法人別リリース

“ seap for Windows “ が待望の Windows 10 Mobile に対応

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 15 Mar 2016 18:30:23 +0900

2016年3月15日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
“ seap for Windows “ が待望の Windows 10 Mobile に対応、
カタログ・アンケート・ラーニングの３つのアプリが
スマートフォンで利用可能に
　日本能率協会グループのシステムインテグレータである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）と、法人を対象としたスマートデバイス向けアプリ開発とクラウドサービスを展開する株式会社ジェナ（本社：東京都中央区、代表取締役：手塚康夫以下ジェナ）は、両社が共同開発したWindows 10 向けビジネスアプリ「seap for Windows powered by Any3」（以下seap for Windows）のUWP (Universal Windows Platform) 対応アップデートを行い、Windows 10 Mobile が搭載されたスマートフォン等で利用できるUWPアプリを本日よりWindows ストアに公開・配信いたします。

　「seap for Windows」はこれまでWindows 8.1 / 10タブレットを利用するビジネスユーザー向けにサービスを提供してきましたが、今回のアップデートで「カタログ」「アンケート」「ラーニング」の３種類のアプリをWindows 10 Mobile 搭載のスマートフォンでも利用することが可能となりました。さらにContinuum**対応のWindows 10 Mobile搭載スマートフォンでは、３つのアプリをワイヤレスディスプレイアダプターを繋いだディスプレイやTVにワイヤレス接続するとPC同様の画面が表示され画面タッチで操作を行うことでPCタブレットのように利用することが可能です。

　Windows 10 MobileはWindowsベースで作られた既存システムとの親和性や、セキュリティの高さ、PCとモバイルのOSの二重管理の問題を回避できる点などを特長とし、情報システム管理における企業の運用メリットが非常に大きいこと等から、今後のビジネス需要が増えていくことが見込まれています。今回、「seap for Windows」ではWindows 10の特長である「UWP」の技術を取り入れて、PC・タブレットでもPhoneでも全く同じアプリが最適化されたUIで利用できるようアップデートを行いました。「seap for Windows」は、これまでにWindowsタブレットをビジネス活用する金融業、製造業、建設業、小売業、サービス業など幅広い業種の法人に導入されてきましたが、今回のアップデートによりWindows 10 Mobile搭載のスマートフォンで利用可能となったことで、スマートフォンでの利用を検討するより多くの法人ユーザーでの導入が期待されます。

　JMASおよびジェナは、「seap for Windows」がWindows 10 Mobile向けのビジネスアプリのスタンダードとなることを目指して参ります。

■エンドースメント■
本プレスリリースにあたり、日本マイクロソフト株式会社様より以下のエンドースメントをいただいております。

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　ジェナ様、ジェーエムエーシステムズ様のWindows 10向けビジネスアプリ ” seap for Windows ” のUniversal Windows Platform（UWP）対応版のリリースを心より歓迎いたします。
　Windows 10 Mobileの利用は企業における情報システム管理の点で、高いセキュリティと、OSの二重管理の問題を解決します。さらにContinuum*機能を利用する事で、スマートフォンをPCタブレットのように利用することが出来、外出先での情報閲覧や移動時間の学習などビジネスにおける活用シーンを飛躍的に拡大することが期待できます。
　今後も日本マイクロソフトはジェナ様、ジェーエムエーシステムズ様との協業を通じ、企業のワークスタイルの変革に貢献してまいります。

日本マイクロソフト株式会社
執行役　デベロッパーエバンジェリズム統括本部長
伊藤かつら
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■seap for Windowsについて
　Windows 8.1 / 10 / 10 Mobile のOSを搭載したタブレット・スマートフォンをビジネス活用するためのアプリで、ビジネスでニーズの高いカタログアプリ、アンケートアプリ、ラーニングアプリの３つの業務アプリを、1ユーザーあたり月額500円の利用料、1社あたり10GBの標準ストレージを提供するクラウドソリューションです。Windows版より先行して2012年にリリースしたiOS版のseapでは、大手法人を中心に現在50,000台以上のiPadでの導入実績があります。
　URL： http://www.seap-windows.com

■サービスの5つの特長
　1.  1ユーザー月額わずか500円、初期費用ゼロのクラウドソリューション
　2. 「カタログ」「アンケート」「ラーニング」の3種類のアプリがオールインワン
　3.  ブラウザ画面上で簡単に業務アプリのコンテンツが作成・編集可能
　4.  Windows 10 Mobile、Windowsタブレットのタッチスクリーンに最適設計されたUI/UX
　5.  1社あたり10GBと大容量の標準ストレージ

Windows 10 Mobileを含む最新モバイルデバイスによる選定基準レポートを発売

ジェーエムエーシステムズ — Thu, 10 Mar 2016 16:00:15 +0900

2016年3月10日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
全62の評価項目で企業導入におけるモバイルデバイスを比較！
Windows 10 Mobileを含む最新モバイルデバイスによる
選定基準レポートを発売
　株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、2016年3月10日より企業にモバイルデバイスを販売する営業および、自社への導入を検討している情報システム担当者向けに2010年より企業へのモバイルデバイス導入を推進しているSIベンダーの立場から、企業がモバイルデバイスの導入を検討する際の端末選定基準として実際の導入事例から導き出した結果を既存システムとの連携を中心にまとめたレポートを販売いたします。

　モバイルデバイスの企業導入は着実に進んでいますが、Windows 10 Mobileの発売など毎年新しいプラットフォームが追加されており、実際に導入するにあたっての端末選定はますます難しい状況です。また、企業導入においてはクラウドサービスとの連携によるワークスタイル変革を積極的に検討する企業も増えており、新たな観点での評価が必要になってきました。本レポートは、「利用業務における評価」に加え、「導入時、導入後の運用」にも考慮した全62の評価項目でまとめています。

　詳細はhttp://www.jmas.co.jp/report/をご参照ください。無料のサマリー版もダウンロードいただけます。

＜本誌の掲載項目＞
１．モバイルデバイスの市場
　・現在の状況
　・今後の予測
２．端末選定のポイント
　・端末選定評価軸
　・評価対象端末種類
３．端末選定評価軸
　A.計画・設計フェーズのポイント
　　A-1. 業務利用機能におけるデバイス適合度
　　A-2. 利用業務のセキュリティレベルに合わせたリスク対策適合度
　　A-3. ハードウェアスペック
　　A-4. 周辺機器
　B.導入フェーズのポイント
　　B-1. 端末設定方法
　　B-2. キッティング作業
　C.運用保守フェーズのポイント
　　C-1. デバイス統合管理
　　C-2. デバイスライフサイクル管理
　　C-3. アプリライフサイクル管理
４．総括
　・総括

iOS標準カメラアプリを抑止し、KAITOセキュアカメラのみ利用可能としたソリューションの提供を開始

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 23 Feb 2016 16:30:08 +0900

2016年2月23日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
iOS標準カメラアプリを抑止し、KAITOセキュアカメラのみ利用可能としたソリューションの提供を開始
株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司／以下、JMAS）は、スマートデバイス向けの高セキュリティカメラアプリケーション「KAITOセキュアカメラ」で標準カメラの利用を抑止しつつ、「KAITOセキュアカメラ」のみ利用可能にするソリューションの提供を開始しました。
当ソリューションはエンタープライズモビリティ管理製品である、VMware社の「AirWatch」と「KAITOセキュアカメラ」が連携することで可能となりました。

昨今スマートデバイスで利用する業務利用範囲は拡大してきており、その中でもカメラ機能を利用して撮影業務を行いたいというニーズが高まってきています。
当社もこれらのニーズに対応し、端末に撮影データを残さずにデータを暗号化した状態で安全に社内環境に転送するセキュリティ性の高い業務用カメラアプリである「KAITOセキュアカメラ」を開発、2014年より金融機関を中心としたお客様に提供して参りました。

「KAITOセキュアカメラ」の公開以来、多数のお客さまへの提案の機会を頂戴しましたが、その中で製造業の複数のお客様より工場内での撮影等、特定用途での利用に際しては標準のカメラアプリの機能を抑止した状態で “「KAITOセキュアカメラ」に限定して利用させたい” という要望を頂戴しました。
このご要望にお応えするため、本ソリューションを開発し提供を開始いたしました。
当ソリューションを導入して頂くことで、「KAITOセキュアカメラ」のみを業務に利用することが可能となるため、スマートデバイスでのカメラを使用した業務利用がより広がるものと考えています。

ソリューション開発に際して、協力をいただいた株式会社データコントロール社より以下コメントを頂戴しております。

◇コメント◇
株式会社データコントロールはEMMソリューション「AirWatch」の販売を通じ、モバイルソリューションの普及に努めてまいりましたが、モバイル機器に装備されているカメラを特定のアプリケーションが特定のシチュエーションに限定して利用するという制御は、かつてできませんでした。今回の「AirWatch」と「KAITOセキュアカメラ」との連携により、スマートフォンやタブレットのカメラ機能がセキュアに利用可能となり、金融機関や製造業の現場など幅広い業務で利用されると考えています。データコントロールは「AirWatch」と「KAITOセキュアカメラ」を通じて、さらに多くのお客様にモバイルソリューションを提供してまいります。

アドバンスト・メディアとJMASが、法人向けWEBセキュリティ分野にて技術提携

ジェーエムエーシステムズ — Fri, 14 Nov 2014 11:10:07 +0900

2014年11月14日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
アドバンスト・メディアとJMASが、
法人向けWEBセキュリティ分野にて技術提携
～日本初！スマートデバイス用高セキュリティブラウザKAITOに音声認識技術を連携～
　株式会社アドバンスト・メディア（本社：東京都豊島区、代表取締役会長兼社長：鈴木清幸以下、アドバンスト・メディア）と株式会社ジェーエムエーシステムズ(所在地：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司以下、JMAS)は、法人向けWEBセキュリティ分野にて、技術提携に合意した事をお知らせ致します。技術提携の第一弾として、JMASのスマートデバイス用高セキュリティブラウザKAITO(カイト)に、アドバンスト・メディアの音声認識技術AmiVoiceを連携させた、新サービスを11月下旬より発売を致します。 KAITO : http://kaito.jmas.co.jp

　昨今、スマートフォン・タブレット端末等のスマートデバイスが急速に普及したことを受け、法人での利用が急増しています。個人所有のスマートデバイスを業務に活用するBYOD(Bring Your Own Device)の導入や、生産性の向上を目的とした業務活用など、スマートデバイスは、企業で利用するモバイル端末の主流となりつつありますが、その一方で、紛失などのトラブルや情報漏えい等のセキュリティリスクの高まりが危険視されております。近年、大手企業での不正アクセス事件や個人情報流出事件も頻発しており、スマートデバイスのセキュリティ対策は企業の喫緊課題の1つと考えられます。
　これまでJMASでは、企業への安全なスマートデバイス導入を実現するため、セキュリティ商品を中心とした幅広いサービスを展開してまいりました。また、アドバンスト・メディアでは、音声認識技術AmiVoiceを活用し、多岐に渡る業界業種にてソリューションを提供してまいりました。音声による文章入力や会話のデータ化による業務効率化など、音声認識の利用ニーズは年々高まっており、今後も需要拡大が見込まれると思われます。今回の技術提携は、協力関係を構築することで、付加価値の向上と互いの事業強化を目指すものです。

　今回、技術提携の第一弾として、スマートデバイス用高セキュリティブラウザKAITOに、音声認識技術AmiVoiceを連携させた、新サービスを開始致します。KAITOは、通信履歴、キャッシュ、クリップボード、画面ハードコピーの利用を禁止し、業務データを端末に一切残さない高セキュリティのWEBブラウザで、これまで、銀行・証券・保険などの大手金融機関を始めとする約120社に約45,000ライセンスが導入されています。スマートデバイスは、キーボードの操作性がパソコンと比較して劣るため、スピード低下が大きな課題となっていましたが、高性能な音声認識を連携する事で、効率的に文章作成を行う事が可能となりました。鮮度の高い情報を即座に音声入力する事で、記録漏れを防ぐと共に情報密度の向上が見込まれます。

【新サービスの特長】
(1) 高いセキュリティを担保したまま、ブラウザ上で直接音声入力が出来ます。音声入力を行う事で、従来比30%減の入力時間の削減を見込んでおります。

(2)専門辞書を使用する事で、高い認識率を誇ります。標準辞書に加え、金融・保険・製薬など、分野別の辞書をご用意しています。また、分野に特化したカスタマイズ辞書の作成も可能です。

今後も、アドバンスト・メディアとJMASでは、業務効率化に貢献する新しいソリューションや顧客サービスの提供に力を入れてまいります。
以上

【会社概要】
＜株式会社アドバンスト・メディア＞
代表者　　:　代表取締役会長兼社長　鈴木　清幸
本社　　　:　東京都豊島区東池袋3-1-4 サンシャインシティ文化会館6階
URL　　　:　http://www.advanced-media.co.jp/
設立　　　:　1997年12月
資本金　　:　49億6,959万円（15,922,405株）（2014年3月末現在）
事業内容　:　AmiVoiceを組み込んだ音声認識ソリューションの企画・設計・開発
　　　　　　を行う「ソリューション事業」
　　　　　　AmiVoiceを組み込んだアプリケーション商品を提供する「ライセンス事業」
　　　　　　企業内のユーザーや一般消費者へのサービスにAmiVoiceを提供する「サービス事業」

＜株式会社ジェーエムエーシステムズ＞
代表者　　:　代表取締役社長丸尾健司
本社　　　:　東京都港区海岸1-16-1　ニューピア竹芝サウスタワー18F
URL　　　:　http://www.jmas.co.jp/
設立　　　:　1971年11月
資本金　　:　3億8150万円
事業内容　:　システムインテグレーション
　　　　　　ソフトウェア販売・導入
　　　　　　インフラ／ネットワーク構築
　　　　　　法人向けスマートデバイス導入・開発・プロダクト販売

【本件のお問い合わせ】
＜株式会社アドバンスト・メディア＞
　　　　報道関係　　　　　　　　　　　　　　　　　お客様
経営管理部　広報チーム　　　　　　　　　　クラウド事業部　田村
TEL：03-5958-1307　　　　　　　　　　　TEL：03-5958-1522
FAX：03-5958-1032　　　　　　　　　　　FAX：03-5958-1033
E-mail：press@advanced-media.co.jp　　E-mail：info@advanced-media.co.jp

＜株式会社ジェーエムエーシステムズ＞
　　　　報道関係　　　　　　　　　　　　　　　お客様
モバイルソリューション事業部　　　　モバイルソリューション事業部
TEL：03-3431-2638　　　　　　　　TEL：03-3431-2638
FAX : 03-3431-8209　　　　　　　　FAX: 03-3431-8209
E-mail：mkt-contact@jmas.co.jp　　E-mail：mkt-contact@jmas.co.jp

Beaconのビジネス活用を支援する「Beacapp」をリリース

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 11 Nov 2014 11:11:18 +0900

2014年11月11日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
Beaconのビジネス活用を支援する「Beacapp」をリリース
Beacon対応アプリを簡単に作成できる
法人向けBeacon管理プラットフォーム
　法人を対象とした、スマートフォン・タブレット向けアプリ開発を展開する株式会社ジェナ（本社：東京都中央区、代表取締役：手塚康夫　以下ジェナ）と株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司　以下JMAS）は、Beacon対応アプリを簡単に作成できる法人向けBeacon管理プラットフォーム「Beacapp」を本日より提供することを発表します。

■「Beacapp」とは
アプリをBeacon対応させることにより、GPSよりもさらに近距離・高精度の位置情報をアプリで利用できます。「Beacapp」はスマートフォン・タブレット向けアプリの Beacon 対応を簡単・迅速に実現する法人向けクラウドサービスです。「Beacapp」を利用すると新規に開発するアプリや、既に存在するアプリのBeacon対応に必要な開発費用や開発期間を大幅に削減することが可能です。

Beacapp ポータルサイト
http://www.beacapp.com/

【利用方法】
BeacappのSDKをアプリに組み込み、管理画面からBeaconの設定を行います。アプリがBeaconを検知すると、距離や時間など管理画面で設定した条件にあわせて特定の動作が発生します。また、利用状況の表示やログダウンロードなど運用に役立つ機能も充実しています。
　　　　　　
【提供方法】
90日間無償でお試しいただけるトライアルプラン、利用期間が無制限のスタンダードプラン（月額10万円）の2プランからお選びいただけます。
なお、Beacon端末のレンタル、Beacon端末登録・現地導入サポート、ログの分析・レポート作成、Beacon対応アプリ開発などのご相談も柔軟に承ります。

【G空間EXPO2014公式アプリに「Beacapp」が採用されています】
地理空間情報高度活用社会（Ｇ空間社会）の実現へ向けて、産学官が連携し、地理空間情報と衛星測位の利活用を推進する場である「G空間EXPO2014」が2014年11月13日（木）、14日（金）、15日（土）に開催され、その公式アプリに「Beacapp」が採用されています。会場に設置されたアプリックスのBeacon「MyBeacon(R) 汎用型 MB004 Ac」および持ち運びタイプの「MyBeacon(R) ペンダント型 MB002 Ac」に反応し、出展者情報や位置情報を活用したゲームなどを体験することができます。

G空間EXPO2014アプリダウンロードURL
https://itunes.apple.com/us/app/g-kong-jianexpo/id929562481?l=ja&ls=1&mt=8

また、「G空間EXPO2014」にて「Beacon活用の最新ビジネス事例とこれから。～国内・海外の最先端事例に学ぶ～」というテーマで国内のBeacon活用事例や海外の最新事例をご紹介するシンポジウムも開催されます。Beaconのビジネス活用にご興味ございましたらぜひご来場くださいませ。

【G空間EXPO2014で開催されるシンポジウムの概要】
・開催日時：11月14日（金）11:30-13:15
・会場　　：未来館ホール
・テーマ　：「Beacon活用の最新ビジネス事例とこれから。」
　　　　　　～国内・海外の最先端事例に学ぶ～
・登壇者　：株式会社アプリックス、クウジット株式会社、株式会社ジェナ

シンポジウムの詳細については以下のサイトよりご覧ください。
http://www.g-expo.jp/program/program.html#11

G空間EXPO2014公式サイト
http://www.g-expo.jp/

【株式会社ジェナについて】
設立　　：2006年3月
代表者　：手塚康夫
資本金　：1億7,330万円
事業内容：スマートデバイス向けアプリ/ウェブの企画、開発、運用、コンサル
　　　　　スマートデバイス向けソリューションの開発、販売、コンサル

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　：1971年11月
資本金　：3億8,150万円
代表者　：丸尾健司
事業内容：システム受託開発サービス
　　　　　 ERP/BI等パッケージソフトウェア導入サービス
　　　　　システムインフラ構築、クラウド環境活用サービス
　　　　　スマートデバイス活用システム構築サービス

Microsoft Office 365に対応した新サービスAny3 for Office 365を発表

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 28 Oct 2014 13:30:02 +0900

2014年10月28日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
Microsoft Office 365に対応した新サービスAny3 for Office 365を発表
タブレットのモバイル利用におけるニーズを満たす
５つの基本業務アプリを提供
　株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、マイクロソフトのクラウド型グループウェア Office 365に対応した新サービス”Any3 for Office 365”を発表いたします。Office 365を導入する企業は、1ユーザー180円/月からの費用追加でファイル共有やニュース配信、報告書作成といったWindowsタブレットの業務利用に必要なアプリケーションが活用できるようになります。

　本サービスはOffice 365の価値を最大化するために設計されており、タッチ操作に最適なユーザインターフェースであることはもちろんのこと、デバイスに内蔵されているカメラや録音機能などの活用やオフラインでの利用も可能です。2014年12月1日からのサービス提供開始に向けて、2014年10月28日、日本マイクロソフト株式会社との共催でセミナーを実施し、初年度12,000ユーザーの獲得を目指します。

◆スマートデバイス活用における５つのニーズとは
1.【最新資料の入手】
ペーパーレス化で最新の資料をタブレットで持ち歩きたい。資料が全て手元にあることで顧客訪問時の提案機会向上など。

2.【確実な情報伝達】
情報を確実に担当者へ伝達すること。メール連絡では見落としてしまう、埋もれてしまうなどの課題解決など。

3.【簡単な報告】
スマートデバイスのカメラ機能を使ったテキストと画像の一括報告。社外での各種報告業務をスムーズにしたい。

4.【手軽な情報収集】
タッチでアンケートを手早くとりたい。スマートデバイスで簡単に回答入力できることで回答率を向上

5.【効率的な教育】
隙間時間を使ったデジタルコンテンツを用いた学習。動画とすることで理解度の向上と学習の手軽さによる学習機会の向上

◆Any3 for Office 365 ソリューションの特徴
　Any3 for Office 365は、上記のスマートデバイス活用に求められるニーズをOffice 365の基本機能と組み合わせて簡単に実現するためのソリューションです。

・オフラインでもサクサク使える
Any3 for Office 365はオフライン利用を前提としたネイティブアプリ

・タッチ操作に最適
マウス、キーボードがない状況下でのスムーズな操作性

・お客様自身で手軽にアプリを作成できる
アプリ内に表示する項目やコンテンツは、Office 365から設定するだけでアプリが自動生成するため、コンテンツが変わる度にアプリの再インストールやアプリ開発ベンダーへの依頼が不要

・管理機能はOffice 365をそのまま利用
配信権限設定、コンテンツ設定などはOffice 365の設定と連動するため、アプリを利用するための新たな管理が不要

◆日本マイクロソフトからのコメント
新サービスである「Any3 for Office 365」のOffice 365及びWindows 8.1対応を誠にありがとうございます。
本サービスがWindows 8.1タブレットに対応することで、Office 365のモバイル活用が大幅に促進されます。
Office 365で共有している最新資料の顧客訪問時などでの活用やメール連絡では見落としてしまう情報の確実な伝達、スマートデバイスを利用した簡単な報告書の作成等、お客様により高い価値をご提供できるものと期待しております。弊社では今後も株式会社ジェーエムエーシステムズと連携し、お客様に最適なソリューションのご提供を通じて、モバイル業務の革新を支援して参ります。

日本マイクロソフト株式会社
執行役デベロッパーエクスペリエンス＆エバンジェリズム統括本部長　伊藤かつら

【Any3 for Office 365 について】
Any3 for Office 365は、Office 365を基盤にしたWindowsタブレット向け業務支援アプリケーションです。Office 365とWindowsタブレットの利用シーンを広げる５つのアプリケーションで構成されています。
Office 365×Windowsタブレット×５つのアプリケーションでコミュニケーション・生産性の向上に貢献し、ワークスタイル変革を実現します。

　＜製品紹介サイト＞
　https://www.jmas.co.jp/any3/

■株式会社ジェーエムエーシステムズについて
設立　　　：1971年11月1日
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等パッケージソフトウェア導入サービス
　　　　　　システムインフラ構築、クラウド環境活用サービス
　　　　　　スマートデバイス活用システム構築サービス

ノンプログラミングの超高速開発ツール「Wagby（ワグビィ）」導入サービスを開始

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 26 Aug 2014 13:00:35 +0900

2014年8月26日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
ジェーエムエーシステムズ、ノンプログラミングの超高速開発ツール
「Wagby（ワグビィ）」導入サービスを開始
　株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司　以下JMAS）は、株式会社ジャスミンソフト（本社：沖縄県宜野湾市、代表取締役：贄良則）が提供するノンプログラミング開発ツール「Wagby（ワグビィ）」の販売代理店契約を締結し、同ソフトウェアを用いた超高速システムインテグレーションサービスを開始します。
　WagbyはWeb ベースのエンタープライズアプリケーションをノンプログラミングで超高速に開発するツールです。設計情報から業務ルール、画面、データベーススキーマなど、すべてを自動生成します。
　JMASは既に各種の超高速開発ツール／手法の適用実績を有しており、以下のような課題の解決において十分な効果を確認してまいりました。

(1) 新たな事業や業務に取り組むにあたり、まずは最小限の仕組みで業務運用を定着させたい。
(2) ビジネス機会や既存システム保守切れなどの理由で、とにかく早く新システムを動かしたい。
(3) パッケージソフトウェア導入を検討しているが、よく適合するものが見つからない。
(4) Excel/Accessなどを用いた個人ツールを、最小投資で共有システム化したい。
(5) 設計書もなく、ブラックボックス化したシステムを最適化・再構築し、TCO削減に繋げたい。
(6) ビジネス変化に追従できなくなったレガシーシステムをオープン化／近代化したい。
(7) 最新の超高速開発技術やアジャイル開発手法を吸収し、システム維持サイクルを早めたい。

　上記課題を持つ企業に向けて、JMASは日本能率協会グループのノウハウを凝縮したWagby業務テンプレートを提供し、ビジネスに貢献するIT仕組み作りをご支援します。超高速開発ツールWagbyの魅力を最大化するテンプレート型システム導入により、従来のスクラッチ開発より圧倒的に早く、パッケージソフトウェアより柔軟なシステム導入構築サービスを積極的に展開してまいります。

■Wagbyを活用した、JMASの超高速ITサービス
1.超高速開発時代のITコンサルティング
　・成長型ITグランドデザイン／ロードマップ策定支援
　・レガシーシステムのマイグレーション／モダナイゼーション支援
　・Wagby適用診断、活用指南、超高速システム開発標準の策定支援
2.Wagby販売・導入サービス
　・Wagbyライセンス販売
　・Wagbyベースのセミカスタム業務テンプレート提供
　・Wagby技術サポート
3.超高速システムインテグレーション
　・Wagbyアプリケーション受託開発、周辺システム連携開発
　・システムインフラ構築／クラウド活用
　・システム保守と運用支援

■株式会社ジェーエムエーシステムズについて
設立　　　：1971年11月1日
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等パッケージソフトウェア導入サービス
　　　　　　システムインフラ構築、クラウド環境活用サービス
　　　　　　スマートデバイス活用システム構築サービス

■株式会社ジャスミンソフトについて
設立　　　：2001年3月14日
資本金　　：5,000万円
代表者　　：贄良則
事業内容　：自動化という発想を活かしたパッケージソフトウェアの提供
　　　　　　上記パッケージソフトウェアを核とした情報システムの設計・開発
　　　　　　先進的な技術に関する教育、コンサルティング

※Wagbyは株式会社ジャスミンソフトの登録商標です。その他の商標はそれを所有する企業に帰属します。

”情報漏洩対策”セキュアな画像活用ソリューション「KAITO（カイト）・セキュア・カメラ」の提供を開始

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 05 Aug 2014 11:45:25 +0900

2014年8月5日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
デジカメ・ノートPCからの情報漏洩対策
”端末にデータが残らない”セキュアな画像活用ソリューション
「KAITO（カイト）・セキュア・カメラ」の提供を開始
　日本能率協会グループのシステムインテグレータである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、2014年8月5日、スマートデバイスを用いた高セキュリティな画像活用ソリューション「KAITO（カイト）・セキュア・カメラ」を販売開始いたします。
　デジタルカメラや、スマートデバイスのカメラ機能を利用する場合には、撮影現場からの移動中に端末の紛失・盗難による画像データの漏えいリスクがあります。
　また、撮影した画像データを活用するためには、デジタルカメラ・スマートデバイスとPCを接続してデータをPCへコピーする必要があり、撮影端末だけでなく、PCからの情報漏えいのリスクも懸念されます。
　KAITO・セキュア・カメラはスマートデバイスで撮影した画像を自動的にお客様環境にあるサーバに転送するため、PCへのデータコピーが不要となります。さらに転送が完了するとスマートデバイスから画像データの削除を行うため、画像データが端末に残りません。これにより、スマートデバイスのカメラ機能を安全に業務活用することが可能です。

◆KAITO（カイト）・セキュア・カメラの利用シーン例
　以下のようなシーンで安全にご利用いただけます。
　・不動産担保物件の撮影
　・施工現場での作業報告
　・事故調査時現場の撮影
　・本人確認書類の撮影
　・訪問医療介護における患者様の記録

◆KAITO（カイト）・セキュア・カメラの特長
　KAITO（カイト）・セキュア・カメラはスマートデバイスで撮影したデータをメモリ上から直接、暗号化しながら分割してアプリケーション独自の領域に保存します。
　暗号化された分割データはサーバに非同期に転送され、転送完了後に復号化、画像ファイルとして再構成されます。転送完了後にデバイス上の暗号化データは確実に消去され、デバイスにデータは残りません。また、転送中に通信が切れても、通信再開後に送信を継続する為、利用者は転送されたか否かを気にする必要がありません。

詳細は下記URLを参照願います。
http://www.jmas.co.jp/kaito/camera/

～　KAITO・セキュア・シリーズについて　～
　KAITO・セキュア・シリーズとは、ブラウザ、レコーダ、カメラの3製品で構成される、「端末にデータを残さない」をコンセプトに開発された業務でスマートデバイスをより安全にご利用頂く為に弊社が独自に開発したセキュリティソリューション群です。
　スマートデバイスのビジネス利用を促進し、業務効率やコミュニケーション向上を図れます。

◆セキュリティブラウザ「KAITO」
　JMASが提供する「KAITO」は、銀行、証券、保険などの大手金融機関様をはじめ、多くの企業様で導入実績のあるセキュリティブラウザです。情報漏えいリスクを排除し、業務でも安全なWebブラウジングを実現します。クライアント証明書のサポートを始めとするKAITOが有する様々なセキュリティ機能（通信履歴／キャッシュ／クリップボード／JavaScriptなどの抑止機能）やフィルタリング機能を併用することで、高度なセキュリティニーズにも対応できます。

製品紹介ページ
http://www.jmas.co.jp/products/enterprise_app/smartphone/browser.html

◆KAITO・セキュア・レコーダ
　スマートデバイスで録音した音声を高速かつ確実にデータセンタに転送し、音声データをサーバで一元管理できるレコーディングサービスです。
　音声データは、「非同期セキュア通信技術」（特許申請中）により、通信状況に依存せず高速かつ確実に転送されます。また、転送完了後には、スマートデバイス内にある音声データを削除します。万が一、スマートデバイスを紛失しても、スマートデバイス内に音声データが存在しないため、重要なデータの悪用を未然に防ぎます。
　KAITO・セキュア・レコーダは、企業がスマートデバイスを活用するうえで要求される、高いセキュリティを実現します。

製品紹介ページ
http://www.jmas.co.jp/products/enterprise_app/smartphone/securerecorder/index.html

◆KAITO・セキュア・カメラ
　KAITO・セキュア・カメラはスマートデバイスで撮影した画像を高速かつ確実にデータセンタに転送し、サーバで一元管理できるサービスです。
　画像データは、「非同期セキュア通信技術」（特許申請中）により、通信状況に依存せず高速かつ確実に転送され、転送完了後にはスマートデバイス内から削除されます。万が一、スマートデバイスを紛失しても、スマートデバイス内に画像データが存在しないため、重要なデータの悪用を未然に防ぎます。
　KAITO・セキュア・カメラは通常のデジタルカメラでは難しかった撮影現場の状況をメモと画像を併せて保存できます。社内外でスピーディかつ安心・安全な画像共有を実現します。

製品紹介ページ
http://www.jmas.co.jp/kaito/camera/

※iPhone、iPadはApple Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※Microsoftは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※社名・製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

「地域医療介護連携」で高まるBYODへのニーズ　デバイス認証が可能なWebブラウザで実現

ジェーエムエーシステムズ — Fri, 18 Jul 2014 11:00:32 +0900

2014年07月18日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
「地域医療介護連携」で高まるBYODへのニーズ　
デバイス認証が可能なWebブラウザで実現
患者様のプライバシーを守り、安心して医療を受けられる仕組み作りを支援
　日本能率協会グループのシステムインテグレータである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司、以下JMAS）のスマートデバイス用セキュリティブラウザ「KAITO」と、三菱電機グループの電子認証サービス会社であるジャパンネット株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長：角野章之、以下ジャパンネット）が提供するデバイス用電子証明書発行サービス「DeviCERT」は連携して、地域医療介護連携における安全な情報共有の仕組みづくりの支援を開始したことをお知らせします。
　この仕組みは、メディカルアイ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：山口　典枝、以下メディカルアイ）の地域医療介護連携用ＳＮＳ「医歩ippoソーシャルネット」に採用され、利用が開始されました。（図１）

■　BYOD（私物デバイスの業務利用）で安全かつ円滑に情報を共有
　「地域医療介護」では医師や看護師だけではなく、その地域のケアマネジャー、ヘルパーといった多くの医療介護関係者がひとりの患者様をサポートします。質の高い医療・介護を遂行するためには、患者の情報を関係者の間でスムーズに共有することが重要になっており、携帯性や操作性に優れたスマートデバイスの活用を検討するケースが多くなっています。これまでの実験的に連携を行うケースでは、地域で端末を購入して貸与する例が多く見られましたが、今後連携が本格化する際には、関係者全員が費用を抑えて連携システム利用可能なデバイスを持ったり、何台ものデバイスを持ち歩いたりすることを避けるためには、BYODへ対応せざるを得ません。（図２）

■　地域医療介護分野における「KAITO」と「DeviCERT」を活用した安心・安全なBYOD
　ある医師会様では、医療介護連携の取組みにおいて、当初iPadを購入して利用者（医師、看護師、ケアマネ）に貸与していましたが、より広範囲に連携を進めるにあたり各事業所が既に利用しているデバイスを活用することにしました。BYODにおけるセキュリティ対策のポイントは、「(1)端末内にデータを残さないこと」、「(2)社内・業務システムにアクセスできるデバイスを制限する」ということが挙げられます。そのため、ＢＹＯＤデバイス利用の場合には、既に配布したｉＰａｄでも採用していたDeviCERT（図３）に加えて連携システムへのアクセス用ブラウザとして「ＫＡＩＴＯ」（図４）をインストール、登録情報の保存やコピーに制限をかけて個人情報保護に配慮した運用をしています。
　端末内にデータを残さないブラウザ「KAITO」と医療分野に多数の導入実績をもつ電子証明書発行サービス「DeviCERT」を組合せることにより、許可されたデバイスのみが社内・業務システムにアクセスでき、かつデバイス内にデータを残さないという高いセキュリティ環境を構築できます。「KAITO」と「DeviCERT」を組合せることにより、地域医療介護分野においても安全なBYODを実現できます。

「企業導入におけるタブレット選定基準」調査レポートを発表

ジェーエムエーシステムズ — Wed, 28 May 2014 11:00:03 +0900

2014年5月28日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
「企業導入におけるタブレット選定基準」調査レポートを発表
iPad, AndroidおよびWindowsタブレットを企業導入の視点で比較
日本能率協会グループのシステムインテグレータである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、2014年5月28日、タブレットデバイスを販売する営業社員や自社への導入を検討している情報システム担当者向けに「企業導入におけるタブレット選定基準」調査レポートを発表、その販売を開始しました。

2014年4月のWindows XPサポート終了に起因する一連のリプレース対応が一段落したことで、現在Windows PCを利用している企業へのスマートデバイス導入検討が進むと予想されます。市場で先行しているiPadやAndroidに加え、Windowsタブレットの登場により企業におけるスマートデバイス活用の選択肢が広がりました。この4月にはWindows 8.1のアップデートも実施され、マウスを利用したモダンUIの操作感向上など、より企業向け用途に最適化するための機能も追加されてきており、それらの比較や優位性の判断は益々難しくなっています。特に、企業におけるタブレット導入の選定基準は、ただ単に操作性や機能性だけでなく、導入時の作業コストや導入後の運用も考慮する必要があります。本評価レポートではiPad、Androidタブレットの発売開始時より企業導入を推進しているSIベンダーの立場から、Windowsタブレットの登場による市場のニーズや、実際の導入事例から導き出される各デバイスに最も適した利用シーンについて調査した結果をまとめ、企業導入における適切なタブレット選定を支援するものです。

本書のポイントと概要は以下の通りです。

◆ 本書のポイント

- 以下のフェーズ毎に抽出したポイントを基にデバイス評価を実施しています。

　A. 計画・設計フェーズ
　B. 導入フェーズ
　C. 運用保守フェーズ

- 以下のタブレットを評価対象としています。

　A.  Windows タブレット
　B.  iPad / iPad mini
　C.  Android タブレット

- 業務におけるタブレットの利用シーンを想定し、以下の業務利用機能における評価を実施しています。

    A-1. 業務利用機能におけるデバイス適合度
    A-2. 利用業務のセキュリティレベルに合わせたリスク対策適合度
    A-3. ハードウェアスペック
    A-4. 周辺機器
    B-1. 端末設定方法
    B-2. キッティング作業
    C-1. デバイス統合管理
    C-2. デバイスライフサイクル管理
    C-3. アプリライフサイクル管理

◆ 本書の概要
レポート名：「企業導入におけるタブレット選定基準 - 2014年3月版」
発行：　　　株式会社ジェーエムエーシステムズ
発行日：　　 2014年5月28日
体裁：　　　 A4 / 41ページ
販売価格：　 5,000円（消費税込）
URL：　　　  http://tabletreport.jmas.co.jp/
掲載項目：
　はじめに
　１、タブレット端末の市場
　　現在の状況
　　　Windows タブレット
　　　iPad / iPad mini
　　　Android タブレット
　　今後の予測
　　　企業市場の予測
　　　コンシューマ市場の予測
　２、端末選定のポイント
　　端末選定評価軸
　　　A. 計画・設計フェーズのポイント
　　　B. 導入フェーズのポイント
　　　C. 運用保守フェーズのポイント
　　評価対象端末種類
　３、タブレットの評価
　　A-1. 業務利用機能におけるデバイス適合度
　　A-2. 利用業務のセキュリティレベルに合わせたリスク対策適合度
　　A-3. ハードウェアスペック
　　A-4. 周辺機器
　　B-1. 端末設定方法
　　B-2. キッティング作業
　　C-1. デバイス統合管理
　　C-2. デバイスライフサイクル管理
　　C-3. アプリライフサイクル管理
　　タブレット端末比較のまとめ
　４、まとめ

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　：  1971年11月
資本金　：  3億8,150万円
代表者　：  丸尾健司
事業内容：  システムインテグレーション
　　　　　　ソフトウェア販売・導入
　　　　　　インフラ／ネットワーク構築
　　　　　　法人向けスマートデバイス導入・開発・プロダクト販売

【購入その他のお問い合わせ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ
モバイルソリューション事業部
電話：03-3431-2638
お問合せＵＲＬ：https://www.jmas.co.jp/inquiry/

※iPhone、iPadはApple Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※Microsoftは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※社名・製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

スマートデバイスを利用した高セキュリティ・レコーディング・ソリューションを発表

ジェーエムエーシステムズ — Mon, 17 Mar 2014 11:00:24 +0900

2014年3月17日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
スマートデバイスを利用した高セキュリティ・レコーディング・ソリューションを発表
～高齢者向け金融商品販売ガイドライン対応で金融機関を支援～
　日本能率協会グループのシステムインテグレータである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、2014年4月1日「高齢者向け金融商品販売ガイドライン」への対応を検討している金融機関を支援するために、スマートデバイスを用いた高セキュリティなレコーディング・ソリューション「KAITO（カイト）・セキュア・レコーダ」を販売開始いたします。
　高齢顧客との会話を録音専用アプリで暗号データに変換し、電波の不安定な外出先でも確実にデータセンタに転送することが可能になります。転送完了後にデータセンタ側で音声データとして復元し、スマートデバイス側のデータは自動的に消去され端末にデータが残らないため、金融機関に要求されるセキュリティを確保することができます。
　ＩＣレコーダや専用機器を購入することなく実現できるスマートデバイスの有効な活用方法の一つとして提案し、金融機関を中心に初年度30社への導入を目指しています。

■「高齢者向け金融商品販売ガイドライン」とは
　近年高齢者向け金融商品販売のトラブルが増えているため、金融庁は高齢者向け金融商品販売の監督を強化しております（※1）。日本証券業協会では高齢者に対する投資商品の勧誘販売ルールの見直しについての規則改正とガイドラインを策定しており、高齢顧客の了解を得てＩＣレコーダ等に会話を録音することや、帰社後に会話内容や高齢顧客等の様子を記録・保存しておくことと明記されております（※２）。

※１　金融庁　平成25 事務年度金融商品取引業者等向け監督方針
※２　日本証券業協会　高齢顧客への勧誘による販売に係る「協会員の投資勧誘、顧客管理等に関する規則」等の一部改正及び「協会員の投資勧誘、顧客管理等に関する規則第５条の３の考え方」（高齢顧客への勧誘による販売に係るガイドライン）の制定について

■KAITO（カイト）・セキュア・レコーダの特長
　KAITO（カイト）・セキュア・レコーダはスマートデバイスで録音中の音声をメモリ上から直接、暗号化しながら分割して保存します。暗号化された分割データはサーバに非同期に転送され、転送完了後に復号化、音声ファイルとして再構成されます。転送完了後にデバイス上の暗号化データは確実に消去され、デバイスにデータは残りません。また、転送中に通信が切れても、通信再開後に送信を継続する為、利用者は転送されたか否かを気にする必要がありません。
（KAITO（カイト）・セキュア・レコーダの詳細は下記ＵＲＬを参照願います。
http://securerecorder.jmas.co.jp）

■株式会社ジェーエムエーシステムズについて
設立　　　：1971年11月
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システムインテグレーション、ソフトウェア販売・導入、インフラ／ネットワーク構築
　　　　　　法人向けスマートデバイス導入・開発・プロダクト販売

■購入その他のお問い合わせ：株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話　03-3431-2638、お問合せＵＲＬ　https://www.jmas.co.jp/inquiry/

※iPhone、iPadはApple Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
※Microsoftは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※社名・製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

オージス総研とジェーエムエーシステムズ、スマートデバイスセキュリティソリューションの販売連携を強化

ジェーエムエーシステムズ — Wed, 12 Mar 2014 15:00:23 +0900

2014年3月12日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
オージス総研とジェーエムエーシステムズ
Microsoft Office 365の認証機能強化ソリューション「ThemiStruct（テミストラクト）for Office 365」と
セキュリティブラウザ「KAITO」との販売連携を強化
～共同導入事例も公開～
株式会社オージス総研（本社：大阪市西区、代表取締役社長：平山輝、以下オージス総研）と、株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司、以下 JMAS）は、オージス総研の電子証明書によるデバイス認証やワンタイムパスワードによる多要素認証の強化を行う「ThemiStruct」と、JMASのクライアント証明書をサポートし、端末にデータを残さないセキュリティブラウザ「KAITO」を組み合わせる事で、Microsoft Office 365（以下Office 365へのスマートデバイスでのアクセスに対して、セキュアな環境からのアクセスに限定させる「Office 365 セキュアアクセスソリューション」を実現しました。今後、相互に案件の紹介や共同提案などを通じて販売連携を強化していきます。また、この「Office 365セキュアアクセスソリューション」の具体例として、岡本無線電機株式会社様の導入事例も公開中です。

◆Office 365 セキュアアクセスソリューションの特徴
オージス総研のThemiStructの電子証明書発行、認証サービスにより、電子証明書を持っている端末からのみのアクセスに限定でき、JMASのKAITO独自の電子証明書サポート機能により、電子証明書利用をKAITOに限定できます。
これにより端末にデータを残さないセキュリティブラウザからのみOffice 365へアクセスさせる事ができます。

◆ThemiStruct for Office 365の概要
ThemiStruct for Office 365は、マイクロソフト社提供のSaaSであるOffice 365の認証強化を実現するソリューションです。これまでThemiStructで実現してきた「認証」・「電子証明書発行」・「ワンタイムパスワード」をOffice 365向けに最適化し、短期間での導入を実現しています。
認証の強化には「電子証明書発行」から発行される電子証明書を利用した「電子証明書認証」やメール配布型またはトークン自己生成型で発行されたパスワードを用いる「ワンタイムパスワード認証」を使用することができます。また、お客様で現在使用されている「指紋認証」や「カード認証」などへの対応も可能となっています。（別途カスタマイズ費用要）

◆KAITOの概要
KAITOは、銀行、証券、保険などの大手金融機関様をはじめ、多くの企業様で導入実績のあるスマートデバイス用セキュリティブラウザです。
情報漏えいリスクを排除し、業務でも安全なWebブラウジングを実現します。クライアント証明書のサポートを始めとするKAITOが有する様々なセキュリティ機能（通信履歴／キャッシュ／クリップボード／JavaScriptなどの抑止機能）やフィルタリング機能を併用することで、高度なセキュリティニーズにも対応できます。
KAITO製品紹介ページ URL：http://kaito.jmas.co.jp/

◆共同導入事例の公開について：岡本無線電機株式会社様
岡本無線電機株式会社様（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：岡本弘、以下岡本無線電機）は半世紀以上、日本の高度成長の波に合わせ成長するメーカーに数多くの電子部品を提供してきた商社です。
岡本無線電機は営業機動力アップの為、業務システムを社内からだけではなく、いつでもどこでも利用できるスマートフォンの導入を検討されていました。
しかし、外出先からスマートフォンで社内システムを利用する為のセキュリティリスク対策として、「限定された端末からのアクセス」、「端末にデータを残さない」と言う2つの事項を満たす事が必須でした。
そこでThemiStruct for Office 365とKAITOを組み合わせる事でセキュリティリスク対策を満すことができ、スマートフォン導入を実現されました。
ThemiStruct for Office 365、KAITOの導入ポイント（導入事例）は以下の通りです。
ThemiStruct for Office 365導入事例：
http://www.ogis-ri.co.jp/casestudy/1211509_7541.html
KAITO導入事例：
http://www.jmas.co.jp/products/enterprise_app/smartphone/case-okamoto.html

◆株式会社オージス総研について　　http://www.ogis-ri.co.jp/
1983年に大阪ガスの子会社として設立されたオージス総研は、特定のベンダーや製品に偏らないオープンな立場で総合的なＩＴソリューションを提供しています。先進的なIT技術を取り入れたソリューションの分野では、オープンソースソフトウェアの活用・オブジェクト指向技術・クラウドサービス関連技術・アジャイル開発技術など、また、運用系ソリューションの分野ではデータセンターの運用やそれをベースにしたクラウドサービス、さらに、ITコンサルティングや教育・研修など多様なソリューション分野を総合的に提供しています。国内だけではなく、グローバル視点で、最適な地域での開発、デリバリーを目指します。

◆株式会社ジェーエムエーシステムズについて　http://www.jmas.co.jp/
日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、1971年(昭和46年)に創立されたシステムインテグレーターです。
システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。

＊1Active Directory フェデレーションサービス (ADFS) は Windows Server 2003 R2、Windows Server 2008、および Windows Server 2008 R2 オペレーティングシステムの機能で、1 回のオンラインセッションの間に、関連する複数の Web アプリケーションに対してユーザーを認証する、Web シングルサインオン (SSO) テクノロジを提供します。
（出典：http://technet.microsoft.com/ja-jp/library/cc755226.aspx）
Microsoft, Windows, Office 365 は米国 Microsoft Corporation の、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
その他、本リリースに掲載された社名及び製品名、サービス名は各社の商標又は登録商標です。

◆本プレスリリースに関するお問い合わせ先：
株式会社オージス総研
サービス事業本部ビジネス企画部
〒108-6013　東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティＡ棟
TEL：03-6712-1220
FAX：03-6712-1231
E-Mail：info@ogis-ri.co.jp

株式会社ジェーエムエーシステムズ
企画営業部
〒105-0022　東京都港区海岸1-16-1 ニューピア竹芝サウスタワー18階
TEL：03-3431-2638
FAX：03-3431-8209
E-Mail：mkt-contact@jmas.co.jp

◆ThemiStruct関連ソリューションに関するお問い合わせ先：
株式会社オージス総研
営業本部営業企画部
〒108-6013　東京都港区港南2丁目15番1号品川インターシティＡ棟
TEL 03-6712-1201
FAX 03-6712-1202
URL: http://www.ogis-ri.co.jp/　 E-Mail: info@ogis-ri.co.jp

◆セキュリティブラウザ「KAITO」に関するお問い合わせ先：
株式会社ジェーエムエーシステムズ
企画営業部
〒105-0022　東京都港区海岸1-16-1 ニューピア竹芝サウスタワー18階
TEL：03-3431-2638
FAX：03-3431-8209
E-Mail：mkt-contact@jmas.co.jp

「サイバートラストデバイスID」とセキュリティブラウザ「KAITO」が連携を強化

ジェーエムエーシステムズ — Thu, 09 Jan 2014 11:30:03 +0900

2014年1月9日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
「サイバートラストデバイスID」とセキュリティブラウザ「KAITO」が連携を強化
手軽で安全なWebアクセス環境の実現を推進
～「デバイスID ＋ KAITO体験キャンペーン」を実施～
サイバートラスト株式会社（以下、サイバートラスト）と株式会社ジェーエムエーシステムズ（以下、JMAS）は、さらに協業を強化し、相互に販売協力を行うこととなりました。協業強化の一環として、サイバートラストが提供する「サイバートラストデバイスID」（以下、デバイスID）をご利用のお客様を対象にJMASが提供する「KAITO」を無償で提供する特別キャンペーンを実施いたします。

「サイバートラストデバイスID」は、端末を認証することで、企業の情報資産にアクセスする端末を厳格に統制するためのサービスです。「KAITO」は、クライアント証明書をサポートするセキュリティブラウザです。いずれもAndroid、iOSに対応し、金融、製造、通信、医療など、幅広い業界で活用されています。

デバイス証明書管理サービス「デバイスID」とセキュアブラウザ「KAITO」を連携させることでクライアント証明書を「特定のAndroid端末」のKAITOに、「安全」「簡単」「確実」にインストールできます。企業は、ログイン時のパスワード認証とクライアント証明書による2要素認証を行うことでセキュリティ強度が高まり、セキュリティ対策が必要な業務やBYODに手軽に対応可能です。今後、iOSでもこの機能連携を行う予定です。

両サービスを同時に利用し、情報資産へのアクセスを企業が認めた端末のKAITOを通じたものに限定することで、よりセキュアで利便性の高いIT環境を実現できます。

今回は、両社の販売協力開始に伴い、両サービスの同時利用によるメリットを体感いただくため、以下のとおり、「デバイスID ＋ KAITO 体験キャンペーン」を実施いたします。

■キャンペーン
先着10社様限定「デバイスID ＋ KAITO 体験キャンペーン」
サイバートラストデバイスIDをご利用のお客様にKAITO 10ライセンス分と初年度保守料を無償でご提供します。

・キャンペーン期間： 2014年1月9日（木）～3月31日（月）
・対象：「サイバートラストデバイスID」をご利用のユーザ様、パートナー様
「サイバートラストデバイスID」体験キャンペーンをご利用のユーザ様、パートナー様

本キャンペーンについて、詳しくは下記までお問い合わせください。
デバイスID サポートデスク： did_campaign@cybertrust.ne.jp

また、両社のサービスを紹介するセミナーを下記のとおり開催しますので、併せてお知らせいたします。

■セミナー
『スマートフォン・タブレット端末を安全に活用するうえで知っておきたいセキュリティのこと』
～日本スマートフォンセキュリティ協会　特別登壇～

・共催：サイバートラスト株式会社、株式会社ジェーエムエーシステムズ
・開催日時： 2014年1月31日（金） 14:00～17:30 （13:30 受付開始）
・開催場所：タイム24ビル 9階　ルームＡ（ゆりかもめ「テレコムセンター駅」　徒歩2分）
http://www.tokyo-bigsight.co.jp/time/access/index.html
・対象者：情報システム部門、およびデバイス管理・セキュリティ部門のご担当者様

以下のURLよりお申し込みください。
https://softbanktelecom.smartmarketing.jp/public/seminar/view/227

サイバートラストとJMASは、今後も技術連携を含む協業を進め、端末利用者に負担をかけないセキュアなWebアクセス環境を提供することで、モバイルデバイスの企業利用における安全性と導入効果の向上に貢献してまいります。

「サイバートラストデバイスID」に関する詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。
https://www.cybertrust.ne.jp/pki/deviceid/index.html

「KAITO」に関する詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。
http://kaito.jmas.co.jp/

※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

■サイバートラスト株式会社　　URL：　https://www.cybertrust.ne.jp/
サイバートラストは、Webサイトの実在性を証明するSSLサーバ証明書発行サービス、各種ユーザ認証や電子メール保護、電子文書への電子署名などを実現する認証局アウトソーシングなど、PKI（公開鍵基盤）を利用した製品及びサービス、ならびにマネージドセキュリティサービス、セキュリティコンサルティングを提供する情報セキュリティサービスプロバイダです。サイバートラストは、あらゆる人々や企業、組織に「信頼」を提供することで、安心・安全なICT社会の実現に貢献します。

■株式会社ジェーエムエーシステムズ　　URL：　http://www.jmas.co.jp
社団法人日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、 1971年(昭和46年)に創立されたシステム・インテグレータです。システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。

■報道関係者様からのお問い合わせ
サイバートラスト株式会社
広報担当：佐瀬
Tel：03-6234-3800　 FAX：03-3505-3161
E-mail： press@cybertrust.ne.jp
株式会社ジェーエムエーシステムズ
広報担当：企画営業部
Tel：03-3431-2638
E-mail： mkt-contact@jmas.co.jp

■お客様からのお問い合わせ
サイバートラスト株式会社
Tel：0120-957-975 （平日9:00～18:00）
E-mail： servicedesk@cybertrust.ne.jp

「AWS Partner Network(APN) コンサルティングパートナー」に加入

ジェーエムエーシステムズ — Mon, 02 Dec 2013 12:00:23 +0900

2013年12月02日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
「AWS Partner Network(APN) コンサルティングパートナー」に加入
～「企業向けスマートデバイスサービス」拡大にAWSを積極活用～
日本能率協会グループの株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾　健司、以下JMAS）は、クラウドコンピューティングサービスを提供するアマゾン　ウェブ　サービス（AWS）の「AWS Partner Network(APN)コンサルティングパートナー」に加入しました。
JMASはiPhone, iPad, Android, Windows 8の各種スマートデバイスに対応し、企画立案から開発・運用までワンストップで対応できるシステムインテグレータとして、数多くの企業のスマートデバイスのビジネス活用を推進してきました。
今後AWSを活用することにより、更に安全性、柔軟性に優れ短納期・低コストで実現可能な「新たなスマートデバイス企業活用モデル」をお客様にご提案して参ります。

AWS上で提供可能なスマートデバイス企業活用モデルは以下のとおりです。

スマートデバイス企業活用モデル（例）

●コンテンツ管理モデル
社内で管理されているドキュメント類を複数遠隔拠点の社用スマートデバイスに配信します。
管理画面にて、既存の組織マスタと連携した配信先設定や配信期限設定などを行うことが可能です。必要に応じて端末側にダウンロードでき、オフラインでも利用可能です。

・適用業務       ：業務マニュアル、社内教育、カタログ
・効果　　       ：情報配信/教育コスト削減、ペーパーレス化

●営業支援モデル
外回り営業向けの営業支援モデルです。オフィスに戻ることなく顧客情報の照会、社内コンテンツの閲覧、日報の入力、経費精算などを行うことが可能です。

・適用業務    　：外勤営業
・効果　　    　：営業コスト削減、営業効率アップ、顧客満足度向上

●接客業務-基幹連携モデル
店舗販売員向けの接客業務支援モデルです。全国に店舗展開している小売業様の店頭にて、在庫情報の照会や、お客様のオーダー情報入力をタブレット端末で行うことが可能です。

・適用業務   　：店頭接客業
・効果　　      ：受注業務効率化/省力化、店頭接客のスピードアップ

●物品管理・棚卸モデル
カメラ機能を利用し、物品の識別ラベルリーダーを作成することにより店舗内や倉庫の物品を管理、棚卸するモデルです。管理データはそのままクラウド上に保管し、共有できます。

・適用業務   　：生産管理、物流、倉庫
・効果　　      ：物品管理効率化/省力化、コスト削減（専用リーダー導入不要）

●調査支援モデル
GPS情報から屋外にて現在地の地図情報と、現地の調査情報とをクラウド上に保管するモデルです。保存した情報は社内の利用者間で共有可能となり、リアルタイムに収集情報を確認することが可能です。

・適用業務   　：調査、モニタリング、マーケティング
・効果　　      ：情報集約の省力化、リアルタイム情報共有、地図情報とのマッピング

今後ますますJMASクラウドサービスのサービスメニュー強化・拡大に努めて参ります。

詳細につきましては、下記を参照ください。
http://www.jmas.co.jp/products/cloudsystem/

APNコンサルティングパートナーとは
AWSの世界的なパートナープログラムの「APNコンサルティングパートナー」とは、AWS上でお客様のビジネスシステムの設計・移行・構築を支援するプロフェッショナルサービス企業です。

【お問合せ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話03-3431-2638
お問合せURL：https://www.jmas.co.jp/inquiry/
[株式会社ジェーエムエーシステムズについて]
設立　　：1971年11月
資本金　：3億8,150万円
代表者　：丸尾　健司
事業内容：スマートフォン活用システム構築サービス
　　　　　ＥＲＰ、ＢＩ等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　システム受託開発サービス
　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス

※アマゾンウェブサービス、Amazon Web ServicesおよびAmazon Web Services ロゴは、Amazon.com, Inc.または、その関連会社の商標です。
※iPhone、iPadはApple Inc.の商標です。
※Microsoftは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。

VECTANT SDM 対応版セキュアブラウザ「KAITO for SDM」の提供を開始

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 19 Nov 2013 16:00:09 +0900

2013/11/19
株式会社ジェーエムエーシステムズ
VECTANT SDM 対応版セキュアブラウザ「KAITO for SDM」の提供を開始
－MDM とセキュアブラウザの連携で高度なセキュリティ制御を実現－
株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾　健司、以下JMAS）と、丸紅アクセスソリューションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤秀久、以下：丸紅アクセスソリューションズ）はこのたび提携し、丸紅アクセスソリューションズの提供する、クラウド型スマートデバイスマネージメントシステム（MDMサービス）「VECTANTセキュアデバイスマネージメント」（以下、VECTANT SDM）のオプションサービスとして、VECTANT SDM対応版セキュアブラウザ「VECTANTセキュアデバイスマネージメント　KAITO for SDM」（以下、KAITO for SDM）を2013年12月上旬より提供開始いたします。

丸紅アクセスソリューションズの提供する「VECTANT SDM」は、「コンテンツ（データファイル）配信機能」や「VPN機能」を備え、スマートデバイスを業務活用するためのMDM(Mobile Device Management)として、さまざまなニーズにお応えしてきましたが、今回、JMASの提供する高機能セキュリティブラウザ「KAITO」との連携により、これまで以上に強固なセキュリティ対策を実現致しました。

「KAITO」は、クライアント証明書のサポート、URLフィルタリング機能、そして高度なセキュリティ機能（通信履歴／キャッシュ／クリップボード／JavaScriptなどの抑止機能）を備え、大手金融機関を始めとする多くの企業様での導入実績を誇っています。今回、「KAITO」のフル機能を「VECTANT SDM」上でご利用頂ける「KAITO for SDM Secure」と、証明書機能およびプロキシ設定に特化した「KAITO for SDM　Standard Plus」の２ラインナップをご用意し、セキュリティ対策へのハイレベルなニーズにお応えすることが可能となりました。

「VECTANT SDM」の配布機能を利用し、簡単で安全に「KAITO for SDM」へクライアント証明書を一括配布することができます。スマートデバイス管理者は、「KAITO for SDM」へのクライアント証明書設定を利用し、社内システム（サーバ）へのアクセスを特定の端末にのみ許可することが可能です。

また、Proxyサーバ情報を「VECTANT SDM　管理コンソール」で「KAITO for SDM」に一括設定することも可能です。社内ネットワーク内にProxyサーバを設置している場合、スマートデバイスからのWEB閲覧をProxyサーバ経由で行うよう制御することができます。社内システムはVPNネットワーク上でのアクセス、そしてインターネット上のWEB閲覧は、Proxyサーバを経由するといった運用を、スマートデバイス端末を対象としても行うことで、管理者の意図しない外部サイトの閲覧防止に有効です。

これまでVECTANT SDMではスマートデバイスをビジネスで安全に有効活用する機能、オプションサービスを提供してまいりました。スマートデバイスの法人利用が急速に広がりをみせるなか、今後もお客様のご要望に最適なサービスや機能の拡充を図ってまいります。

■対象アプリ　プラットフォーム
Android,　iOS

■サービス提供開始日
2013年12月上旬

■提供価格（税抜、1デバイスあたり）
KAITO for SDM　Secure
  月額500円　/年額　5,500円
KAITO for SDM　Standard Plus
  月額200円　/年額　2,200円
KAITO for SDM　Secure with フィルタリング
  月額610円　/年額　6,710円
KAITO for SDM　Standard Plus with フィルタリング
  月額310円　/年額　3,410円

■年間販売目標
1万アカウント（発売開始後1年間）

「VECTANT SDM」の詳細につきましては、以下URLをご参照ください。

・VECTANT SDM 特設サイト
http://vectant-sdm.com/
・丸紅アクセスソリューションズ、サービス紹介サイト
https://www.marubeni-access.com/ja/service/cloud/sdm.html

「KAITO」の詳細は以下のWebサイトをご参照ください。
http://kaito.jmas.co.jp/

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、1971年(昭和46年)に創立されたシステムインテグレーターです。システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。
詳細はWebサイトhttp://www.jmas.co.jp/をご参照下さい。

【丸紅アクセスソリューションズ株式会社について】
2010年12月をもって、グローバルアクセス株式会社と株式会社ヴェクタントが合併し、丸紅アクセスソリューションズ株式会社が誕生しました。当社は、光ファイバ、データセンターといったインフラから専用線、そしてIP通信サービスまで法人向けの情報通信サービスを一貫して提供している認定電気通信事業者です。
詳細はWebサイトhttp://www.marubeni-access.com/をご参照ください。

ﾌﾟﾗｲﾍﾞｰﾄ認証局ｻｰﾋﾞｽとｾｷｭﾘﾃｨﾌﾞﾗｳｻﾞのｾｷｭｱ連携機能をiOS7で実現

ジェーエムエーシステムズ — Mon, 21 Oct 2013 15:30:17 +0900

2013年10月21日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
ＮＴＴエレクトロニクスとジェーエムエーシステムズ、プライベート認証局サービス「SmartCert」とセキュリティブラウザ「KAITO」のセキュア連携機能をiOS7で実現～国内初！iOS7にてクライアント証明書を用いたデバイス認証を実現！～
ＮＴＴエレクトロニクス株式会社（以下ＮＴＴエレクトロニクス、本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：萩本和男）と、株式会社ジェーエムエーシステムズ（以下 JMAS、本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司）は、セキュリティブラウザ「KAITO」とプライベート認証局サービス「SmartCert」のセキュア連携機能をiOS7上で実現しました。これにより、すでに対応しているAndroid OSに加え、iOSの最新版でも、情報漏えいリスクを排除して業務で使える安全なWebブラウジングを実現します。
クライアント証明書のサポートを含む多様なセキュリティ機能をサポートしたセキュリティブラウザ「KAITO」は、高度なセキュリティ対策が求められる金融機関様をはじめ数多くの企業で導入実績があります。プライベート認証局サービス「SmartCert」と「KAITO」を連携させることで、クライアント証明書を『特定の端末』に、『安全』『簡単』『確実』にインストールすることが可能になります。ログイン、パスワード認証とクライアント証明書を併用し、2要素認証を行うことでセキュリティ強度が高まり、セキュリティ対策が必要な業務に手軽に対応できるのが特長です。これにより、業務システムへのアクセスを「KAITO」のみに限定することができるため、私物端末の業務利用（BYOD）も安全かつ容易に実現することができます。
今回、iOSとAndroid OSの最新版で2要素認証を手軽で確実にご利用いただける環境が整ったことで、最新のスマートデバイスを利用して効率よく安全に業務を推進することに貢献します。ＮＴＴエレクトロニクスとJMASは、スマートデバイスのセキュリティ向上に今後も連携して取り組んでいきます。

■プライベート認証局サービス「SmartCert」について
ＮＴＴエレクトロニクスは、1998年にプライベート認証局ソフトウェアを発売して以来、数々の暗号製品を開発・販売してきました。これまでに培ってきた暗号技術、認証局技術を駆使し、2012年からプライベート認証局サービス「SmartCert」を開始しました。お客様のニーズに応え、安全・簡単で、価格競争力のある認証局サービスを多くの企業様にご提供しております。
SmartCert製品紹介ページ URL
http://www.ntt-electronics.com/product/security/smartCert.html

■セキュリティブラウザ「KAITO」について
JMASが提供する「KAITO」は、銀行、証券、保険などの大手金融機関様をはじめ、多くの企業様で導入実績のあるセキュリティブラウザです。情報漏えいリスクを排除し、業務でも安全なWebブラウジングを実現します。クライアント証明書のサポートを始めとするKAITOが有する様々なセキュリティ機能（通信履歴／キャッシュ／クリップボード／JavaScriptなどの抑止機能）やフィルタリング機能を併用することで、高度なセキュリティニーズにも対応できます。
KAITO製品紹介ページ URL
http://www.jmas.co.jp/products/enterprise_app/smartphone/browser.html

■提供開始時期
2013年10月末

【NTTエレクトロニクスについて】
NTTエレクトロニクスは1982年の設立以来、ブロードバンドネットワーク、フォトニクス、セキュリティ、デジタル映像の分野で先進的な製品・サービスを提供しています。セキュリティ分野では、ネットワーク暗号装置やハードウェアセキュリティモジュール、セキュリティIPコアなどのハードウェアセキュリティ分野、ICカードや組み込み機器、認証局サーバー、クラウドセキュリティ等のソフトウェアセキュリティ分野において、長年技術開発を行い商品をお客様にご提供しております。
詳細はWebサイトhttp://www.ntt-electronics.com/をご参照下さい。

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、1971年(昭和46年)に創立されたシステムインテグレーターです。システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。
詳細はWebサイトhttp://www.jmas.co.jp/をご参照ください。
KAITOの詳細は以下のWebサイトをご参照ください。
http://kaito.jmas.co.jp/

■本件に関するお問い合わせ先
NTTエレクトロニクス株式会社　営業本部　システム営業部
電話:045-414-9150
電子メール：security-sales@ntt-el.com

株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話：03-3431-2638
電子メール： mkt-contact@jmas.co.jp

※ 記載の会社名・商品名等の固有名詞は各社の商標又は登録商標です。

cloudappbase 対応版セキュアブラウザ「KAITO」の提供開始

ジェーエムエーシステムズ — Thu, 08 Aug 2013 13:00:26 +0900

2013年08月08日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
Web アクセスによる情報漏えいリスクを撲滅！ cloudappbase 対応版セキュアブラウザ「KAITO」の提供開始
株式会社シーイーシー（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：柏木　茂、以下シーイーシー）は、このほど、株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司、以下JMAS）と提携、本日よりシーイーシーの提供するスマートデバイス活用支援サービス「cloudappbase（クラウドアップベース）」対応版セキュアブラウザ「KAITO（カイト）」の提供を開始いたします。

シーイーシーは、2012年よりBYOD(Bring Your Own Device)対応のスマートデバイス活用支援サービスcloudappbaseを提供しています。今回JMASと提携し、cloudappbase対応版セキュアブラウザ「KAITO」を提供することで、KAITOの持つ高度な機能を活用して、より安全にスマートデバイスを利用できます。また、デバイス側にデータを残さないことで、グループウエアや企業内のWebアプリケーションとセキュリティを確保した安全な連携を実現いたします。

シーイーシーが提供するcloudappbase(クラウドアップベース)は、企業が安心してスマートフォンやタブレット端末を活用できるよう支援するサービスです。本サービスでは、契約企業ごとに設けられた専用サイトを利用して、安全に業務用アプリケーションやコンテンツのダウンロード、ファイルの配信を行うことができます。また、独自開発のプログラムを利用して、社員が自由に利用できる個人利用モードと会社が機能を制限できる業務利用モードを切り替え、スマートデバイスの安全な運用環境を実現しています。

一方、JMASが提供する「KAITO」は、銀行、証券、保険などの大手金融機関様をはじめ、多くの企業様で導入実績のあるセキュリティブラウザです。情報漏えいリスクを排除し、業務でも安全なWebブラウジングを実現します。クライアント証明書のサポートを始めとするKAITOが有する様々なセキュリティ機能（通信履歴／キャッシュ／クリップボード／JavaScriptなどの抑止機能）やフィルタリング機能を併用することで、高度なセキュリティニーズにも対応できます。

なお、シーイーシーは今後3年間で100社のcloudappbase導入を目指しています。

■特長
①cloudappbaseのBYOD対策、ユーザ情報管理、端末認証機能、データの暗号化などのセキュリティ対策とセキュアブラウザKAITOを組み合わせることで、情報漏えいのリスクを低減し、より安全に社内の情報資産管理ができます。
②多機能でよりセキュアなKAITOを業務モード時に、使い慣れた標準ブラウザは個人モードでと使い分けることができます。
③プロキシオプション(別途契約)を利用することにより、接続する端末を制限し企業内ネットワークを安全に保ちます。

■株式会社シーイーシーについて
シーイーシーは、独立系システムインテグレーターとして、品質検証サービス（PROVEQ）、ＩＴ基盤サービス、ビジネス支援サービス、システム構築サービスの4つの事業を柱に、企業向けにトータルにＩＴサービスを提供しています。　検証サービス分野においては、PROVEQ（プロベック）のブランドで携帯電話や情報家電に代表される組込み分野向けシステムや、業務システム、Webシステム等のビジネスシステム向けに第三者検証サービスを展開しています。
詳細はWebサイト http://www.cec-ltd.co.jpをご参照ください。

■株式会社ジェーエムエーシステムズについて
日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、 1971年(昭和46年)に創立されたシステムインテグレーターです。システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。
詳細はWebサイト　http://www.jmas.co.jp をご参照ください。
KAITOの詳細は以下のWebサイトをご参照ください。
http://kaito.jmas.co.jp/

■この資料に関する問合せ先
【取扱事業部門・照会先】
株式会社シーイーシー　【担当：PROVEQサービス事業部テクニカルサポート部　多々良(ﾀﾀﾗ)】
〒216-0033　神奈川県川崎市宮前区宮崎2-9-16
Tel: 044-853-6295　/　e-mail: proveq-sales@cec-ltd.co.jp
【報道関係者問合せ先】
株式会社シーイーシー　【担当：企画部広報グループ　稲垣(ｲﾅｶﾞｷ)】
〒150-0022　東京都渋谷区恵比寿南1-5-5　JR恵比寿ビル
Tel: 03-5789-2442　/　e-mail: kouhou@cec-ltd.co.jp

【取扱事業部門・照会先】
株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話：03-3431-2638
電子メール： mkt-contact@jmas.co.jp

※ 記載の会社名・商品名等の固有名詞は各社の商標又は登録商標です。

セキュリティブラウザ『KAITO』が NTTドコモの「ドコモ・プロスパート・プログラム」に登録

ジェーエムエーシステムズ — Fri, 05 Jul 2013 10:00:08 +0900

2013 年 07 月 05 日
株式会社ジェーエムエーシステムズ
スマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ『KAITO』がNTTドコモの「ドコモ・プロスパート・プログラム」に登録
スマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ『KAITO』がNTTドコモの「ドコモ・プロスパート・プログラム」に登録

株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司　以下JMAS）は、JMASのスマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ「KAITO」が株式会社NTTドコモの「ドコモ・プロスパート・プログラム」に登録されたことをお知らせします。

■ JMAS「KAITO」
（サービスページ：http://kaito.jmas.co.jp ）
KAITOは、JMASが開発するスマートフォン・タブレット用（以下、「スマートデバイス」）のセキュリティブラウザです。企業のスマートデバイスの安全な利用を実現する以下の特徴を有します。

1.通信履歴／キャッシュ／Cookie／クリップボード／画面コピー／ダウンロード等の
抑止が可能で端末に業務データを残しません。
2.フィルタリング機能で、業務外の危険なサイトへのアクセスを制限します。
3.クライアント証明書をサポートし有効な証明書がインストールされていない端末から
のアクセスを遮断します。
4.管理者による集中管理が可能です。リモートで各デバイスにインストールされた
KAITOのセキュリティ設定の一括設定・変更が行えます。
5.管理サーバやサービス契約なしでアプリケーション単体での運用が可能です。

■NTTドコモ「ドコモ・プロスパート・プログラム」
（サービスページ：http://www.docomo.biz/html/service/pros/ ）
「ドコモ・プロスパート・プログラム」は、NTTドコモがお薦めするモバイルパッケージ商品を幅広く市場展開するためのプログラムです。「法人市場のニーズに合ったモバイルパッケージ商品」を取り揃え、ドコモの販売チャネルで商品販売活動を行うことでモバイル市場の拡大を目的としたものです。

今後「KAITO」は、スマートフォン・タブレットを法人利用されるお客様向けにドコモが薦めるモバイルソリューションとしてドコモの法人チャネルから紹介、販売してまいります。

【本リリースに関するお問い合わせ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話：03-3431-2638
お問合URL：https://www.jmas.co.jp/inquiry/

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　　：　1971年11月
資本金　　：　3億8,150万円
代表者　　：　丸尾　健司
事業内容　：　システム受託開発サービス
　　　　　　　ERP/BI等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス
　　　　　　　スマートフォン活用システム構築サービス
　　　　　　　Windows 8 導入・開発サービス
URL ： http://www.jmas.co.jp/

※社名、製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

ジェーエムエーシステムズ　Windows 8用業務アプリ「Any3 FileSharing」が「Office 365」に対応

ジェーエムエーシステムズ — Wed, 06 Mar 2013 08:40:07 +0900

2013/3/6
株式会社ジェーエムエーシステムズ
ジェーエムエーシステムズ　Windows 8用業務アプリ「Any3 FileSharing」が「Office 365」に対応
　株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司）は、昨年10月より販売開始したWindows 8のタッチ操作に最適なユーザインタフェースでファイル共有が可能な業務アプリケーション「Any3 FileSharing」について、従来の「Microsoft SharePoint」に加え「Office 365」に対応することをお知らせします。
これにより「Office 365」上のファイルを直観的に分かり易く操作できる様になり、お客様の業務スピード向上をサポートします。

　今後も「SkyDrive」や「社内ネットワークに接続された共有フォルダ」など、利用可能なファイル共有システム(サービス)を順次拡大することで、ドキュメントの保存場所にとらわれずにプロジェクトや部署毎の異なるファイルの共有を一括でタッチ操作が可能となります。

■「Any3 FileSharing」とは
「Any3 FileSharing」は、SharePointをはじめとする社内に設置した文書管理システムやオンラインストレージ上に保持しているファイルにタッチ操作に最適なWindows 8デバイスからアクセスし、業務スピード、業務効率の向上を実現します。

◆フレキシブルなワークスタイル（Anytime,Anywhere,Anything=Any3）を実現する2つのポイント
（1）簡単操作で業務スピードアップ
直観的に分かりやすいインターフェースで、複数の場所に保持しているファイルを一画面で操作できるため、業務ドキュメントをスピーディーで効率的に活用することができます。

（2）Windows 8デバイスへの最適化でドキュメントを有効活用
「Any3 FileSharing」は、Windows 8デバイスの特徴であるタブレット形態での操作に適しており外出先でのドキュメント共有や、対面営業でのカタログ利用など活用の幅が広がります。

◆「Any3 FileSharing」の機能/特徴
　　①共有ファイルの更新状況をスタート画面で把握
　　②複数のファイル共有システム(サービス)との同期をサポート
　　③最新ファイルの一括取得
　　④ファイルアップロード(SharePointはチェックイン/チェックアウトに対応）
　　⑤Windows 8のデスクトップモードとのシームレスな連携
　　⑥複数のファイル共有システム(サービス)のファイルを一括検索
　　⑦同期したドキュメントをオフラインでも利用可能
　　⑧ファイルのサムネイル表示に対応（動画、画像ファイル等のサムネイル画像を一覧表示）

■「Any3 FileSharing」製品サイト
　　http://any3-fs.jmas.co.jp

▼購入その他のお問い合わせ：株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話　03-3431-2638、お問合せＵＲＬ　https://www.jmas.co.jp/inquiry/

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　　：1971年11月
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス
　　　　　　スマートフォン活用システム構築サービス

※Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。
※Microsoft、SharePoint、Windows及びOffice365、SkyDriveは、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。

ネットスターとジェーエムエーシステムズスマートデバイス向けのウェブセキュリティ分野で技術提携

ジェーエムエーシステムズ — Wed, 20 Feb 2013 14:00:39 +0900

2013/02/20
株式会社ジェーエムエーシステムズ
ネットスターとジェーエムエーシステムズスマートデバイス向けのウェブセキュリティ分野で技術提携
URLフィルタリング関連技術・サービスの開発・提供を行うネットスター株式会社（本社：東京都港区　代表取締役社長：小河原　昇、以下「ネットスター」）と日本能率協会(JMA)グループのシステムインテグレーターである株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司　以下「JMAS」）は、スマートデバイス向けのウェブセキュリティ分野で技術提携することをお知らせいたします。両社は今後、ネットスターが提供するウェブコンテンツ・データベースサービスおよびクラウドサービスプラットフォームと、JMASが提供するスマートデバイス向け高セキュリティブラウザ「KAITO」を連携させた新サービスを本年3月下旬に発売します。

近年、スマートフォンやタブレット端末などのスマートデバイスの法人利用が急速に普及し、様々なシーンで活用されるようになってきました。また、従業員・職員の私物スマートフォンやタブレット端末を業務で利用するBYODを導入する法人も広がりを見せるなど、スマートデバイスの活用が活発化する一方、その導入においては課題も多く、特にセキュリティ対策の重要性が叫ばれています。
このような状況を鑑み、よりセキュリティの高いサービスの提供が必要と考え、ネットスターの「ウェブコンテンツ・データベースサービスおよびクラウドサービスプラットフォーム」とJMASの高セキュリティブラウザ「KAITO」の機能を連携させた新サービスを提供することとなりました。

ネットスターでは「ウェブコンテンツ・データベースサービス」と「クラウドサービスプラットフォーム」を組み合わせた法人向けフィルタリングサービスを展開しています。同サービスで使われる「ウェブコンテンツ・データベース」は、国内すべての携帯電話事業者およびPHS事業者をはじめ、大企業や官公庁など品質に厳しい法人で多く採用されています。
KAITOは「端末にデータを残さない」、「クライアント証明書の利用による安全な接続」が可能な高セキュリティブラウザとして、金融系をはじめとするセキュリティニーズの高い企業を中心に採用されています。
今回、両社の連携により、KAITOのフィルタリング機能を大幅に強化するとともに、スマートデバイスの業務利用に必要なセキュリティ機能をワンストップで提供することで、より一層安全かつ効率的な業務利用を支援してまいります。同時に、本サービスは端末管理を必要としないため、利用者の端末情報を取得することはありません。そのため、企業の機密情報、社員のプライバシーを同時に守ることが求められるBYOD利用についても安心して導入頂けます。
今回発売する新サービスの開発はJMASが担当します。また、販売はネットスター、JMASの両社が担当します。ネットスターから販売する際は「NetSTAR フィルタリング on KAITO」、JMASから販売する際は「KAITO フィルタリング powered by NetSTAR」として提供いたします。本サービスの詳細につきましては、ネットスターまたはJMASまでお問い合わせください。

■新サービスについて
対応OS：iOS 5.0 / 5.1 / 6.0 / 6.1　Android 2.2 / 2.3 / 3.0 / 3.1 / 3.2 / 4.0 / 4.1 / 4.2
主な特徴：　端末にデータを残さない/フィルタリング(ホワイトリスト、ブラックリスト)/クライアント証明書
料金：iOS　Android　月額 550円（税抜）
製品ページ：KAITOフィルタリング powered by NetSTAR
お問い合わせ：ネットスター株式会社　営業部
電話:03-5795-4628
電子メール:bizb-sales@netstar-inc.com
株式会社ジェーエムエーシステムズ
電話:03-3431-2638
電子メール: mkt-contact@jmas.co.jp

■ネットスターおよびウェブコンテンツ・データベースサービスについて
ネットスターは、URLフィルタリング製品技術・サービスおよびウェブコンテンツ・データベースサービスを開発・提供する専門企業です。同社のサービスは、国内すべての携帯電話事業者およびPHS事業者※1をはじめ、官公庁や日経優良企業ランキング上位社など品質に厳しい大規模ユーザで多く採用されています。加えて、法人・家庭向けにルータ等の通信機器上で稼働するフィルタリングサービスを提供する他、急速に普及しているスマートデバイスにも、いち早く対応。さまざまな機器から誰もが安全・安心かつ効率的にインターネットを利用できる環境を創造します。
http://www.netstar-inc.com/
※1 NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、ウィルコム、イー・モバイルの各社が構築・運営するフィルタリングシステム向けに毎日最新リストを配信

■JMASおよびKAITOについて
日本能率協会(JMA)のコンピュータ事業部から発展的に独立し、 1971年(昭和46年)に創立されたシステムインテグレーターです。システムコンサルティング、ERPやBI等の各種パッケージソフトウェアの販売導入、受託開発、ネットワーク構築、企業向けスマートフォン導入・開発サービス等を提供しています。
ジェーエムエーシステムズの詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。
http://www.jmas.co.jp/
KAITOの詳しい情報は以下のWebサイトをご参照ください。
http://kaito.jmas.co.jp/

■本件に関する問い合せ先
ネットスター株式会社　営業部
電話： 03-5795-4628
電子メール： bizb-sales@netstar-inc.com

株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
〒105-0022 東京都港区海岸1丁目16番1号　ニューピア竹芝サウスタワー 18階
電話： 03-3431-2638
お問合せフォーム： https://www.jmas.co.jp/inquiry/

セキュリティブラウザ『KAITO』 KDDI「SaaSソリューション　Business Port」より提供開始

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 18 Dec 2012 11:00:26 +0900

2012/12/18
株式会社ジェーエムエーシステムズ
スマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ『KAITO』
KDDI「SaaSソリューション　Business Port」より提供開始
株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司　以下JMAS）は、JMASのスマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ「KAITO」がKDDI株式会社の「SaaSソリューション Business Port」において、2012年12月18日より提供開始されることをお知らせします。

■JMAS「KAITO」　http://kaito.jmas.co.jp/
KAITOは、JMASが開発するスマートフォン・タブレット用（以下、「スマートデバイス」）のセキュリティブラウザです。企業のスマートデバイスの安全な利用を実現する以下の特徴を有します。
①通信履歴／キャッシュ／Cookie／クリップボード／画面コピー／ダウンロード等の抑止が可能で端末に業務データを残しません。
②ホワイトリスト方式によるフィルタリング機能で、業務外の危険なサイトへのアクセスを制限します。
③クライアント証明書をサポートし有効な証明書がインストールされていない端末からのアクセスを遮断します。
④管理者による集中管理が可能です。リモートで各デバイスにインストールされたKAITOのセキュリティ設定の一括設定・変更が行えます。
⑤管理サーバやサービス契約なしでアプリケーション単体での運用が可能です。

■KDDI「SaaSソリューション　Business Port」　http://www.kddi.com/business/saas_sol/index.html
「Business Port」は、必要な時に必要なアプリケーションをご利用いただくことを可能にするプラットフォームサービスで、さまざまな業務アプリケーションを統一プラットフォーム上で提供しています。KDDIの携帯電話、固定通信回線、インターネットといった通信環境とアプリケーションをワンストップで提供し、料金を一本化することもできます。

今後「KAITO」をKDDIが薦めるモバイルソリューションとして、スマートフォン・タブレットを法人利用されるお客様向けに提供してまいります。

【セキュリティブラウザ「KAITO」に関するお問い合せ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話　03-3431-2638
お問合せURL　https://www.jmas.co.jp/inquiry/

【KDDI「SaaSソリューション　Business Port」に関するお問い合せ】
法人お客さまセンター 0120-926-007（無料）
受付時間 9:00～19:00（土・日・祝日を除く）

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　　：1971年11月
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス
　　　　　　スマートフォン活用システム構築サービス

※社名、製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

ジェーエムエーシステムズ、法人向けWindows 8 導入支援サービスを開始

ジェーエムエーシステムズ — Wed, 21 Nov 2012 08:00:06 +0900

2012/11/21
株式会社ジェーエムエーシステムズ
ジェーエムエーシステムズ、法人向けWindows 8 導入支援サービスを開始
　株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役：丸尾健司　以下JMAS）は、法人を対象としたWindows 8 導入支援サービスとして、「Windows 8 導入／運用コンサルティングサービス」、「Windows 8 導入／運用環境構築サービス」の提供を開始することをお知らせします。

　JMASは、企業へのスマートフォン・タブレットの導入支援を数多く手掛けてまいりました。またMicrosoftテクノロジにおけるサーバー構築、システム開発のノウハウを有しております。
　このような背景から、タブレット向けに再創造されたWindows 8 の研究・開発に早期より取り組み、この度企業での安全かつ効率的なWindows 8 の導入／運用を支援する２つのサービスを開始することにいたしました。

■Windows 8 導入／運用コンサルティングサービス　
（サービスページ：http://www.jmas.co.jp/windows8/introduction/consulting.html ）
　これまでのWindows パソコンとは異なる様々な新しい機能が搭載されたWindows 8 デバイスをお客様のニーズに合わせてどのように活用すべきか評価すると共に、セキュリティや運用管理面で安全かつ効率的な導入・運用をご支援する２つのサービスメニューを提供します。

①導入セキュリティコンサルティング
Windows 8 端末の業務利用にあたり検討すべきリスクを洗い出し、お客様のセキュリティポリシーに準拠する形で導入するためのコンサルティングを行います。
　　　　期間：3～4週間
　　　　費用：50万円～

②導入セキュリティ・運用コンサルティング
導入セキュリティコンサルティングに加え、新たな端末に対する運用管理項目を洗い出し、お客様の運用体制に準拠する形で導入するためのコンサルティングを行います。
　　　　期間：4～6週間
　　　　費用：70万円～

■Windows 8 導入／運用環境構築サービス
（サービスページ：http://www.jmas.co.jp/windows8/introduction/infrastructure.html ）
　セキュリティ／運用管理要件の抽出からシステム環境の設計構築、端末のキッティング、各種業務システムとの連携、および稼動後のサポートまで、企業業務で Windows 8 端末を導入・運用する際に必要な「すべてを」「ワンストップで」ご提供するサービスです。
お客様の利用シーンに応じて、Windows 8 および Windows Server 2012 を利用した様々な環境構築サービスを提供いたします。以下は、構築システムの一例です。

例１　タブレット利用環境構築（クラウド管理）
Windows をタブレットとして持出利用する場合に、「Windows Intune」などのクラウド管理システムを含めたインフラ環境を構築します。

例２　タブレット利用環境構築（オンプレミス管理）
Windows をタブレットとして持出利用する場合に、「Microsoft SystemCenter」などのオンプレミス管理システムを含めたインフラ環境を構築します。

例３　フリーアドレスPC利用環境構築
「Windows To Go」機能を利用し、オフィスのどのPCを利用しても、個人用の設定やアプリ環境が利用可能になるインフラ環境を構築します。

例４　在宅勤務環境構築
「Windows To Go」や「Direct Access」機能を利用し、自宅PCのハードウェアとネットワークのみを利用して、業務用PC環境を安全に利用可能なインフラ環境を構築します。

　上記サービスに加え、既存のクライアントPCをWindows 8 にリプレースする「Windows 8 移行サービス」を近日提供開始する予定です。
　また、下記サービスおよび製品について、提供を開始しています。

■Windows 8 アプリケーション開発サービス
http://www.jmas.co.jp/windows8/develop/

■Windows 8 スタイルアプリ　「Any3 FileSharing」
SharePointのファイル共有機能をタッチ操作で簡単に活用できるWindows 8 に対応したWinRT アプリ・ストアアプリ。（2012年10月26日より販売開始）
http://any3-fs.jmas.co.jp

【本リリースに関するお問い合わせ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ
企画営業部
ＴＥＬ　　: 03-3431-2638 FAX : 03-3431-8209
お問合せURL：https://www.jmas.co.jp/inquiry/
住所　　　：〒105-0022 東京都港区海岸1-16-1　ニューピア竹芝サウスタワー18F

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　　：1971年11月
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス
　　　　　　スマートフォン活用システム構築サービス
　　　　　　Windows 8 導入・開発サービス
ＵＲＬ　　: http://www.jmas.co.jp/

※社名、製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

ジェーエムエーシステムズ　Windows 8用業務アプリケーション「Any3 File sharing」を発表

ジェーエムエーシステムズ — Tue, 09 Oct 2012 15:00:12 +0900

2012/10/9
株式会社ジェーエムエーシステムズ
Windows 8用業務アプリケーション「Any3 File sharing」を発表
～SharePoint上のファイルをタッチ操作で簡単活用～
　日本能率協会グループの株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾　健司、以下ＪＭＡＳ）は、マイクロソフト社の次世代Windowsプラットフォーム「Windows 8」に対応した「Any3(エニスリー) File sharing」の開発を完了し、2012年10月26日のWindows 8の発売と同時に提供を開始いたします。
「Any3 File sharing」は、Microsoft SharePoint(以下、SharePoint)でのファイル共有を、Windows 8のタッチ操作に最適なユーザインタフェースで利用できるアプリケーションです。先日開催されたThe Microsoft Conference 2012内でもWindows 8を有効に活用できるアプリケーションとして紹介され、参加された多くの方より関心をお寄せいただいております。

　JMASは、これまでの多くのWindowsアプリケーション、iPhone/iPad、Android向けアプリケーションの開発ノウハウを活かすべく、タッチインターフェースが搭載されたWindows 8タブレットデバイス向けアプリケーション開発にいち早く取り組んでまいりました。
今後は、「Any3 File sharing」を皮切りに、Windows 8でフレキシブル（ Anytime, Anywhere, Anything = Any3）なワークスタイルを実現する為のアプリケーションを「Any3」ブランドとして順次提供すると共に、企業向けのオーダーメイドのシステム開発サービスを提供してまいります。

【Any3 File sharing　製品概要】
「Any3 File sharing」は、SharePoint上のファイルを簡単なタッチ操作で使うことができるWindows 8スタイルアプリケーションです。SharePointの複数サイトを一括操作することが可能で、ファイル更新時の通知機能や複数サイト横断の検索機能、ファイルダウンロード・アップロード機能などを備えています。当アプリを利用することで、SharePointでの業務ドキュメントのスピーディで効率的な活用を実現します。

「Any3 File sharing」の５つの特徴を以下にご紹介します。
①SharePoint上の更新状況をリアルタイムに通知
（最新ファイルの一覧表示、アプリタイル・ロック画面による通知）
②SharePoint上の最新ファイルを一括ダウンロードでき、常に最新状態でデバイスを活用可能
③本アプリケーションからSharePoint上へのファイルの追加・更新に対応
（チェックアウト・チェックインに対応）
④最大5つのサイトを同時に同期可能で、複数サイトを同じ画面で一括操作
⑤Microsoft Officeファイルをアプリから直接起動

【Any3　File　sharing　製品情報】
提供機能　：SharePointと連携した下記の操作。
　　　　　・SharePoint上の更新状況通知
　　　　　・SharePoint上の最新ファイルのダウンロード
　　　　　・ファイルのアップロード
　　　　　・複数サイトとの同期
提供開始　：2012年10月26日
提供方法　：Windowsストア／サイドローディング
販売モデル：月額利用モデル／ソフトウェア販売モデル
提供価格　：お問合せください

【お問合せ】
株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話03-3431-2638
お問合せURL：https://www.jmas.co.jp/inquiry/
[株式会社ジェーエムエーシステムズについて]
設立　　：1971年11月
資本金　：3億8,150万円
代表者　：丸尾　健司
事業内容：スマートフォン活用システム構築サービス
　　　　　　ＥＲＰ、ＢＩ等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　システム受託開発サービス
　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス

※Microsoftは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※Windowsの正式名称は、Microsoft　Windows　Operating　Systemです。
※Microsoft、SharePoint は、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※iPhone、iPadはApple Inc.の商標です。

スマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ『KAITO』iOSにおけるクライアント証明書をサポート

ジェーエムエーシステムズ — Fri, 24 Aug 2012 17:00:13 +0900

2012/8/24
株式会社ジェーエムエーシステムズ
スマートフォン・タブレット用セキュリティブラウザ『KAITO』iOSにおけるクライアント証明書をサポート
～スマートデバイスのBYOD利用に最適～
株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸尾健司　以下JMAS）は、JMASが開発するスマートフォン・タブレット用のセキュリティブラウザ「KAITO」において、2012年9月より、これまでのAndroidに加えてiOS端末についてもクライアント証明書を使用した認証方式に対応することをお知らせします。

　KAITOはAndroid版において2012年3月よりクライアント証明書を使用した認証方式に対応しておりましたが、このたびiOS版においてもクライアント証明書のサポートを行うことにより、iPhone,iPadからの業務システム利用をより安全に実現できます。
また本機能を利用することによりBYOD（Bring Your Own Device、私物デバイスの業務活用）においてKAITOを有効に活用して頂くことが可能となります。KAITOでは独自にクライアント証明書を管理する方式を採用しており、KAITOに登録したクライアント証明書は他のアプリケーションからは利用できません。そのため業務システムへのアクセスはクライアント証明書をインストールしたKAITOからのみに制限することが可能です。
この機能を活用することで、社員の私用端末を業務活用する場合に業務利用ではセキュリティブラウザを、私的利用ではSafariを使用するといった使い分けを社員の運用任せではなく、システムの制御により実現することができます。

提供時期、仕様等の詳細につきましては以下お問い合わせ窓口までご連絡ください。

株式会社ジェーエムエーシステムズ　企画営業部
電話　03-3431-2638
お問合URL　https://www.jmas.co.jp/inquiry/

「KAITOとは」
「KAITO」はJMASが提供するクライアント証明書をサポートするスマートデバイス用セキュリティブラウザです。URLフィルタリング機能、通信履歴／キャッシュ／Cookie／クリップボード／画面コピー／ダウンロード等の各種抑止機能により、スマートデバイスの業務利用時の情報漏洩リスクを低減します。

「KAITO」製品サイト
http://kaito.jmas.co.jp/

【株式会社ジェーエムエーシステムズについて】
設立　　　：1971年11月
資本金　　：3億8,150万円
代表者　　：丸尾健司
事業内容　：システム受託開発サービス
　　　　　　ERP/BI等の業務パッケージソフトの導入サービス
　　　　　　ネットワーク／インフラ構築サービス
　　　　　　仮想化／クラウド環境構築サービス
　　　　　　スマートフォン活用システム構築サービス

※社名、製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。