法人別リリース

企業やブランドのファンが生まれるまでの過程をAIで可視化する「ファンAIリサーチブランド」の本格運用開始

電通 — Thu, 09 Apr 2026 11:15:00 +0900

2026年4月9日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）は、長年蓄積してきたファンマーケティングの知見とAIを組み合わせ、ファンが生まれるまでの過程を可視化する「ファンAIリサーチブランド」を開発し、本日より社内での本格運用を開始します。本ツールは、2025年12月に発表した「ファンAIリサーチ推し活※1」の第2弾として、SNSやECサイト、コミュニティの掲示板などに公開で投稿された企業や商品ブランドに関する声の中から、愛のあるファンの声をAIで判定・抽出・分析し、ブランドへの熱量やファンになるまでの流れを可視化することで、企業やブランドが次なるファンを生み出すヒントを、より立体的に把握することを目的としています。

　

　近年、生活者の価値観が多様化し、価格変動や環境変化による先行きの不確実性が高まる中、企業にとって生活者との結びつきはこれまで以上に重要になっています。一方で、企業やブランドにとって既存顧客の維持や新規ファンの創出には多大な努力が求められるため、多くの企業が「次のファンをどう育てていくべきか」という課題に直面しています。特に、ブランドを支持する理由や、その裏側にある感情の構造は非常に複雑で、従来の調査手法では調査票の工夫に時間や費用を要するという課題があります。しかし、当社においてもそうした調査手法を駆使し、既存ファンの体験を深く読み解くことで、ファンが育つ要因を分析していた経緯がありました。
　今回の「ファンAIリサーチブランド」では、電通が長年培ってきたファンマーケティングの知見にAIを掛け合わせることで、生活者がどのような体験を通じて企業や商品ブランドのファンになっていくのかを、よりスピーディに可視化することが可能となりました。

■「ファンAIリサーチブランド」の概要

　本ツールでは、各種SNSやECサイト、掲示板などに公開で投稿された生活者の声の中から、ブランドへの熱量が高い発言を抽出し、AIで分析する仕組みを確立しています。当社が長年蓄積してきたファンマーケティングの知見を元に、専門チームの実践知を反映した独自ロジックを開発し、AIと掛け合わせることで、ファンの実態や構造を迅速に分析します。また、電通独自のファン分析フレームとAIロジックを用いることで、ファンならではの評価価値や強化してほしい価値、そしてファン化するまでのストーリー（ファンナラティブ※2）を多角的に分析することが可能です。さらに、ファン心を芽生えさせたブランド特徴（ファンエンジン※3）や、ファン化のきっかけとなる体験（トリガーエクスペリエンス※4）、ファン化時に揺さぶられた感情（ファン化のスイングエモーション※5）を特定することで、ファンが生まれるまでの体験シナリオを構造的に可視化することも可能です。

　　

　本ツールは、当社独自のAI戦略「AI For Growth」において、ファン領域のプランニング強化や変革支援を推進する「AI For Growth Fan Marketing」の取り組みの一環として開発したものです。人の知性とAIの知性を組み合わせ、企業や社会の成長を支援するというビジョンのもと、ブランドが持つ“新たなファンを増やす伸びしろ”を発見し、企業のマーケティング活動をより的確に導くことを目指しています。
　当社は「ファン基盤エイジング※6」という課題に直面するロングセラーブランドも散見される中、「ファンAIリサーチブランド」の分析結果をもとに、次世代のファンを生み出すブランド体験の改善やコミュニケーションの最適化、新しいファン接点の創出などを通じて、企業のマーケティング活動全体を支援していきます。さらに、将来的には外部提供も検討し、企業が自らファンの動きを理解して戦略に落とし込める仕組みづくりを進めていきます。

　当社は、今後も生活者のインサイトを起点としたファンマーケティングの高度化を推進し、企業とファンの間に持続可能な関係性を築くことで、ブランド価値の向上に貢献してまいります。

※1　https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/2025124-1209.pdf
※2　ファンが自身の体験や感情を通じて、企業、ブランドについて語るストーリーや文脈のこと。
※3　ファンが企業、ブランドに引きつけられ、支持し続ける原動力となる要因。
※4　ファンになる、またはファン度が高まるきっかけとなる体験や接点。
※5　ファンの感情が大きく動き、ブランドとの関係性が変化する転換点。
※6　若年世代のファンが少なく、ファン基盤の平均年齢が高齢化する現象のこと。

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国内電通グループは“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく独自のAI戦略「AI For Growth」を推進しています。
AI For Growthについては、以下ウェブページをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/labo/ai_for_growth/index.html
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書籍「ELG パートナー/代理店と共に成長する次世代型マーケ・営業組織の事業戦略」を4月9日に発売

電通 — Thu, 09 Apr 2026 10:15:00 +0900

2026年4月9日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里、以下「電通」）と株式会社パートナープロップ（本社：東京都千代田区、代表取締役：井上拓海、以下「パートナープロップ」）は、書籍「ELG（エコシステム・レッド・グロース）パートナー/代理店と共に成長する次世代型マーケ・営業組織の事業戦略」を執筆し、株式会社宣伝会議から4月9日に発売します。電通とパートナープロップが有する企業間連携に関する知見を整理したプロセスモデル「ELG MODEL」をもとに、企業とパートナー企業が協働しながら事業成長を実現する、新たなマーケティングと営業戦略について解説しています。

株
宣伝会議、四六判、332ページ、2200円（税込） ISBN：978-4-88335-653-9 編著者：梅木俊成（電通）、井上拓海（パートナープロップ）

　近年、人口減少や人材不足により、企業単独での営業活動や属人的な販売モデルだけで、持続的な事業成長を実現することは難しくなっています。メーカーやベンダー企業と販売パートナー、代理店、SIer、流通企業などが連携し、それぞれの強みを生かして顧客価値を創出・最大化する「エコシステム型」の事業成長モデルへの関心が高まっています。

　本書では、こうした企業間連携による成長戦略を体系化し、企業とパートナー企業が協働して市場を開拓するための新しいマーケティングと営業戦略に関する考え方、「ELG MODEL」について解説しています。
「ELG MODEL」は、電通が提供する共創マーケティング・コンサルティングの知見（ソフト）と、パートナープロップがプラットフォーマーとして実現してきた再現性のノウハウ（ハード）をもとに整理したプロセスモデルであり、パートナーのリクルーティング、オンボーディング、アクティベーション、リテンションまでの一連の取り組みを体系的に取りまとめています。また、パートナー企業との共創による市場開拓を推進するための組織設計やオペレーションの考え方に加え、B2B企業がパートナーエコシステムを活用しながら持続的な成長を実現していく実践的な知見を提示しています。パートナー活用を推進する企業だけでなく、B2Bマーケティングや営業組織の変革、事業戦略の高度化に取り組む企業にとっても示唆の多い内容になっています。

目　次
　第1部　国内企業に求められる新たな営業スタイル
　第2部　ELGの全体像「ELG MODEL」
　第3部　プランニング
　第4部　実行プロセス
　第5部　組織構成
　第6部　オペレーション
　第7部　発展していくELG MODEL

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本書で取り上げる「パートナー・リレーションシップ・マネジメント（PRM)」は、電通が提唱する、事業グロースのための次世代マーケティングモデル「Marketing For Growth」の4つのプロセスのうち、「1. Mechanism Resolving（市場構造解明、インサイト解明）」を起点としたサービスです。

「Marketing For Growth」については以下のリリースをご確認ください。https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0130-010682.html
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「Marketing For Growth」のB2B領域における展開の詳細については、以下をご覧ください。
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0819-010760.html

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電通、AIで多様な生活者像を再現する新ペルソナを開発

電通 — Mon, 06 Apr 2026 11:15:00 +0900

2026年4月6日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）は、2025年5月に発表した「People Model※1」を基盤に、カテゴリー・用途・テーマなど、これまで再現が難しかった特定領域に焦点を当てた「特化型AIペルソナ」を新たに開発しました。同時に、AIペルソナシステムである「AIQQQ TALK（アイキュートーク）※2」を刷新し、新たに「AI For Growth Talk」として運用を開始します。
　日用品から耐久消費財までの業種やブランドの愛用者、さらにスポーツや音楽といった特定ジャンルの推し活などの「特化型AIペルソナ」を対話型ソリューション「AI For Growth Talk」に搭載することで、より高速に顧客インサイトが発見できる環境を整備しました。これにより、生活者理解がますます複雑化する中でも、精緻なインサイト探索からアイデアの検証、施策立案・実行までを一気通貫で高速に行うことが可能になりました。

　今日、生活者の価値観や行動、趣味嗜好はこれまで以上に細分化し、年齢や性別といった単純な属性では把握できない状況が続いています。そのため企業にとっては、生活者の具体的な悩みやこだわりを深く理解することが、競争力に直結する重要なテーマとなっています。
　こうした状況を踏まえ、当社は長年蓄積してきた生活者意識調査や消費行動データをもとに、多様な生活者像をAI上で再現する「特化型AIペルソナ」を開発し、「AI For Growth Talk」に搭載することで、企業の競争力向上に貢献する当社ならではの基盤を整備しました。

「特化型AIペルソナ」を搭載した「AI For Growth Talk」には次の2つの強みがあります。
① 約750パターンのAIペルソナを搭載し、ターゲット層の反応や受け止め方をAIとの対話で迅速に把握
　本基盤には、当社が長年蓄積してきた独自データをもとに、生活者に近い感情や視点を反映した約750パターンのAIペルソナを収録しています。年齢や性別といったデモグラフィック情報に加え、「健康上の悩み」「日常のこだわり」「利用ブランド」「メディア接触状況」など、多様な生活背景や価値観を網羅している点にその特徴と強みがあります。
　例えば、「時短志向の共働きDINKs※3」「教育投資に関心の高い小中学生の子どもを持つ家族」「動画系SNSヘビーユーザー」「特定スポーツ競技のファン層」「軽度の介護が必要な家族がいる層」「特定飲料品のヘビーユーザー層」など、実際の生活者像が想起できる具体的なペルソナを多数用意しています。これにより、商品・サービスやコミュニケーションに対するターゲット層の反応や受け止め方を、AIとの対話を通じて迅速に把握することが可能になりました。なお、社会環境や生活者意識、トレンドの変化に応じて、AIペルソナは今後も継続的に拡充していく予定です。

② インタビュー機能の拡充で、より多角的なシミュレーションを実現
　従来の1対1のインタビューに加え、今回の「AI For Growth Talk」への刷新では、グループインタビュー（1問1答モード／ペルソナ同士の会話モード）、回答サマリー生成、会話モードでのテーマ設定（インサイト抽出、アイデア発散、討論、合意形成）も可能となり、より多角的なシミュレーションが行えるようになりました。
　また、「自社内で手軽にAIペルソナと対話したい」というニーズにも対応できるようにするため、一部機能を年内にSaaSとして社外提供する予定です。ブラウザからいつでも利用できるので、日々の業務の中で「思いついた仮説をすぐに試す」という高速な検証サイクルが実現します。

　当社は今後も、多様化する生活者像をより深く理解し、企業のマーケティング活動の精度向上に寄与するソリューションを提供していきます。「特化型AIペルソナ」および「AI For Growth Talk」を通じて、より実効性の高いインサイトの発見と事業成長への貢献を目指します。
※1： https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0519-010884.html
※2： https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0512-010881.html
※3：共働きで、子どもを持たない夫婦世帯（Double Income No Kidsの略）。
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国内電通グループは“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく独自のAI戦略「AI For Growth」を推進しています。
AI For Growthについては、以下ウェブページをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/labo/ai_for_growth/index.html
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電通、「パートナーシップ構築宣言」を更新

電通 — Fri, 03 Apr 2026 11:15:00 +0900

2026年4月3日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）は、企業がサプライチェーンの取引先や価値創造を図る事業者との連携・共存共栄を進めることで、新たなパートナーシップを構築することを宣言する「パートナーシップ構築宣言」を更新しました。

　当社は、内閣府や中小企業庁などが推進する「未来を拓くパートナーシップ構築推進会議」の趣旨に賛同し、2023年3月に「パートナーシップ構築宣言」を公表しました。このたび、サプライヤーとの適正取引、相互連携をさらに推進するため、宣言内容を更新しました。

　具体的な当社の宣言は、以下からご確認ください。
　●「パートナーシップ構築宣言」ポータルサイトはこちら
　●当社の「パートナーシップ構築宣言」はこちらをご覧ください。

　当社は、今後もサプライヤーの皆さまとの継続的な対話と相互理解の推進に取り組むとともに、クライアントや社会の発展に資する持続可能なサプライチェーンを構築してまいります。

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松本社長が新入社員に向けて「Day One Ceremony 2026」でスピーチ

電通 — Wed, 01 Apr 2026 12:15:00 +0900

2026年4月1日
株式会社　電通
　株式会社電通は、新入社員入社式「Day One Ceremony 2026」を2026年4月1日、本社ビルの電通ホールで開催し、4月１日付で就任した松本千里社長が2026年度新入社員156名（男性76名、女性80名）に向けてスピーチを行いました。要旨は以下のとおり。

◇　◇　◇

　新たに電通人となる皆さん、入社おめでとうございます。5,888名の電通人を代表して、皆さんを歓迎いたします。

　皆さんは今、どのような思いを持たれているでしょうか。ワクワクしていますか？不安もあるでしょうか？私が皆さんに真っ先にお伝えしたいこと、それは「皆さんが飛び込んだこの場所は、間違いなく面白い！」ということです。

　電通は、何よりも「人」が財産です。「電通人」という言葉、この先、何度も聞くことになると思いますが、電通には個性あふれる人が多い。私たちの仕事は、さまざまに異なる個の力、ひいては人間力を掛け合わせた先に生まれるものです。たくさんの人に出会ってください。部署を越えて、多様なクリエイティビティに触れ、学んでください。さまざまな価値観や感性の中で、皆さん一人ひとりの個性や能力は育まれていくはずです。
そのためにも皆さんには、素直であってほしい。できることだけでなく、できないことも仲間と分かち合う。相手と本音で向き合うためには、まず自分が素直になることが大切であると私は考えます。

　そしてこの先、うまくいっている時や、当たり前と思うことにこそ、「それって、本当？」と考えてみてほしい。都合よく捉えていないか？そもそも自分の価値観は、世の中とズレていないか？謙虚に冷静に足元を確かめられる人こそが、挑戦し成長できる人であると私は思います。

　ただし、くれぐれも無理は禁物。皆さんの健康が第一です。新しいことに挑戦すると、自分のことをおろそかにしがちですが、きちんと休むことも大切です。休むからこそ、前に進める。焦らず、一歩ずつ一緒に成長していきましょう。

　今日からあなたも電通人の仲間入りです。皆さんがこれから鍛えていく強みや専門性、感性を掛け合わせた先に、もっと元気な社会が生まれる。私はそう信じています。現場の真ん中で企み、時代に先駆け、仕掛けていきましょう。ようこそ、電通へ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、新聞メディアの新価値を因果で可視化

電通 — Tue, 31 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月31日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、「全国メディアプロフィールサーベイ2025※1」（以下「MPS」）と多様なデータから潜在的な重要因子を含む高精度な因果モデルを推測するデータ分析技術であるCALC※2を活用し、新聞・新聞広告の効果を因果の観点から分析する因果モデル分析※3を実施し、改めて新聞の役割を解明しました。社会全体でビッグデータ活用が進み、メディア環境が複雑化する中、クロス集計や相関分析のみではメディアの価値を十分に説明できない場面が増えてきた環境変化も踏まえ、新たな手法として因果構造に基づく分析を取り入れました。初めてMPSとCALCのデータ連携を行ったことで、生活者の意識や行動に影響を与える要因を構造的に可視化することができ、その結果、従来のクロス集計や相関分析では捉え切れなかった新聞・新聞広告の価値や役割と、これまで解明できていなかった因果関係が明らかになりました。
　今回の分析で得られた新聞や新聞広告が生活者に与える影響の主なファイディングスは次のとおりです。

＜主なファインディングス＞
① 新聞は日常的に接触することで、深い理解や能動的な情報収集、自己成長につながる媒体となることを
　確認。（図1）
② MPSの聴取対象である47の商品・サービスカテゴリーのうち、企業広告への関心について分析したとこ
　ろ、企業広告への関心には新聞広告が直接的に影響する傾向が見られた。企業広告への関心形成におい
　て、新聞広告は「社会課題解決に向けた取り組みの理解」を促し、重要な役割を果たしていることが明
　らかに。（図2）
③ SNS上での拡散や発信につながる因果では、新聞広告がSNSでの拡散につながる効果を持つことを確
　認。
　新聞広告に接触した生活者が、企業の取り組みへの理解を深めた上でSNSで発信する流れが因果推論モ
　デルからも示された。これにより、新聞広告が企業理解を促し、結果としてSNSでの情報拡散にも寄与
　していることが明らかに。

（図1）

（図2）

　このように、MPSの最新データをCALCに搭載したことで、新聞広告の効果を従来とは異なる視点で分析することが可能になりました。新聞は他のメディアと比較して、日常的な接触が深い理解や主体的な行動につながる因果のルートを多く持つことが示されています。当社は今後も因果推論を活用した分析手法の高度化を進め、企業のコミュニケーション戦略立案に役立つ知見を提供していきます。
＜参考：従来のメディア分析とCALCによるメディア分析の違い＞

※1　https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/1219-010988.html
※2　多様なデータから潜在的な重要因子を含む高精度な因果モデルを推測し、現状を把握してビジネスの
　　意思決定を支援する、ソニーコンピュータサイエンス研究所が開発した独自のAI技術です。データか
　　ら改善したい項目（改善項目）に直接的に影響を与える項目（因子）を、因果モデルとして導き出す
　　ことで、メディアの効果分析のみならず、購買・顧客満足度の要因分析など、企業のマーケティング
　　活動における施策・改善のポイントを明確にします。CALCは電通総研、ソニーコンピュータサイエ
　　ンス研究所、クウジットの3社が共同で提供しています。
　　 https://mfg.dentsusoken.com/product/ai/software/calc.php
※3　ある結果が「何によって生み出されているか」を統計的に推定する分析手法。
＊CALCはソニーグループの登録商標です。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通とX-HEMISTRY、スマートホームの普及とマーケティング活用に関する戦略的パートナーシップを締結

電通 — Thu, 26 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月26日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「電通」）と、スマートホーム領域において、事業立ち上げから実装、伴走まで行う専門家集団として2019年の設立以降、さまざまな企業の事業をサポートするX-HEMISTRY株式会社（所在地：東京都豊島区、CEO：新貝文将、以下「X-HEMISTRY（ケミストリー）」）は、家電や住宅設備をネットワークでつなぎ、暮らしを高める次世代技術「スマートホーム」を通じてより良い暮らしを目指す、戦略的パートナーシップを締結しました。電通の行動データを活用したマーケティングやAIによる体験設計の知見と、スマートホーム領域で豊富な実績を持つX-HEMISTRYの事業における企画力・推進力を掛け合わせることで、生活者の実行動データに基づく商品開発などを加速させ、企業におけるスマートホーム関連事業の成長とマーケティング活用を一気通貫で支援します。

　世界のスマートホーム市場はプレシデンス・リサーチ社※1によると、2024年時点で1276億7000万ドル、2034年までに1兆4045億9000万ドルへと成長し、年平均成長率27.1％、約11倍という高い伸びが見込まれています。また、日本市場についてもIMARC Group社※2によると、2024年の81億ドルから2033年には226億ドルへと拡大すると言われています。一方で、生活者にとっては、企業ごとに仕様が異なっていたり、導入によって得られる明確な体験価値が分かりにくかったり、企業にとっては、未開拓の分野で、事業を進めるための社内の羅針盤や判断軸決めが難しいといった課題があります。

　これまで電通は、住宅・家電・消費財メーカー、センシングサービス事業者などと連携し、生活者の生活行動データを統合・解析することで「より良い暮らし」のアップデートを目指し、業界横断のスマートホーム共創プロジェクト「HAUS UPDATA （ハウス・アップデータ）」※3を2024年5月から推進しています。住居に各種センサーやIoT家電を設置してスマートホーム化した上で、家電の利用状況・人の動き・日用品の使用状況・温度・湿度・照度などさまざまなデータを統合して分析する実証実験を、住宅メーカーや家電メーカーなど12社以上と行ってきました。居住者の暮らしをサポートする複数の役割を持つAIエージェントによる、一人一人に最適化された共創AI（チャットボット）も活用し、各種データが管理ダッシュボード上で一元的に生活者個人に共有されるため、居住者はより良い暮らしを送るためのサポートや生活習慣・趣向に合った商品提案を受けることができます。同時に、自身のデータを提供することの価値を実感しながら生活することが可能になります。

　電通とX-HEMISTRYは今回の戦略的パートナーシップにより、次世代のスマートホーム体験の実装からマーケティング活用までを一気通貫で支援する体制を整備し、スマートホーム領域への新規参入や既存サービスの価値向上を強力にサポートし、次の2点の実現に貢献していきます。

　1.「使い続けたくなる」体験の創出と実装
　スマートホーム分野における技術的知見・基盤実装力のある専門家集団であるX-HEMISTRYと、生活者データを活用したマーケティングや体験設計を強みとする電通のノウハウを融合。生活行動データを多角的に統合・分析し、居住者の課題を解決するAIエージェントを進化させることで、生活者が「使い続けたくなる」スマートホーム体験を実現します。

　2. 次世代マーケティングの実現
　購買データだけでは捉えきれなかった「家の中での製品の使用・消費行動実態」を可視化。生活者理解を深めることで、顧客満足度の向上と、新たな商品開発やCRM（顧客関係管理）などの企業のマーケティング活動を支援します。

　両社は今後も、電通のデータクリーンルーム・分析基盤、マーケティング支援のノウハウ、HAUS UPDATAなどで蓄積された膨大な生活者データの活用力・体験設計力と、X-HEMISTRYのスマートホーム分野における技術的知見・基盤実装力の融合を推進・拡張していくことで、生活者と企業双方の課題解決およびスマートホーム市場のさらなる発展に貢献していきます。

■X-HEMISTRY株式会社について
CEO：新貝文将
設立：2019年9月20日
所在地：東京都豊島区池袋2丁目23-20 Apartmentふじ202
事業内容：スマートホーム事業に関するハンズオン支援／実行支援
https://www.x-hemistry.com/

※1　プレシデンス・リサーチ社「Smart Home Tech 2025: Revolutionary Trends Unveiled!」2025年
　　 8月20日発行
※2　IMARC Group社「日本のスマートホーム市場規模は2033年までに226億米ドルを超えると予測｜
　　年平均成長率10.80%」2025年10月9日発行
※3　2024年4月26日発表：電通と日鉄興和不動産、生活者と住宅・家電・消費財メーカー各社をつなぐス
　　マートホームプロジェクト「HAUS UPDATA」を始動
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0426-010721.html
　　 2025年7月22日発表：電通、日鉄興和不動産、CAPCO AGENCY、電通マクロミルインサイトが主導
　　業界横断スマートホームプロジェクト「HAUS UPDATA 第2弾実証事業」開始
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0722-010914.html

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、アジア太平洋広告祭「ADFEST 2026」においてAgency of the Yearなど最高賞2冠を受賞

電通 — Wed, 25 Mar 2026 15:15:00 +0900

2026年3月25日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、タイのパタヤで3月19～21日に開催されたアジア太平洋広告祭「ADFEST※12026」（アドフェスト2026）において、最高賞の2冠を受賞しました。Agency of the Year（エージェンシー・オブ・ザ・イヤー賞）と、East Asia Agency of the Year（イーストアジア・エージェンシー・オブ・ザ・イヤー賞）※2です。また、電通グループとしても、Network of the Year（ネットワーク・オブ・ザ・イヤー賞）を受賞しました。

＜ADFEST 2026におけるハイライト＞　

・Agency of the Yearを受賞（㈱電通として4年連続12度目）
・East Asia Agency of the Yearを受賞（㈱電通として3年連続3度目）
・Network of the Yearを受賞（電通グループとして5年連続10度目）
・株式会社電通　　グランデ1個、ゴールド３個、シルバー６個、ブロンズ9個を獲得
　電通グループ計　グランデ2個、ゴールド6個（ゴールド相当のInnova LotusとLotus Rootsを含む）、　シルバー10個、ブロンズ14個を獲得

Agency of the Yearの受賞シーン

※1　 ADFEST（アジア太平洋広告祭）は、1998年に創設されたアジア太平洋地域を代表する広告賞の一つです。詳細は、ADFESTのホームページをご覧ください。http://www.adfest.com/
※2　「East Asia Agency of the Year」は、Regional Agency of the Yearの東アジア地域賞であり、その地域で最も高い受賞スコアを獲得したエージェンシーに贈られる賞です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通「キャリア転職者まるわかり調査」を初実施効率と納得のはざまで揺れる転職者インサイトが明らかに

電通 — Wed, 25 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月25日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）で、企業の人財採用におけるブランディングを支援するコンサルティングチーム「採用ブランディングエキスパート」※は、直近3年以内に転職経験がある全国22～54歳の2000人を対象に、転職活動のリアルや転職者インサイトを明らかにする「キャリア転職者まるわかり調査2026」（以下「本調査」、調査期間： 2025年12月3日～5日）を実施しました。本調査は、中途人財の転職に関する価値観や行動を明らかにすることを目的にしています。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】
①転職を意識し始めた時と転職活動をした時との行動について、「転職サイト・転職エージェントの登録・利用」が半数以上と最も高く、転職活動時の主な行動基盤に。転職を意識し始めた段階では、家族に相談、友人・知人に相談する割合が共に2割超と、企業サイトやSNS、ビジネス情報サイトの利用と比べて高い傾向にある。

②転職先の選定においては、成長性や専門性よりも、「ワークライフバランスを重視した働き方ができた」（26.2%）や「長く働ける安定した環境だと感じた」（24.5%）など、無理なく長く働ける環境が重視されている。また、転職活動の課題では、求人探しの難しさや書類作成といった選考対応における負担の大きさがうかがえる。

③転職を意識し始めたきっかけ・理由は、収入増や上司・働き方への不満が上位に。特に「上司への不満」（27.1%）は、「上司・同僚以外の人間関係への不満」（14.3%）と「同僚への不満」（13.0%）を大きく上回るなど、意思決定や評価を担う上司との関係性が強く影響している。

④転職先を検討する際に重視する点は、給与・待遇やワークライフバランス、仕事内容・裁量が上位に挙がる。一方、転職後は社内制度や自身の価値観との合致、企業の安定性などが特に意識される。

注）本調査における構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。
※　2024年2月2日発表：電通、企業のZ世代の採用を対象としたコンサルティングチーム「採用ブランディングエキスパート」
を発足　https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0202-010684.html

【各ファインディングスの詳細】
①転職を意識し始めた時と転職活動をした時との行動について、「転職サイト・転職エージェントの登録・利用」が半数以上と最も高く、転職活動時の主な行動基盤に。転職を意識し始めた段階では、家族に相談、友人・知人に相談する割合が共に2割超と、企業サイトやSNS、ビジネス情報サイトの利用と比べて高い傾向にある。
・必要な情報を得るためにどのような行動をしたかについて、「転職サイト・転職エージェントの登録・利用」をした人は、「転職を意識し始めた」時は54.5%、「転職先の検討や、転職活動をした」時は55.3%と、いずれも半数を超える。「転職を意識し始めた」時は、「家族に相談した」（23.3%）、「友人・知人に相談した」（22.5%）割合が、「企業のサイトやSNSの閲覧・利用」（13.2%）、「ビジネス情報サイト・ビジネス情報のまとめサイトの登録・利用」（12.5%）よりも高い傾向にある。また、「特に情報を得る行動はしていない」人は、いずれの段階でも約1割。【図表1】

【図表1】
Q. 転職を決意し、「転職を意識し始めた」「転職先の検討や、転職活動をした」時に、必要な情報を得るためにどのような行動をしましたか。当てはまるものを全てお知らせください。

②転職先の選定においては、成長性や専門性よりも、「ワークライフバランスを重視した働き方ができた」（26.2%）や「長く働ける安定した環境だと感じた」（24.5%）など、無理なく長く働ける環境が重視されている。また、転職活動の課題では、求人探しの難しさや書類作成といった選考対応における負担の大きさがうかがえる。
・転職先選定のポイントとして、「ワークライフバランスを重視した働き方ができた」（26.2％）や「長く働ける安定した環境だと感じた」（24.5％）など、働き方や生活の安定性に関する項目が上位に。一方で、「専門知識を身につけられる点に魅力を感じた」（10.7%）、「今後成長が見込まれ、将来性を感じた」（11.0%）などの項目は低い傾向にある。【図表2】
・転職活動の課題では、「自分に合う求人や企業を見つけるのが難しかった」（24.1％）、「応募しても書類や面接で落ちることが多かった」（21.8%）、「想定よりも希望に合う求人が少なかった」（21.7％）、「応募書類（履歴書・職務経歴書）を作成するのに時間がかかった」（20.1％）、「希望条件（仕事内容・待遇・勤務地など）を明確にするのが難しかった」（18.6％）などが上位に。求人探しの難しさが浮き彫りになり、転職活動に伴う準備や選考対応の負担の大きさもうかがえる。【図表3】

【図表2】
Q. あなたが、転職先の候補から絞りこむ際に検討していたポイントや迷っていたポイントとして当てはまるものを全てお知らせください。

【図表3】
Q.転職活動を通して、あなたにとって難しかったこと、課題だと思ったことを全てお知らせください。

③転職を意識し始めたきっかけ・理由は、収入増や上司・働き方への不満が上位に。特に「上司への不満」（27.1%）は、「上司・同僚以外の人間関係への不満」（14.3%）と「同僚への不満」（13.0%）を大きく上回るなど、意思決定や評価を担う上司との関係性が強く影響している。
・「転職を意識し始めた」きっかけ・理由は、「収入を増やしたいと思った」（27.2%）、「上司に不満がある」（27.1%）、「働き方・生活リズムを見直したくなった」（23.2%）の順で高い。「上司に不満がある」は、「上司や同僚以外の人間関係に不満がある」（14.3%）、「同僚に不満がある」（13.0%）よりも、それぞれ12.8ポイント、14.1ポイント高い。一方で、「転職サイトやエージェントから情報を受け取った」（6.5%）、「SNSやニュースなどで転職情報を見かけた」（5.0%）といった外部情報接触をきっかけとする回答は低かった。転職は転職サイトやSNS、ニュースなどよりも、日々の働き方や上司との関係性に対する慢性的な不満や不安が臨界点に達した結果として顕在化しているといえる。【図表4】

【図表4】
Q.以前のお勤め先において、あなたの中でなんとなく「転職を意識し始めた」きっかけ・理由を全てお知らせください。

④転職先を検討する際に重視する点は、給与・待遇やワークライフバランス、仕事内容・裁量が上位に挙がる。一方、転職後は社内制度や自身の価値観との合致、企業の安定性などが特に意識される。
・転職先の検討にあたり、最も重視される点は「給与・待遇」（65.5%）となり、「労働時間・ワークライフバランス」（53.4%）、「仕事内容・裁量」（53.0%）が続く。【図表5】
・転職経験後、「ここなら転職したい」と思える企業の特徴は、「福利厚生が良い／自分の働き方の価値観と合致している」（35.9%）が最も高く、次いで「給与水準が高い、今後高くなる可能性がある」（34.4%）、「安定感のある経営基盤がある」（28.6%）。転職活動中は、企業同士で比較しやすいことに目が向きがちな一方で、転職後は社内制度や自身の価値観との合致、企業の安定性などが特に意識される。【図表6】

【図表5】
Q.「転職活動」をしている時の転職先検討にあたって、どのようなことを重視しましたか。当てはまるものを全てお知らせください。

【図表6】
Q.実際に転職活動や転職を経験されたことで、「ここなら転職したい」と思えるのは、どのような点が充実している場合だと思いますか。企業・団体の規模に関係なく、候補に挙がったり、転職したいと思ったりした企業・団体の特徴として当てはまるものを全てお知らせください。

【調査担当者の解説】
　本調査からは、終身雇用が前提ではなくなった現代ならではのキャリア意識の変化が明らかになり、「効率」と「納得」のはざまで揺れるキャリア転職者の実像が浮かび上がりました。個人は企業に将来を委ねるのではなく、自ら判断し環境を選び直す主体です。転職意向は外部情報によって突発的に生まれるのではなく、日々の働き方や上司との関係性への違和感が蓄積した結果として顕在化する傾向が見られました。
　また、現業と並行して行われることが多い転職活動は時間的制約が大きく、初期段階では転職サイト・転職エージェントの活用が主流となり、効率性が重視される傾向にあります。一方で、家族や知人・友人など周囲にも相談しながら、働き方や生活の安定性といった要素を重視して転職先を検討していくことが分かりました。この結果からも、多忙でありながらも、最終的には自ら納得して意思決定したいという志向が読み取れます。
　転職が一般化した現代において、中途採用ブランディングの難度は一層高まっています。転職者たちは、転職エージェントを起点に情報収集を行いながらも、最終的には周囲への相談や自身の価値観など、さまざまな要素を踏まえて意思決定しています。中途採用の成否は、転職エージェントを通じた接点創出にとどまらず、いかに転職者の納得度を高められるかというコミュニケーション設計によっても左右されるといえます。

【「キャリア転職者まるわかり調査2026」概要】
・目　　　的：中途人財の転職に関する価値観や行動を明らかにする
・対象エリア：日本全国
・対象者条件：直近3年以内に転職経験がある22～54歳
・サンプル数：2000人※
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2025年12月3日～5日
・調査委託先：株式会社電通マクロミルインサイト
※ 人口構成比に合わせてウエイトバック集計を実施

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電通の田中直基が、「2025年クリエイター・オブ・ザ・イヤー」を受賞

電通 — Tue, 24 Mar 2026 17:15:00 +0900

2026年3月24日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）のzeroおよびDentsu Lab Tokyo エグゼクティブ・クリエイティブディレクターである田中直基が、一般社団法人日本広告業協会（理事長：五十嵐博、以下「JAAA」）主催の「2025年クリエイター・オブ・ザ・イヤー」を受賞いたしました。

　同賞は、JAAA会員社の中でクリエイティビティを発揮して顧客や社会の課題を解決する施策の実施までを牽引し、広告会社の価値向上や機能の拡張につながるクリエイティブワークを、1年間に、複数生み出したクリエイター個人を表彰するものです。
　1989年の創設以来、当該年で37回目を迎える今年度の審査では、広告会社の価値向上につながる『課題解決のアイデア』『クリエイティブのレベルを引き上げるクオリティ』『クリエイティブの領域の拡張性』の3つが優れていることを評価基準として審査が行われました。

　田中は、「クリエイティビティを縦横無尽に駆使し、クリエイティブのレベルを引き上げた」点、「テクノロジーを武器に、広告を超えたクリエイティブアウトプットへ昇華させた」点、「圧倒的なスケール感で、世の中にインパクトを与えた」点が評価されました。

　また、9名が選出された「2025年クリエイター・オブ・ザ・イヤーメダリスト」に、株式会社電通の長谷川輝波（zero／クリエイティブディレクター）とdentsu Japan／株式会社電通コーポレートワンの八木義博が入りました。

■田中直基（たなか・なおき）
　株式会社電通　zero／Dentsu Lab Tokyo　エグゼクティブ・クリエイティブディレクター

【受賞コメント】
この度は大変光栄な賞をいただき、心より感謝申し上げます。今の時代において、クリエイティブは単なる表現ではなく、人の心を動かし、社会や企業の課題を同時に解決する力を持っています。複雑で難しい問題が増えるこれからの時代において、クリエイティブは大きな可能性そのものです。その可能性を信じ、これからも挑戦を続けていきます。

【主なクリエイティブワーク】
■大阪・関西万博　宣言広告

■大阪・関西万博　水上ショー「アオと夜の虹のパレード」
　協賛：サントリーホールディングス株式会社、ダイキン工業株式会社

■NTT「Project Humanity / Waves of Will」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、サッカー日本代表戦の放送・配信権を取得

電通 — Tue, 24 Mar 2026 13:15:00 +0900

2026年3月24日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、公益財団法人日本サッカー協会（以下、JFA）と「サッカー日本代表放送権（2027～2030）」契約について基本合意に至りました。当社は四半世紀にわたりJFAと放送権（放送・配信を含む総合的なメディアライツ）の契約を締結しており、今回の契約更新によって、2027年1月1日から2030年12月31日までの4年間、JFAが権利を有するサッカー日本代表戦の国内外における全試合の放送権を取得します。当社はJFAとパートナーシップ契約（協賛を含むマーケティング契約）※1も締結しており、放送権とマーケティング権の両輪で、日本サッカーの発展とJFAの事業を継続的に支援していきます。

　日本国内において、サッカー日本代表は世代・性別を問わず幅広いファンに支持され、その熱量は年々高まっています。その一方で、視聴環境の多様化とともに放送や配信の取り扱いは複雑化しています。競技全体の魅力を最大化し次世代へ継承していくために、安定した競技運営基盤の確立と戦略的なメディア運用が求められています。

　当社は2001年から25年間にわたりJFAと放送権契約を締結しており、特に2008年以降は民放各社と連携した放送体制を確立して、日本代表戦の熱狂と感動を多くの視聴者に安定的に届ける環境を実現してきました。現在はパートナーシップ契約も締結し、サッカー日本代表やJFAの多岐にわたる活動と、サッカー日本代表のコンテンツ力を活用した企業のマーケティング活動なども支援しています。

　今回の契約更新を通じて、当社は日本サッカー界やJFAの「真のグロースパートナー」としてサッカー日本代表戦の価値のさらなる向上に貢献します。契約期間中の4年間、SAMURAI BLUE（日本代表）やU-23日本代表の国内開催試合は地上波放送を実現し、なでしこジャパン（日本女子代表）などの熱戦も最適な放送・配信形態で全国の多くのファンに届けていきます。さらにJFAが取り組むフットサルやビーチサッカーといった競技の一層の振興も支援し、FIFAなどのサッカーの国際機関とのリレーション※2を生かして放送各局やOTT各社との新たな事業創出にも取り組んでいきます。

　当社は引き続き、JFAとの強固な協力関係の下に、多くのファンが多様な形でより深くサッカーを楽しめる視聴体験を提供し、サッカーの熱狂と感動を日本全体で共有できる体制を実現していきます。

公益財団法人日本サッカー協会会長宮本恒靖コメント

　サッカー日本代表は、日本サッカーを象徴する存在として、多くの皆さまに支えられながら、日本中に勇気や感動を届けてきました。代表戦で生まれる熱狂や一体感は、サッカーの魅力や価値を社会へ広げ、日本サッカー全体を前へ進める大きな力になっています。
　近年は放送や配信など視聴環境が大きく変化し、スポーツコンテンツの届け方は多様化しています。そうした中でも、できるだけ多くの方々が代表戦に触れられる、サッカーの素晴らしさを共有していただける環境を築いていくことが重要です。
　四半世紀にわたり日本サッカーとともに歩んできた電通とのパートナーシップのもと、本契約を通じて、日本代表の試合をより多くの方々へ届け、サッカーの熱狂と感動を日本全体で共有できる環境をさらに広げていきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

※1　2022年5月9日発表：電通とＪＦＡ、「ＪＦＡパートナーシップ（2023〜2030）」契約について基本合意
　　https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0509-010520.html
※2　2025年12月4日発表：電通、FIFAワールドカップ2026の国内における放送権を取得
　　https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/1204-010980.html

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dentsu Japan（国内電通グループ）は独自に定めた「スポーツビジネスに関するガイドライン」において、公正な事業活動の推進と業務遂行を通じて、スポーツに関連する事業の健全な発展とより良い社会づくりに貢献することを規定しています。
https://www.dentsu.co.jp/sustainability/sports_business.html
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電通、「Spikes Asia 2026」においてCreative Strategy部門でのグランプリを含め、計9つの賞を受賞

電通 — Tue, 17 Mar 2026 13:15:00 +0900

2026年3月17日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、3月12日にシンガポールで開催されたアジア太平洋地域最大級の広告祭「Spikes Asia※ 2026」（スパイクスアジア 2026）において、Creative Strategy（クリエイティブストラテジー）部門でのグランプリに加え、シルバー2個、ブロンズ6個と、計9つの賞を受賞しました。また電通は、Creative Effectiveness部門とCreative Strategy部門の両方で総合的に最も多くのポイントを獲得したアジア太平洋地域のエージェンシーに贈られる「Strategy & Effectiveness Agency of the Year」の第2位に選ばれました。なお、電通グループ全体では、計13個（グランプリ1、ゴールド1、シルバー3、ブロンズ8）の賞を受賞しています。

＜Spikes Asia 2026 ハイライト＞　
・Strategy & Effectiveness Agency of the Year の第2位を受賞
・Creative Strategy部門で部門最高賞のグランプリを受賞
・株式会社電通　7部門で計9個（グランプリ1、シルバー2、ブロンズ6）の賞を獲得
・電通グループ全体　11部門で計13個（グランプリ1、ゴールド1、シルバー3、ブロンズ8）の賞を獲得

※　Spikes Asia（スパイクスアジア）は、アジア太平洋地域（APAC）における高いクリエイティビティーを讃えることを目的に、毎年シンガポールで開催されている地域最大級の広告祭です。詳細は、Spikes Asiaのホームページをご覧ください。
https://www.spikes.asia　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、「気候変動インパクトに関する生活者調査」を初実施

電通 — Wed, 11 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月11日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、国内電通グループ横断でサステナビリティに関するプロジェクトを推進する組織「dentsu carbon neutral solutions」を調査主体として、全国15～79歳の1万人を対象に、「気候変動インパクトに関する生活者調査」（以下「本調査」、調査期間：2025年12月9日～12月11日）を初めて実施しました。本調査は、2021年より実施してきた「カーボンニュートラルに関する生活者調査※」をアップデートしたもので、カーボンニュートラルにとどまらない気候変動がもたらす生活者に対する影響を把握することを目的としています。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】
①今後5年間で気候変動の影響が強まると考える人は8割超（82.3％）。70代（91.2％）が最も高く、次いで15～19歳（87.6%）が高いが、20代（73.1％）になると割合が大きく低下。

②気候変動の影響で生じる災害で怖いと感じるもののトップ3は、「異常高温」「豪雨」「台風」。今後5年間、気候変動の影響で外出頻度が減ると考える人は、半数を超える（53.1%）。

③気候変動の影響で変化が生じそうな生活カテゴリは、「電気やガスの利用のこと（エネルギー）」（49.8％）、「食べるもののこと（食べ物）」（47.1％）、「体や心のこと（健康・病気）」（44.8％）などが上位。

④気候変動影響に対する関心のカテゴリと回答者の属性を分析したところ、「食べ物」「家事」など生命維持や生活基盤に近いカテゴリは50代以上、「仕事や勉強」「娯楽」など余暇や自己実現に関わるカテゴリは10～40代、「美容」など外見に関わるカテゴリは女性、「地域」など社会システムに関わるカテゴリは男性に分布。ライフステージや性別によって、気候変動の影響に対する関心が異なる傾向が明らかに。

注）本調査における構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。
※ カーボンニュートラルに関する生活者調査（https://www.dentsu.co.jp/knowledge/carbon_neutral/index.html）

【各ファインディングスの詳細】
①今後5年間で気候変動の影響が強まると考える人は8割超（82.3％）。70代（91.2％）が最も高く、次いで15～19歳（87.6%）が高いが、20代（73.1％）になると割合が大きく低下。
・今後5年間で気候変動の影響が強まると考える人（「そう思う」「どちらかといえばそう思う」の合計）は、約8割（82.3%）。世代別では、70代（91.2%）、15～19歳（87.6%）の順に高い。一方で、20代（73.1％）は15～19歳（87.6％）と比べて14.5ポイント低く、世代別で最も低い。【図表1】

【図表1】
Q. あなたは、今後5年間で気候変動の影響が強まると思いますか。

②気候変動の影響で生じる災害で怖いと感じるもののトップ3は、「異常高温」「豪雨」「台風」。今後5年間、気候変動の影響で外出頻度が減ると考える人は、半数を超える（53.1%）。
・気候変動の影響で生じる災害のうち、怖いと感じるものは「異常高温」（73.9%）、「豪雨」（64.9%）、「台風」（64.1%）の順で多い。【図表2】
・今後5年間、気候変動の影響で外出頻度が減ると考える人（「やや減る」「減る」の合計）は、半数を超える（53.1％）。世代別では、70代（65.1%）、60代（56.6%）の順で多く、特に、70代が全体よりも12.0ポイント高い。【図表3】

【図表2】
Q. 気候変動の影響で生じる災害のうち、怖いと感じるものを全てお知らせください。

【図表3】
Q. 今後5年間、気候変動の影響であなたの外出頻度はどのように変化すると思いますか。

③気候変動の影響で変化が生じそうな生活カテゴリは、「電気やガスの利用のこと（エネルギー）」（49.8％）、「食べるもののこと（食べ物）」（47.1％）、「体や心のこと（健康・病気）」（44.8％）などが上位。
・今後5年間で、気候変動の影響で変化が生じそうな生活カテゴリは、「電気やガスの利用のこと（エネルギー）」（49.8％）、「食べるもののこと（食べ物）」（47.1％）、「体や心のこと（健康・病気）」（44.8％）などが上位。【図表4】
・「電気やガスの利用のこと（エネルギー）」では、「夏が暑くなるので、冷房をたくさん使う」（60.8％）、「電気代が上がるので、生活費が増える」（54.3％）などの回答が多かった。【図表5】

【図表4】
Q. 今後5年間で、気候変動の影響であなたの生活において変化が生じそうなものを全てお知らせください。

【図表5】
Q.「電気やガスの利用のこと（エネルギー）」について、今後5年間で気候変動の影響であなたの生活において変化しそうなものとして当てはまるものを全てお知らせください。

④気候変動影響に対する関心のカテゴリと回答者の属性を分析したところ、「食べ物」「家事」など生命維持や生活基盤に近いカテゴリは50代以上、「仕事や勉強」「娯楽」など余暇や自己実現に関わるカテゴリは10～40代、「美容」など外見に関わるカテゴリは女性、「地域」など社会システムに関わるカテゴリは男性に分布。ライフステージや性別によって、気候変動の影響に対する関心が異なる傾向が明らかに。
・コレスポンデンス分析※1の結果、第一軸は年代差、第二軸は性別差を反映している構造となった。気候変動影響に対する関心カテゴリは、ライフステージおよび性別に沿っていると示唆される。【図表6】
・さらに、各カテゴリの分布を確認すると、「食べ物」「家事」など生命維持や生活基盤に近いカテゴリは50代以上を中心に配置され、「仕事や勉強」「娯楽」など余暇活動や自己実現に関わるカテゴリは10～40代に広く分布している。また、「美容」など外見に関わるカテゴリは女性に、「地域」など社会システムに関わるカテゴリは男性に分布。【図表7】【図表8】【図表9】

【図表6】

【図表7】

【図表8】

【図表9】

【調査担当者の解説】
　今後5年間で気候変動の影響が強まると考える人は8割を超えており、その問題意識は社会全体で広く共有されています。また、気候変動がもたらす影響の受け止め方には世代や性別による違いがみられました。例えば、高齢層ほど、気候変動が生活基盤を揺るがす「暮らしそのものへの脅威」として捉える傾向があるのに対し、若年層ほど「選択肢や活動の効率・自由度を狭める要因」として受け止める傾向がみられます。このような違いを踏まえ、各世代が感じている不安や制約に寄り添った適応アクションの設計が必要になると考えられます。本調査は、そうした違いや新たな需要を認識するための出発点となりました。気候変動への対応を単なるリスク対策にとどめるのではなく、生活者の価値観に即した新たな価値創造の契機として捉えていく視点も必要なのではないでしょうか。

【調査概要】
・目　　　的：気候変動がもたらす生活の変化に関する生活者意識の実態把握
・対象エリア：日本全国
・対象者条件：15～79歳
・サンプル数：10000※2
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2025年12月9日～12月11日
・調査委託先：株式会社電通マクロミルインサイト
※1アンケートなどのカテゴリデータについて、回答者の属性や回答項目同士の関係性を、相対的な位置関係として可視化する分析
手法。
※2性別×年代で人口構成比回収を実施。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、「スポーツ総合調査2025」を実施

電通 — Tue, 10 Mar 2026 13:15:00 +0900

2026年３月10日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、全国15～69歳の7200人を対象に、「スポーツ総合調査2025」（以下「本調査」、調査期間：2025年10月24日～11月6日）を実施しました。その目的は、日本における生活者のスポーツに対する意識、スポーツ競技への興味関心や満足度、最新のトレンドなどを把握し、スポーツ界のさらなる発展やスポーツビジネスの活性化に貢献することにあり、2019年から毎年行っています。独自の取り組みである本調査は、電通グループにおいてスポーツが持つ真の価値を未来志向で探求する「スポーツ未来研究所」が実施しており、今回得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】
①競技の興味関心は野球が最も高く、男子サッカー、駅伝、男女バレーボールが続く。「情報を見聞きする選手」では、全競技の中でも、大谷翔平・山本由伸・佐々木朗希といったメジャーリーガーが上位を占め、野球人気をけん引。

②スポーツ大会への興味関心は、WBC（World Baseball Classic）が最も高く、次いで夏季オリンピック、冬季オリンピックが続き、興味の理由をみると、大会・リーグごとに刺さるポイントが異なる。

③スポーツに関する行動意向では、視聴（無料／有料）は平日／週末の差が小さい一方、「スポーツをする」は週末志向が強い。また、スポーツを見る・する両面で10代の意向が高く、スポーツへの関心の高さがうかがえる。

④スポーツ応援は無料行動が中心（48.7%）で有料行動は21.5%にとどまるものの、会場観戦は9.5%（この1年間に行っている）から14.3%（今後行いたい）へ増加が期待される。特に10代の有料行動意向が高い。

⑤スポーツ協賛により企業イメージが全体的に向上し、「企業への好意」や「商品・サービスの利用意欲」を底上げした。

注）本調査における構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。

【各ファインディングスの詳細】
① 競技の興味関心は野球が最も高く、男子サッカー、駅伝、男女バレーボールなどが続く。「情報を見聞きする選手」では、全競技の中でも、大谷翔平・山本由伸・佐々木朗希といったメジャーリーガーが上位を占め、野球の競技としての人気をけん引。
・「競技の興味関心」では野球が36.0%と高く、男子サッカー25.8%や駅伝23.7%、男子バレーボール22.1%、女子バレーボール22.0%などが続く。【図表1】
・「情報を見聞きする選手」では、大谷翔平が最も多く、山本由伸、佐々木朗希が続き、上位3人はいずれも現役メジャーリーガーとなった。SNSを含め、日常的に情報に触れる機会が多い選手の存在が、競技への興味関心を後押ししている。【図表2】

【図表1】
Q. あなたは、次のようなスポーツ・競技に、どの程度「興味・関心」をお持ちですか。それぞれについて、あなたの気持ち（「とても興味・関心がある」「興味・関心がある」「どちらともいえない」「あまり興味・関心がない」「全く興味・関心がない」）に最も近いものをひとつだけお知らせください。（「とても興味・関心がある」「興味・関心がある」の合計）
n=7200

【図表2】
Q. テレビ、新聞、雑誌、ネットなどで情報を見聞きする選手を教えて下さい。（複数選択可、上位20をピックアップ）
n=3600

②スポーツ大会への興味関心はWBC（World Baseball Classic）が最も高く、次いで夏季オリンピック、冬季オリンピックが続き、興味の理由をみると、大会・リーグごとに刺さるポイントが異なる。
・大会・リーグの興味関心は、WBC（34.1％）に、夏季オリンピック（33.9％）が続き、冬季オリンピック（29.8%）も3割近く支持されるなど、国際的なメガイベントへの関心の高さが際立つ結果に。次いで高校野球（春／夏28.2%）や箱根駅伝（26.3%）などの国内独自の学生スポーツ大会の関心が高い。【図表3】
・興味の理由をみると、大会・リーグごとに刺さるポイントが異なる。たとえば「見る人に感動や夢を与えてくれる」では高校野球（春／夏）、箱根駅伝に加えて、夏季／冬季パラリンピックが上位に挙がり、社会的な注目度やストーリー性が関心を後押ししている可能性が示唆される。また「プレイの迫力がすごい」ではラグビーワールドカップ、FIA 世界ラリー選手権、NBA（National Basketball Association）が挙がり、競技特性や最高峰のプレイへの期待も関心の入り口となっている。【図表4】
・さらに、「好きなクラブやチームがある」では、明治安田Jリーグ、JリーグYBCルヴァンカップ、日本生命セ・パ交流戦、JERAセ・リーグ公式戦とサッカー／野球が上位を占め、特定クラブやチームを軸に応援するファン層の厚さが、関心を下支えしていることがうかがえる。【図表4】

【図表3】
Q.あなたは、次のような「大会・リーグ」に、どの程度「興味・関心」をお持ちですか。それぞれについて、あなたの気持ち（「とても興味・関心がある」「興味・関心がある」「どちらともいえない」「あまり興味・関心がない」「全く興味・関心がない」）に最も近いものをひとつだけお知らせください。（「とても興味・関心がある」「興味・関心がある」の合計）
n =3600

【図表4】
Q. あなたが、以下のスポーツ・競技の「大会・リーグ」について、「興味・関心がある」とお答えになった理由としてあてはまるものをすべてお知らせください。（主な3項目をピックアップ）

③ スポーツに関する行動意向では、視聴（無料／有料）は平日／週末の差が小さい一方、「スポーツをする」は週末志向が高い。また、スポーツを見る・する両面で10代の意向が高く、スポーツへの関心の高さがうかがえる。
・視聴意向は、「テレビでスポーツを視聴すること」（「とてもしたいと思う」「ややしたいと思う」の合計）平日37.9％／週末41.8％、「有料配信サービスで視聴すること」（「とてもしたいと思う」「ややしたいと思う」の合計）平日14.0％／週末14.7％と、いずれも平日と週末で顕著な差は見られない。【図表5】【図表6】
・一方、「自身がスポーツをすること」（「とてもしたいと思う」「ややしたいと思う」の合計）は平日23.2％／週末32.4％と週末が高い。特に30代（平日20.9％／週末31.1％）、40代（平日21.5％／週末32.0％）では10ポイント以上の開きが生じており、平日の実施ハードルの高さがうかがえる。【図表7】
・また、年代別では「テレビでスポーツを視聴すること」「有料配信サービスでスポーツを視聴すること」「自身がスポーツをすること」の意向は、いずれも10代が平日週末問わず「したいと思う」（「とてもしたいと思う」「ややしたいと思う」の合計）が高く、若年層のスポーツへの関心の高さがうかがえる。【図表5】【図表6】【図表7】

【図表5】
Q . 【平日に／週末に】テレビ（地上波・BS・インターネット無料サービス）でスポーツを視聴することについてあなたのご意向をお伺いします。

【図表6】
Q. 【平日に／週末に】有料配信サービスでスポーツを視聴することについてあなたのご意向をお伺いします。

【図表7】
Q . あなたご自身が【平日に／週末に】スポーツをすることについてあなたのご意向をお伺いします。

④スポーツ応援は無料行動が中心（48.7%）で有料行動は21.5%にとどまるものの、会場観戦は9.5%（この1年間に行っている）から14.3%（今後行いたい）へ増加が期待される。特に10代の有料行動意向が高い。
・スポーツの応援行動のうち、「無料の行動」を行っている人は約5割（48.7%）で、有料行動を行っている人は約2割（21.5％）。有料行動の中で最も高いのは「会場観戦」だが、全体の1割弱にとどまる。【図表8】
・「今後チケットを購入して会場で観戦したい」人は14.3%であり、「チケットを購入して会場で観戦した」人（9.5%）よりも高いことから、今後増えていく可能性がある。特に10代男性が有料行動への意向が強く（39.9%）、次に10代女性が続く（32.0％）。若年層を中心に有料行動にシフトする伸びしろが確認された。【図表9】

【図表8】
Q. あなたが関心がある／応援しているスポーツ競技やチーム、選手について、この1年間にご自分が行っていることを全てお知らせください。

【図表9】
Q. あなたが関心がある／応援しているスポーツ競技やチーム、選手について、今後行いたいことを全てお知らせください。

⑤スポーツ協賛により企業イメージが全体的に向上し、「企業への好意」や「商品・サービスの利用意欲」を底上げした。
・ある企業群を認知している人と、それらの企業が主要な大会・リーグなどに協賛していることまで認知している人では、その企業に対する「好意」や商品・サービスの「利用意向」などにおいて、後者の方が約10ポイント高くなり、10～20代ではその差が顕著になった。【図表10】
・協賛を認知している人は、企業イメージの各項目において、単純に企業を認知している人よりもポイントが高い傾向にある。【図表11】
・企業が大会やリーグなどに協賛している事実を知った後の気持ちの変化には、「企業名が記憶に残った」「興味関心が高まった」「一流であるという認識が高まった」などがあり、10～20代では「この企業で働きたい」が他の年代よりも高くなった。【図表12】

【図表10】
Q.次の企業（主要大会・リーグの協賛企業名を提示）が、下記の大会やリーグ（主要なものを提示）の協賛・スポンサーとなっていることについて、ご存じですか。
Q.それぞれの項目について、あてはまる企業（主要大会・リーグの協賛企業名を提示）をすべてお選びください。「この企業を知っている」「この企業に好感を持っている」「この企業の商品・サービスを利用している」「この企業の商品・サービスを今後（今後も）利用したい」
n =3600

【図表11】
Q.あなたは次の企業（主要大会・リーグの協賛企業名を提示）についてどのようなイメージをお持ちですか。それぞれについて、あてはまるものをすべてお知らせください。
n=3600

【図表12】
Q.先ほどあなたが知っていると回答した大会やリーグの協賛スポンサーについてお伺いします。その企業が協賛していることを知って、あなたのお気持ちにどのような変化がありましたか。あてはまるものをすべてお知らせください。

【調査担当者の解説】
　本調査により、国内における最新のスポーツ関連トレンドが明らかになりました。
　競技別では、全体的に野球人気が強く、特定選手による話題や情報流通の多さが興味関心の形成に大きく貢献していることが分かりました。一方、サッカーは「箱推し」が強く、クラブ・チーム単位で根強いファン基盤が築かれており、クラブを軸に特定選手の人気に依存しすぎない応援が継続していることかうかがえます。加えて、スポーツ大会への興味関心は、「話題性」「感動」「トップ選手のプレイ」「迫力」など、さまざまな要因から形成されていることも分かりました。
　視聴に関する意向では、無料／有料を問わず平日と週末で顕著な差はなく、視聴行動が週末に限らず平日でも浸透しつつあることが分かりました。試合中継などが週末に偏りがちな現状を踏まえると、平日帯にも一定の視聴需要が見込まれる結果だと言えます。視聴・応援行動のカギを握るのは「若者」で、10代は無料行動に加えて、有料行動意向も相対的に高く、若年層を起点にスポーツ消費が今後拡大していく可能性があります。スポーツ配信のOTT（Over-The-Top、ストリーミングサービス）化・サブスク前提の視聴機会の増加や日本人選手の世界的な活躍、新設されたスタジアム・アリーナなどでの体験価値の向上が、若年層のスポーツへの関心を高め、有料配信などを含めた視聴・応援の多様化を後押ししていくことが考えられます。50代以上では、有料配信によるスポーツ観戦に否定的な層が多く、全体としてはスポーツにおける有料配信の広がりが、必ずしも多くの支持を集めているとまでは言い難い状況です。
　企業のマーケティング活動におけるスポーツコンテンツの活用は、その効果が高く、企業イメージや商品・サービスの利用意向の向上に貢献することが示されました。特に若者世代に対しては、企業イメージの総合的な向上が確認でき、「ブランディング効果」が高いことが分かりました。

【調査概要】
・目　　　的：日本人のスポーツ意識やスポーツ競技への関心など、スポーツが持つ力を定量・定性的に把握する
・対象エリア：全国
・対象者条件：15～69歳
・サンプル数：7200（2系列で実施し、1系列3600）
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2025年10月24日～11月6日
・調査委託先：株式会社電通マクロミルインサイト

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

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dentsu Japan（国内電通グループ）は独自に定めた「スポーツビジネスに関するガイドライン」において、公正な事業活動の推進と業務遂行を通じて、スポーツに関連する事業の健全な発展とより良い社会づくりに貢献することを規定しています。https://www.dentsu.co.jp/sustainability/sports_business.html
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電通を含む3社、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

電通 — Tue, 10 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月10日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）と、株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本恒）、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡勇基、以下「D2C」）の3社は、株式会社NTTドコモ（以下「ドコモ」）が保有するドコモデータを基盤としたデータクリーンルーム「docomo data square®」※1を用いた次世代型広告配信ソリューションの本格提供を開始します。2024年11月より検証を続けてきたソリューションで、ドコモが保有する大規模データを広告配信プラットフォームの自動学習機能に対する学習のシグナル（判断材料）として連携させることで、従来捉えきれなかった見込み顧客へのアプローチを可能にし、運用型広告の顧客獲得単価（CPA）改善と、企業のマーケティングROI向上を実現します。
　

　昨今、広告配信プラットフォームのAIによる自動最適化技術が進化しています。プラットフォームのAIは、そのプラットフォームが観測可能なデータのみに基づいて最適化を行いますが、プラットフォームのデータだけではカバーしきれない領域があります。具体的には、実店舗での購買行動やクライアントのビジネス特有の事情など、プラットフォーム外の重要な顧客情報を学習に組み込めないことが課題でした。

　機械学習を活用した本ソリューションは、従来の年齢や興味関心といった個々の属性で顧客を捉える一次元的な分析とは異なり、ドコモデータを多次元的に組み合わせ、顧客のビジネス成果（CV）につながりやすい複雑なパターンを学習することで、高精度な見込み顧客リストの生成を可能にするものです。そのリストをD2Cが提供する配信連携ソリューション「D2C Data Connect」※2を通じて、広告配信プラットフォームへデータを連携させ、シームレスな広告配信ができます。リストとしてだけでなく、プラットフォームのAIがより学習するための判断材料として活用することで、AIはこれまで保有していなかった独自の判断基準を獲得し、従来以上に見込み度の高い顧客を見つけ出すことが可能です。また、クライアントのウェブサイトで計測されたオンラインCVを目的変数とした場合でも、ドコモが保有する多次元的な説明変数を用いて予測モデルを構築できるため、プラットフォームのAIが単独で学習するよりも豊富な説明変数を提供できるようになります。

　Googleが提供する「Performance Max（P-MAX）」※3のオーディエンスシグナル機能に対し、本ソリューションで生成した高精度な見込み顧客データを連携することで、広告効果の改善が期待できます。すでに約20社で導入されており、特にCPA効率を重視する施策において、20％の改善効果を上げています。

　3社は今後も、データ解析力やプラットフォームとの連携技術、広告運用に関するノウハウを融合させ、クライアントのマーケティング効率の最大化と事業成長に貢献していきます。

※1　「docomo data square®」は、株式会社NTTドコモの商標または登録商標
　　　https://ssw.web.docomo.ne.jp/marketing/products/data-square/
※2　 D2C提供の「D2C Data Connect」（DDC）について
　　　https://www.d2c.co.jp/solutions/docomo-media/#solution-2
※3　 Google提供の「P-MAX」について
　　　https://business.google.com/jp/ad-solutions/performance-max/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

人事・企業文化領域の横断コンサルティング組織「dentsu Japan Human Capital Growthセンター」を設立

電通 — Mon, 09 Mar 2026 13:15:00 +0900

2026年3月9日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「電通」）を含む国内電通グループ5社（電通、株式会社電通総研、イグニション・ポイント株式会社、株式会社電通デジタル、株式会社セプテーニ・ホールディングス）は、本日、人的資本領域の成長を支援する横断組織「dentsu Japan Human Capital Growthセンター（以下、当センター）」※1を設立しました。グループ各社の専門人財、ケイパビリティを結集し、クライアントの人財・組織変革、企業文化変革を包括的に支援します。

　近年、人的資本経営の推進や人的資本情報の開示義務化、またHR領域におけるAIやデータ活用の加速を背景に、人財・組織領域の変革ニーズが急速に高まっており、企業では情報開示への対応と、新たな制度・システムの導入が進んでいます。一方で、新たな仕組みを導入したが社員のエンゲージメントが低下している、データが十分に活用しきれていない、人事施策が企業の価値創造に結びついていないなど、各種施策が十分な効果を発揮せず、人的課題の解決や価値創造につながっていないといった相談が多くのクライアントから寄せられています。

　こうした課題感を受けて、当センターは、事業と人事、戦略と施策などさまざまな要素をつなぎ合わせ、一つのストーリーで人と組織の熱量を上げ、価値創造と競争優位をクライアントへ提供し、企業の人的資本の成長と、個人の市場価値の拡大を実現します。

● dentsu Japan Human Capital Growthセンターが提供するサービス領域

　国内電通グループでは、既に人的資本経営を事業成長に着実に結びつけるCHRO支援プログラム「HR For Growth」※2、事業成長・価値創造の土壌をつくるための企業文化創出を支援する「Culture For Growth」※3、事業変革に必要な人財獲得を支援する採用ブランディング※4などを提供しており、さまざまな業種のクライアントの変革において支援実績を積み重ねています。
当センターは、電通のビジネス・トランスフォーメーション、マーケティング、ビジネスプロデュースの各組織、電通総研のHCM本部、電通デジタルのトランスフォーメーションストラテジー部門、セプテーニ・ホールディングス傘下の人的資産研究所など、各社の専門組織から、当領域のケイパビリティと実績のあるメンバーが一つのチームとして集い、統合的なサービスを提供します。

　また、転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」が発表する「働きがいのある企業ランキング」において、電通は3年連続トップ3に選定されるなど、当社グループは従業員一人一人にとって満足度が高く、能力を存分に発揮できる環境づくりを積極的に推進しています。こうしたグループ内での実践知を、クライアントの人的資本経営の支援にも生かしています。

　今後は、AI・データ活用を拡張することで、人的資本・エンゲージメントを高めるためのプロセスをAIで分析し、戦略策定とアクションにつなげるための支援スキームの構築を行うとともに、大学や研究機関との共同研究を通じて、人的資本経営の新たな知見を蓄積、発信していきます。

　当センターは、クライアントに対し、企業成長に寄与する人的資本経営の実現を支援し、伴走していきます。

※1　dentsu Japan Human Capital Growthセンターについては、以下ウェブページをご確認くださ
　　い。
　　 https://www.dentsu.co.jp/labo/human_capital_growth_center/index.html
※2　2023年10月12日発表：国内電通グループ、人的資本経営を事業成長に着実に結びつけるCHRO支援
　　プログラム「HR For Growth」提供開始
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/business/2023/1012-010651.html
※3　2024年7月2日発表：電通、企業文化の変革を支援する「Culture For Growth」を提供開始　
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0702-010749.html
※4　2024年2月2日発表：電通、企業のZ世代の採用を対象としたコンサルティングチーム「採用ブラン
　　ディングエキスパート」を発足
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0202-010684.html

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、第8回「生活者のキャッシュレス意識調査」を実施

電通 — Fri, 06 Mar 2026 13:15:00 +0900

2026年3月6日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）において決済領域のマーケティング戦略支援を行うプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」は、全国20～79歳の1,111人を対象に、第8回「生活者のキャッシュレス意識調査」（以下「本調査」、調査期間：2025年12月12日～14日）を実施しました。

　2018年から毎年実施している本調査の目的は、生活者の決済手段の変化を把握することにあります。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】
①プレミアムカード※の保有率は27.3％で、4人に1人が保有している。また、プレミアムカードの保有理由は「特典・リワードがお得」（46.4%）が最も高く、「ステータスをアピールできる」ことを理由に保有している人は1.4%にとどまる。
②キャッシュレス決済利用者は94.5％と着実に浸透。利用可能な場面では“完全キャッシュレス”派が増えている。
③最も利用頻度が高い決済手段について、実店舗では「モバイルQR決済」（35.6％）である一方、オンラインでは「クレジットカード」（55.9%）であり、利用シーンに合わせた決済手段が選択されている。
④利用場所別の決済手段について、実店舗では高額利用は「クレジットカード」、少額利用は「モバイルQR決済」と、決済金額の差による違いが見られた一方で、オンラインでは金額を問わず「クレジットカード」の利用が主流。
注）本調査における構成比（％）は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。
※ ゴールドカードやプラチナカードなどの年会費が必要なカード。

【各ファインディングスの詳細】
①プレミアムカードの保有率は27.3％で、4人に1人が保有している。また、プレミアムカードの保有理由は「特典・リワードがお得」（46.4%）が最も高く、「ステータスをアピールできる」ことを理由に保有している人は1.4%にとどまる。

・カードタイプの保有率について、プレミアムカード（「ゴールド」「プラチナ」「両方」の合計）は27.3％。左図で「プレミアムカード」を選択した人のうち、「プレミアムカードが一番使うカード」と回答した人は66.9％。【図表1】
・プレミアムカードを保有する理由について、「特典・リワードが得」が46.4％であった一方、「ステータスをアピールできる」は1.4％にとどまる。【図表2】

【図表1】
Q . ゴールドカードやプラチナカードなどの年会費が必要なカードを、総称してプレミアムカードと呼びます。あなたはプレミアムカードを保有していますか。（SA）
Q. あなたが保有しているプレミアムカードは、最もよく利用するカードになっていますか。（SA）

【図表2】
Q. 年会費を払ってでもプレミアムカードを保有する１番の理由は何ですか。（SA）

②キャッシュレス決済利用者は94.5％と着実に浸透。利用可能な場面では“完全キャッシュレス”派が増えている。

・キャッシュレス決済利用者（キャッシュレスが利用できるところでは「100％キャッシュレス」から「20％程度がキャッシュレス」の合計）は94.5％で着実な浸透がうかがえた。使える場所では「100％キャッシュレス」を利用する人は45.2％で、2023年調査（40.3％）以降、上昇傾向が見られる。【図表3】

【図表3】
Q. 最近ではいろいろなキャッシュレス決済の手段やサービスが増えてきてますが、直近１年間の日常生活において、あなたはキャッシュレス決済をどれくらいの頻度で利用していますか。（SA）

③最も利用頻度が高い決済手段について、実店舗では「モバイルQR決済」（35.6％）である一方、オンラインでは「クレジットカード」（55.9%）であり、利用シーンに合わせた決済手段が選択されている。

・実店舗で、最も利用頻度が高い決済手段は、「モバイルQR決済」（35.6％）で、次いで「クレジットカード」（30.9％）「現金」（22.3％）の順。【図表4】
・オンラインで、最も利用頻度が高い決済手段は「クレジットカード」（55.9％）で、次点の「モバイルQR決済」（25.4％）との差は30.5ポイント、「コンビニ、郵便局などでの請求書現金払い」（7.0％）との差は48.9ポイントと、クレジットカードが他手段を大きく引き離して利用されていることがわかった。【図表5】

【図表4】
Q. 過去１カ月間に、コンビニ・スーパー・ドラッグストア・飲食店などの実店舗での支払いにおいて、あなたが個人的に利用した決済手段をすべて教えてください。その中で、最もよく利用しているものもお答えください。／最も利用しているもの（SA）

【図表5】
Q. 過去１カ月間に、オンライン店舗（Ｅコマースやデジタルサービスなど）での支払いにおいて、あなたが個人的に利用した決済手段をすべて教えてください。その中で、最もよく利用しているものもお答えください。／最も利用しているもの（SA）

④利用場所別の決済手段について、実店舗では高額利用は「クレジットカード」、少額利用は「モバイルQR決済」と、決済金額の差による違いが見られた一方で、オンラインでは金額を問わず「クレジットカード」の利用が主流。

・実店舗の利用場所別の決済手段について、比較的高額な決済が行われる「百貨店/デパート」（66.1％）、「ホテル/旅館」（75.6％）では「クレジットカード」が高い一方で、日常の買い物など比較的少額な決済が行われる「コンビニ」（48.1％）、「ドラッグストア」（42.8％）では「モバイルQR決済」が高い。【図表6】
・オンラインの利用場所別の決済手段について、「クレジットカード」の利用が主流である中、「フリマアプリ」（25.8％）、「フードデリバリー」（28.7％）など一部のサービスで「モバイルQR決済」が比較的利用率が高い結果となった。【図表7】
　
【図表6】
Q. 実店舗について、以下の各々の場所/サービスであなたが決済手段で利用しているものをすべてお知らせください。（MA）

【図表7】
Q. オンライン店舗（Ｅコマースを含む、モノ・コト消費）について、以下の各々の場所/サービスであなたが決済手段で利用しているものをすべてお知らせください。（MA）

【調査担当者の解説】
　第8回「生活者のキャッシュレス意識調査」では、近年力強い伸びを見せているプレミアムカードについて、かつては「ステータス・シンボル」とされてきた価値から、ポイント還元や付帯サービスといった「特典・リワード」を重視する実利志向へと、保有理由が大きく変化していることが明らかになりました。これは、生活者の価値観の変遷を象徴する結果であると考えています。
　また、足元では完全キャッシュレス派が着実に増加しており、日本のキャッシュレス化が「拡大」から「深化」のフェーズへと移行しつつあることをあらためて実感する結果となりました。実店舗とオンラインに分けて利用される決済手段を見てみると、実店舗では引き続きQRコード決済の利用拡大が確認される一方、オンラインでは依然としてクレジットカードが強い存在感を維持しています。これは、利用シーンごとに最適な決済手段が、生活者の中で定着してきたことを示していると言えるでしょう。

【調査概要】
・目　　　的：生活者の決済手段の変化の把握
・対象エリア：日本全国
・対象者条件：20～79歳男女
・サンプル数：1,111※
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2025年12月12日～12月14日
・調査機関：株式会社エクスクリエ
※ 1,111人に対し、性年代構成比を人口構成比（R2国勢調査）にあわせてウエイトバック集計を実施。
　「％」および「n」はウエイトバック後のスコア、サンプル数を掲載。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

2025年日本の広告費

電通 — Thu, 05 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月5日
株式会社　電通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は本日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2025年日本の広告費」を発表した。詳細は下記のとおり。

＜2025年日本の広告費の概況＞
◆2025年の総広告費は、通年で8兆623億円（前年比105.1%）となり、2021年から5年連続で成長し、4年連続で過去最高を更新した。企業の好業績によるデジタル投資の加速や、大型イベントの開催などが成長を後押しした。動画やSNS広告が伸長し、「インターネット広告費」が総広告費に占める構成比は50.2%となり、初めて過半数に達した。マスコミ四媒体広告費は、2兆2,980億円（前年比98.4%）とほぼ横ばいだった。
◆インターネット広告費は、4兆459億円（前年比110.8%）と、前年より3,942億円増加し、1996年の推定開始以来、初めて4兆円を超えた。SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTV（インターネットに接続されたテレビ受像機）などの動画広告需要の高まりなどが、市場全体の拡大に寄与した。
◆プロモーションメディア広告費は、インバウンド需要や大型イベントの開催で人流が増加した結果、「屋外広告」や「交通広告」「POP」「イベント・展示・映像ほか」、など人の動きに関わる分野で伸長し、1兆7,184億円（前年比102.0%）と、3年連続でプラス成長となった。「イベント・展示・映像ほか」は4,748億円（同111.2%）と、2025年日本国際博覧会（以下「大阪・関西万博」）、東京2025世界陸上競技選手権大会（以下「東京2025世界陸上」）などの大型イベントが寄与し、二桁成長となった。

図表1　日本の総広告費の推移

（注）2019年に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加推定（2018年以前の遡及修正は行っていない）。
図表2　媒体別広告費

＜媒体別広告費の概況＞
　「日本の広告費」は、大きく次の3つのカテゴリーに分類される。
（1）マスコミ四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア広告費の合算。それぞれの広告費には制作費も含まれている）、（2）インターネット広告費（インターネット広告媒体費、物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費の合算）、（3）プロモーションメディア広告費（屋外、交通、折込、DM＜ダイレクト・メール＞、フリーペーパー、POP、イベント・展示・映像ほかの合算）。

（1）マスコミ四媒体広告費　2兆2,980億円（前年比98.4%）
　「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」のマスコミ四媒体広告費は、全体で2兆2,980億円（前年比98.4%）と、ほぼ横ばいだった。
（2）インターネット広告費　4兆459億円（前年比110.8%）
　動画広告を中心に成長し、総広告費に占める構成比は50.2％初の過半数に達した。「インターネット広告媒体費」は、二桁成長の3兆3,093億円（前年比111.8%）となった。
　マスコミ四媒体由来のデジタル広告費における「テレビメディア関連動画広告費」は、805億円（同123.3%）となり、前年に続き高い成長を示した。「物販系ECプラットフォーム広告費」は、オンライン通販のさらなる普及もあり、2,444億円（同112.5%）へと増加した。「インターネット広告制作費」は、動画広告の制作本数の拡大もあり、4,922億円（同104.0%）へと増加した。
（3）プロモーションメディア広告費　1兆7,184億円（前年比102.0%）
　インバウンド需要の拡大に伴い、「屋外広告」「交通広告」「POP」が増加した。また、大阪・関西万博や東京2025世界陸上などの大型イベントの開催や、大型商業施設、ホテルなどの新装・改装、都市再開発などのプラス要因もあり、「イベント・展示・映像ほか」が二桁成長の4,748億円（前年比111.2%）となるなど、プロモーションメディア全体の成長に寄与した。

図表3　媒体別広告費＜2023年～2025年＞

＜媒体別広告費詳細＞
（1）マスコミ四媒体広告費（業種別マスコミ四媒体別広告費は添付PDFの図表8を参照）
①新聞広告費　3,136億円（前年比91.8%）
・不透明な世界情勢や円安による物価高の影響などを受け、新聞広告出稿は伸び悩んだ。第27回参議院議員通常選挙や大阪・関西万博、東京2025世界陸上などの開催は、広告費を押し上げるには至らず、通年では減少した。
・業種別では、「家電・AV機器」「精密機器・事務用品」「自動車・関連品」などが増加した一方、「食品」は前年比85.3％と前年に続き減少した。回復傾向にあった「流通・小売業」も同88.7％となった。
②雑誌広告費　1,135億円（前年比96.3％）
・紙の出版物推定販売金額は減少し前年比95.9%となり、内訳は書籍が同100.0％、雑誌が同90.0％となった。電子出版市場は同102.7％と引き続き成長し、紙と電子出版を合わせた出版市場全体は同98.4％となった。(数字出典：出版科学研究所「季刊出版指標」2026年冬号)
・業種別では、「金融・保険」や「官公庁・団体」など前年を上回る業種もあったが、雑誌広告費シェアの高い「ファッション・アクセサリー」は前年比97.8％、「化粧品・トイレタリー」は同92.5％となった。
・出版社のコンテンツ制作力やファンベースマーケティングに関心が高まったものの、通年では前年比96.3%と減少した。SNSなどでのデジタル展開は急成長期からいったん安定期に入り、読者イベントや販促ツール制作といったリアル回帰の動きがみられた。
③ラジオ広告費　1,153億円（前年比99.2%）
・さまざまな音声コンテンツを届ける音声メディアへの関心が引き続き高まっており、デジタルオーディオ広告は増加したものの、地上波ラジオ放送における広告市場は、通年で前年を下回った。
・業種別では、「情報・通信」（前年比125.7％）、「流通・小売業」（同120.0%）などが増加した。
④テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）　1兆7,556億円（前年比99.7%）
・テレビメディア広告費全体では、前年並みとなった。
◇地上波テレビ　1兆6,333億円（同99.9%）
・番組（タイム）広告費は、大阪・関西万博や東京2025世界陸上など大型イベントの開催に伴い好調に推移したものの、パリ2024オリンピック・パラリンピックなどの反動減を抑えるには至らず、通年では減少となった。
・スポット広告費は、消費行動の活性化などに伴い、「流通・小売業」「交通・レジャー」「情報・通信」ほかが好調に推移し、前年を上回った。
◇衛星メディア関連　1,223億円（同97.5%）
・BS・CSともに、物価高による買い控えなどでテレビ通販市場が影響を受け、横ばいから緩やかな縮小傾向で推移し、前年を下回った。

（2）インターネット広告費
①インターネット広告媒体費　3兆3,093億円（前年比111.8%）
・前年同様、動画広告が堅調で全体を押し上げたとともに、ディスプレイ広告についても復調の兆しが見られた。特に、SNS上に加えて、インターネット回線を通じてコンテンツを提供するOTTサービス上の動画広告の需要の高まりが寄与した。
・詳細については、本リリースと同時にリリースした CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）、電通、電通デジタル、セプテーニの4社共同発表の「2025年日本のインターネット広告媒体費詳細分析」を参照。URL: https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0305-011004.html
・マスコミ四媒体由来のデジタル広告費　1,651億円（インターネット広告媒体費の一部、同108.6%）
引き続き好調を維持し、前年を上回った。
・新聞デジタル　191億円（同97.9%）
官公庁・金融・ECサイトやBtoB企業の出稿が目立ったが、新聞デジタル以外の動画広告への予算シフトなどの影響もあり、引き続き前年を下回った。予約型広告は、ターゲティングによるディスプレイ広告や新聞広告に連動した商品、タイアップなどを中心に堅調だったものの、運用型広告は、PV（ページビュー）数の減少や単価低下の影響を大きく受けた。
・雑誌デジタル　615億円（同96.5%）　
タイアップやオウンドメディア支援などのコンテンツ制作力を生かした領域は、引き続き底堅く推移したものの、運用型広告の単価下落やプラットフォーム側のアルゴリズム変更や、ユーザーのAI検索行動によるPV数の伸び悩みなどが影響し、前年を下回った。
・ラジオデジタル　38億円（同111.8%）
前年に続き、podcast（ポッドキャスト）をはじめとする音声メディアでのデジタル展開が注目され、二桁成長となった。また、ターゲットに合わせた出稿が可能なデジタルオーディオ広告への新規出稿数が増加した。
・テレビメディアデジタル　807億円（同123.4%）
「テレビメディア関連動画広告」が805億円（同123.3％）と、前年に続き大きく増加した。無料テレビ番組配信サービスでは、配信数上位を占めるドラマに加え、バラエティの視聴も増え、特に年末の漫才コンクール視聴数は前年比増となるなど、再生数・ユーザー数ともに過去最高を記録した。スポーツのライブ視聴も定着し、各種大会の視聴数も増加した。インターネットテレビサービスは、人気のリアリティショーやアニメなどにより、ユーザー数の定着がみられた。
②「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」　2,444億円（前年比112.5%）
・前年は緩やかな成長にとどまったが、2025年は二桁成長となり「再成長の局面」を迎えた。
・物価高騰に対して、実質負担を抑える節約（セール、ポイントバックなど）を志向する生活者へのアプローチが増加した。
③インターネット広告制作費　4,922億円（前年比104.0%）
・インターネット広告全体の成長に伴い、制作需要も前年に続き拡大した。
・中でも、ブランディングから購買、CRM（顧客関係管理）まで広い領域で動画活用が進み、動画関連が引き続き伸長した。

（3）プロモーションメディア広告費
①屋外広告　3,042億円（前年比105.3%）
・飲料、情報・通信を中心に、多くの業種で屋外広告利用が目立つなど、好調に推移した。
・短期看板は、繁華街に設置の大型ボードを中心に、SNSでの拡散を意識したインパクトのあるOOH展開が数多くみられた。屋外ビジョンは、引き続き渋谷・表参道など都市部繁華街の引き合いが活況であった。
・ネットワーク型のデジタルOOH媒体については、広告取引や配信を自動化するプログラマティックDOOH（デジタル屋外広告）が本格普及の段階に入り、小売・流通業の店舗内サイネージなどリテールメディアへの連携も加速した。
②交通広告　1,736億円（前年比108.6%）
・インバウンド需要の高まりで全国的に増加し、特に関西圏では、大阪・関西万博の開催に伴い、駅の大型デジタルサイネージが多く新設されるなど、大きく増加した。
・鉄道は、車内ビジョン、中づり、ステッカーなどの車両内の媒体が前年を上回った。駅媒体は、引き続き大型デジタルサイネージへの出稿需要が高く、大都市を中心に駅のデジタルサイネージ新設の傾向が続く。
・バスは、大都市圏ではバス車体広告やバス停広告のニーズが強かった。一方、ローカル圏はバスの車体数の減少で広告出稿も減少傾向だった。
・空港は、インバウンド需要の拡大により、デジタルサイネージを中心に前年を上回った。
・タクシーは、AI関連サービスの訴求活性化でBtoB企業による出稿が増加したほか、BtoC企業の出稿も拡大。またコンテンツを活用した番組セールスも好調に推移し、大幅な増加となった。
③折込　2,354億円（前年比96.4%）
・新聞購読率の減少や人件費、配送コストの高騰に伴う媒体単価の値上げの影響を受け、出稿量が前年を下回った。
・物価高の影響で節約志向が続く中、地域密着型店舗や高齢層向けの商材・サービスを中心に、訴求型広告としての活用がみられたほか、2025年７月の第27回参議院議員通常選挙に伴い出稿が増加した。
・業種別では、通信販売業、会員制個別宅配、旅行・宿泊業などが増加し、リサイクルショップや買い取り業も引き続き好調に推移した。一方、教育・教養や自動車販売業などは減少した。
④DM（ダイレクト・メール）　2,708億円（前年比94.6%）
・2024年10月の郵便料金改定などの影響で発送数や媒体を見直す動きもあり、前年を下回った。
・通販系企業を中心に、単発のキャンペーンタイプDMから、受け手とのコミュニケーションに配慮した商品同梱型のパーソナライズDMへの移行がみられた。
・圧着はがきタイプのものから、ターゲットを絞った高付加価値タイプのDMと、QRコード・動画などを利用したオンラインでの完結が可能なデジタルとのハイブリッド運用がさらに進化した。
・通販系企業を筆頭に、高額商品や金融サービス、小売、通信などのDMが多かった。
⑤フリーペーパー※　1,056億円（前年比80.9%）　
・デジタル移行などに伴う休刊や廃刊により、減少した。
・冠婚葬祭や住宅・不動産関連の業種は増加傾向にあったが、求人情報関連は減少した。制作原価や人件費の高騰で広告単価を上げる動きもみられたが、出稿件数の減少などが影響した。
・地域経済に密着した生活情報に関するニーズは高く、デジタル施策との連動による企画商品で、新規広告主の獲得を目指す動きもみられた。
※フリーペーパーは、タブロイド判タイプのフリーペーパー・雑誌タイプのフリーマガジン・電話帳の総称。
⑥POP　1,540億円（前年比103.8%）　
・実店舗での購買行動の増加で、消費者との直接のコミュニケーション接点となる売り場のPOPが増加した。特に売り場訴求の要求が高い食品や日用品などは、物価高による価格改定への対応もあり、売り場戦略の強化が進んだ。
・一方、ECや流通業が持つメディアへの移行や、紙・資材などのコスト増、環境対策なども鑑み、広告主サイドの販促予算が抑制される動きもみられた。
⑦イベント・展示・映像ほか　4,748億円（前年比111.2%）
・2025年は大阪・関西万博やJapan Mobility Show 2025、東京2025世界陸上など大型イベントの開催が重なり、二桁成長となった。
・また、大型商業施設、ホテルなどの新装・改装、都市再開発による需要増も大きなプラス要因となった。
・さまざまな企業がリアル体験の有用性を再確認し、イベントや展示により顧客接点を創出する動きが活発化した。単なる商品展示から、商談の質を高めるためのコミュニティ形成やテクノロジーを駆使した高度な体験設計が重視される場へと役割がシフトした。
・一方、人件費や物流費、材料費などの高騰により、引き続き厳しいビジネス環境にあることは変わらない。
・シネアド（シネマ・アドバタイジング）は、邦画の大ヒット作がけん引し、前年を上回った。

【その他、広告関連市場】　※「日本の広告費」市場には含まれない
・商業印刷市場　1兆7,500億円（前年比99.4%）
デジタル広告の拡大で紙媒体を取り巻く環境は厳しかったが、原材料費や物流費などの高騰により価格転嫁は進んだ。短納期、小ロット、可変データといった需要の増加で、さらにデジタル印刷の導入が加速し、印刷業各社のデジタル対応力の差が受注を左右する局面となっている。
・ポスティング市場　1,497億円（前年比101.1%）
地域を限定したポスティングなどは都市圏を中心に伸長した。リサイクルショップや買い取り業をはじめ、官公庁・自治体の広報関連、飲食・小売業、不動産・住宅設備など、他媒体の補完機能としても幅広い業種で活用された。人手不足や環境問題などへの対応のため、事業者の再編が進んだ。
・DM制作関連市場　1,121億円（前年比100.2%）
DM発送数は減少したものの、資材高騰などにより制作周辺領域の関連市場は前年並みとなった。ウェブ誘導型の低コストDMと、高額商品やBtoB向けのプレミアム型DMの二極化が進んでいる。

＜業種別広告費（衛星メディア関連を除くマスコミ四媒体のみ）について＞（添付PDFの図表7を参照）　
「官公庁・団体」「エネルギー・素材・機械」「教育・医療サービス・宗教」「ファッション・アクセサリー」など8業種が増加した。

＜「インターネット広告媒体費」の内訳詳細について＞
CARTA HOLDINGS、電通、電通デジタル、セプテーニの4社は、インターネット広告媒体費を種別や取引手法などの切り口でみる「2025年インターネット広告媒体費詳細分析」を3月5日に発表した。
URL: https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0305-011004.html

CARTA HOLDINGS グループコミュニケーション本部リレーションマネジメント室室長の高松幹夫と電通メディアイノベーションラボ主任研究員森永陸一郎による「2025年日本の広告費」と「2025年日本のインターネット広告媒体費詳細分析」解説記事は、「電通報」でご覧いただけます。
https://dentsu-ho.com/articles/9645

「2025年日本の広告費」の解説動画は「電通ウェブサイトナレッジ & データ」でご覧いただけます。
https://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/
（※その他の図表は添付のPDFをご覧ください。）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上　

「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」

電通 — Thu, 05 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月5日
株式会社　電通
　デジタル領域をリードする4社（CARTA HD/電通/電通デジタル/セプテーニ）は、電通が2026年3月5日に発表した「2025年日本の広告費」の調査結果※のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2026年の予測を加えた「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表しました。
※2025年日本の広告費：https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0305-011003.html

　2025年の日本の総広告費は、通年で前年比105.1％の8兆623億円となり、2021年から5年連続で成長し、4年連続で過去最高を更新しました。その中でインターネット広告費（1996年に推定開始）は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年より3,942億円増加して4兆459億円（前年比110.8％）と過去最高を更新し、その日本の総広告費全体に占める構成比は50.2％を占め、初めて過半数に達しました。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いた「インターネット広告媒体費」は、ビデオ（動画）広告、中でもSNS上の縦型動画広告の伸長により、前年比111.8％の3兆3,093億円となりました。

「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」のポイント

１．ビデオ（動画）広告は推定開始以降初めて1兆円を突破し、構成比の3割を超えた
ビデオ（動画）広告は1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破した。その構成比は30％を超え、前年比でも121.8％と引き続き高い成長率を維持。運用型・予約型のいずれも同等程度に大きく増加した。
２．ソーシャル広告は1兆3,067億円。引き続き二桁成長を堅持
ソーシャル広告は、前年比118.7％の1兆3,067億円となり、引き続き二桁成長を続けている。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5％と40％台にせまる伸びとなった。動画共有系の割合が前年からさらに増加した。
３．2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円へ増加すると予測
ビデオ（動画）広告およびソーシャル広告の好成長を背景に、2026年の「インターネット広告媒体費」は前年比108.3％の3兆5,840億円になると予測する。ビデオ（動画）広告は2026年も二桁成長を維持し、前年比114.7％の1兆1,783億円になると予測。

■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
　～ビデオ（動画）広告は前年比121.8％の1兆275億円と、推定開始以降初めて1兆円を突破～

　2025年のインターネット広告媒体費は、前年比111.8％の3兆3,093億円（電通「2025年日本の広告費」より）であった。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、ビデオ（動画）広告は前年比121.8％の1兆275億円となり、推定開始以降初めて1兆円を突破した。その構成比は30％を超え、引き続き高い成長率を維持している。一方で、ディスプレイ広告は過去数年横ばい傾向であった運用型を中心に回復し、上昇傾向に転じた。【グラフ1】

【広告種別の定義】
・ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
・ディスプレイ広告：ウェブサイトやアプリ上の広告枠に配信する画像や動画、テキストなどの形式の広告
・検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
・成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告、メール広告、オーディオ（音声）広告など。タイアップ広告を含む

【グラフ1】インターネット広告媒体費の広告種別構成比

■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
　～運用型広告は2兆9,352億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は9割に迫る～

　インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比112.5％の2兆9,352億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は88.7％となった。予約型広告は前年比109.1％の伸長で3,042億円となり、成果報酬型広告は前年比96.1％と減少し699億円となった。【グラフ2】

【取引手法の定義】
・予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由、もしくは直接広告主に販売されたもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの
・運用型広告：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの
・成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告

【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

■インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別の構成比
　～ビデオ（動画）広告は運用型が前年比122.1％、予約型も前年比120.0％といずれも大きく伸長～

　広告種別×取引手法別では、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体に占める構成比が最も高い38.7％。次いで、運用型のビデオ（動画）広告が前年に続き、運用型のディスプレイ広告を上回り、26.3％となった。ディスプレイ広告は、予約型が前年比98.8％と緩やかな減少となったが、運用型が前年比 111.5％となり、全体の成長を押し上げた。【グラフ3】

【グラフ3】インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別構成比

■ビデオ（動画）広告市場
　～インストリーム広告とアウトストリーム広告の構成比はほぼ同水準～

　ビデオ（動画）広告は、前年比121.8％の1兆275億円と、広告種別で最も高い成長率となった。その内訳は、動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告が5,246億円（構成比51.1％）、ウェブサイト上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告が5,029億円（構成比48.9％）となり、ほぼ同水準であった。また、取引手法別では運用型広告が84.6％を占めた。【グラフ4】　

【ビデオ（動画）広告の定義】
動画ファイル形式（映像・音声）の広告。以下のようなものを含みます
・インストリーム広告：動画コンテンツの前、中、後に再生する動画ファイル形式の広告
・アウトストリーム広告：ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示されるビデオ広告
ウェブサイト上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される

【グラフ4】ビデオ（動画）広告の広告種類別・取引手法別構成比

■ソーシャル広告市場
　～ソーシャル広告は前年比118.7％の1兆3,067億円～

　ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比118.7％の1兆3,067億円となり、引き続き二桁成長を続けている。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5％と40％台にせまる伸びとなった。
　ソーシャル広告を種類別に「SNS系」、「動画共有系」、「その他」に分類すると、SNS系が5,508億円（構成比42.1％）、動画共有系が5,126億円（構成比39.2％）、その他が2,434億円（構成比18.6％）となり、動画共有系の割合が前年からさらに増加した。【グラフ5】

【ソーシャル広告の定義】
・ソーシャルメディア（※）のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
　－JIAA「インターネット広告基礎用語集 2024年度版」より－
・ソーシャルメディア例：SNS/ブログサービス/ミニ（マイクロ）ブログ/動画共有サイト/ソーシャルブックマーク/電子掲示板　など
【ソーシャル種別の定義】
SNS系はSNSプラットフォーム（動画共有系を除く）、動画共有系はユーザー投稿型動画共有サイト、その他はブログや電子掲示板など

【グラフ5】ソーシャル広告の構成比推移・広告種類別構成比

■インターネット広告媒体費総額の推移と予測
　～2026年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3％の3兆5,840億円へ～

　2026年も堅調に拡大し、前年比108.3％の3兆5,840億円になると予測する。【グラフ6】

【グラフ6】インターネット広告媒体費総額の推移（予測）

■ビデオ（動画）広告市場の推移と予測　
　～2026年のビデオ（動画）広告は、前年比114.7％の1兆1,783億円へ～

　2026年も二桁成長を維持し、前年比114.7％の1兆1,783億円になると予測する。
　アウトストリーム広告とインストリーム広告はほぼ同等の成長を見込む。【グラフ 7 】

【グラフ7】ビデオ（動画）広告市場の推移と予測

＜調査概要＞
調査主体　：株式会社CARTA HOLDINGS/株式会社電通/株式会社電通デジタル/株式会社セプテーニ
調査時期　：2025年12月～2026年2月
調査方法　：以下の調査に基づき、推定作業を実施
①インターネット広告媒体社などを対象にしたアンケート調査（ウェブ調査）
「2025年（令和7年）日本の広告費インターネット広告媒体売上についてのお伺い」として実施
② 同、追加ヒアリング調査
③ 各種データ収集・分析
　・本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。

＜会社概要＞
株式会社CARTA HOLDINGS（https://cartaholdings.co.jp/）
所在地　：　〒105-5536　東京都港区虎ノ門2-6-1　虎ノ門ヒルズステーションタワー36F
代表者　：　代表取締役社長執行役員　渡邉英樹、代表取締役副社長執行役員　髙橋学
事業内容：　CARTA HOLDINGSは、「The Evolution Factory」を理念に、企業・産業の進化を推進する「進化推進業」を展開。広告・メディアのマーケティング課題に対応するデジタルマーケティング事業や、
メディア運営・EC・人材関連サービスなどのインターネット事業を展開し、進化を生み出し続けます。

株式会社電通（https://www.dentsu.co.jp/）
所在地　：　〒105-7001　東京都港区東新橋1-8-1
代表者　：　代表取締役社長執行役員　佐野傑
事業内容：　「人」への深い洞察を軸に、複雑化・高度化する顧客課題から本質的課題を見出し、統合的なソリューション “Integrated Growth Solutions” を提供。広告やマーケティングにとどまらない広い領域から顧客の持続的成長を支援し、社会の活性化に貢献します。

株式会社電通デジタル（https://www.dentsudigital.co.jp/）
所在地　：　〒105‐7077　東京都港区東新橋1-8-1
代表者　：　代表取締役社長執行役員　瀧本恒
事業内容：　電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合
的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアントの事業成長パートナーとして、共に新たな価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。

株式会社セプテーニ（https://www.septeni.co.jp/）
所在地　：　〒160-6128　東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー28F
代表者　：　代表取締役社長　清水雄介
事業内容：　デジタル広告をはじめ、データ、AIを活用したソリューションの提供などを通じて、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を総合的に支援。

電通、子どもの「なんで？」を育む新IPプロジェクト「クエスちょんまげ」始動

電通 — Mon, 02 Mar 2026 11:15:00 +0900

2026年3月2日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）の、歌とキャラクターの掛け算で新しいIPビジネスの創出に取り組むクリエイティブチーム「うたキャラBOX」は、日本の魅力を子どもたちに届け、知的好奇心と質問力を育む新たなIPプロジェクト「クエスちょんまげPJ（プロジェクト）」を立ち上げました。既に書籍・グッズ化が決定しており、今後はさまざまなメディアと連携したコンテンツの開発を計画しています。

●「クエスちょんまげ」について
　「？」の形のちょんまげが特徴の、かわいいお相撲さん姿の少年。日本、だいすき。おすもう、だいすき。なんでもすぐに「なんで？」「どうして？」「WHY？」と考えてしまう。

●プロジェクトについて
　本プロジェクトでは、子どもたちが日本の文化や地域の魅力・特色・多様性をクイズ形式で発見していきます。47都道府県の魅力を「なんで？」という問いから掘り起こし、学びと旅の体験として全国へ展開。子どもが自発的に問いを立て、学ぶことの楽しさを実感してもらうことを目指しています。

●今後の展開
　2026年3月5日に、株式会社高橋書店から日本地図＆クイズ絵本『クエスちょんまげのクイズにほんたんけん』が発売されます。また同日にゼンリンから関連グッズの販売が始まるほか、同年3月10日より朝日小学生新聞で都道府県クイズの連載が決定しています。オリジナルソングが特徴的な動画も公開中です。

『クエスちょんまげのクイズにほんたんけん』
高橋書店、B5変判、96ページ
1,760円（税込） ISBN：978-4-471-10491-7 文と絵：電通「うたキャラBOX」
監修：井田仁康（地理教育学者）

オリジナル動画はこちら
https://bcove.video/4c9hjKP

関連グッズの例
リングノート
キーホルダー
缶バッジ

●「うたキャラBOX」について
　歌とキャラクターづくり、コンテンツの企画・展開などが得意なメンバーが集まった、電通の社内横断クリエイティブチーム。URL：https://www.dentsu.co.jp/labo/utacharabox/

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

需要を生み出す消費者の深層心理「11の欲望」を活用した顧客分析パッケージ「DESIRE Profiling」提供開始

電通 — Thu, 19 Feb 2026 11:15:00 +0900

2026年2月19日
株式会社　電通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）と株式会社電通マクロミルインサイト（本社：東京都中央区、代表取締役社長：眞鍋尚行）との消費者研究プロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN（デンツウ・デザイア・デザイン）※1」（以下、DDD）は、商品やブランドの需要の源泉となる消費者が潜在的に持っている「ほしい・したい」気持ちを独自のノウハウで指標化した「11の欲望※2」を活用した顧客分析パッケージ・ソリューション「DESIRE Profiling（デザイア・プロファイリング）」の提供を本日より開始します。企業が自社メディアやECサイトなどを通じて取得した顧客の行動履歴であるファーストパーティデータと「11の欲望」を連携し、心理と行動の両面から精度の高い顧客分析を実現し、効果的なマーケティング施策の実施などを支援します。

<「DESIRE Profiling」のサービスイメージ >

　
　近年、デジタルマーケティングの広がりにより、膨大かつ詳細な顧客情報の取得が可能になり、多くの企業がファーストパーティデータを集計・分析してマーケティングの仮説検証や効果検証に活用しています。一方で、顧客の消費行動は多様化し、機能や価格のみならず、感情や共感の影響が大きくなる傾向がみられるなど、変化が激しくなっています。ファーストパーティデータの集計・分析から分かるのは、どの商品を買ったか・どのチャネルで反応したか・どの属性が多いかといった行動の結果が多いため、消費行動の背景にある潜在的な心理のひもときが課題となっています。

　そうした考えから、DDDでは毎年2回実施する調査で、膨大な定量・定性データを収集。行動の背景にある消費者が持つ「ほしい・したい」気持ちを独自のマーケティング指標「11の欲望」として体系化しています。「11の欲望」で消費者を分析することで、なぜその商品やブランドが欲しいのかなど、当該商材の需要の源泉となる深層心理を再現性のある形で見える化できます。「DESIRE Profiling 」は、ファーストパーティデータの活用において、この「11の欲望」を取り入れ、「11の欲望」を起点に顧客データを統合・分析し、マーケティング施策へつなげるパッケージ・ソリューションです。

　

　
　「DESIRE Profiling 」は、３つのステップで構成されます。まずは当社が保有するさまざまなデータとDDDが持つ現代人の欲望に関する知見を用いて、商品やブランドと「11の欲望」の関係性を俯瞰的に把握する0次分析を実施し、顧客像の仮説を構築。さらに、「11の欲望」と企業のファーストパーティデータを掛け合わせ、顧客行動と「11の欲望」の関係性から顧客をプロファイリング、顧客の心を動かし需要を喚起する「戦略欲望」を特定します。そのプロファイリングと「戦略欲望」をもとに、ブランドポジショニングの検討、新商品開発※3、コミュニケーション開発、広告配信※4、PDCAなど、効果的なマーケティング施策の立案・実施につなげていきます。

　当社は今後も、欲望という心理的ドライバーを把握し、ファーストパーティデータを過去の分析のみならず、未来の需要を生み出す価値創造の源泉として活用することで、消費者の心を動かす新しいマーケティングの実現につなげていきます。

※1　人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を欲望と定義し、消費者が消費に至るまで
　　の動機や行動を研究した結果得た知見を、パートナー企業にソリューションとして提供するプロジェ
　　クト。
※2　お金を払って買ったものや体験で、心が満たされたり、テンションが上がったり、感動・刺激を受け
　　たりなど、良い気分・気持ちが得られた消費の背景にある、人々の「欲望」や、消費活動への影響、
　　いかに次の消費につながるかを定期的に調査する「心が動く消費調査」から得られたデータをもと
　　に、人間の消費行動を駆り立てる感情を「11の欲望（Desire）」として可視化。普遍的な「根源的欲
　　求」に関する質問から欲求因子を抽出し、「現代の価値観」に関する質問から欲求因子と関係性の強
　　い価値観を判定。
　　次なるマーケティング戦略の鍵とは？～注目すべき「11の欲望」～
　　 https://www.d-sol.jp/blog/ddd-2-about-11desires-1
※3　心が動く新商品開発プログラム
　　https://www.d-sol.jp/solutions/dentsu-desire-design-new-product-development
※4　2024年12月6日発表：電通、Yahoo!広告における脱デモグラフィックの配信・分析を実現する
　　「DESIRE Targeting」の提供開始
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/1206-010817.html

「Desire Profiling」についてはブログなどでもご紹介しており、以下からご覧いただけます。
　　 https://www.d-sol.jp/ebook/dentsu-desire-design-desire-profiling
　　 https://www.d-sol.jp/blog/dentsu-desire-design-desire-profiling

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通、OpenWork「働きがいのある企業ランキング」で3年連続トップ3に選定

電通 — Thu, 05 Feb 2026 14:15:00 +0900

2026年2月5日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「当社」）は、転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワーク株式会社が本日発表した「働きがいのある企業ランキング2026」（https://www.openwork.jp/award/）において、ランキング対象の1万9681社中、第2位に選ばれました。なお、当社は2024年には第3位、2025年には1位に選定されています。

■ランキングの内容
　今回のランキングでは、総合順位を示す総合編に加え、新たに設置された部門のうち、社員の士気編、人材の長期育成編、社員の相互尊重編において、当社はそれぞれ次の順位になりました。
・「働きがいのある企業ランキング2026」総合編　第2位
・「働きがいのある企業ランキング2026」社員の士気編　第3位
・「働きがいのある企業ランキング2026」人材の長期育成編　第9位
・「働きがいのある企業ランキング2026」社員の相互尊重編　第1位

＜働きがいのある企業ランキングとは＞
「働きがいのある企業ランキング2026」は、回答時に現職または2025年中に退職した従業員が2025年に「OpenWork」に投稿した評価スコアが分析対象となっており、オープンワーク株式会社は「社員の相互尊重」「待遇面の満足度」「社員の士気」といった働く環境に関する8つの項目※への評価をもとに、ランキングを発表しています。

＜当社の主な取り組みについて＞
　当社は「人」が最大の財産であり、約5300人の従業員一人ひとりの能力を最大化することが成長の源泉と捉え、「心身ともに健康に働くことができる環境づくり」や「多様な価値観、多様な働き方を通じ、従業員が自己の成長を実現できる環境づくり」を目指しています。なかでも、仲間を大切にし、互いに尊重し合う「利他の精神」は当社の重要なカルチャーであり、社内外の意見を取り入れ、さまざまな施策を推進しています。主な取り組みとして、DEIやインテグリティを重んじる風土づくりのための研修、個々人やチームの成長を促す多様な教育プログラム、経営陣が社内各部門を訪問し従業員と直接対話することで“聴くリーダーシップ”を体現し、相互尊重のカルチャーを育む「オープントーク」、電通本社ビルなどに従業員の大切な方を招待し、“支えてくれる人への感謝”を伝え、利他の精神を体現する「オフィスカミングデー」などが挙げられます。
　こうした多様な施策を通じて、仲間を大切にし、相互に尊重し合えるカルチャーを育んできました。また、当社のケイパビリティを理解し、多様でやりがいのある仕事をご依頼くださるクライアントの存在や一緒に仕事に取り組んでくださるパートナーの存在が、従業員の士気を高め、さらなる個々人やチームの成長へとつながっており、こうしたすべてが包含されて、3年連続でトップ3に選定されるという結果につながったと考えています。

　当社は今後も、従業員一人ひとりにとって満足度が高く、能力を存分に発揮でき、社内外から「働きがいのある企業」として評価されるよう、職場環境のさらなる向上や企業カルチャーの進化に努めてまいります。

※　 8つの評価項目:「待遇面の満足度」「社員の士気」「風通しの良さ」「社員の相互尊重」「20代成長環境」「人材の長期育成」「法令順守意識」「人事評価の適正感」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

電通と松竹映像センター、3D音響技術「audio cube」で没入感が味わえる音声サービスの提供を開始

電通 — Wed, 04 Feb 2026 11:15:00 +0900

2026年2月4日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑）は、株式会社松竹映像センター（本社：東京都港区、代表取締役社長：山下良則）が独自に開発した３D音響技術「audio cube（オーディオキューブ：特許出願中）」を活用し、新たなスポーツ観戦やエンターテインメント分野において立体的な音声で臨場感あふれる視聴体験を可能にするサービスの提供を本日より開始します。
　
　本サービスは、音の「位置」「距離」「動き」を自在に表現できる3D音響技術を用い、会場に設置したカメラ映像とマイクで収録した立体音響を、中継または収録配信向けに最適化することで、従来のステレオ音声では再現できなかった「音の空間情報」を忠実に再現します。視聴者側に特別な機材は不要で、ヘッドホンやスピーカーなど一般的な再生環境で音声を楽しむことができます。

　2025年10月にバレーボールの試合で行った実証実験※では、「audio cube」の使用により、スパイク音の方向性、ボールの着地音や反響の距離感、選手の移動や攻守の切り替えによる立体音響によって“まるでその場にいるかのような”没入感を体験できることが実証され、ステレオ音声との違いが明らかになりました。

　当社は今後も、スポーツ中継にとどまらず、舞台芸術、ライブイベント、教育、地域体験コンテンツといった幅広い領域での立体音響を活用した新たな体験の創出に努めることで、エンターテインメントの価値向上に貢献していきます。

※実証実験の様子：ステレオ音声と「audio cube」の違い（フルバージョンはこちら）。

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電通が協力する「ゲノム倫理」研究会の書籍「ゲノムと社会―つくる生命、ゆれる価値観―」が1月23日に発売

電通 — Thu, 22 Jan 2026 11:15:00 +0900

2026年1月22日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「電通」）が協力する「『ゲノム倫理』研究会※1」が、書籍「ゲノムと社会―つくる生命、ゆれる価値観―」を執筆し、1月23日に株式会社共同文化社から発売されます。電通は「生物にできることが今より少し増えたらどうなるか」という視点を持ち、固定観念を外して新たなアイデアを生み出す「ゲノム思考」を用いた新規事業アイディエーションサービスを提供する※2などしています。本書は、科学技術が急速に進歩し、ゲノム技術が社会や倫理に与える影響のほか、ゲノム技術の社会利用に向けて、多様な価値観の共存や科学者と市民との対話の重要性などについて紹介しており、変革を生み出したいリーダー向けの指南書となっています。

共同文化社、A5判、336ページ、2200円（税込） ISBN：978-4-87739-434-9 編集者：JST RISTEX「ゲノム倫理」研究会

　本書の第2章PART3では、「生物の人工進化のナラティヴと社会受容」と題して、電通社員の志村彰洋が執筆しています。ゲノム技術やAIの進展によって、自然進化に代わる「人工進化」が注目されていることや、クローン技術やサイボーグ技術が人類の進化を加速させ、病気や事故からの回復が容易になる可能性に触れ、これらの技術が遺伝情報をもとに新たな生命を創出し、社会や未来に対する新しいビジョンを提供すると説明しています。また、複雑な技術を人々に理解しやすく伝え、未来社会における技術の役割と価値を考察するための重要な手段として「ナラティヴ」を挙げ、テクノロジーと倫理を調和させる新しい枠組みの必要性が、広く認識されつつあると結論づけています。

　本書の目次は次のとおりです。ゲノム技術のような社会的インパクトのあるエマージングテクノロジーを活用し、自ら変革を生み出していくリーダーにとっては必見の内容となっています。

【目次】
第1章　社会技術研究開発センター（RISTEX）と「ゲノム倫理」研究会 ─設立の背景と理念─
第2章　「ゲノム倫理」研究会メンバー16名の論考 ─科学技術と社会をめぐるはるかなる挑戦─
　PART 1　哲学的・歴史的視点から ─原理的考察の試み─
　PART 2　生命をつくるゲノム技術
　PART 3 　生命観をめぐる科学コミュニケーション
　PART 4 　ゲノム科学技術のガバナンス
第3章　「ゲノム倫理」研究会の諸活動 ─まだ見ぬ未来に向けて─

※1「ゲノム倫理」研究会ホームページ　https://www.jst.go.jp/ristex/internal_research/elsi/genome/
※2「ゲノム思考」で、新規事業開発を次のステージへ！「ゲノムシンキング」 powered by SMARTCELL & DESIGN https://www.d-sol.jp/ebook/genome-thinking-for-new-business-development

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