SGLT2阻害薬による糖尿病性ケトアシドーシスのリスク認識向上や、トラマドール含有製剤使用患者に対する応対フォーマットの導入など、薬学的ケアの標準化を図る取り組みを報告。
●高齢者福祉施設における医師の往診同行を通じた処方提案や、服薬支援ロボットを用いた在宅患者の過量服用防止事例、小児在宅医療やアトピー性皮膚炎患者のアドヒアランス向上に向けた支援など、あらゆる世代の課題に対するきめ細やかなアプローチが共有されました。

口頭での演題発表の様子

■ 複数部署の連携による地域伴走型ヘルスケアサービスの展望
後半部では、地域社会と伴走するヘルスケアサービスの進化に向け、ヘルスケア事業と医業支援事業を推進する本部4部署と現場薬局とのパネルディスカッションを実施しました。
「成長戦略と変革」をテーマに本部側が登壇し、「薬局の価値の境界線をどう広げていくか」という将来ビジョンを提示し、さらに、現場の薬剤師とリアルな課題やアイデアを交わす双方向の対話を通じて、当社グループが目指すべきビジョンを深く共有しました。
本部と現場が一丸となって地域医療・人々の健康を支える体制の構築を進めていくことで、地域課題の解決に貢献してまいります。

パネルディスカッションの様子

■薬局事業本部長　林田壮一郎は次のように述べています。「大会を通じて、当社グループの薬剤師・薬局事務スタッフの一人ひとりが、急速に変化するヘルスケア業界で主体的に行動を起こすことが未来を大きく変える原動力となり、地域の皆さまのヘルスケアにおける課題を我々の価値で解決していかねばならないと、より一層の覚悟を新たにしました。発表された知見とソリューションを全国へと広げ、これからも患者さんに選ばれ続ける薬局として、持続可能な地域医療の発展に貢献してまいります。」

■本大会の開催をリードした熊本南ブロックそうごう薬局会富店兼富合店薬局長を務める横手祐哉は次のように述べています。「本大会では、日頃から現場で患者さんと真摯に向き合う社員の熱い想いが集結する場とすることができました。薬局を取り巻くヘルスケア業界が大きな転換期を迎え、私たち一人ひとりの主体的な行動が求められている中で、大会を通じて共有された医療DXや地域密着の成果を当社グループ全体へ波及させ、持続可能な医療の発展を担う責任ある行動へとつなげてまいります。」

総合メディカルグループは、長年にわたり地域医療の現場に寄り添い、患者さん一人ひとりの健康を支える取り組みを積み重ねてきました。本フォーラムで共有される一つひとつの実践も、こうした歩みの中から生まれたものです。今後も、現場で生まれる「私」の一歩を全国の薬局へと広げ、その積み重ねを新たな価値へとつなげながら、地域医療の発展とこれからの薬局の未来を切り拓いてまいります。

ヴィークレア×レジュ共同開発「iP§（アイピーセクション）」　ー　iPS細胞由来成分iPSF配合ヘアケア

レジュ — Mon, 17 Aug 2026 12:00:00 +0900

レジュ株式会社
東京都港区六本木六丁目１５番１号
WEB: https://rejuinc.com/
2026年８月17日
レジュ株式会社

ヴィークレア×レジュ共同開発「iP§（アイピーセクション）」
iPS細胞由来成分iPSF配合ヘアケア〜再生医療発想の「iPSロンジェビティ」を日常に〜

iPS細胞でロンジェビティ（抗老化・若返り・健康維持）の実現を目指すレジュ株式会社（本社：東京都、CEO：神谷友里江）は、独自開発原料「iPSF（iPS細胞抽出成分）」を配合したヘアケアシリーズ「iP§（アイピーセクション）」を、株式会社ヴィークレア（本社：東京都港区、代表取締役社長：岸野洋之）と共同開発し、7月中旬より一部先行発売しておりましたが、8月下旬より全国のドラッグストアおよびECチャネルを通じて一般向け販売を開始します。
■ 本取り組みのポイント iPS細胞技術由来の独自成分「iPSF」を一般向け化粧品に応用
研究領域にとどまっていた再生医療発想を日常の美容領域へ展開
美容市場における「ロンジェビティ」コンセプトの浸透を加速
■ 背景：再生医療と美容の融合が加速近年、「ロンジェビティ（健康寿命の延伸）」は世界的な潮流となっており、美容領域においても単なる外見ケアから、根本的な健康美の追求へと価値観が変化しています。
こうした中で、iPS細胞技術は再生医療分野のみならず、美容・ヘルスケア分野への応用が期待されています。
レジュは、このiPS細胞技術に着目し、独自に開発した「iPSF（iPS細胞抽出成分）」を通じて、科学的アプローチによる新たな美容価値の創出を進めてきました。
一方、ヴィークレアは、ヘアケア領域においてプロフェッショナル品質の商品を一般消費者へ届けるブランドを展開しており、高機能製品の市場投入に強みを有しています。
両社は、「先端技術を生活者に届ける」という共通の思想のもと共同開発に合意しました。

■ 商品概要　iP§（アイピーセクション）商品名：iP§（アイピーセクション）スキンケアシャンプーモイスト 1.0 ／スキンケアヘアトリートメントモイスト 2.0 ／スキンケアヘアマスク　モイスト2.5 ／スキンケアヘアオイル　モイスト 3.0
価格：
シャンプー・ヘアトリートメント・ヘアオイル本体各1,650円（税込1,815円）
ヘアマスク本体 1,500円（税込1,650円）
シャンプー・ヘアトリートメントつめかえ各1,200円（税込1,320円）
販売チャネル：全国のドラッグストア、バラエティストア、ECチャネル
ターゲット：髪や頭皮の乾燥・パサつきに悩み、健やかでうるおいのある美しい髪を目指す男女

■ iPSF（iPS細胞抽出成分）とは iPSFは、iPS細胞培養過程から得られる成分を活用したレジュ独自の原料であり、研究開発を通じて美容領域への応用を目指して開発されました。
本成分は、健やかな頭皮を育み毛髪コンディションに寄与することを目的として配合されています。
※化粧品原料としての安全性・法規制に準拠して開発

■ iP§（アイピーセクション）の特長 iPS細胞抽出成分「iPSF (iPSリキッド*1)」を配合し、髪と地肌にうるおいを与えながら健やかな頭皮環境へ導く
10種のスキンケア保湿成分をリポソーム化した「スキンケア保湿カプセル」配合で、まとまりのある髪へ整える
96％以上をiPSリキッドとスキンケア保湿成分*2で構成した“化粧水シャンプー”処方により、うるおいに満ちた美しい髪をサポート
エタノールフリーをはじめとする10種のフリー処方*3を採用し、髪と地肌へのやさしさに配慮
■ 今後の展開両社は今後も、iPS細胞技術およびiPSFを活用した製品ラインアップの拡充を進めるとともに、美容領域における「ロンジェビティ」という新たな価値の普及を目指します。
また、国内市場にとどまらず、グローバル展開も視野に入れた取り組みを進めてまいります。

■ コメントレジュ株式会社 CEO 神谷友里江「iPS細胞技術をより多くの方に身近に感じていただく第一歩として、本製品の展開を大変意義深く感じています。今後も科学と生活をつなぐ製品開発を通じて、ロンジェビティ社会の実現に貢献してまいります。」
株式会社ヴィークレア代表取締役社長岸野洋之「最先端技術と日常の使いやすさを両立した商品として、本シリーズを市場に届けることができました。今後もお客様の期待を超える価値提供を目指してまいります。」

レジュ株式会社
代表者 CEO　神谷友里江
所在地東京都港区六本木六丁目１５番１号
事業内容 iPSF (iPS細胞抽出成分)を活用した美容・健康商品の開発・販売および
関連サービスの提供
URL https://rejuinc.com

株式会社ヴィークレア
代表者代表取締役社長　岸野洋之
所在地東京都港区北青山3-6-7 青山パラシオタワー5階
事業内容化粧品の企画開発・製造・販売
URL https://vicrea.jp/index.php

*1 ヒト（線維芽細胞/単核細胞）人工多能性細胞培養順化培養液
*2 基剤を除く、水を含む
*3 エタノール、石油系洗浄成分（オレフィン(Ｃ１４―１６)スルホン酸Ｎa）、タルク、サルフェート（ラウレス硫酸Ｎa）、紫外線吸収剤、動物実験（製品として）、パラベン、合成着色料、ＰＧ、鉱物油

ティーペック、令和8年熊本地震を受け、被災企業・組織を支援するメンタルヘルスケアチェックリストを公開

ティーペック — Fri, 07 Aug 2026 17:00:00 +0900

2026年8月7日
ティーペック株式会社

ティーペック株式会社、令和8年熊本地震を受け、被災企業・組織を支援するメンタルヘルスケア対応チェックリストを公開
2026年7月28日（火）に発生した令和8年熊本地震により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。ティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）は、被災された皆さまの一日も早い生活再建と被災地の復旧・復興を願い、「予期せぬ事故・災害時の事業場における人事担当者向けメンタルヘルスケアチェックリスト」「「ひとつずつ、できることから」～大災害等、衝撃の強い出来事を体験した時～」を公開しました。

本資料は、ティーペックが長年にわたり企業向けに提供してきた惨事ストレスマネジメント（CISM）支援の実績とノウハウをもとに作成しました。人事担当者が緊急時に迷わず判断・行動できるよう対応のポイントをまとめた「チェックリスト」と、従業員の皆さまへの情報提供に活用いただける「配布資料」の2種類をご用意しています。

PDFダウンロードはこちら≫
https://www.t-pec.co.jp/wp/wp-content/uploads/2026/01/newsrelease_2026-0114leaflet.pdf

PDFダウンロードはこちら≫
https://www.t-pec.co.jp/wp/wp-content/uploads/2026/08/tpec-disaster-resources.pdf

ティーペックについて https://www.t-pec.co.jp/

24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

10月からの対策強化を背景に／T-PEC心理カウンセラーが対応「就活ハラスメント相談サービス」を提供開始

ティーペック — Wed, 05 Aug 2026 13:00:00 +0900

2026年8月5日
ティーペック株式会社
就活ハラスメント対策強化を背景に/ "就活"だからこそ必要な心理ケアティーペック、心理カウンセラーが対応「就活ハラスメント相談サービス」を提供開始
ティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）は、2026年10月に施行される求職者等に対するセクシュアルハラスメント防止措置の義務化を見据え、企業・大学向けに「就活ハラスメント相談サービス」の提供を開始します。

本サービスは、就職・転職活動中にハラスメントを受けた求職者等を対象とした心理ケアを軸とした相談サービスです。第三者機関として相談窓口を提供し、心理専門職による早期支援を通じて、相談者の精神的負担の軽減と企業における適切な初動対応を支援します。法律上、義務化されるセクハラだけでなく、就職・転職活動中に生じるさまざまなハラスメントに対応します。

<開催背景>
就活ハラスメントは"職場のハラスメント"とは違う
早期に心理の専門家へ相談できる環境が重要
2026年10月から、求職者等へのセクハラ対策を含むハラスメント対策が強化されます。
厚生労働省の調査（令和5年度「職場のハラスメントに関する実態調査」）では、2020～2022年度卒業者の約3割が、インターンシップ中または就職活動中に就活等セクシュアルハラスメントを経験したと回答しています。また、相談後の対応については、「相談には乗ってもらえたが、具体的な解決策は示されなかった」という回答が最も多く、「問題が起きてしまった後」の相談体制やその後の支援の充実は依然として課題となっています。

就活ハラスメントは、「採用する側」と「採用される側」という立場の違いから、被害を受けても声を上げにくく、相談先がわからず一人で抱え込んでしまうケースも少なくありません。

こうした課題を踏まえ、ティーペックは、早期に心理の専門家へ相談できる環境の必要性に着目し、本サービスを開発しました。

＜参考＞
【企画者インタビュー】「就ハラ、誰に相談すればいいかわからない。」その課題に必要なのは”心理的な受け皿”企画担当者が語る「T-PEC就活ハラスメント相談サービス」開発の背景

サービスの概要・特長
＜サービス概要＞

企業の採用活動に関わる求職者等が、選考・面接、会社説明会、インターンシップ、職場実習、OB・OG訪問、リクルーター面談、内定後フォローなどの場面で受けたハラスメントについて、安心して相談できる第三者相談窓口サービスです。

・　サービス名：就活ハラスメント相談サービス
・　対象：企業の採用活動に関係する求職者等
・　導入先：企業、大学等
・　主な内容：外部相談窓口（心理カウンセラーによる相談対応/被害者心理ケア）
　※ハラスメント行為者向けA-I-Dプログラムも別契約で提供可能です。

＜特徴＞

①「外部窓口」×「心理カウンセラー」で、安心して相談できる環境を提供
ハラスメントはセンシティブな問題であり、「会社には相談しづらい」と感じるケースも少なくありません。ティーペックは第三者機関による外部相談窓口として、安心して相談できる環境を提供します。心理カウンセラーが相談者の心に寄り添い、早期の心理ケアを通じて精神的負担の軽減と問題の深刻化防止を支援します。

② セクハラだけではなく、すべてのハラスメントに対応します
法制化により話題にあがる「セクハラ」だけではなく、就活現場で起こった、「パワハラ」「アルハラ（アルコールハラスメント）」などハラスメント全般に対応。

③ 被害者だけでなく組織も守る
相談者本人が契約団体への報告を希望した場合は、相談内容を報告します。これにより、契約団体は採用活動におけるハラスメントリスクを早期に把握し、事実確認や再発防止等の対応につなげることができます。

ティーペックについて
https://www.t-pec.co.jp/
24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

＜関連サービス「T-PECハラスメント総合プログラム」＞
組織におけるハラスメント事案の予防、発生後の対応、再発防止までを一貫して支援するとともに、加害行為を行った当事者への改善支援（A-I-Dプログラム）も取り入れた、総合的なハラスメント対策プログラムです。
https://www.t-pec.co.jp/service/harassment-p/

4DIN、後藤祐吾がCSO(Chief Strategy Officer/最高戦略責任者) に就任

4DIN — Mon, 03 Aug 2026 10:00:00 +0900

2026年8月3日
株式会社4DIN
創薬現場の課題と大学病院・電子カルテデータ活用をつなぐ事業開発を加速
4DIN、後藤祐吾がCSO(Chief Strategy Officer/最高戦略責任者) に就任

株式会社4DIN（本社：東京都港区、代表取締役：高橋精彦）は、後藤祐吾が2026年8月付でCSO（Chief Strategy Officer/最高戦略責任者）に就任したことをお知らせします。

4DINは、全国の大学病院（本院）81施設中26大学で採用される臨床情報分析支援プラットフォーム「SIMPRESEARCH®」を通じて、医療データ活用を支援してまいりました。さらに、大学病院由来電子カルテデータの統計情報閲覧サービス「Real World Insight™」をリリースし、医療機関に蓄積されたデータの統計情報を研究開発やエビデンス創出のフィージビリティ調査に活かす基盤を拡充しました。今回の就任を通じて、製薬企業の現場における課題と大学病院が有する医療データ活用基盤を結びつけ、医療機関・研究者・ライフサイエンス企業をつなぎながら、リアルワールドデータ活用を一体的に支援するソリューション事業開発を加速してまいります。

4DIN Research Network、産学医連携の事業展開を次の段階へ
4DINは、後藤が有する製薬企業での臨床開発経験と、業界横断で培ってきた事業開発・共創の知見を取り入れることで、大学病院・研究者・ライフサイエンス企業をつなぐ事業展開をさらに進めます。4DIN Research Networkは、医療機関に蓄積されたデータと、研究開発の現場で生じるまだ解決されていないニーズを結びつけるハブとして、臨床試験の効率化、研究開発プロセスの高度化、エビデンス創出の促進を通じて、ドラッグラグ・ドラッグロスの解消をはじめとする産学医連携による新たな事業機会を拡大してまいります。
　・症例登録の効率化
　　大学病院内の診療情報を活用し、候補患者集団の把握やプレスクリーニングを支援します。
　・研究開発の意思決定支援
　　大学病院由来データの統計情報を活用し、患者数や診療実態の把握を支援します。
　・産学医連携の推進
　　ライフサイエンス企業の課題と大学病院のデータをつなぎ、共創機会を広げます。
　・AIによるデータ活用の高度化
　　研究開発に必要な多様な情報をセキュアな環境で集約し、関係者がルールに沿って安心して使え、
　　意思決定に活かしやすいAI実装を目指します。

略歴
静岡県立大学大学院薬学研究科修士課程修了。薬剤師。2008年、国内製薬企業に入社し、精神神経領域の医薬品開発に従事。2014年、外資系製薬企業に入社後は、免疫疾患・がん領域の開発戦略立案と臨床プロジェクトマネジメントを担い、複数製品の上市に携わる。2024年より臨床開発企画部長を務め、RWDやAIを活用した研究開発戦略など、医薬品開発のDXに関する業界横断の共創・発信に取り組む。2026年8月、これまでの臨床開発経験と事業開発の知見を活かし、4DINに最高戦略責任者として参画。

外部講演
＜実績＞
・2026/5/13-14 Ubie Pharma Summit 2026「AI時代のR&D戦略」　他
　https://ph-ubie.com/ups/ubie_pharma_summit_2026
＜今後の予定＞
・2026/8/4(火) 4DIN主催webinar「大学病院由来データで進めるRWD活用と意思決定の高度化」
　パネルディスカッション登壇
　https://www.link-j.org/member_event/article-53345.html
・2026/9/25(金) ARO協議会第13回学術集会当社共催セミナー登壇予定
　https://site2.convention.co.jp/aro13/index.html
・2026/10/7(火) BioJapan 2026 当社共催セミナー登壇予定
　https://jcd-expo.jp/jp/

株式会社4DINについて
株式会社4DINは、「ライフサイエンスデータを可視化し、最終受益者である患者に貢献する。」ことをミッションに掲げる企業です。医療情報分析プラットフォームの開発・販売・保守、医療データの分析・調査・コンサルティング、学術研究支援を通じて、医療機関・研究者・企業をつなぎ、データに基づく新たな価値創出を支援しています。

代表者：代表取締役高橋精彦
設立：2003年6月
所在地：〒105-0004 東京都港区新橋2-20-15 新橋駅前ビル1号館805
コーポレートサイト：https://4din.com/

医療系研究者の「問い」からコホート設計・可視化・共有までを支援するAIコホート検索へ

4DIN — Mon, 27 Jul 2026 10:00:00 +0900

2026年7月27日
株式会社4DIN
医療系研究者の「問い」からコホート設計・可視化・共有までを支援するAIコホート検索へ
4DIN、臨床情報分析支援プラットフォーム「SIMPRESEARCH®」におけるAI機能追加の開発を開始

株式会社4DIN（本社：東京都港区、代表取締役：高橋精彦）は、臨床情報分析支援プラットフォーム「SIMPRESEARCH®」において、研究者が自然言語で条件を入力し、研究対象グループの確認、研究デザインの検討、図表作成、結果共有までをより直感的に進められる「AIコホート検索」機能を中心としたAI機能追加の開発を開始しました。

SIMPRESEARCH®は、全国25以上の大学・大学病院・研究機関で採用される、病院の電子カルテデータや診療報酬に関するデータ等を活用し、ウェブブラウザ上で分析ができる研究支援サービスです。今回開発を開始したAI機能では、AIコホート検索、検索条件の保存・履歴管理、検索結果や図表の共有、研究計画書作成などを対象としています。これにより、専門的なデータ抽出や分析操作に慣れていなくても、研究テーマの具体化からデータ確認、初期解析、関係者との共有までを一貫して進めやすい環境の実現を目指します。

AI コホート検索イメージ

AIコホート検索が実現する世界
AIコホート検索により、研究者は「この疾患で、特定の処方歴があり、検査値の変化を確認したい」といった臨床上の問いを起点に、対象となる患者グループの探索を開始できるようになります。AIが検索条件の整理や確認を支援し、研究者は条件を調整しながら、患者背景、併存症、薬や治療の経緯、検査値、研究で確認したいデータ項目の候補などを概観できます。
さらに、研究デザインダイアグラム、患者背景表、生存期間の経緯を示すグラフ（Kaplan-Meier曲線）など、研究の初期検討に必要となる要素を段階的に可視化することで、研究計画の妥当性確認や共同研究者との議論を進めやすくします。

現状の研究環境における課題解決
1．研究テーマの具体化と対象患者把握を、より早く
大学病院などの研究現場では、研究テーマを着想してから対象患者の有無、必要なデータ項目、解析の実現可能性を確認するまでに多くの時間と調整を要します。AIコホート検索は、研究者の問いを具体化し、患者数や評価項目の有無を確認する入口を提供することで、研究開始前の見通しを立てやすくします。

2．データ抽出・確認・共有にかかる負荷を軽減
従来、研究者、データ分析担当者、支援部門の間で、データ抽出の条件確認、図表作成、結果確認を何度もやり取りする必要がありました。今回の開発では、AIコホート検索内容を確認、保存、共有する機能を検討しており、関係者間で同じ前提を確認しながら研究を進められる環境を目指します。

3．研究計画立案から解析実施までをワンストップで実施
AIコホート検索結果を起点に、研究計画書の作成、TableauやR Studio等の可視化・解析ツールとの連携機能の検討を進めます。臨床研究・臨床試験での候補患者数の把握、論文に引用する統計解析図表の作成など、多様な研究・開発ニーズに対応できるプラットフォームを構築します。

4．権限管理により、安全な環境での利活用を推進
AI機能の利用にあたっては、施設単位・ユーザー単位での機能有効化、データベース接続先の権限管理などを検討します。医療データを扱う研究環境に求められる、利便性と安全性の両立を図ります。

SIMPRESEARCH®の基本機能
SIMPRESEARCH®は、医療機関内の電子カルテやDPCデータ等をもとに、臨床研究やリアルワールドデータ活用を支援するクラウド型の臨床情報分析支援プラットフォームです。研究者はウェブブラウザ上で対象患者数や患者背景、診療・処方・検査等の情報を確認し、研究テーマの実現可能性や解析方針を検討できます。専門的なデータ加工を最小限に抑え、研究者・支援部門・共同研究者が同じ画面や図表をもとに議論できることを目指しています。https://4din.com/simpresearch/

ARO協議会第13回学術集会ランチョンセミナーでのデモンストレーション紹介
4DINは、2026年9月25日（金）に広島市文化交流会館で開催される「ARO協議会第13回学術集会」においてランチョンセミナーを共催し、セミナーの中でSIMPRESEARCH®のAIコホート検索に関するデモンストレーションを紹介する予定です。
https://site2.convention.co.jp/aro13/index.html

株式会社4DINについて
株式会社4DINは、「ライフサイエンスデータを可視化し、最終受益者である患者へ貢献する。」ことをミッションに掲げる企業です。医療情報分析プラットフォームの開発・販売・保守、医療データの分析・調査・コンサルティング、学術研究支援を通じて、医療機関・研究者・企業をつなぎ、データに基づく新たな価値創出を支援しています。

会社概要
社名：株式会社4DIN
代表者：代表取締役高橋精彦
設立：2003年6月
所在地：〒105-0004 東京都港区新橋2-20-15 新橋駅前ビル1号館805
TEL：03-5537-6866
E-mail：info@4din.com
URL：https://4din.com/
事業内容：医療情報分析プラットフォームの開発・販売・保守、医療データの分析・調査・コンサルティング、学術研究支援

情報過多時代の脳疲労サインと睡眠に関する実態調査

アドバンスト･メディカル･ケア — Wed, 22 Jul 2026 10:00:00 +0900

2026年7月22日
株式会社アドバンスト・メディカル・ケア
【調査リリース】7月22日「世界脳の日」に合わせ、“休めない脳”の実態を調査情報過多時代に広がる、頭がオフにならない現代人の脳疲労サイン
30〜50代の2人に1人が「頭が疲れている・重い」と実感「仕事が頭から離れない人」の約74％が睡眠の質に不満
医師が“休めない脳”と“睡眠”の関係を解説

　

　リゾートトラスト株式会社のグループ企業であり、東京ミッドタウンクリニックなどの医療施設プロデュース・運営支援や、エイジングケア・フェムケアプロダクト・医師監修サプリメントの開発に取り組む株式会社アドバンスト・メディカル・ケア(東京都港区、代表取締役社長：古川哲也、以下アドバンスト・メディカル・ケア)は、7月22日の「世界脳の日」に合わせ、全国の30〜59歳の男女1,000名を対象とした「頭の疲れ・頭のコンディション管理」に関する実態調査を実施しました。脳の健康について世界的な啓発が行われるこの日を機に、情報過多が進む現代における新たな健康課題として注目される「脳のコンディション」の実態に迫ります。

　スマートフォンやPC、チャットツール、SNS、AIツールの普及により、現代人は仕事中だけでなく、休日や就寝前まで絶えず情報に接しています。その結果、身体は休んでいても、翌日の仕事※が頭から離れず、頭がオンのままになっている状態も少なくありません。アドバンスト・メディカル・ケアでは、こうした状態を“休めない脳”と捉え、「頭が疲れている」「集中力が続かない」などの身近なサインに着目し、現代人が抱える脳の疲労度を紐解きました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　※本リリースでは、仕事・家事・翌日の予定など、日常の「やるべきこと」を、以下「仕事」と総称します。　
　　　　　　　　　　
　調査の結果、30〜50代の2人に1人が、脳疲労のサインともいえる「頭が疲れている・重い」と感じていることが分かりました。特にPC利用時間が1日6時間以上の人では6割を超え、情報過多社会における“休めない脳”の実態が浮き彫りになりました。また、休日や就寝前でも翌日の仕事が頭から離れない人は46.1％にのぼり、休息時間であっても脳が十分にオフになれていない状況がうかがえます。さらに、「仕事が頭から離れない人」の約74％が睡眠に不満を抱えていることも分かり、脳の休息不足が睡眠の質にも影響している可能性が示唆されました。

　一方で、頭の疲れに対して「特に何もしていない」と回答した人は39.1％にのぼりました。さらに、頭のコンディション管理に関心がある人は多いものの、「何をすればよいかわからない」という声も多く、脳疲労への関心と具体的な対策との間には大きなギャップがあることが明らかになりました。

■調査結果詳細

1. 30〜50代に広がる“休めない脳”のサインから脳疲労の実態が明らかに
最近、頭が疲れている・頭が重いと感じることがあるかを聞いたところ、50.7%が「ある」と回答しました。また、休日や就寝前でも翌日の仕事が頭から離れないことがある人は46.1%、日中に「頭がさえている状態」を維持できていない人は53.7%でした。さらに、やる気の出にくさ、集中力のなさ、物忘れ、情報処理の遅さなど、日中に何らかの違和感を覚えている人は63.1%にのぼりました。

2. 30〜50代 2人に1人が「頭が疲れている」と回答、PC利用6時間超では6割超に上昇
普段のPC利用時間別に見ると、「頭が疲れている・重い」と感じる人は、PC利用1時間以下で41.0%、2〜3時間で48.7%、4〜5時間で58.7%、6時間以上で61.4%でした。スマートフォンやPC、チャットツール、SNS、AIツールなどに触れ続ける現代の生活環境の中で、デジタル接触時間の長さが“休めない脳”の背景の一つになっている可能性があります。

3. 「仕事が頭から離れない」人の約74％が睡眠に不満“休めない脳”の実態が明らかに
全体では、睡眠の質に不満を持つ人が62.2%、睡眠の量に不満を持つ人が58.4%でした。特に、休日・就寝前も翌日の仕事が頭から離れない人では、睡眠の質に不満を持つ割合が73.8%、睡眠の量に不満を持つ割合が68.5%となり、休息時間に頭が切り替わらない状態が、睡眠への満足感とも重なっている可能性がうかがえます。

4. 「頭の疲れ」＝「脳疲労」に関する頭のコンディション管理
対策したい人の6割が「何をすればよいかわからない！？」
頭の疲れ＝脳疲労への対策として普段していることを聞いたところ、「何もしていない」が39.1%で最多でした。一方で、今後、頭のコンディション管理に取り組みたい人は68.5%にのぼります。しかし、そのうち60.6%は「何をすればよいかまったく知らない」と回答しました。頭の疲れを日常のコンディション課題として捉え始めている一方で、具体的な対策や行動にはまだつながっていない実態が見えます。

頭のコンディション管理に関心がある人は多いものの、「何をすればよいかわからない」という声も多く、脳疲労への関心と具体的な対策との間には大きなギャップがあることが明らかになりました。

■田口理事長(医療法人社団ミッドタウンクリニック)に聞く情報過多時代の“休めない脳と“睡眠”の関係
＜脳疲労の実態――情報過多時代に広がる“休めない脳”＞
スマートフォンやPC、SNS、チャットツール、AIなどの普及によって、私たちは仕事中だけでなく休日や就寝前まで、大量の情報に触れ続ける時代を生きています。その結果、「頭が疲れている」「頭が重い」「集中できない」といった不調を感じる人が増えており、こうした状態は、いわゆる“脳疲労”のサインと考えられます。

脳は日々膨大な情報を処理していますが、その過程で生じた老廃物は、主に睡眠中に活性化する「グリンパティックシステム（※）」によって除去されています。しかし、睡眠不足や睡眠の質の低下によってこの働きが十分に機能しなくなると、脳内に老廃物が蓄積し、頭重感や集中力・判断力の低下を招く可能性があるのです。

「頭が疲れた」という感覚を、決して軽視してはいけません。近年の研究では、脳に疲労感がある状態では注意力検査の反応時間が遅くなり、ミスが増え、記憶力や作業効率も低下することが示されています。つまり、頭の疲れを放置することは、日中の生産性低下に直結します。

＜今と将来の健康を守るための“睡眠習慣”＞
頭のコンディション管理の基本は、バランスの良い食事、適度な運動、そして質の高い睡眠です。なかでも睡眠は、脳の老廃物除去機能を維持するために特に重要です。OECD（経済協力開発機構）の調査でも、日本人の平均睡眠時間は加盟国の中で最も短いことが分かっており、脳の健康という観点からも睡眠改善は日本の大きな課題といえるでしょう。
特にこれからの暑い夏は、「頭は涼しく、首と足は冷やし過ぎない」ことを意識してください。室温は26〜28℃を目安にエアコンを適切に活用し、湿度を下げ、通気性の良い寝具を使用することが望ましいです。暑さを我慢することは、睡眠不足だけでなく、軽い熱中症や脱水による脳機能の低下も招きかねません。情報過多の時代だからこそ、「休めない脳」をしっかり休ませる睡眠習慣を整えること。そして「頭が疲れている」というサインを見逃さないことが、「今」のパフォーマンスはもちろん、「将来の脳の健康」まで守る第一歩になると考えています。
※「グリア細胞（神経細胞をサポートする細胞）」と「リンパ系」を組み合わせた言葉で、脳内のリンパ系に似た役割ということから名づけられました。グリンパティックシステムは主に睡眠中（特に深睡眠）に働きます。脳脊髄液が動脈周囲の隙間から脳実質に入り、細胞間の脳間質液と混ざり合いながら老廃物を洗い流し、静脈周囲の経路から排出されるようになります。

<プロフィール/田口理事長(医療法人社団ミッドタウンクリニック)>
　　　
　　　　　　

医師田口淳一（たぐちじゅんいち）
医療法人社団ミッドタウンクリニック理事長
東京ミッドタウンクリニック総院長
日本橋室町三井タワーミッドタウンクリニック総院長
ミッドタウンクリニックイースト総院長
東京ミッドタウン先端医療研究所設立者・初代所長
一般社団法人脳の健康を守る総合研究所代表理事

■調査結果サマリー
No. 主な調査結果
調査から見えた傾向
1 30〜50代の2人に1人が
「頭が疲れている・重い」と実感
「よくある」「ときどきある」の合計は50.7%。
2 PC利用6時間以上の6割超が
「頭が疲れている・重い」と実感
PC利用1時間以下の41.0%に比べ、
デジタル接触時間が長い層で頭の疲れが高い傾向。
3 46.1%が休日・就寝前も仕事が
頭から離れない
休息時間にも頭がオフになりにくい“休めない脳”の実態が明らかに。
4 63.1%が日中のパフォーマンスに
関わる違和感を覚えている
やる気の出にくさ、集中力のなさ、物忘れ、情報処理の遅さなどのサインが見られた。
5 仕事が頭から離れない人の73.8%が睡眠の質に不満
仕事が頭から離れない人は、そうでない人（52.3%）より
睡眠不満が高い傾向。
6 68.5%が頭のコンディション管理に関心
一方、取り組みたい人の60.6%が
方法を知らない
関心はあるが、具体的な対策がわからない実態が見られた。

■調査概要
調査名　：情報過多時代の脳疲労サインと睡眠に関する実態調査
調査対象　：全国の30〜59歳男女
サンプル数：1,000名
調査方法：インターネット調査
調査実施期間：2026年6月中旬
調査機関：株式会社ネットエイジア

本調査内容は、働く大人の女性に向けた医療情報メディアILACY（アイラシイ）でも掲載中です。

▼疲労のサインとは？情報過多で「休めない脳」の男女1,000人実態調査2026
https://www.ilacy.jp/healthcare/20260722.html

【働く大人の女性に向けた医療情報メディアILACY（アイラシイ）について】　　　　　　　　　　　　　　　　　　
妊活、更年期、婦人科疾患、エイジングケアなど、ライフステージに応じて変化する女性特有の心身の悩みに対し、医師や専門家の監修による信頼性の高い情報を発信しています。ドクターズコラムやフェムケア、ヘルスケア、美容に関する記事、著名人インタビューなど多様なコンテンツを通じて、忙しい日常の中でも自分らしく健やかに生きるためのヒントを提供し、女性のウェルビーイングを支援することを目的としたメディアです。
ILACY (アイラシイ) 働く女性の医療メディア - アドバンスト・メディカル・ケア
URL：https://www.ilacy.jp/

【株式会社アドバンスト・メディカル・ケアについて】
会員制ホテル事業などを展開するリゾートトラスト株式会社のグループ企業。
東京ミッドタウンクリニックをはじめ、全国の医療施設のプロデュースを行い、日本の長寿社会において“より健康に”“より美しく”生きるためのベストソリューションを提案。
メディカルサービスだけではなく、医師監修による高付加価値サプリメントや、化粧品開発、さらにフェムテック/フェムケア商品の開発など、積極的に取り組んでいます。

・所在地　　　：〒107-6206 東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー6F
・設立　　　　：2006年2月
・代表者　　　：代表取締役社長古川哲也
・資本金　　　：200,000,000 円
・主な業務内容：医療施設の運営支援ならびにサプリメント・化粧品の企画、販売等
・公式HP　　　：https://www.amcare.co.jp/

【夏場の熱中症対策に関する実態調査】訪問看護師が重視する患者様向け対策1位は「水分摂取の声かけ」

リカバリーインターナショナル — Mon, 06 Jul 2026 10:12:00 +0900

2026/07/06
Recovery International株式会社
Recovery International株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：柴田旬也）は、現役の訪問看護師207名を対象に、患者様に対する熱中症対策と、看護師自身の熱中症対策に関するインターネット調査を実施しました。

その結果、患者様向け対策では「水分摂取の声かけ」が最も重視され、看護師自身の対策では「こまめな水分補給」が最多となりました。在宅の現場では、一般的な注意喚起にとどまらず、患者様の生活環境や行動特性に応じた具体的な支援が行われている実態が明らかになりました。

近年、夏場の高温環境が続くなか、在宅療養者や高齢者に対する熱中症予防の重要性は高まっています。

訪問看護師は、患者様の「自宅」という最もプライベートな空間で、日々の生活に深く寄り添う立場にあり、患者様本人の実際の生活環境や日々の些細な変化を継続的に観察し、把握する専門職です。そのため訪問看護の現場では、体調変化の把握に加え、室内環境や生活習慣も含めた支援が求められています。
本調査では、患者様向け対策の実態に加え、看護師自身の体調管理の工夫についても取りまとめました。

調査結果サマリー【患者様向け熱中症対策】
患者様向け対策として最も重視されていたのは「水分摂取の声かけ」（44.4%）、次いで「エアコン使用の声かけ」（25.6%）が続きました。患者様本人が気づきにくい脱水や室温管理上のリスクに対し、声かけや生活環境の確認を通じて予防的な対応が行われていることが分かりました。

【在宅療養における具体的な工夫】
自由回答では「カレンダーやボトルを用いた水分の見える化」、「エアコンのリモコン管理や誤操作防止」など、高齢患者様の心理や日々の生活習慣に一歩踏み込んだ、訪問看護ならではの細やかな対応が多く寄せられました。

【看護師自身の熱中症対策】
看護師自身の対策で最も多かったのは「こまめな水分補給」（75.4%）でした。移動や連続訪問が続くなかでも、継続的に訪問看護を提供するために、看護師自身の体調管理が重視されていることが分かりました。

患者様に対して行っている熱中症対策ランキング ※「患者様に対して行っている熱中症対策として、最も重要だと思うもの」を単一回答で集計

1位　水分摂取の声かけ　44.4％
2位　エアコン使用の声かけ　25.6％
3位　水分摂取量の具体的な目安を伝える　8.7％
4位　室温の確認　7.2％
5位　だるさ・めまい・ふらつきなど症状確認　5.3％

患者様に対して行っている熱中症対策では、「水分摂取の声かけ」が最も高い結果となりました。
次いで「エアコン使用の声かけ」、「水分摂取量の具体的な目安を伝える」が続き、訪問看護の現場では、予防的な声かけ、室内環境の確認、症状の早期把握といった基本対応が重視されていることが分かりました。

患者様向け1位の背景：生活実態に応じた声掛け「水分摂取の声かけ」が1位となった背景には、訪問先の患者様が自ら暑さや脱水に気づきにくいケースや、水分摂取をためらうケースがあると考えられます。訪問時の観察や声かけを通じて、患者様ごとの生活実態に応じた対応が行われていることが分かります。

患者様向け2位の背景：住環境の確認と調整「エアコン使用の声かけ」は、患者様の生活環境を整えるうえで重要な対応です。特に高齢者や独居の患者様に対しては、訪問先の室温や湿度、エアコンの使用状況を確認しながら、熱中症予防に必要な環境調整が行われていると考えられます。

患者様向け3位の背景：具体的な行動につなげる支援「水分摂取量の具体的な目安を伝える」は、体調変化の早期発見につながる観察やコミュニケーションとして重視されています。限られた訪問時間のなかでも、分かりやすい目安を示すことで、日常的な予防行動につなげる工夫が行われているとみられます。

看護師自身が行っている熱中症対策ランキング ※「看護師自身が夏の訪問時に行っている熱中症対策として、最も重要だと思うもの」を単一回答で集計

1位　こまめな水分補給　75.4％
2位　塩分・経口補水液の摂取　10.1％
3位　訪問ルート・時間帯の工夫　2.9％
3位　休憩を意識してとる　2.9％
5位　冷却グッズの携帯/体調不良時の早めの申告・相談　2.4％

看護師自身の熱中症対策では、「こまめな水分補給」が最も高い結果となりました。
訪問看護は、屋外移動や車移動、自転車移動、連続訪問など、暑熱環境の影響を受けやすい働き方であるため、継続しやすい自己管理行動が重視されているとみられます。

自己対策1位の背景：業務の継続性を支える基本行動「こまめな水分補給」が7割以上と圧倒的なシェアを占めた背景には、屋外移動と連続訪問を繰り返す訪問看護の業務特性において、移動の合間に最も確実に実践できる自己管理行動であるためと考えられます。
安定したケアを継続するためには、まずスタッフ自身の体調を維持することが最重要であるという意識がうかがえます。

自己対策2位の背景：外気温や移動手段への対策「塩分・経口補水液の摂取」が次点となった背景には、自転車や徒歩、自動車など、夏の直射日光や外気温に左右されやすい訪問看護ならではの過酷な環境が影響しているとみられます。単なる水分補給に留まらず、脱水リスクに備えた医学的・予防的な視点での自己管理が定着している実態がうかがえます。

自己対策3位の背景：過密スケジュールにおける運用工夫「訪問ルート・時間帯の工夫」「休憩を意識してとる」が同率3位となった背景には、一日の訪問件数が密な日であっても、日陰の多いルートの選択や、移動の合間に立ち寄れる避暑スポットの共有など、現場独自の判断で効率的な休息を確保し、熱中症リスクを最小限に抑える取り組みが実践されていると考えられます。

複数回答で見ると、患者様向けでは「エアコン使用の声かけ」、自己対策では「こまめな水分補給」が最多患者様向け対策を複数回答で見ると、1位「エアコン使用の声かけ」（96.6％）、2位「食事量・食欲低下の確認」（91.3％）、3位「服装や寝具の調整提案」（88.9％）が上位となりました。

一方、看護師自身の対策では、1位「こまめな水分補給」（98.6％）、2位「通気性のよい服装」（69.6％）、3位「塩分・経口補水液の摂取」（68.1％）が上位でした。

この結果から、患者様向け対策では単なる注意喚起に留まらず、食事や寝具といった日常生活全体の異変を防ぎ、見逃さないための多角的な支援が徹底されている一方、自己対策では過酷な訪問業務のなかで無理なく継続できる実用的な行動が重視されている傾向がうかがえます。

属性別では、経験年数や移動手段によって重視する対策に差属性別にみると、訪問看護経験年数、1日平均訪問件数、主な移動手段などによって、重視する熱中症対策に違いがみられました。

訪問看護経験年数が5年以上の層や、1日の訪問件数が4件以上のスタッフほど、「水分摂取量の具体的な目安を伝える」といったご利用者様の生活習慣へ一歩踏み込んだ介入を重視している傾向がみられました。

また、主な移動手段が自転車のスタッフからは携帯ファンやネッククーラーなどの「即効性のある冷却グッズでの身体防衛」が多く挙げられた一方、自動車移動のスタッフからは「車内の熱中症リスクを踏まえたクーリング対策」が重視されている、といった傾向が確認され、訪問看護における熱中症対策は一律ではなく、勤務条件や訪問スタイルに応じた現場判断による最適化が行われている実態がうかがえます。

自由回答では「高齢者特有の生活習慣や拒否へのアプローチ」と「移動・訪問合間における効率的な休息の確保」が課題として浮上自由回答では、患者様向け対策について、飲むべき水分量をカレンダーにカウントして意識してもらう取り組みや、本人がエアコンを嫌がったり設定を触ったりしないための環境調整、そして他職種やご家族と一体となった毎訪問時の声かけなどの声が寄せられました。患者様本人の生活習慣や価値観、家族の協力状況によって、対策の進め方に難しさがあることが分かります。

また、看護師自身の対策については、ファン付きウェアやアイスベストによる身体の冷却、水分を摂るタイミングや目標量をあらかじめ決めておくマイルール化、そして移動中に無理をせず避暑できる休憩場所をスタッフ間で共有し合う取り組みなどの声があり、移動や訪問スケジュールの影響を受けながらも、現場で工夫を重ねている実態がうかがえました。

調査担当者コメント今回の調査では、訪問看護の熱中症対策が、患者様に対する支援だけでなく、看護師自身の安全確保まで含めた実務として成り立っていることが明らかになりました。
特に在宅療養者や高齢患者様では、暑さへの感覚低下や生活習慣の影響によって熱中症リスクが高まりやすく、訪問時の観察、声かけ、環境確認といった基本対応の積み重ねが重要と考えられます。

一方で、訪問看護師自身も夏場の移動や連続訪問により体調を崩すリスクがあるため、現場の安全を支えるには、自身の体調管理も欠かせません。今後も、患者様を守る視点と看護師自身を守る視点の両立が、訪問看護の質を維持するうえで重要になると考えられます。

調査概要調査名：夏場の熱中症対策に関する実態調査アンケート
主体：Recovery International株式会社
調査方法：インターネット
調査調査対象：現役の訪問看護師
有効回答数：207名
調査期間：2026年6月1日～2026年6月12日
日設問数：27問
※構成比は小数第2位を四捨五入して表示しています。
※生成AI画像も一部含まれます

会社概要 Recovery International株式会社について
Recovery International株式会社は「もう一人のあたたかい家族」を企業理念に掲げ、訪問看護サービスを通じて、いきいきと働く人を増やすことを目指す企業です。

・会社名 Recovery International 株式会社（英語名：Recovery International Co.,Ltd.）
・代表者代表取締役社長柴田　旬也
・設　立 2013年11月
・所在地東京都新宿区西新宿6-16-12 第一丸善ビル6F
・URL https://www.recovery-group.co.jp

プレスリリースに関するお問い合わせ先 Recovery International株式会社
広報担当
電話番号：080-3525-3567
メールアドレス：press@recovery-group.co.jp

高ストレス者率トップは「宿泊業・飲食サービス業」／「不動産業」は5年で最も改善

ドクタートラスト — Tue, 30 Jun 2026 13:40:00 +0900

2026年6月30日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者323万人超（9,467の企業・団体）のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2025年にストレスチェックを受検したおよそ60万人（およそ2,000の企業・団体）における集団分析データをもとに、業種別の高ストレス者率の推移や健康リスクなどを調査しました。
(注）2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年は年単位（1月〜12月）での集計となっており、集計期間が異なる点にご留意ください。

YouTubeで解説動画公開中最も健康リスクが高いのは去年同様「運輸業・郵便業」

調査結果のポイント＜総合健康リスク＞
・　総合健康リスクが高い業種：「運輸業・郵便業」、「宿泊業・飲食サービス業」、「医療・福祉」
・　総合健康リスクが低い業種：「複合サービス事業」、「不動産業・物品賃貸業」、「公務」
＜高ストレス者＞
・　高ストレス者が多い業種：「宿泊業・飲食サービス業」、「運輸業・郵便業」、「製造業」
・　高ストレス者が少ない業種：「公務」、「不動産業・物品賃貸業」、「学術研究・専門技術サービス業」
＜5年前と比べて高ストレス者率が大きく改善した業種＞
・　「不動産業・物品賃貸業」

　以下では、調査結果について、要点をまとめた「要点解説編」と、詳しく説明した「詳細解説編」に分けてご紹介します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　要点解説編
1.　健康リスクが高いのは3年連続「運輸業・郵便業」、「宿泊業・飲食サービス業」、「医療・福祉」図1

　ストレスチェックの結果を部署や事業場ごとに分析した集団分析では、病気やメンタルヘルス不調など健康への悪影響を及ぼすリスク「健康リスク」が示されます。これは「仕事の負担・コントロール」リスク、および「上司・同僚からのサポート」リスクという 2つの指標をかけ合わせた数値です。
　図1のとおり、2025年のストレスチェック結果、健康リスクが高かった業種は「運輸業・郵便業」、「宿泊業・飲食サービス業」、「医療・福祉」でした。これらの業種は、交代制勤務やシフト勤務によって生活リズムが乱れやすいことに加え、顧客や患者から即時対応が求められる機会が多いため、心身への負担が大きくなりやすいと考えられます。なお、この3業種が上位に挙がるのは3年連続のことであり、業界特有のストレス課題が根強く続いていることを示しています。
　一方、健康リスクが低かったのは「複合サービス事業」、「不動産業・物品賃貸業」、「公務」でした。

2.　高ストレス者が多い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「運輸業・郵便業」、「製造業」図2

　図2は、高ストレス者率を業種ごとに算出したもので、高ストレス者率が高い順に示しています。高ストレス者率が高い業種は「宿泊業・飲食サービス業」、「運輸業・郵便業」、「製造業」でした。
　一方で高ストレス者率が低い業種は、「公務」、「不動産業・物品賃貸業」、「学術研究・専門技術サービス業」でした。

詳細解説編
はじめに　ストレスチェック制度は、2015年から、従業員50名以上の事業場に対して年1回の実施が義務づけられています。
　ドクタートラストでは制度開始から企業・団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、より詳細な分析が可能な80項目版や独自の設問もご用意しています。職場や部署ごとのストレス傾向をまとめて分析する「集団分析」の結果フィードバックや受検後相談窓口などのアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2025年にドクタートラストのストレスチェックを受検した2,004団体、およそ60万人のデータをもとに、業種別の傾向を分析しました。

総合健康リスク　ストレスチェックの結果を部署や、事業場ごとに分析した集団分析では、集団の「総合健康リスク」が示されます。

＜総合健康リスクとは＞
・　企業や団体の中で仕事のストレス要因から起こり得る疾病休業などの健康問題のリスクを示す指標。標準集団の平均を「100」としており、健康リスクが「120」の集団は、その集団で健康問題が起きる可能性が、平均より「20％多い」ことを示す
・　総合健康リスクは、「仕事の負担・コントロール」リスクおよび「上司・同僚からのサポート」リスクという2つの指標をかけ合わせた数値

　総合健康リスクを業種別に算出、リスクの高いに並べたものが「図3　業種別・総合健康リスクランキング」です。
　総合健康リスクが高い業種は「運輸業・郵便業」、「宿泊業・飲食サービス業」、「医療・福祉」でした。一方で総合健康リスクが低い業種は「複合サービス事業」、「不動産業・物品賃貸業」、「公務」でした。

図3

業種別・リスクランキング　前述のとおり、総合健康リスクは、「仕事の負担・コントロール」リスク、および「上司・同僚からのサポート」リスクという 2つの指標をかけ合わせた数値から算出されます。図4は業種別に「仕事の負担・コントロール」リスク、「上司・同僚からのサポート」リスクを示したものです。

図4

1.　「仕事の負担・コントロール」で健康リスクが最も高いのは「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「医療・福祉」、「生活関連サービス業・娯楽業」　総合健康リスクを算出する1つ目の指標「仕事の負担・コントロール」リスクは、個人ごとの仕事量の負担と、仕事量をいかにコントロールできているか、そのバランスがストレスに及ぼす影響を示しています。
　このうち「仕事の負担」リスクは、仕事の量・処理速度・熱量などを問う設問、「仕事のコントロール」リスクは、仕事をする際に自分の裁量で業務内容や進め方、時間配分などを調整できるか、その自由度を
問う設問から構成されています。
　図4のとおり、「仕事の負担・コントロール」で健康リスクが最も高かったのは、「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「医療・福祉」、「生活関連サービス業・娯楽業」でした。慢性的な人手不足や繁閑差の大きさに加え、不規則な勤務形態などにより生活リズムが乱れやすく、業務負荷も高まりやすいと考えられます。また、現場の状況に応じて臨機応変な対応が求められる場面が多く、自分の裁量で仕事量やスケジュールを調整しにくい点も、ストレス要因となっている可能性があります。

2.　「上司・同僚からのサポート」で健康リスクが最も高いのは「運輸業・郵便業」、次いで「製造業」、「サービス業」　総合健康リスクを算出する2つ目の指標「上司・同僚からのサポート」リスクとは、職場の上司や同僚とのコミュニケーションがストレスに及ぼす影響を示しています。

＜「上司・同僚からのサポートリスク」の特徴＞
・　仕事量が多く、裁量権が少ない職場であっても上司や同僚からのサポートが得やすい職場はリスク数値が良好傾向になる
・　逆に仕事量が少なく、自分のやり方で仕事を進められても、上司や同僚からのサポートが得られにくい職場はリスク数値が不良傾向になる

　上司・同僚からのサポートが不十分な職場は、従業員のメンタルヘルス悪化や生産性の低下、離職率の上昇にもつながる可能性があるため注意が必要です。
　図4のとおり、「上司・同僚からのサポート」で健康リスクが最も高かったのは「運輸業・郵便業」、次いで「製造業」、「サービス業」でした。個人作業が多いことや勤務時間帯が違うこと、拠点が複数あり物理的な距離があることなどの業種特性から、職場内コミュニケーションが不足しやすい可能性があります。
　特に「運輸業・郵便業」は、「仕事の負担・コントロール」「上司・同僚からのサポート」の両者で健康リスクが高い結果となりました。業務量の高負荷と周囲からの支援不足が重なりやすい構造にあり、心身への負担が蓄積しやすい状況といえます。2024年の結果でも同様の傾向がみられており、一時的な問題ではなく、業種に共通する働き方の課題が背景にあると考えられます。
　一方、「仕事の負担・コントロール」で健康リスクが最も高かった「宿泊業・飲食サービス業」では、「上司・同僚からのサポート」が比較的良好でした。サポート体制が一定のリスク軽減に機能していることがわかります。
　業務負荷とサポート体制の両輪を整えることが、職場環境改善の鍵といえるでしょう。

高ストレス者率ランキング 1.　高ストレス者率が高いのは、「宿泊業・飲食サービス業」、「運輸業・郵便業」、「製造業」　高ストレス者率とは、実際に受検をした人のなかで、高ストレス者と判定された人がどれくらいいるかを示した割合です。2025年にドクタートラストでストレスチェックを受検した企業・団体の高ストレス者率の平均は13.4％（受検者数609,757人より算出）でした。

＜高ストレス者とは＞
・　ストレスの自覚症状が強い人
・　ストレスの自覚症状が一定程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポート状況が著しく悪いと判定された人

図5

　図5は、高ストレス者率を業種ごとに算出し、高ストレス者率が高い順に示したものです。高ストレス者率が最も高かったのは「宿泊業・飲食サービス業」で2年連続19％台でした。以下、「運輸業・郵便業」、「製造業」と続きます。
　一方、高ストレス者率が低かったのは「公務」、「不動産業・物品賃貸業」、「学術研究・専門技術サービス業」でした。

2.　高ストレス者率は約6割の業種で前年よりも改善している
図6
※受検者数が一定に満たない業種は除外しています。1％＝1pt（ポイント）　

　図6は、業種別の高ストレス者率を2025年と2024年で比較したものです。全体として大きな変化はありませんでしたが、「運輸業・郵便業」が0.5ポイント、「分類不能の産業」が0.4ポイント、「複合サービス事業」が0.3ポイントとそれぞれ悪化しました。
　一方、最も改善幅が大きかったのは「不動産業・物品賃貸業」で前年比3.3ポイント改善。「金融業・保険業」も1.2ポイント改善するなど、一部の業種では明るい兆しもみえています。

3.　5年前と比べて最も改善幅が大きかったのは「不動産業・物品賃貸業」

図7
※受検者数が一定に満たない業種は除外しています。1％＝1pt（ポイント）

　図7は、業種別の高ストレス者率について、2025年と5年前（2020年）を比較したものです。5年前と比べると、最も悪化幅が大きかったのは「金融業・保険業」で2.6ポイント、次いで「宿泊業・飲食サービス業」が2.5ポイント、「運輸業・郵便業」が2.2ポイント悪化しました。
　一方で、最も改善幅が大きかったのは「不動産業・物品賃貸業」で、4.4ポイント改善しました。次いで「複合サービス事業」が3.4ポイント、「情報通信業」が1.6ポイント改善しました。
　全体としては、業種によって改善・悪化の差がみられ、特に「宿泊業・飲食サービス業」は、5年前から継続して高いストレス状態にあることがわかりました。

さいごに　「宿泊業・飲食サービス業」「運輸業・郵便業」「医療・福祉」では、業務負荷の高さに加え、周囲からのサポート不足も重なりやすく、総合健康リスク・高ストレス者率ともに高い水準が続いていました。厚生労働省公表「令和7年度テレワークの労務管理等に関する総合実態調査」※によると「宿泊業・飲食サービス業」「運輸業・郵便業」において、7割以上が「人員が不足している、またはやや不足している」と回答しています。これらの業種は、慢性的な人手不足や不規則な勤務形態、顧客や患者への臨機応変な対応が求められるなど業界特有の課題がストレスの蓄積につながっている可能性があります。特に、人手不足に関する課題については、業務負荷の偏りや長時間労働を招きやすいため、個々の企業だけでなく、業界全体で継続的な改善に取り組むことが求められます。
　一方で、「公務」「不動産業・物品賃貸業」「複合サービス事業」などは、比較的ストレスリスクが低い傾向がみられました。これらの業種では業務分担や支援体制が比較的整備されており、働き方の安定性がストレスリスクの低減につながっていると考えられます。特に「不動産業・物品賃貸業」では、5年間で高ストレス者率が大きく改善していました。
　不動産業界では、コロナ禍をきっかけにオンライン内見、電子契約、IT重説（オンライン重要事項説明）などのデジタル化が急速に普及しました。従来は対面や紙中心だった業務が効率化されたことで、移動負担や事務負荷が軽減され、働き方改善につながった可能性があります。さらに、他業種と比べてテレワーク導入が進みやすい職種も多く、営業や事務業務の柔軟化が進んだことも、ストレス軽減に影響した可能性があります。
　ストレスは「高い・低い」を比較するだけでなく、「業務負荷」と「サポート体制」の両面から職場環境を捉えることが重要です。仕事量や裁量度に課題がある場合だけでなく、上司や同僚から十分な支援が得られない場合にも、ストレスは高まりやすくなります。どちらか一方だけを改善しても十分とはいえず、両面をバランスよく整備していくことが、従業員の健康維持や生産性向上につながると考えられます。今回の分析結果が、より健全で活力ある職場づくりに向けた取り組みの一助となれば幸いです。
※厚生労働省「令和7年度テレワーク・ワンストップ・サポート事業テレワークの労務管理等に関する総合実態調査報告書」（一般社団法人日本テレワーク協会受託）
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）　　　　　　　　　　　　　　　

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年～2025年受検者
対象受検者数：2025年　609,757人（2,004の企業・団体）
2024年度　555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度　479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度　410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度　324,642人（940の企業・団体）
2020年度　240,275人（685の企業・団体）
2019年度　199,290人（575の企業・団体）
※本件の業種分類は「日本標準産業分類」に準拠しています。受検法人数が一定数に満たない業種は評価していません
※複合サービス事業は2019年度の実施企業が⼀定数を満たないため、表示していません
【集計期間について】2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年以降は年単位（1月〜12月）での集計となっています

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、323万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：田野、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
特設サイト：https://www.stresscheck-dt.jp/
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総合メディカルグループ株式会社　経営体制の変更に関するお知らせ

総合メディカルグループ — Fri, 26 Jun 2026 17:00:00 +0900

2026年6月26日
総合メディカルグループ株式会社

経営体制の変更に関するお知らせ

総合メディカルグループ株式会社および総合メディカル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は、以下のとおりの経営体制の変更を行いましたのでお知らせします。

■総合メディカルグループ㈱　経営体制（2026年6月26日付）

代表取締役社長　　　　　　　多田　荘一郎
――――――――――――――――――――――
代表取締役副社長　　　　　　三木田　慎也　
――――――――――――――――――――――
取締役会長　　　　　　　　　坂本　賢治　
――――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　　　　　三浦　未恵
――――――――――――――――――――――
取締役〔社外〕　　　　　　　藤森　義明　
――――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　　　　　赤池　敦史　
――――――――――――――――――――――
取締役〔社外〕　　　　　　　高槻　大輔　
――――――――――――――――――――――
取締役 (監査等委員)〔社外〕　横井　岳志　
――――――――――――――――――――――
取締役 (監査等委員)〔社外〕　川上　淳平
――――――――――――――――――――――
取締役 (監査等委員)〔社外〕　中西　良艶
――――――――――――――――――――――
※取締役　大北　裕史氏は退任。

○取締役の担当領域等
代表取締役社長
多田　荘一郎
監査グループ
取締役
三浦　未恵
コーポレート領域

○取締役の委嘱業務
取締役
三浦　未恵
ＣＦＯ

■総合メディカル㈱　経営体制（2026年6月26日付）

代表取締役社長　　　多田　荘一郎　
――――――――――――――――――――
代表取締役副社長　　三木田　慎也　
――――――――――――――――――――
取締役会長　　　　　坂本　賢治　
――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　三浦　未恵
――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　藤森　義明　
――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　赤池　敦史　
――――――――――――――――――――
取締役　　　　　　　高槻　大輔　
――――――――――――――――――――
監査役　　　　　　　横井　岳志　
――――――――――――――――――――
監査役　　　　　　　谷川　由利子　(新任)
――――――――――――――――――――
監査役　　　　　　　川上　淳平
――――――――――――――――――――
※取締役　大北　裕史氏は退任。
※監査役　奥野　隆通氏は退任。

○取締役の担当領域等
代表取締役社長
多田　荘一郎
監査グループ、医業支援事業領域
代表取締役副社長
三木田　慎也
ヘルスケア事業領域、医療モール事業領域
取締役
三浦　未恵
コーポレート領域
※デジタルトランスフォーメーション領域は2026年4月よりコーポレート領域に吸収

○取締役の委嘱業務
取締役
三浦　未恵
ＣＦＯ

総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

以上

AIプラスクリニックたまプラーザ、2026年夏から訪問診療を段階的に開始

AIプラスクリニックたまプラーザ — Tue, 16 Jun 2026 08:00:00 +0900

医療法人社団　康悦会が運営するAIプラスクリニックたまプラーザ（所在地：神奈川県横浜市青葉区）は、2026年夏より訪問診療を段階的に開始いたします。同院ではこれまで、高齢者医療において、ご家族、介護施設、訪問診療クリニックなどからの紹介を受け、特別養護老人ホームなどへの入所前健診のほか、迅速採血検査、胸部レントゲン検査、胸部CT検査、頭部CT検査等を実施してきました。これらの経験を踏まえ、今後は訪問診療を通じて、在宅療養中の患者様や地域の関係機関との連携を一層深め、地域医療への貢献を目指します。

訪問診療開始の背景

AIプラスクリニックたまプラーザでは、これまで高齢者医療に関して、在宅療養を継続できるかどうかの判断や、必要に応じた急性期病院への紹介対応を行ってきました。具体的には、ご家族、老人ホーム、訪問診療クリニックなどからの紹介を受け、特別養護老人ホーム等の入所前健診を実施するとともに、迅速採血検査や胸部レントゲン検査、胸部CT検査、頭部CT検査等を行い、症状や検査データを踏まえて在宅での経過観察の可否を検討してきました。

CT画像はAIで詳細に分析AI搭載胃・大腸内視鏡

また、入院加療が必要と考えられる場合には、同院で取得した検査データおよび症状に関する情報を整理し、入院設備を有する急性期病院へ紹介する対応も行ってきました。
こうした高齢者医療の経験を踏まえ、このたびAIプラスクリニックたまプラーザにおいて訪問診療を開始することで、地域における在宅療養支援体制の一助となることを目指します。

院内血液検査体制の整備

訪問診療の現場で血液検査を行う場合、一般的には外部委託検査となることが多く、結果確認まで翌日以降となるケースがあります。AIプラスクリニックたまプラーザでは、このたび院内で血液検査を実施できる体制を整備しました。検査項目によっては、最短約5分で結果を確認できる体制を備えており、訪問診療時に必要な情報を早期に把握し、対応の検討に活用できる環境づくりを進めています。

画像診断の活用体制

同院では、医師のオーダーに基づき画像診断を活用できる体制の整備も進めています。これにより、訪問診療の現場で把握した症状や所見に加え、必要に応じて検査情報を踏まえた判断を行い、地域の医療機関との連携に役立ててまいります。

外来診療と並行した運営体制

AIプラスクリニックたまプラーザでは、日曜日を含む通常外来診療も行っています。訪問診療と外来診療の双方を視野に入れた運営体制を整えることで、在宅療養中の患者さまやご家族、介護施設、関係機関からの相談に対し、日中における柔軟な対応を目指します。

AIを活用した診療オペレーションの改善

診療オペレーション部門においては、医師や往診チームが問診や診療により集中できるよう、AIを活用した支援体制の整備を進めています。具体的には、診察場面でのやり取りをAIが認識し、診療内容の要約作成を支援することで、記録業務の効率化を図ります。
また、画像診断の結果を訪問診療の現場から直接閲覧できる体制や、急性期病院への紹介状について、診察場面の情報を反映しながら短時間で作成できるようAIが支援する運用も進めています。これにより、診療現場における情報整理や医療機関間連携の円滑化を図ってまいります。

今後の展開

AIプラスクリニックたまプラーザは、2026年夏から訪問診療を段階的に開始し、在宅療養を必要とする患者さま、ご家族、介護施設、地域の医療機関との連携を深めながら、地域における医療提供体制の充実に取り組んでまいります。

クリニック概要

医療機関名：AIプラスクリニックたまプラーザ
運営法人：医療法人社団　康悦会
所在地：神奈川県横浜市青葉区美しが丘1-5-5 Retetamaplaza 1F
院長名：佐藤靖郎
訪問診療開始時期：2026年7月頃
主な診療体制：外来診療、訪問診療
公式Webサイト：https://aiplusclinic-tamaplaza.com/

ジャミール商事株式会社、MIT Jameel Clinicの協力のもとAIを活用した予防医療セミナーを開催

ジャミール商事 — Fri, 12 Jun 2026 14:23:11 +0900

2026年6月12日
ジャミール商事株式会社

ジャミール商事株式会社は、2026年5月29日に名古屋で開催された第28回日本医療マネジメント学会学術総会において、「AIが拓く予防医療の未来 ―『見つける医療』から『防ぐ医療』へ―」と題したランチョンセミナーを開催しました。本セミナーは、米国マサチューセッツ工科大学（MIT）におけるAIと医療の研究拠点であり、科学と学習の推進を通じてコミュニティの発展に寄与する国際組織Community Jameelとのパートナーシップにより設立されたMIT Jameel Clinicの協力のもと実施されました。

本セミナーには約200名の医療関係者が参加し、予防医療およびAIの医療応用に対する高い関心が示されました。座長は真野俊樹先生（中央大学大学院戦略経営研究科教授）が務め、林光博先生（四谷メディカルキューブ乳腺外科部長）、Dr. Nacer Mami（MIT Jameel Clinic, Regional Lead-Clinical Network）、齋藤亜由美先生（国立がん研究センター中央病院腫瘍内科）が登壇しました。

セミナーでは、「見つける医療」から「防ぐ医療」への転換をテーマに、MIT Jameel Clinicが取り組むAIによるがんリスク予測モデル「MIRAI」（マンモグラフィ画像から最大5年先の乳がん発症リスクを予測）
および「SYBIL」（1回の低線量CTスキャンから最大6年先の肺がん発症リスクを予測）が紹介されました。また、海外における予防医療への活用事例、日本国内で進行中の共同研究についても取り上げられました。

また、日本人患者データに基づくエビデンス構築の重要性が強調されるとともに、国立がん研究センター中央病院および四谷メディカルキューブとの国内共同研究を踏まえ、日本におけるMIRAIおよびSYBILの社会実装に向けた展望と課題について意見交換が行われました。

本セミナーは、AIを活用した予測医療・個別化予防医療の可能性を共有するとともに、日本における「防ぐ医療」の実現に向けた重要な一歩となりました。

iPS細胞ロンジェビティのレジュ、iPS細胞抽出成分を用いたSPA用化粧品を開発しROKU KYOTOのSPAに提供

レジュ — Fri, 05 Jun 2026 12:00:00 +0900

レジュ株式会社
東京都港区六本木六丁目１５番１号
WEB: https://rejuinc.com/
2026年６月５日
レジュ株式会社

iPS細胞ロンジェビティのレジュ、iPS細胞抽出成分を用いたSPA用化粧品を開発しROKU KYOTOのSPAメニューに提供、一層のチャンネル拡大を図る

iPS細胞でロンジェビティの実現を目指すレジュ株式会社（本社：東京都、CEO：神谷友里江 https://rejuinc.com ）はこの度、iPS細胞抽出成分（※整肌成分）を配合したSPA向け化粧品シリーズを開発し、ヒルトンのラグジュアリーブランド「LXRホテルズ＆リゾーツ」として日本で唯一のホテル、ROKU KYOTO, LXR Hotels & ResortsのSPAメニューを通じて提供を開始いたしました。
ROKU KYOTOにある、自然とのつながりにより自分自身が調和される体験を提供する「THE ROKU SPA」において、レジュの化粧品を用いたオリジナルのホテルスパメニュー「KYOTO ELEMENTS iPS」を体験していただくことができます。iPSF (iPS Factor)を含むiPS細胞から抽出した成分（※整肌成分）を配合した化粧品シリーズRepluriは独自のカプセル化技術を採用し、角質層までうるおいを届け、しっとりとした肌感へと整えます。「KYOTO ELEMENTS iPS」では、すべての施術工程でRepluriを使用し、本スパの熟練したセラピストによる繊細なハンドタッチがもたらす深いリラクセーションとともにウェルネスアプローチを一層深め、肌の質感や佇まいを整えることを目指し、フルボディ＆フェイシャル、ヘッド、フェイシャル、ボディの4種類のメニューが用意されています。本取り組みでは、株式会社BRAVE（代表取締役：佐藤勇希）の運営支援のもと、iPS細胞抽出成分を活用した高い品質のSPA体験を、ラグジュアリーホテル空間において円滑に提供できる体制を構築しています。
レジュは、より多くのお客様にiPSF（iPS Factor）の効果を体験していただけますよう、ハイクオリティSPAとのコラボレーションを今後さらに拡大していく予定です。

レジュ株式会社は、最先端の再生医療技術を応用した様々な製品開発を通じて、今後さらにiPS細胞技術を活用し幅広い皆様のロンジェビティの実現に向けて邁進してまいります。

レジュ社について
iPS細胞でロンジェビティの実現を目指すレジュは、iPS細胞技術が人生１００年時代における真の健康と若々しさに繋げられる技術であることを確信し、「身体の中も外面も若々しく」を目標に研究開発を重ね、iPSF（iPSファクター）の開発に成功しました。レジュはサイエンスやエビデンスを大切にした科学的アプローチで人々の健康長寿・美容に貢献し続けることを目指しています。

レジュ株式会社
代表者： CEO　神谷友里江
所在地：東京都港区六本木六丁目１５番１号
事業内容： iPSF（iPSファクター）を活用した美容・健康商品およびサービスの提供
URL： https://rejuinc.com

ROKU KYOTO, LXR Hotels & Resorts
名称：　 ROKU KYOTO, LXR Hotels & Resorts
所在地：　京都府京都市北区衣笠鏡石町44-1
客室数：　 114室
URL： https://www.hilton.com/en/hotels/itmolol-roku-kyoto/

株式会社BRAVE
代表者：　　　代表取締役佐藤勇希
所在地：　　　東京都港区南青山5-12-4泰平南青山ビル6階
事業内容：　　ウェルネス領域における企画・運営支援
URL：　　　　https://brave.tokyo.jp/

2025年版ストレスチェック分析結果を公開

ドクタートラスト — Thu, 28 May 2026 13:40:00 +0900

2025年5月28日
株式会社ドクタートラスト
https://doctor-trust.co.jp/
　株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者323万人超（9,467の企業・団体）のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。
　今回は2025年にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、およそ60万人（およそ2,000の企業・団体）の有効回答結果を分析し、経年での変化などを調査しました。
(注）2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年は年単位（1月〜12月）での集計となっており、集計期間が異なる点にご留意ください。

YouTubeで解説動画公開中高ストレス社員、「仕事量」よりつらかったのは「やりがい不足」

調査結果のポイント【ストレスチェックの受検率】87～88％で安定
【高ストレス者率】13％台で横ばい
【年代別】20・30代は改善傾向、40代は高止まり、50・60代は悪化傾向
【高ストレス者の特徴】「仕事がきつい」だけでなく、「仕事で活力を感じない」割合が高ストレス者以外と比べて38.8ポイントも高い

　以下では、調査結果について、要点をまとめた「要点解説編」と、詳しく説明した「詳細解説編」に分けてご紹介します。

要点解説編

1.　受検率は高水準維持、高ストレス者率は横ばい　2019年から2025年までの推移を見ると、ストレスチェック受検率は87～88％で安定して推移しました。一方、高ストレス者率は13％台で大きな変化は見られませんでした。

2.　若手改善、ミドル停滞、シニア悪化　年代別の高ストレス者率は、20・30代は2022年以降改善傾向が見られました。一方で40代は高止まり、50・60代は上昇傾向となりました。
　背景には、若年層へのハラスメント対策の浸透や、中高年層における役割変化・定年延長・身体負担の増加などがあると考えられます。

3.　高ストレス者の本質は「仕事量」より「やりがい不足」　2025年のストレスチェックで「高ストレス者」と判定された人の回答を分析した結果、状態が悪いと判定される回答が多かった設問を調べたところ、高ストレス者では、業務負荷項目よりも「仕事でエネルギーをもらうことで生活が充実している」「仕事をしていると活力がみなぎる」といった、「やりがいに関する項目」で30ポイント超の差が見られました。
　単なる業務量調整だけではなく、エンゲイジメント向上施策の重要性が示唆されます。

4.　ドクタートラスト代表取締役、高橋雅彦のコメント　ストレス対策は、業務負荷を下げるだけでなく、働く人が活力ややりがいを感じられる職場づくりまで踏み込む時代に入っています。当社は今後もビッグデータ分析を通じて、企業の人的資本経営を支援してまいります。

詳細解説編
はじめに　ストレスチェック制度は、2015年以降、従業員数50名以上の事業場において、年1回の実施が法律で義務づけられています。
　ドクタートラストでは制度開始から企業・団体など各組織に応じたストレスチェックを提供してまいりました。現在では通常の57項目版とあわせて、より詳細な分析が可能な80項目版や独自の設問もご用意しています。職場や部署ごとのストレス傾向をまとめて分析する「集団分析」の結果フィードバックや受検後相談窓口などのアフターフォローも提供しており、国内トップクラスの受検者数を誇っています。
　今回の調査では、2025年にドクタートラストのストレスチェックを受検したおよそ60万人の最新の分析結果をご紹介します。

調査結果 1.　受検率・高ストレス者率～受検率は87～88％で安定～
図1
　
　図1は、2019年から2025年の受検率と高ストレス者率です。受検率（受検対象者のうち実際に受検した人の割合）は87～88％で安定しています。高ストレス者率（ストレスが強いと判定された人の割合）は13％台で横ばいです。
　なお、高ストレス者とは「強い自覚症状がある」または「自覚症状がある程度あり、かつ仕事の負担と周囲のサポートの状況が著しく悪い」と判定された人を指します。
(注）2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年は年単位（1月〜12月）での集計のため、集計期間が異なります。

2.　年代別の高ストレス者率～20・30代は改善、40代は停滞、50・60代は悪化～
図2
(注）2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年は年単位（1月〜12月）での集計

　図2は、2019年から2025年における、年代別の高ストレス者率の推移を示しています。
　20・30代は2022年をピークに減少し、改善傾向がうかがえます。一方、40代は15％台で横ばいが続き、高止まりの状態にあります。また、50・60代は2020年以降、緩やかな上昇傾向が見られ、特に60代は低水準ながらも2025年には8.3％まで増加しています。
　50・60代の上昇については、定年延長や高年齢者雇用安定法の改正（70歳まで就業機会を確保することを企業に求めた法律）により現役期間が長くなり、役割の変化や身体的負担の増加が影響していると考えられます。
　一方、20・30代の改善は、2022年4月にパワハラ防止法がすべての企業に適用されたことでハラスメント対策が整備され、対人関係のストレスが軽減された可能性があります。

3.　不良回答ランキング～上位は業務負荷・集中要求に関する項目に集中～
図3

　図3は、各設問に対して状態が悪いと判定される回答（以下「不良回答」）をした人が多い順にランキングを示しています。
　不良回答率の1位～5位は前年から順位に変化はなく、業務量の多さや高い集中力を求められる状況に関する設問が集中していました。また、「活気がわかない」65.4％からは、仕事に対する意欲や活力の低下が課題になっていることがうかがえます。
　一方、身体的不調（「動悸や息切れ」「食欲がない」など）や「職場でのいじめ」は不良回答が少ない結果でした。これらは症状が実際に表れた段階で初めて自覚されやすい性質があるため、現時点で割合が低いことをもって安心できるとは限りません。
　ハラスメントについても申告しにくさや認識の個人差から実態が数値に表れにくい面があります。数値が低いからといって安心せず、相談窓口の整備や研修など継続的な対策が重要です。

4.　高ストレス者の不良回答ランキング～高ストレス者は“活力・充実感”に課題～　次に、2025年のストレスチェックで「高ストレス者」と判定された人の回答を分析した結果、不良回答が多かった設問は以下の5項目でした。

図4

　仕事の負荷に関する設問（①②⑤）では高ストレス者と高ストレス者以外で8〜11ポイントの差でしたが、活力・充実感に関する設問（③④）では30ポイント以上の大きな差がありました。
　高ストレス者は「仕事がきつい」だけでなく、「仕事にやりがいを感じられていない」状態にあることがこの結果から読み取れます。

さいごに 1.　アナリストコメント　受検率は高水準を維持する一方、年代別では傾向が異なります。20・30代は改善傾向にある一方、40代は高止まり、50・60代は悪化傾向です。
　不良回答の上位は業務量・集中要求に関する項目が占めており、高ストレス者ほど仕事への活力や充実感を感じにくい傾向が顕著です。
　身体的不調やハラスメントに関する数値は現時点で低水準ですが、今後の動向には引き続き注意が必要です。
　仕事量の見直しや年代に応じた支援、働きがいの向上に向けた取り組みが、メンタルヘルス不調の予防につながるでしょう。
文責：押切愛里（ストレスチェック研究所　アナリスト）

2.　ドクタートラスト代表取締役、高橋雅彦コメント　ストレス対策は、業務負荷を下げるだけでなく、働く人が活力ややりがいを感じられる職場づくりまで踏み込む時代に入っています。当社は今後もビッグデータ分析を通じて、企業の人的資本経営を支援してまいります。

調査対象調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年～2025年受検者
対象受検者数：
2025年　 609,757人（2,004の企業・団体）
2024年度　555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度　479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度　410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度　324,624人（940の企業・団体）
2020年度　240,275人（685の企業・団体）
2019年度　199,290人（575の企業・団体）
【集計期間について】2024年度までは年度単位（4月〜翌年3月）、2025年以降は年単位（1月〜12月）での集計となっています。そのため、経年比較においては集計期間が異なる点にご留意ください。

【全80項目一覧】
（1）非常にたくさんの仕事をしなければならない、（2）時間内に仕事が処理しきれない、（3）一生懸命働かなければならない、（4）かなり注意を集中する必要がある、（5）高度の知識や技術が必要なむずかしい仕事だ、（6）勤務時間中はいつも仕事のことを考えていなければならない、（7）からだを大変よく使う仕事だ、（8）自分のペースで仕事ができる、（9）自分で仕事の順番・やり方を決めることができる、（10）職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる、（11）自分の技術や知識を仕事で使うことが少ない、（12）私の部署内で意見のくい違いがある、（13）私の部署と他の部署とはうまが合わない、（14）私の職場の雰囲気は友好的である、（15）私の職場の作業環境（騒音、照明、温度、喚起など）はよくない、（16）仕事の内容は自分にあっている、（17）働きがいのある仕事だ、（18）活気がわいてくる、（19）元気がいっぱいだ、（20）生き生きする、（21）怒りを感じる、（22）内心腹立たしい、（23）イライラしている、（24）ひどく疲れた、（25）へとへとだ、（26）だるい、（27）気がはりつめている、（28）不安だ、（29）落着かない、（30）ゆううつだ、（31）何をするのも面倒だ、（32）物事に集中できない、（33）気分が晴れない、（34）仕事が手につかない、（35）悲しいと感じる、（36）めまいがする、（37）体のふしぶしが痛む、（38）頭が重かったり頭痛がする、（39）首筋や方がこる、（40）腰が痛い、（41）目が疲れる、（42）動悸や息切れがする、（43）胃腸の具合が悪い、（44）食欲がない、（45）便秘や下痢をする、（46）よく眠れない、（47）どのくらい気軽に話ができますか？（上司）、（48）どのくらい気軽に話ができますか？（職場の同僚）、（49）どのくらい気軽に話ができますか？（配偶者、家族、友人等）、（50）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（上司）、（51）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（職場の同僚）、（52）あなたが困った時どのくらい頼りになりますか？（配偶者、家族、友人等）、（53）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（上司）、（54）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（職場の同僚）、（55）あなたの個人的な問題を相談したらどのくらいきいてくれますか？（配偶者、家族、友人等）、（56）仕事に満足だ、（57）家庭生活に満足だ、（58）感情面で負担になる仕事だ、（59）複数の人からお互いに矛盾したことを要求される、（60）自分の職務や責任が何であるか分かっている、（61）仕事で自分の長所をのばす機会がある、（62）自分の仕事に見合う給料やボーナスをもらっている、（63）私は上司からふさわしい評価を受けている、（64）職を失う恐れがある、（65）上司は部下が能力を伸ばす機会を持てるように取り計らってくれる、（66）上司は誠実な態度で対応してくれる、（67）努力して仕事をすれば、ほめてもらえる、（68）失敗しても挽回するチャンスがある職場だ、（69）経営層からの情報は信頼できる、（70）職場や仕事で変化があるときには、従業員の意見が聞かれている、（71）一人ひとりの価値観を大事にしてくれる職場だ、（72）人事評価の結果について十分な説明がなされている、（73）職場では（正規、非正規、アルバイトなど）色々な立場の人が職場の一員として尊重されている、（74）意欲を引き出したりキャリアに役立つ教育が行われている、（75）仕事のことを考えているため自分の生活を充実させられない、（76）仕事でエネルギーをもらうことで自分の生活がさらに充実している、（77）職場で自分がいじめにあっている（セクハラ、パワハラを含む）、（78）私たちの職場ではお互いに理解し認め合っている、（79）仕事をしていると活力がみなぎるように感じる、（80）自分の仕事に誇りを感じる

ドクタートラスト概要株式会社ドクタートラスト　https://doctor-trust.co.jp/ 株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦）は企業ではたらく人の健康管理を専門に受託している会社です。産業医（国内トップクラス）や保健師などの医療資格者が企業を訪問の上、健康診断結果に基づく健康指導、過重労働者面談を行います。また、323万人超のビッグデータに基づく職場環境改善コンサル「STELLA」や、外部相談窓口サービス［アンリ］、健康管理システム「エール＋」もご好評いただいております。その他ストレスチェック、健康経営セミナー、衛生委員会のアドバイスなど、さまざまな業務を実施します。

ストレスチェック研究所　https://www.stresscheck-dt.jp/consultant/ ストレスチェック研究所は、ドクタートラスト内に設置された研究機関です。ストレスチェックで得られた膨大なデータの分析を行うとともに、ストレス耐性が高く組織の強みである人材を「STELLA（ステラ）」と名づけ、これら人材を活用した強固な組織作りを目指す職場環境改善コンサル業務を行っています。

ストレスチェックサービスに関するお問合せ株式会社ドクタートラスト　ストレスチェック研究所　担当：田野、上田
TEL：03-3464-4000（代表）
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＜参考＞100名あたり6万円～（専門コンサルタントによる集団分析結果フィードバックなども、料金内でご提供いたします）

ティーペック「plus Baton」登録者数30万人突破！プラバト健康まんがコンテスト入賞作品を発表

ティーペック — Wed, 13 May 2026 09:45:00 +0900

2026年5月13日
ティーペック株式会社
日常の不調に、医療・ヘルスケアの不安に。専門家への相談という選択肢を。ティーペック、ヘルスケアサービスサイト「plus Baton」登録者数30万人突破プラバト健康まんがコンテスト入賞作品を発表
24時間健康相談やセカンドオピニオン手配サービスを提供するティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）が運営するヘルスケアサービスサイト「plus Baton（プラスバトン）」は、2026年5月時点で登録者数30万人を突破いたしました。

あわせて、昨年度に開催した「プラバト健康まんがコンテスト」の入賞作品をご紹介いたします。多くのご応募をいただき、誠にありがとうございました。今後も皆さまの“健康の入り口”として、より一層便利で価値あるサービスの提供に努めてまいります。

プラバト健康まんがコンテスト入賞作品
最優秀賞（１名、ギフトカード5万円）
みー（千葉県・女性）

優秀賞（３名、ギフトカード3万円）
るーぶ（茨城県・女性・28歳）
福岡真由美（福岡県・女性・52歳）
北海道ラバー（神奈川県・女性・40歳）

入賞（5名、ギフトカード5,000円）
こなたこな（東京都・男性・33歳）
さと（東京都・女性・26歳）
ダラダラわんはんどれっど（東京都・男性・59歳）
のりごはん（東京都・女性・27歳）
毎日すぽみん♪（東京都・女性・38歳）

ジュニア賞（３名、ギフトカード3,000円）
E.Y（東京都・女性・12歳）
K.K（東京都・女性・9歳）
N.M（東京都・女性・10歳）

最優秀賞：みー（千葉県・女性）

優秀賞：るーぶ（茨城県・女性・28歳）
優秀賞：福岡真由美（福岡県・女性・52歳）

優秀賞：北海道ラバー（神奈川県・女性・40歳）
入賞された皆さま、おめでとうございます！

▼入賞した全作品はこちら
電話健康相談の日公式note　https://note.com/denwa_day/n/nd30d74ba34f2

総括病院に行く前に相談したい悩みは、日常の中にあふれています。
医療・ヘルスケアに関することこそ、専門家につながってほしいと考えています。

プラバト健康漫画コンテストには、小学生から大人まで幅広い世代の方々にご参加いただきました。応募作品からは、日常生活の中で感じるリアルな健康トラブルが浮き彫りになりました。

特に多かったテーマは「頭痛」です。
そのほかにも、病院に行くほどではないものの、日々悩まされている症状を描いた作品が数多く寄せられました。また、自由テーマでは「帯状疱疹」に関する後悔のエピソードなども見られ、受診に対する悩みや迷いが伝わる内容となっていました。

スマートフォンによる情報検索やAIの活用など、社会は便利になってきています。しかし、心身の不調といった医療・ヘルスケアの問題については、信頼できる専門家や医療機関につながることが重要であると、改めて感じています。

本コンテストを通じて、
「ちょっとした体調の悩みも相談できる場所があること」
「スマートフォンでの検索以外にも頼れる手段があること」
こうした気づきにつながれば幸いです。

登録者数30万人を突破のplus Baton（プラスバトン）とは？
プラスバトンは、ティーペックが35年以上培ってきた健康相談のノウハウと、デジタルの利便性を融合したヘルスケアサービスサイトです。
※ご利用いただくサイトのURLは、加入先により異なります。保険商品にご加入中のお客さまは共通URLから、その他のお客さまは所属団体からのご案内をご確認ください。

プラスバトンのサービス概要を動画でもご覧いただけます。
https://youtu.be/uAaH8w5vQ_w?si=gJPg4VZdEyxqCfjg

ティーペックについて https://www.t-pec.co.jp/

24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

T-PEC利用確認センター https://www.t-pec.co.jp/news/topics/news-20210226/

ティーペック株式会社が提供する24時間電話健康相談やセカンドオピニオン手配等の医療・健康サービスは生命保険や健康保険組合などの付帯サービスであり、加入者がご利用できます。「自分は利用対象者なのか調べたい」という声にお応えし、このたびT-PECサービス利用確認センターを開設しました。

【利用データ公開】ギャンブル依存症予防回復支援センターHPにて AIチャットボット相談機能の運用開始

ティーペック — Tue, 12 May 2026 10:30:00 +0900

2026年5月12日
ティーペック株式会社
2026年5月12日
一般財団法人ギャンブル依存症予防回復支援センター
ティーペック株式会社

毎年5月14日から20日はギャンブル等依存症問題啓発週間【データ公開】ギャンブル依存症予防回復支援センターHPにて AIチャットボット相談機能の本格運用を開始これまでの相談ノウハウを活かして設計したAI相談で“人に相談する前”を支え、早期サポートの取りこぼしを防止

一般財団法人ギャンブル依存症予防回復支援センター（東京都港区、理事長：藤井昌広、以下「ギャンブル依存症予防回復支援センター」）とティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）は、2026年5月14日より、ギャンブル依存症予防回復支援センターのホームページにて「AIチャットボット相談機能」の本格運用を開始いたします。

ギャンブル依存に苦しむ方が「やめたい」と思えるタイミングは非常に短く、その機会はすぐに過ぎ去ってしまうことがあります。ギャンブル依存症予防回復支援センターではこれまで、専用のサポートコールサービスにて24時間365日、臨床心理士などの心理カウンセラーが無料で電話相談の対応を行ってきましたが、「いきなり人に相談するのは勇気がいる」という心理的ハードルも存在していました。

こうした課題を踏まえ、専門家に相談する一歩手前の気軽さで相談していただけるよう、AIチャットボット相談機能の開発に着手。これまでのサポートコールでの相談対応で培った知見をもとに設計し、自然な対話形式で相談をしていただけるように開発を進め、2026年3月からのトライアル運用を実施しておりました。そしてこの度、5月14日より本格運用を開始いたします。

なお、トライアル期間の約２か月間で延べ1,500名以上の方からの相談を受付けており、利用データは下記の通りとなっております。
【データ公開】ギャンブル依存症「AIチャットボット相談」のトライアル結果（2026年3月～4月）

ギャンブル依存症予防回復支援センターは本機能の提供をはじめとして早期の気づきと適切な支援につながる環境づくりを推進し、今後もギャンブル依存症の予防と回復に貢献してまいります。

ギャンブル依存症AIチャットボット相談について
<ギャンブル依存症AIチャットボット相談機能のポイント>

1．35年以上の相談実績があるティーペックが開発
AIチャットボット相談の設問・回答には、サポートコールを受託するティーペックがこれまで培ってきた相談対応のノウハウを反映しています。実際に現場で相談対応を行う心理カウンセラーが作成したギャンブル依存に関するFAQ等の情報をあらかじめAIに学習させており、ギャンブル依存に関する質問やお悩みごとに合わせて、AI相談員が情報提供やアドバイスをします。*1

2．AIチャットボット相談から人への相談がスムーズ
AIチャットボット相談を利用する中で、より具体的に相談したい場合や人の対応が必要と判断される場合は、AI相談員がサポートコールの利用を提案し、心理カウンセラーへの相談を促します。当事者の「助けて」という声を受け止め、より早く専門支援につなげることを目指します。

３．東京大学との研究知見をAIに活用
ティーペックは、東京大学大学院医学系研究科が主催する社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」に2022年から参画。メンタルヘルス領域におけるAI研究の知見を、AIチャットボットの開発・運営に活かしています。また、安心・安全に利用できる運用体制も整備しています。

＜参考＞東京大学大学院医学系研究科社会連携講座デジタルメンタルヘルス講座
https://dmh.m.u-tokyo.ac.jp/

※AIチャットボットを通じて提供される情報は、一般的な健康情報または参考情報であり、医学的診断、治療、予防その他の医療行為を目的とするものではありません。また、正確性、完全性、有用性について保証するものではありません。ご利用にあたっては必ず利用規約を確認し同意のうえご利用ください。なお、AIチャットボットは将来予告なく変更、中止する場合があります。

一般財団法人ギャンブル依存症予防回復支援センター https://www.gaprsc.or.jp

ギャンブル依存症の予防および回復支援を目的として2017年に設立された団体です。
依存症に悩む本人やご家族に向けて、24時間365日対応の電話相談窓口の運営をはじめ、情報提供や支援機関への橋渡しなど、早期発見・早期支援につながる取り組みを行っています。

※ギャンブル依存症サポートコールについて
「ギャンブル依存症サポートコール」は、一般財団法人ギャンブル依存症予防回復支援センターがティーペック株式会社に委託し運営しています。ご本人やご家族が抱える問題の解決をサポートするため、24時間365日・相談料無料で、臨床心理士など資格を持つ心理カウンセラーが対応します。

ティーペック株式会社 https://www.t-pec.co.jp/
24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

(株)コラントッテが伊東純也選手（サッカー）とアドバイザリー契約を締結

コラントッテ — Wed, 22 Apr 2026 10:15:00 +0900

令和8年4月22日
株式会社コラントッテ

(株)コラントッテが伊東純也選手（サッカー）とアドバイザリー契約を締結

磁気健康ギア「Colantotte（コラントッテ）」の製造・販売元である株式会社コラントッテ（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：小松克已）は、伊東純也選手（サッカー）とアドバイザリー契約を締結いたしました。

伊東純也選手は、スピードを活かした突破力と献身的なプレーを武器に、日本代表の攻撃を牽引する右サイドのアタッカーです。ヴァンフォーレ甲府、柏レイソルを経て欧州へ渡り、ベルギーのKRCヘンクで主力としてチームの優勝に貢献。その後、フランスのスタッド・ランスでも活躍し、欧州トップレベルで通用する実力を証明してきました。
日本代表にも選出されており、カタールW杯ではベスト16に貢献。フォワード・サイドアタッカーをポジションとし、持ち前のスピードと運動量で多くのチャンスを創出してチームの勝利に貢献。
キレのあるドリブル突破は「イナズマ」の異名を持ち、国内外で高い評価を受け続けています。

コラントッテは、常に高い目標に挑み続ける伊東選手の姿勢と、コンディションを大切にしながら日々パフォーマンス向上に取り組むプロフェッショナルな姿勢に共感し、本契約に至りました。ケアを通じて伊東選手のさらなる活躍を支えてまいります。

【伊東純也選手紹介ページ】https://www.colantotte.jp/athlete/football/junya_ito
【契約選手一覧】https://www.colantotte.jp/athlete

伊東純也（Junya Ito）
サッカー

◆生年月日：1993年3月9日
◆出身地：神奈川県
◆所　属：KRCヘンク（ベルギー）

2015年神奈川大学を経て、ヴァンフォーレ甲府へ入団。U-22日本代表に選出されトゥーロン国際大会準優勝に貢献
2016年柏レイソルへ移籍、リーグ戦合計7得点
2017年リーグ戦全試合に出場。日本代表選出
2019年 KRCヘンク（ベルギー）に移籍、リーグ優勝に貢献。UEFAチャンピオンズリーグに出場。日本代表では最終予選4試合連続ゴールを記録するなどW杯出場に貢献
2020年ベルギーカップ優勝に貢献、リーグ戦42試合に出場し12ゴール16アシストを記録
2021年リーグ戦アシスト王に輝き、年間最優秀ゴール賞との2冠を達成
2022年スタッド・ランス(フランス)へ移籍。カタールW杯日本代表に選出されベスト16に貢献
2024年日本代表に復帰、復帰戦で得点
2025年リーグ戦で33試合に出場し、4ゴール5アシスト。KRCヘンクへ復帰

フォワード・サイドアタッカーをポジションとし、持ち前のスピードと運動量で多くのチャンスを創出。
キレのあるドリブル突破は「イナズマ」の異名を持ち、チームを勝利に導く。

伊東純也選手コメント
サッカー選手は試合と移動が多く、年齢を重ねるたびにケアへの意識が高まっていました。コラントッテを紹介いただき、今では移動中やリラックスタイムに着用をさせていただいています。
サッカーはとてもハードなスポーツで、ケアは欠かせません。コラントッテの磁気ネックレスやRESNO MAGNE リカバリーウェアPLUSはセルフケアをしていく上で、自分にとって欠かせない存在です。
これからもコラントッテとともに、さらなる高みを目指してチャレンジしていきます。

伊東純也選手が愛用しているコラントッテ製品

コラントッテ TAO ネックレス AURA
【プレミアムゴールド】
ネックループ全体に55ミリテスラの磁石をコラントッテ独自のN極S極交互配列で10mm間隔に配置。磁力が広範囲に働きかけることで首・肩の血行を改善し、首コリ、肩コリに効く磁気ネックレスです。

「CO」のブランドマークが印象的なトップデザインは「鏡面加工」と「研ぎ出し七宝」の技術でシャープなコントラストを演出しています。また、トップとジョイント部分に24Kプレーティング（24金仕上）を施しているので、肌にもやさしく高級感のある仕上がりです。

医療機器認証番号：221AGBZX00065000
価格：¥24,200（税込）

【製品詳細ページ】
https://www.colantotte.jp/product/abaph-g

コラントッテ THEO ネックレス LUSSO
170ミリテスラの強力な磁石と、100ミリテスラの磁石のコンビネーション。最高峰のTHEOシリーズにふさわしい、最高スペックの磁気ネックレスです。

コラントッテの「CO」をモチーフにしたサークルトップは、サッと着脱が可能なマグネット式。ループ部分には、しなやかで強いステンレスチェーンとシリコンリングを採用。高級感漂うマット仕上げのサークルトップとさりげなく輝くループ部分の磁石粒が、身につけるだけで無骨な色気を際立たせます。

医療機器認証番号：
【48cm】305AGBZX00012000【52cm】305AGBZX00013000
価格：¥46,200（税込）

【製品詳細ページ】
https://www.colantotte.jp/product/abarx

コラントッテRESNO MAGNE リカバリーウェアPLUS
トップスには、肩甲骨の内側にフェライト永久磁石180ミリテスラ×10個をコラントッテ独自のN極S極交互配列で配置。磁力のちからで主に僧帽筋などに働きかけ、首から背骨にかけて柔軟性・快適性を促進します。
パンツでは、仙骨に沿ってフェライト永久磁石180ミリテスラ×6個をコラントッテ独自のN極S極交互配列で配置。磁力のちからで仙骨周辺の殿筋などに働きかけることで体全体の血流を促進します。
特殊生地・Switch-Tex™（スイッチテックス）は、前作から肌に触れる部分が最大60%アップ。体の動きにともなって皮膚と擦れることで、心地良いリラックスタイムへと導きます。
上：トップス
医療機器認証番号：231AGBZX00004000
価格：¥9,900(本体価格 ¥9,000) 〜
下：パンツ
医療機器認証番号：231AGBZX00005000
価格：¥9,900(本体価格 ¥9,000) 〜
【製品詳細ページ】
https://www.colantotte.jp/search?keyword=PLUS&instock=1&category_code=recoverywear

コラントッテSPORTS カーフサポート
脚の内側から外側にかけてパワーネットを配置、脚が外側に広がるのを抑制し、段階着圧設計でランニング時などの脚への負荷を軽減する効果が期待できます。
吸水速乾性のある4WAYストレッチ生地で、立体的なパターン設計により装着部位にフィットし動きやすく、快適にご着用いただけます。
ひらめ筋付近に、160ミリテスラの薄型希土類永久磁石4個（x左右ペア)を、コラントッテ独自のN極S極交互配列で配置。装着部位の血行を改善、筋肉のコリを緩和します。
医療機器認証番号：306AGBZX00089000
価格：¥7,480（税込）

【製品詳細ページ】
https://www.colantotte.jp/product/dbcad

管理医療機器として認証されたコラントッテ。違いはN極S極交互配列。
コラントッテの効果

コラントッテには、「コリを緩和する」理由と根拠があります。広く磁力を効果的に与える「N極S極交互配列」を開発。管理医療機器として認められた本物の健康ギアです。
他にはない、コラントッテだから実現できた磁気のチカラは、着用するだけでご体感いただけます。もうコリに悩まない。心から笑顔になれる日々がはじまります。
管理医療機器とは
「管理医療機器」は毎年厳しい審査をクリアし、品質が管理されています。一度の届出のみで製造・販売可能な「一般医療機器」とは異なり、ワンランク上の認証を受けた信頼の証です。

くらべてわかるコラントッテの効果
・コラントッテの磁石は独自のN極S極交互配列により磁気を広範囲に働きかけることができるので、「点ではなく面で」の効果を得ることができます。この効果により磁気が血行改善・筋肉のコリを緩和し、回復を促します。
・管理医療機器として認証されている本物の健康ギアの効果により、装着部位の血行を改善。日常着けているだけで、つらいコリの悩みから解放されます。

株式会社コラントッテ「今日も、笑顔のそばにいる。」

健康の先にある笑顔のために、私たちにできることがあります。医療機器メーカーである株式会社コラントッテは、1997年の設立以来、人々の心身の健康につながる商品の開発を進めてきました。
世の中には健康を意識した商品は無数にあります。私たちは医療機器として認証された磁気健康ギア「コラントッテ」を中心に、エビデンスを取得した本物の製品開発に尽力しています。
コラントッテ独自のN極S極交互配列は磁力を広範囲に影響させることで高い効果が得られます。この独自製法を日本だけではなくドイツ・フランス・イギリスでも展開しています。また、2011年には欧州安全基準企画CEマークを取得しており、コラントッテ商品はヨーロッパ（EU）地域においては、CEマーキングのクラスⅠ医療機器として販売されています。
私たちの製品は医療機器としての効能と同じく、高いデザイン性も追求しています。装飾性に重点を置くことで、それまでの「見せない」存在という常識を覆し、「魅せる」医療機器という新しい概念を生み出しました。
機能性とデザイン性の両方の観点から多くのトップアスリートから支持を集めています。さらに国内外の特許取得によりグローバルに展開。コラントッテは誰もが気軽に楽しめる身近な医療機器として、世界中の人々の笑顔とつながっています。

株式会社コラントッテは、2021年7月8日、東京証券取引所マザーズ市場（現グロース）に上場いたしました。

【会社概要】
株式会社コラントッテ
代表取締役社長　小松克已
〒542-0081　大阪府大阪市中央区南船場2丁目10番26号　コラントッテビル
TEL：06-6258-7350（代表）　FAX：06-6258-7360
事業内容：健康関連製品事業（家庭用永久磁石磁気治療機器、ヘルスケアグッズなどの製造・販売）
上場市場：東京証券取引所東証グロース市場（証券コード:7792）

URL：https://colantotte.co.jp/