法人別リリース

「働きがいレポート2026」を発刊

GPTW Japan — Fri, 03 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026/4/3
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、このたび「働きがいレポート2026」を発刊しました。本レポートは、世界約170ヶ国で30年以上信頼される独自のモデルに基づく調査データと、世界中の企業経営者・人事と向き合う中で蓄積された知見をもとに、「働きがいを高められる組織の共通条件」に迫ったものです。
■資料リンク（働きがいレポート2026）

■ 発刊の背景少子高齢化による人材不足、AIの急速な進化、グローバル競争の激化——企業を取り巻く環境がかつてないほど複雑さを増す中、「働きがい・エンゲージメント」を経営課題として捉える経営者・人事担当者が急増しています。
一方で、「施策を打っても改善が一時的にとどまる」「何が本当に効くのか分からない」という声も多く聞かれます。本レポートは、そうした課題意識に応えるべく、データに基づく実証的な示唆を提供することを目的としています。

■ 本レポートの3つの主要テーマと主な知見第1章：働きがいを継続的に高める組織の特徴【背景・課題】
エンゲージメントの改善を一時的に実現する企業は多い一方、中長期的に継続できる企業は限られています。「継続して改善できる組織」と「一時的な改善にとどまる組織」の違いは、これまで十分に明らかにされていませんでした。

【分析概要】
5年間（2022年版〜2026年版）連続してGPTW調査を実施した企業を対象に、前年比スコアが3回以上改善した「継続改善群」と、1〜2回にとどまった「一時改善群」を比較分析しました。

【主な知見】
・働きやすさの基盤：「福利厚生」「ワークライフバランス」「人材配置」のスコアで差が確認され、
　制度的基盤の継続的な整備が改善の土台として機能していることが示唆された
・日常の感情体験：「楽しさ」「感謝」「なじめる雰囲気」といった日々の関係性の質に関する項目でも
　差が確認された
・仕事の意味・誇り：「総合的に働きがいのある会社だと言える」では両群に大きな差が存在し、
　働きやすさとやりがいの両輪への取り組みが持続的な向上と関連することが示唆された

【示唆】
制度・環境の基盤を整え続けながら、感謝を伝えるなど日常の感情体験を意図的につくることが、持続的な働きがい向上につながると考えられます。

第2章：組織を左右する中間管理職の働きがい【背景・課題】
働き方改革による業務負荷の増大、経営層の方針を現場へ伝える難しさ、若手の予期せぬ離職対応など、中間管理職を取り巻く環境はかつてないほど厳しくなっています。中間管理職の疲弊が組織全体に与える影響の実態解明が求められていました。

【分析概要】
従業員数100名以上の274社のデータを用い、中間管理職と一般従業員のスコア変化量の相関を分析。さらに2025年版・2026年版の両方でGPTW調査を実施した153社において、中間管理職のスコア変化が上位30%の「上昇群」と下位30%の「低下群」を比較しました。

【主な知見】
・中間管理職と一般従業員のスコア変化量には強い正の相関があることが判明した
・働きがいスコアが低下した企業群では、中間管理職のスコア低下幅が最も大きいことも確認された
・上昇群と低下群の比較から、中間管理職の働きがい改善に関連する4つのポイントが浮かび上がった
　1）経営・管理者層の一貫性
　2）経営への参画感
　3）適切な人材配置
　4）心理的安全性

【示唆】
中間管理職の働きがいが高まるかどうかは経営次第とも言えます。経営層の言行一致・情報の透明性・参画機会の提供・心理的安全性の確保が、組織全体の働きがいを大きく左右します。

第3章：世界からみた日本のエンゲージメントの現在地【背景・課題】
グローバル化の加速と2035年に予測される1,100万人規模の労働力不足を背景に、日本企業が世界水準で「選ばれる職場」になることの重要性が高まっています。しかし、日本企業のエンゲージメントの実際の立ち位置は十分に可視化されていませんでした。

【分析概要】
G7各国（日本・アメリカ・カナダ・フランス・ドイツ・イタリア・イギリス）の「働きがいのある会社」ランキング選出企業を対象に、2021年版〜2025年版の5か年データを比較分析しました。

【主な知見】
・日本はG7におけるエンゲージメントランキングで3位（2025年版）に位置し、5年前（2021年版）の
　最下位から大きく躍進
・日本企業の「強み」として、「利益が公正に分配されている」「裏工作・誹謗中傷はない」といった
　フェアネス（公正性）の文化が確認された
・日本企業の「弱み」として、「経営・管理者層に気軽に話せる」「自分らしくいられる」といった
　心理的安全性、および「仕事に行くことを楽しみにしている」といったワクワク感で他国との差が
　顕著だった

【示唆】
「仕事に行くことを楽しみにしている」の他国平均との差は2021年版の-24ptから2025年版には-11ptまで縮小しており、改善傾向にあります。人材配置における個人の主体性向上と心理的安全性の強化が、日本企業が世界で選ばれる職場になるための次の一手として示唆されます。

■ 総括メッセージ「働きがいのある会社は、偶然には生まれない。持続的な改善を実現している企業が共通して持つのは『施策』ではなく、デザインされたカルチャーである」
AI時代において、人間の創造性や情熱の価値はいっそう高まっています。「仕事に行くことを楽しみにしている」——この問いへの回答が、日本企業の競争力を左右する時代が到来しています。

■ レポート概要・レポート名：働きがいレポート2026
・発行　　　：Great Place To Work® Institute Japan（株式会社働きがいのある会社研究所）
・発行日　　：2026年3月

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年2月認定分》

GPTW Japan — Thu, 26 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月26日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年2月認定分）・ウェストロック
・Gerson Lehrman Group
・ｓｔｏｒａｇｅ
・TIS
・アウンコンサルティング
・日本の窓
・WDI JAPAN
・IBS Software
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」99社が実践する、エンゲージメント向上施策を一挙公開

GPTW Japan — Wed, 25 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月25日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
人手不足倒産が過去最高を記録した今、「働きがい」は企業存続のカギとなっています。「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、683社の中からトップに選ばれた企業が実際に効果を上げた施策を99事例・6カテゴリに整理した資料「成功企業が実践する働きがいを高める99の施策事例」を無料公開しました。

「働きがいのある会社」ランキングとは？世界約170ヶ国・年間21,000社以上が導入するGPTWの調査をもとに選ばれるランキングです。参加企業の全従業員を対象に無記名アンケートを実施し、従業員の「リアルな声」を数値化。会社アンケートと合わせて職場環境を多角的に評価することで、客観的なランキングを実現しています。各国の有力メディアで発表されるほか、採用ブランディングや人的資本開示（IR）にも広く活用されています。

＜背景＞人手不足が深刻化する中、「働きがい向上」は急務 2025年には人手不足倒産が過去最高を記録するなど（※１）、昨今企業にとって人材の確保・定着は経営課題の最前線となっています。しかし、jinjer株式会社が行った調査（※２）によると、人事施策に取り組む企業の36.4%が「改善の余地がある」またはそれ以下の評価をしており、施策が成果につながらないという悩みを抱えています。

本資料について本資料では、683社の調査参加企業の中からトップに選ばれた企業が「今イチオシ」と語る取り組みを、以下の6つのカテゴリに分類して紹介しています。他社で効果があった施策を知ることで、「施策を打っても効果につながらない」という課題の解決にお役立てください。

カテゴリ
こんな課題に対応
理念・価値観の浸透と対話
経営理念が現場に届いていない
社員主体の挑戦・新規事業創出
社員の主体性・当事者意識が低い
評価・報酬の透明性と公平性
評価制度への不満・納得感のなさ
部門横断・全社的なつながり創出
部門間の壁・組織の一体感不足
柔軟な働き方とライフステージ支援
育児・介護との両立、離職防止
学び・成長機会の提供
スキルアップ機会の不足

本資料でわかること・「何を」「どのように」実践しているかが具体的にわかる
各施策の実際の効果・数値も掲載（例：離職率14.4%で業界平均を大幅に下回る、有給取得率100%達成など）

・業種・規模別に自社に近い事例を検索できるExcel一覧付き
「新しい施策を始めるのは勇気がいる」「限られたリソースで最大の効果を出したい」方に最適

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「やみくもに施策を打つのではなく、成功企業の実践知から学ぶ」——本ランキングはその羅針盤となります。
「施策を打っても効果が出ない」とお悩みの人事・経営担当者の方は、ぜひ本資料をご活用ください。無料でダウンロードいただけます。

資料ダウンロード・お問い合わせ資料のダウンロードはこちら：https://hatarakigai.info/whitepapers/20260213_5341.html
お問い合わせ：JP_Contact@greatplacetowork.com

※ 掲載情報は2025年12月の調査時点のものです。
※ 本資料に掲載の施策効果は各社の自己申告に基づくものであり、同等の効果を保証するものではありません。
※ 本資料を基に記事を掲載する場合は、事前にお問い合わせ先までご連絡ください。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

※１　出典：帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2025年）」（https://www.tdb.co.jp/report/economic/20260108-laborshortage-br2025/）
※２　出典：jinjer株式会社「2025年度取り組み予定の人事施策に関する実態調査」
（https://jinjer.co.jp/news/post-11985/）

《女性の働きがいが高い30社》2026年版「働きがいのある会社」女性ランキング発表！

GPTW Japan — Thu, 05 Mar 2026 10:00:00 +0900

2026年3月5日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2026年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを、3月5日(木)に発表しましたので、お知らせいたします。

発表の背景：「数値目標」だけでは進まない女性活躍推進日本において人材不足が深刻化する中、女性の活躍推進は企業の持続的成長に不可欠な経営課題となっています。しかし、世界経済フォーラムが発表する「ジェンダーギャップ指数2025」において、日本は148カ国中118位と、依然として先進国の中で最低水準にあります。

人的資本開示義務化の流れを受けて、女性管理職比率の目標を設定する企業は増えていますが、「女性社員のキャリア意欲が高まらない」「管理職候補となる人材が育たない」といった課題に直面する企業は少なくありません。制度を整えるだけでは、真の女性活躍推進は実現しないのです。

GPTW Japanは、この課題を解決する鍵は「働きがい」にあると考えています。女性従業員が働きがいを感じ、自身のキャリアに前向きになれる環境をつくることが、持続的な女性活躍推進につながります。

本ランキングは、そうした環境づくりに成功している企業のロールモデルを可視化し、具体的な実践事例とともに紹介することで、多くの企業の取り組みを後押しすることを目的としています。

ランキング概要「女性ランキング」は、従業員へのアンケート結果をもとに、特に女性の働きがいに優れた企業を選出したものです。2026年版では、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加した683社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から、特に女性の働きがいに優れた企業を各企業規模部門別に上位10社ずつ選出しました。

【調査期間】2024年7月～2025年9月
【参加社数】683社
【選出社数】30社（3規模部門×各10社）
・大規模部門：従業員1,000人以上
・中規模部門：従業員100～999人
・小規模部門：従業員25～99人

【評価方法】
「働きがい認定企業」(※)を対象に、以下の2つの観点から評価
1）女性従業員アンケートの結果
2）女性従業員比率などの基本会社データ
(※)GPTW Japanの従業員アンケート結果が一定水準を超えた企業

2026年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキング各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※（）内は業種
※詳細は以下をご覧ください。
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/woman/2026.html

大規模部門（1,000人以上） 1位　Hilton　（ホスピタリティ）
2位　セールスフォース・ジャパン　（情報技術）
3位　ＳｍａｒｔＨＲ　（情報技術）
4位　レバレジーズグループ　（その他）
5位　Plan・Do・See　（ホスピタリティ）
6位　エイツーヘルスケア　（ヘルスケア）
7位　日本コンセントリクス　（その他）
8位　Kyndryl　（情報技術）
9位　アッヴィ　（バイオテクノロジー・医薬品）
10位　メットライフ生命保険　（金融サービス・保険）

中規模部門（100-999人） 1位　フロンティアホールディングス　（不動産）
2位　アイユーコンサルティング　（プロフェッショナルサービス）
3位　ナハト　（広告＆マーケティング）
4位　アチーブメント　（教育・研修）
5位　リーディングマーク　（プロフェッショナルサービス）
6位　クラーケンテクノロジーズジャパン　（情報技術）
7位　TGオクトパスエナジー　（小売）
8位　グロービス　（教育・研修）
9位　Hajimari　（その他）
10位　FCE　（教育・研修）

小規模部門（25-99人） 1位　イベント21　（その他）
2位　Legaseed　（その他）
3位　あつまる　（広告＆マーケティング）
4位　ミギナナメウエ　（プロフェッショナルサービス）
5位　湘南ゼミナールオーシャン　（教育・研修）
6位　Grant group Holdings　（情報技術）
7位　TAISHI-CO.　（小売）
8位　アンジェラックス　（ヘルスケア）
9位　アイグッズ　（製造・生産）
10位　アールスリーインスティテュート　（情報技術）

各規模1位企業の評価ポイントご紹介 Hilton（大規模部門1位）女性のキャリア継続を支える福利厚生と安定した雇用環境により、安心して働き続けられる基盤が高いレベルで整備されています。互いの成長を祝い合うチームワークの良さも、さらなる女性活躍を後押ししています。

フロンティアホールディングス（中規模部門1位）従業員の幸福度向上を経営の中核に据え、性別に関わらず公平に挑戦できる環境を実現しています。互いに支え合う組織文化により、ライフイベントを経ても安心して活躍し続けられる職場づくりが評価されています。

イベント21（小規模部門1位）立場や役割を超えた一体感のもと、多様な個性を互いに認め合い支え合う文化が浸透しています。性別を問わず全員が安心して力を発揮できる環境が整えられており、多くの女性が管理職としても活躍しています。

ホワイトペーパー「女性の働きがいを高める施策事例35選」を同時公開

本ランキングに選出された30社は、女性が高い働きがいを感じながら活躍できる職場づくりに成功している企業です。これらの企業は、キャリア形成の機会提供、仕事と家庭の両立支援、公正な評価・処遇、心理的安全性の高い組織文化の醸成など、多角的なアプローチで女性活躍を推進しています。

GPTW Japanでは、これらの企業が実践する具体的な施策を「女性の働きがいを高める施策事例35選」としてまとめ、ホワイトペーパーとして公開いたします。女性活躍推進に取り組む企業の皆様にとって、実践的なヒントとなる内容です。
⇒ダウンロードはこちら：https://hatarakigai.info/whitepapers/20260305_5342.html

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年1月認定分》

GPTW Japan — Fri, 20 Feb 2026 10:00:00 +0900

2026年2月20日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年1月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年1月認定分）・日本リミニストリート
・ NTTテクノクロス
・ソフトクリエイト
・エコラボ
・ワンダーテーブル
・中電シーティーアイ
・ ASSET Design
・日本コンセントリクス
・テラスカイ・テクノロジーズ
・ビジネスエンジニアリング
・ Tata Communications Limited
・ SMART GOLF
・カラダカンパニー
・ Santen
・ CMC Japan
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《この1年働きがいを高めた企業は？》2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキング発表！

GPTW Japan — Fri, 06 Feb 2026 12:15:00 +0900

2026年2月6日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
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【サマリ】
・GPTW Japanは、2026年版調査（調査期間：2024年7月～2025年9月）にエントリーした683社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に働きがいの水準が高い上位100社を「『働きがいのある会社』ランキングベスト100」として選出した。

・2026年版ベスト100の結果が発表され、全部門で日系企業がトップに立った。大規模部門はディスコ、中規模部門はナハト、小規模部門はイベント21が1位を獲得。なかでも大規模部門における日系企業の首位獲得は、2017年版以来9年ぶりとなる。

・ベスト100企業の卓越した働きがいの源泉に迫るべく分析を行ったところ、「経営の質」こそが、高い働きがいを生む本質的要因であると推察された。
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「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100を、2月6日(金)に発表しましたので、お知らせいたします。

発表の背景日本企業の人手不足は一段と深刻化し、2025年の人手不足倒産は427件に達し、3年連続で過去最多を更新しました（※１）。多くの企業が賃上げや業務プロセス改善に取り組んでいますが、こうした対症療法的なアプローチだけでは、「離職の連鎖」や「静かな退職のような諦め社員の増加」という根本課題は解決しません。

人手不足時代において、企業が持続的に成長するためには、従業員一人ひとりが意欲を持って働き続けられる「働きがい」の向上が不可欠です。働きがいの高い職場では、従業員の定着率が向上し、採用力も強化されることが、これまでの調査から明らかになっています。

そのような中、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加し、積極的に従業員の働きがい向上に取り組む企業は、2026年版では683社に達しました。本ランキングは、実際に働く従業員の声に基づく日本最大級の従業員エンゲージメント評価として、2007年から毎年発表しており、今回で20回目を迎えます。

今年度は、全部門（大規模・中規模・小規模）で1位を日系企業が獲得。特に大規模部門では2017年版以来9年ぶりに日系企業が1位となり、働きがいを重視する経営が日系企業に着実に広がっていることが確認されました。

選出方法本ランキングは、以下の2つの特徴的な評価手法により選出されています。

1. 実際に働く人の「生の声」による定量評価
参加企業の全従業員を対象に無記名アンケート調査を実施。従業員が実際にどう感じているかという「リアルな声」を数値化するとともに、企業の経営理念・人事方針・具体的な取り組みに関する会社アンケートも併せて実施。従業員の実感と会社の取り組みの両面から、職場環境を多角的に評価することで、客観的な評価を実現しています。

2. 30年以上の研究に基づく多面的評価
Great Place To Work®の「全員型『働きがいのある会社』モデル」に基づき、「信頼」「誇り」「連帯感」の3つの柱から評価。単なる福利厚生の充実度ではなく、従業員と経営層・管理職との信頼関係、仕事や会社への誇り、同僚との一体感といった、働きがいの本質的な要素を測定しています。

選出プロセス 2026年版は683社が調査に参加。一定水準を超えた企業を「働きがいのある会社」として認定し、その中から特に働きがいの高い100社を「ベスト100」として選出しました。

ランキングは企業規模別（大規模・中規模・小規模）に分類し、参加企業とほぼ同じ割合で各規模のトップ企業を計100社選出。これにより、企業規模に関わらず、真に働きがいの高い企業を公平に評価しています。

2026年版調査概要調査期間：2024年7月～2025年9月
参加社数：683社
選出社数：100社
・大規模部門（従業員1,000名以上）：15社
・中規模部門（従業員100～999名）：40社
・小規模部門（従業員25～99名）：45社

2026年版「働きがいのある会社」ランキングベスト100 各部門（従業員規模別）の1位～10位は以下の通りです。
※順位横（）内は昨年の順位
※詳細（ベスト100一覧）は以下をご覧ください。
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html

大規模部門（1,000人以上）上位10社 1位（昨年4位）　ディスコ　（製造・生産）
2位（昨年2位）　Cisco　（情報技術）
3位（昨年5位）　セールスフォース・ジャパン　（情報技術）
4位（昨年3位）　Hilton　（ホスピタリティ）
5位（昨年9位）　ラクス　（情報技術）
6位（昨年10位）　ノースサンド　（情報技術）
7位（―）　メットライフ生命保険　（金融サービス・保険）
8位（昨年13位）　SmartHR　（情報技術）
9位（―）　Plan・Do・See　（ホスピタリティ）
10位（―）　日本ヒューレット・パッカード　（情報技術）

中規模部門（100-999人）上位10社 1位（昨年11位）　ナハト　（広告＆マーケティング）
2位（昨年3位）　フロンティアホールディングス　（不動産）
3位（昨年1位）　アチーブメント　（教育・研修）
4位（昨年6位）　グロービス　（教育・研修）
5位（昨年10位）　テックタッチ　（情報技術）
6位（昨年7位）　ファイブグループ　（ホスピタリティ）
7位（昨年12位）　FCE　（教育・研修）
8位（昨年9位）　エイペックス　（プロフェッショナルサービス）
9位（昨年15位）　ディアーズ・ブレイングループ　（その他）
10位（昨年14位）　メッセグループ　（エンターテインメント）

小規模部門（25-99人）上位10社 1位（昨年4位）　イベント21　（その他）
2位（昨年1位）　あつまる　（広告＆マーケティング）
3位（昨年3位）　KINGSMAN TOKYO　（小売）
4位（昨年13位）　Legaseed　（その他）
5位（―）　三条工務店　（不動産）
6位（昨年10位）　アンジェラックス　（ヘルスケア）
7位（昨年5位）　アイグッズ　（製造・生産）
8位（昨年12位）　ミクセル　（小売）
9位（昨年24位）　ミギナナメウエ　（プロフェッショナルサービス）
10位（―）　Grant group Holdings　（情報技術）

※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。
⇒https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html

2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100の特徴
全部門で日系企業が1位を獲得、9年ぶりの快挙 2026年版の最大の特徴は、大規模・中規模・小規模の全ての規模部門において、1位企業がすべて日系企業となったことです。特に大規模部門では、半導体製造装置の世界的リーディングカンパニーであるディスコが1位を獲得。大規模部門で日系企業が1位となるのは、2017年版以来9年ぶりの快挙となりました。

中規模部門の1位は、インフルエンサーマーケティングやSNS広告を主軸に展開する急成長中のWeb総合広告代理店ナハト、小規模部門の1位は、奈良県発、イベントの企画・運営を手がけ、従業員数・売上ともに急成長を遂げているイベント21が獲得しました。

外資系企業は従業員への投資を惜しまず、働きがいを高めてきた企業群として高い評価を維持していますが、今回、全部門で日系企業が1位を獲得したことは、働きがいを重視する経営が日系企業においても着実に成果を上げていることを示しています。

ベスト100企業を「ベスト」たらしめる特徴とは？
分析方法について
今回、一定水準以上の働きがいを持つ「働きがい認定企業」と「ベスト100企業」を対象に、GPTWの標準設問（全60問）におけるスコアの比較分析を実施。ベスト100企業において顕著に高いスコアを示す要素を特定することで、ベスト100企業を「ベスト」たらしめている特徴を明らかにしました。

「仕事を楽しむ文化」と「経営の質」が決定的な差別化要因
分析の結果、ベスト100企業を特徴づける最大の要素は、「従業員が仕事に行くことを楽しみにしている」という項目であることが判明しました。この項目は、認定企業と比較して統計的に極めて大きな差を示しており、企業規模の大小にかかわらず、ベスト企業の顕著な特徴となっています。

この前向きな感情を支えているのが、適材適所の人材マネジメント（採用の質と配置の適切さ）と経営の一貫性（言行一致）です。

興味深いのは、休暇制度や多様性配慮などの制度面では認定企業との差が小さいという点です。この結果から、制度の充実度よりも、経営の質と、それを通じて形成される仕事を楽しめる文化こそが高い働きがいを生む本質的要因であると考えられます。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

※１　出典：帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2025年）」（https://www.tdb.co.jp/report/economic/20260108-laborshortage-br2025/）

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年12月認定分》

GPTW Japan — Fri, 23 Jan 2026 10:00:00 +0900

2026年1月23日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年12月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年12月認定分）・チェスター
・イーソリューションズ
・アイスタンダード
・アスクホールディングス
・ madoguchi
・ RERISE
・ LIVENT
・厚板プレス工業
・ PRONI
・ Broadridge Financial Solutions Inc.
・ Caddireat Innovation
・ダブリュ・エス・ケイ
・サンクリエイト
・ SentinelOne
・ moomoo Securities Japan
・ Booking.com
※順不同
※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

【2月6日発表】「働きがいのある会社」ランキングベスト100　20回目の節目

GPTW Japan — Thu, 22 Jan 2026 12:00:00 +0900

2026年1月22日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・認定を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月6日(金) 12時に2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100を発表いたします。

本ランキングは2007年の開始から今回で20回目を迎える、683社の従業員調査に基づく日本最大級の「働きがい」評価です。今回は新たに、選出企業の具体的施策や組織づくりの工夫を実践可能な形で紹介します。

■本ランキングの特徴【特徴1】実際に働く人の「生の声」を定量評価調査対象：2026年版調査参加企業 683社
調査方法：従業員と会社の両面から評価

▼従業員アンケート(無記名)
・選択式60問 + 自由記述2問 + 属性設問8問
・対象：参加企業の全従業員
▼会社アンケート
・企業文化、人事施策の具体的取り組みを回答

【特徴2】 30年の研究に基づく多面的評価 GPTWが30年以上かけて構築した「全員型・働きがいモデル」で評価します。

<評価の3つの柱>
① 信頼：リーダーとの信頼関係
→ 心理的安全性、自律的行動を促進
② 誇り：仕事への誇り
→ モチベーション、エンゲージメント向上
③ 連帯感：チームとの連帯感
→ 協働文化、組織パフォーマンス向上

■本ランキングの発表日発表日時：2026年2月6日(金) 12時
発表方法：当社ウェブサイトにて公開
URL：https://hatarakigai.info/ranking/japan/2026.html
発表内容：
・ランキング(全体/規模別)
・各社のイチオシ取り組みとそれによる具体的な効果

■このランキングを見るべき３つの理由【経営者・人事担当者向け】
上位企業の「再現可能な成功施策」を学べる
→ 高評価企業に共通する具体的施策・文化的特徴から、明日から実践できる改善ヒントを提供

【投資家向け】
ESG投資・人的資本経営の客観的判断材料になる
→ 開示義務化が進む従業員エンゲージメントデータを、第三者機関の調査で確認可能

【求職者向け】
採用サイトでは分からない「リアルな職場環境」が分かる
→ 実際に働く人が「働きがい」を感じている企業を探せる

■【2月6日～13日限定】「ランキング解説動画」申込者先行視聴のご案内

お申し込みいただいた方は、2月6日から一般公開（2月13日～）に先駆けて動画をご視聴いただけます。

ランキング一覧を見るだけでは分からない「背景」と「文脈」をGPTW Japan代表荒川が解説。今年の調査で明らかになった重要な変化をいち早く知ることができます。
また、ランキング上位企業が実践するユニークな取り組み施策も併せてご紹介します。

【速報解説動画概要】
公開日時： 2026年2月6日(金) 12時～2026年2月13日(金) 12時まで視聴可能
視聴方法：オンデマンド配信 ※お好きな時間に何度でも視聴可能
所要時間：約30分
解説者：GPTW Japan 代表（株式会社働きがいのある会社研究所代表取締役社長）荒川陽子

【申込方法】
下記URLよりお申し込みください。
https://gptw.hatarakigai.info/public/seminar/view/8911
※申込締切：2026年2月12日(木) 18時
※お申し込み後、視聴用URLを2月6日(金) 12時以降メールでお送りします。

■解説者プロフィール
荒川　陽子（あらかわ・ようこ）
Great Place To Work® Institute Japan　代表
（株式会社働きがいのある会社研究所　代表取締役社長）

2003年HRR株式会社（現　株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。コロナ禍をきっかけに働き方と生活のあり方を見直し、小田原に移住。自然豊かな環境での子育てを楽しみつつ、日本社会に働きがいのある会社を一社でも増やすための活動をしている。著書に「働きたくなる職場のつくり方」（かんき出版）。

主なメディア露出・講演履歴
・テレビ東京「ガイアの夜明け」出演
・テレ東BIZ「経済記者インサイト」出演
・総務・人事・経理Week内「カイシャのミライカレッジ」基調講演（複数回）
・厚生労働省　エンゲージメント検討委員会　講演
・日経ビジネス電子版「社員が生き生き働く会社」連載
・日本経済新聞「御社はまだJTC？昭和型から転生、抜てきが成長スイッチ」他多数掲載

■Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

【参加者募集】人事向け無料交流会「働きがいを“採用力と組織力”に変える90分」を2/3 (火)に開催

GPTW Japan — Tue, 13 Jan 2026 14:00:00 +0900

2026年1月13日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2026年2月3日 (火)に無料の実践共有型交流会「働きがいを“採用力と組織力”に変える90分～実践者が語る成功パターンと明日から使える改善アクション～」を開催します。

今回の交流会では、働きがい向上・エンゲージメント向上に取り組む人事の皆さまが持つ「どこから着手すればよいか」「他社はどのように動き始めているか」といった疑問に対して、同じ立場ならではの課題や工夫を率直に交換し合える場を提供することを主な目的としております。

ゲストにはGPTW Japanより「働きがいのある会社」として認定されているTIS・マイクロンメモリの2社をお迎えし、働きがいを“採用力と組織力”に変えるための具体的な実践知を共有いただきます。

企業の人事の方はどなたでもお申込みいただけます。皆様のお申込みを心よりお待ちしております。
→お申込みはこちら

テーマ働きがいを“採用力と組織力”に変える90分
～実践者が語る成功パターンと明日から使える改善アクション～
※内容は一部変更となる可能性がございます。

開催概要 ■開催日時：
　2026年2月3日（火）15:30–17:00
■会　　場：
　GPTW Japan田町オフィス「New York」会議室
　東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F
■進　　行：
　①成功企業2社による実践知の共有（TIS社／マイクロメモリジャパン社）
　②参加者同士の交流（当社にてグルーピング、当社社員が同席）
　③感想共有・クロージング　※内容は一部変更となる可能性がございます。
■定　　員：
　30名（1社2名まで）　※少人数制のため多数ご応募の場合は抽選制とさせていただきます。

お申込みはこちら働きがいを"採用力と組織力"に変える交流会
～これから始める企業と実践企業をつなぐ90分～

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年11月認定分》

GPTW Japan — Mon, 22 Dec 2025 10:00:00 +0900

2025年12月22日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年11月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年11月認定分）
・Galderma
・Docusign
・インテージヘルスケア
・Park Place Technologies
・SABON
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年10月認定分》

GPTW Japan — Fri, 21 Nov 2025 14:00:00 +0900

2025年11月21日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年10月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年10月認定分）
・スムーズ
・Arthrex
・ベクティス
・Ｔｏｂｅ－Ｒｕ
・GATEWING　GROUP
・CellMark
・Genesys Cloud Services, Inc.
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

2025年版働きがいのあるグローバル企業世界ランキング発表！第1位はHilton

GPTW Japan — Fri, 14 Nov 2025 09:00:00 +0900

2025年11月14日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
Great Place To Work®（以下、GPTW）とFortune Mediaは、2025年版働きがいのあるグローバル企業世界ランキング（Fortune World’s Best Workplaces™ List 2025）を発表しました。

Great Place To Work®は、世界約170カ国、年間21,000社以上の「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査分析し、一定の基準に達した会社を各国ごとに認定・ランキングとして発表している、世界最大規模の意識調査機関です。

2025年版世界ランキングでは、2024年から2025年にかけて各国で実施された900万件以上の従業員アンケート調査を基に、グローバルで展開している多国籍企業の中での世界ランキングベスト25社を選出しました。

このランキングに選ばれた企業は、グローバルに展開し複雑な事業環境にある中でも、従業員に働きがいのある職場環境を提供している点が評価されています。今年は、従業員の信頼・誇り・連帯感といった指標で、自国・グローバルの双方において高いスコアを示した企業が、より上位にランクインしました。

今年第1位に選出されたHiltonは、グローバルで働きがいを高める取り組みを推進した結果、2024年よりさらに多くの国において、働きがいのある会社ランキングでの順位向上、新規の働きがい認定取得、ランキングへの新規選出などの成果を上げました。Hiltonは日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100においても2025年2月に初選出を果たしています。

ランキング選出企業一覧

1.   Hilton
2.   DHL Express
3.   Cisco
4.   Accenture
5.   Marriott International
6.   AbbVie
7.   TP
8.   Stryker
9.   Salesforce
10. MetLife
11. ServiceNow
12. Specsavers
13. Siemens Healthineers
14. Experian
15. Nvidia
16. Cadence
17. Allianz
18. Dow
19. Viatris
20. Adobe
21. Crowdstrike
22. SC Johnson
23. Trek Bicycle
24. Hilti
25. Admiral Group

ランキング詳細はGreat Place To Work®のホームページ（英語）をご確認ください。

選出基準について本ランキングは、以下の条件を満たした企業より選出されています。

・アジア、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、アフリカ、北米、オーストラリアのうち5つ以上の地域で、2024年から2025年初頭までに働きがいのある会社ランキングに選定されていること（日本では2025年2月発表のランキング選定時に使用した調査結果）

・従業員数が全世界で5,000名以上であること

「働きがいのある会社」認定・ランキングについて GPTWでは、「働きがいのある会社」調査（※）に参加した企業の中から調査のスコアが一定水準に達した企業を「働きがい認定企業（Certified™ Companies）」として随時表彰し、さらにその上位企業を「働きがいのある会社」ランキング（Best Workplaces™）」として年に1度発表しています。日本では従業員数により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

（※）調査内容
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。

①働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

②会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

Great Place To Work®について
Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。
日本における「働きがいのある会社」ランキングに参加したい方はこちらのページから詳細をご確認ください。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年9月認定分》

GPTW Japan — Wed, 22 Oct 2025 14:00:00 +0900

2025年10月22日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年9月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年9月認定分）
● コープ葬祭
● Plan・Do・See
● みらいきれい
● ユニオンテック
● かぶらや
● アイグッズ
● AI CROSS
● Legaseed
● ARISE analytics
● チームスピリット
● PSP
● 大石会計事務所
● Coto World
● トリプルグッドグループ
● 沖縄ワタベウェディング
● ソーラーパートナーズ
● ディアーズ・ブレイングループ
● リアルソフト
● コラボスタイル
● ユニオンシステム
● TAISHI-CO.
● クロスフィールド
● 経理の特命レスキュー隊
● みんなの会計事務所
● アチーブメントＨＲソリューションズ
● Synspective
● 誠進堂
● May-Plus
● フロンティアホールディングス
● レノボ・ジャパン
● ナーシンググループ
● オーツー・パートナーズ
● 史彩
● システムズ
● 大虫電工
● ケーワンテック
● ネクスキャット
● ノースサンド
● Nazuna
● ブレインズコンサルティング
● 新日本エネックス
● プラストリーホールディングス
● 日本旅行・グローバルビジネストラベル
● アヴネット
● グロービス
● 伊藤忠リート・マネジメント　
● 関屋リゾート
● 湘南ゼミナールオーシャン
● Assurant Japan
● メイクス
● みらいワークス
● ベンチュリーコンサルティング
● さきがけグループ
● 大津建設
● TonTon
● エコライフ
● シック・ジャパン
● IoT-EX
● キャンパスカンパニー
● コクー
● クックデリ
● Algoage
● 大和リース
● SYNERGYJAPAN
● MOVER&COMPANY
● 潮かぜ会
● Indomitable
● JOB PALETTE
● 日本ヒューレット・パッカード
● 三井住友海上火災保険
● ユービーセキュア
● ASP Japan
● Hajimari
● エンリード不動産
● あおいホーム
● natural tech
● ワークデイ
● 売れるネット広告社グループ
● さくら
● ポーラ・オルビスグループ
● ディスコ
● プレシャスパートナーズ
● 日鉄エンジニアリング
● ギブリー
● ライフクリエイト
● イグニション・ポイント
● 米田木材
● エンリージョン
● FTG Company
● エビソル
● FCE
● カワバタ建設
● バーテック
● ココロザシ
● ANAシステムズ
● SceneLive
● アイニコグループ
● メッセグループ
● ｉｉｍｏｎ
● シナジーマーケティング
● バルセロナ
● KnowBe4
● i-PRO Americas Inc.
● Bacardi
● DKSH
● Philip Morris International
● Takeda Pharmaceutical Company
● Verint Systems Inc.
● Fisher Investments
● Hilti Japan
● Goods-N
● ＷＩＬＬＣＯ
● Marvel
● ANAファシリティーズ
● INSIGHT LAB
● パートナーズ
● ディーバ
● プロロジス
● 富士通ラーニングメディア
● CS-C
● ライフデザイン
● 翔志会
● アチーブメント
● ミクセル
● 三条工務店
● イクスグループ
● ディライト
● ニューステクノロジー
● 白水学園
● 一条工務店群馬
● オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント
● レバレジーズグループ
● エナ・デザインコンサルタント
● robot homeグループ
● Ambihone
● サイオスグループ
● ジール
● イルグルム
● リソースクリエイション
● リブ・コンサルティング
● DXCテクノロジー・ジャパン
● iYell
● ホスピタリティ＆グローイング・ジャパン
● キカガク
● Rockwell Automation
● AbbVie
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

DHLジャパン社長が語るシニア活躍の秘訣　インタビュー動画・記事公開

GPTW Japan — Tue, 21 Oct 2025 10:00:00 +0900

2025年10月21日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2025年版日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100およびシニアランキング双方で1位を獲得したDHLジャパン株式会社の代表取締役社長トニー・カーン氏へのインタビュー動画および記事を本日公開いたしました。

DHLジャパンの取り組みは、少子高齢化が進む日本社会におけるシニア活躍のモデルケースです。従業員同士が互いをリスペクトし合う企業文化が、シニア層だけでなく全世代の働きがいを実現している点は、他社にとって大きな示唆となります。今回のインタビューでは、その具体的な取り組みと成功の秘訣について詳しくお聞きしました。

インタビュー動画【経営者の考え方】「シニアも若手も輝く『働きがいNo.1』の職場づくり」（4分24秒）
https://www.youtube.com/watch?v=rNdkeUSUkQM

注目ポイント ■年齢制限のない働き方の実現
・定年60歳設定も、健康とやる気があれば69歳でも現役で活躍
・体力的な課題を抱えるシニアには、通関部やカスタマーサクセスなどデスクワークへの転身機会を社内公募で提供
・今後はシニアインターンにも注力し、リタイア後の再就職支援も検討

■「People First Strategy」による業績回復
・リーマンショック後の大幅赤字から、人への投資により2年でV字回復を実現
・「従業員が幸せなら最高のサービスを提供できる」という循環型経営を実践

■2024年問題を克服するワークライフバランス
・運送業界の課題となる残業時間を平均30時間以内に抑制
・役員率先の有給休暇取得

詳細記事はこちらインタビューの詳細内容や、DHLジャパンの具体的な取り組み事例については、下記URLより記事をご覧ください。
「人に投資しV字回復、ベスト100&シニア部門で働きがいNO.1　DHLジャパンの事例」
https://hatarakigai.info/library/interview/20251021_5260.html

「働きがいのある会社」シニアランキングとは「働きがいのある会社」シニアランキングは、GPTW Japanが発表している、シニア従業員（管理職を除く55歳以上）が実際に感じている働きがいを評価したランキングです。2025年版で4度目の発表となります。

このランキングは、2023年7月～2024年9月に調査を実施し、「働きがい認定企業」に選ばれた企業の中から、「シニア従業員の回答結果」と「シニア従業員比率などの基本会社データ」の2つの評価観点において特に優れた企業を、従業員規模別（大規模・中規模・小規模）に上位5社ずつ選出したものです。

GPTW Japanでは、働きがいのある会社を「働きやすさ」と「やりがい」の両方を兼ね備えた組織と定義しています。この定義に基づき、実際に働く従業員を対象に60問の選択式設問からなるアンケート調査を実施し、肯定回答率によってその企業の働きがいを評価しています。シニアランキングにおいては、特にシニア従業員からの回答結果を重視して選出を行っています。

＞＞＞2025年版シニアランキング受賞企業一覧はこちら＜＜＜
https://hatarakigai.info/ranking/senior/2025.html

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（従業員エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《シニアが働きがいのある会社1位は？》2025年版「働きがいのある会社」シニアランキング発表！

GPTW Japan — Thu, 25 Sep 2025 10:00:00 +0900

2025年9月25日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング（以下、シニアランキング）を9月25日に発表しました。シニアランキングはシニア（管理職を除く55歳以上）の働きがいに優れた企業を選出したものです。

また、ランキング評価の基となっている従業員のアンケート結果を分析し、シニアが活躍する職場の３つの共通点を明らかにしました。さらに大企業部門で第1位に選ばれたDHL Express（DHLジャパン）に対し、３つの共通点をどのように取り組みとして実践しているか取材しました。

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【サマリ】
・「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、特にシニア（管理職を除く55歳以上）の働きがいに優れた企業を規模別に上位5社ずつ選出した。
・2025年版シニアランキング第１位は、DHL Express（大規模部門）、日本シノプシス（中規模部門）、シック・ジャパン（小規模部門）であった。
・シニア従業員の働きがいが高い組織には「人事処遇が公正である」「安心して働ける環境がある」「シニアだけでなく誰もが働きがいが高い」という3つの共通点があることが明らかとなった。
・これらを体現するDHLジャパンは、役職定年制度を設けず、年齢による制限なく継続的な学習機会を提供する「CISパスポート」や年齢記入不要の社内公募制度、内部昇格重視の人事制度、「DHL for ALL」というカルチャーを通じて全世代が活躍できる環境を構築。2025年版「働きがいのある会社」ランキング総合1位に引き続き、シニアランキング大規模部門1位を達成した。
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2025年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング発表の背景少子高齢化による人手不足などを背景に、定年延長や再雇用制度など、シニア従業員の活躍を後押しする環境整備は進みつつあります。健康であれば働き続けたいと思うシニア従業員にとって、長年培われた経験やスキルで引き続き企業や社会に貢献できることは素晴らしいことです。一方で、役職定年制度等、年齢を理由に一律適用される制度や年齢特有の事情への対応は企業ごとに差があり、シニア従業員の働きがいは職場によってばらつきが見られています。

実際にどのような企業がシニアから高く評価され、どのような取り組みが働きがい向上につながっているのでしょうか。今回、働きがい認定企業の中から特にシニア従業員の働きがいが高い企業を「働きがいのある会社」シニアランキングとして発表するとともに、従業員アンケート結果の分析によりシニアが活躍する職場の３つの共通点を明らかにしました。

調査期間：2023年7月～2024年9月（2025年版調査）
参加社数：657社
評価方法：GPTWでは、ランキング参加企業で働く従業員にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがい認定企業」として発表しています。本ランキングは、「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、「シニア従業員（管理職を除く55歳以上）の回答結果」、「シニア従業員比率などの基本会社データ」の２つの評価観点において特に優れた企業を選出したものです。

2025年版日本における「働きがいのある会社」シニアランキング選出企業一覧
各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※（）内は前回（2024年版シニアランキング）の順位
※詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/senior/2025.html

⼤規模部門（1,000人以上） 1位（―）　DHL Express（運輸業，郵便業／東京都）
2位（1位）　ディスコ（製造業／東京都）
3位（2位）　SAPジャパン（情報通信業／東京都）
4位（3位）　アッヴィ（製造業／東京都）
5位（4位）　電通総研（情報通信業／東京都）

中規模部⾨（100-999人） 1位（―）日本シノプシス（情報通信業／東京都）
2位（1位）Cadence（情報通信業／神奈川県）
3位（―）ワークデイ（情報通信業／東京都）
4位（―）ユニオンシステム（情報通信業／大阪府）
5位（5位）プロロジス（不動産業，物品賃貸業／東京都）

⼩規模部⾨（25-99人） 1位（―）シック・ジャパン（卸売業，小売業／東京都）
2位（―）いわい（小売／茨城県）
3位（3位）永田屋（生活関連サービス業,娯楽業／神奈川県）
4位（―）オーツー・パートナーズ（学術研究，専門・技術サービス業／東京都）
5位（―）ルンドベック・ジャパン（卸売業，小売業／東京都）

各規模 1位企業の評価ポイントご紹介
DHL Express（大規模部門1位）一貫したピープルファーストの戦略を掲げ、様々な施策を通じて連帯感の高い風土や働きやすい環境が整えられています。また、シニア層においては特に「誇り」が高く、事業が世の中へ貢献できていることを感じられています。

日本シノプシス（中規模部門1位）教育の機会や働き方などを中心に、DE&Iに対する取り組みが充実しています。また、属性によらない公正さが組織に浸透しており、シニア従業員が安心して働ける環境が整えられています。

シック・ジャパン（小規模部門1位）ビジネスの秘訣は人にあるという信念のもと、バリューの1つに”People First”を掲げています。社員同士が感謝や賞賛の言葉を送り合う文化が浸透しており、シニア層においても「連帯感」が特に高く評価されています。

データが明かすシニア活躍企業の3つの共通点
2025年版「働きがいのある会社」ランキングに選出された企業を、シニア従業員（55歳以上の一般従業員）の働きがいが高い群（シニア上位群）と低い群（シニア下位群）に分類し、従業員アンケート結果の分析を行いました。

特徴１）人事処遇が公正である
シニア上位群とシニア下位群の比較をしたところ、働きがいを測る設問の肯定回答率において、両群のギャップの大きい設問は以下の5つとなりました。

“適切な人材配置”、“昇進”や“報酬”に対する納得感等、人事処遇の公平性にギャップがみられました。シニア従業員に対して役職定年制度や再雇用制度等、一律の制度により役職や処遇が下がる企業では不満を抱きやすい状況が考えられます。またベテランであるが故に部署や職種に長年変化のないキャリアが続く場合、モチベーション維持が難しくなっている可能性も考えられるでしょう。シニア上位群では、こうした人事処遇面において公平感のある制度、運用がされていることが考えられます。

特徴２）安心して働ける環境がある
続いて、“経営・管理者層の言行一致”や“安心して働ける環境”の肯定回答率についても差がみられました。シニア従業員ともなれば一般的には会社のカルチャーや仕事には十分馴染むことができており、心理的安全性は他の年齢層よりも高いイメージがありますが、一方で社内の変化への対応や新しい技術の取得については、不安を感じやすいことがあるかもしれません。

シニア上位群では、マネジメントの普段の言行が一致していることで組織への信頼感があり、精神的にも安心感を持って働ける環境があることが強みになっています。

特徴３）シニアだけでなく、誰もが働きがいが高い
シニア従業員の働きがいが高い職場では、もしかすると人事制度やカルチャーとしてシニア従業員が優遇されており、若手従業員の活躍の場が限定的であるという見方があるかもしれません。

そこで、シニア上位群におけるシニア従業員と若手従業員の働きがいを示す“全設問平均”についても確認をしたところ、両者とも80%を超える高い状態であることが分かりました。年齢などの属性によって働きがいの差が小さく、組織の誰もが働きがいが高いことが示唆されているといえるでしょう。

一方で、シニア下位群では、少なくともシニアと若手従業員に11pt差（有意差あり）と大きな乖離が見られました。

シニアランキング第1位　DHLジャパンの取り組み　～データ分析で見えた3つの共通点を体現する実践事例～
ランキング上位企業の取り組みに目を向けると、こうした共通点が生み出される背景がうかがえます。
具体的にどのような仕組みや工夫があるのでしょうか。実際に、2025年版シニアランキング大規模部門で1位を獲得したDHL Expressの日本法人であるDHLジャパン株式会社の代表取締役社長トニーカーン様にお話を伺いました。

取材で伺ったところ、DHLジャパンは「人への投資こそが最大の成果を生む」という信念のもと、年齢に関わらず誰もが安心してキャリアを築ける環境を整えてこられたそうです。リーマンショック後の苦境に立たされていた時期もその信念は揺らぐことなく積極的な人材への投資を行い、その結果、2010年からわずか2年で、多額の赤字を抱える状況から黒字へとV字回復。大きなM&Aやリストラを行ったわけではなく、人材に焦点を当てた「“People First” strategy（ピープルファーストストラテジー）」が成功の原動力となりました。

DHLジャパンがシニア従業員を大切にする理由

トニーカーン社長によると、同社がシニア従業員を大切にする理由は明快だといいます。「健康で意欲があれば、その長年の経験は次世代にとってかけがえのない財産になる」との考えから、年齢による制限は原則設けていません。これは、データ分析で明らかになった特徴1『人事処遇の公正さ』を体現する取り組みといえるでしょう。むしろ「経験を伝えることが会社と社会への貢献につながる」という価値観が共有されており、65歳を超えても活躍を続ける社員も存在します。こうした姿勢が「この会社でなら安心して年齢を重ねられる」という信頼感につながっています。

同社では、シニア従業員の活躍を後押しする具体策も整備されています。その代表が「CIS（※）パスポート」です。これは全社員が携帯するパスポート風の冊子で、CISと呼ばれる一連の社員トレーニングの進捗などを記録しています。この社員トレーニングを通じ、業務スキルだけでなくリスペクトやカルチャーといったDHLの価値観を学び続けます。業績に関わらず、いつ何時もトレーニングは決して止めない。そんな方針が徹底されており、継続的な学習機会を通じて変化への対応や新しい技術の習得をサポートしています。これはデータ分析で見えた特徴2『安心して働ける環境』を具現化した取り組みといえるでしょう。

また、同社の大きな特徴として、社内のオープンポジションへの社内公募制度（ポスティング制度）があります。応募に年齢の記入は不要で、評価は能力と意欲のみ。55歳を超えて営業から通関部などに転身するケースも珍しくなく、60歳を過ぎてから新たな部署で活躍する社員もいます。「年齢ではなくチャレンジ意欲で道が拓ける」ことを体現する仕組みです。

さらに、マネジャーはほぼ100％が内部昇格。しかも役員の多くが現場出身で、クーリエ（集配を担当するドライバー）から経営層へと上り詰めた社員も少なくありません。外部からの登用がないからこそ「努力すれば自分も必ず上に行ける」という納得感が広がり、シニア従業員にとっても若手にとってもモチベーションにつながっています。
※CISとはCertified International Specialistの略

DHL For ALLというカルチャー

こうした取り組みを支えているのが「DHL for ALL」というカルチャーです。性別や世代を分けるのではなく、「全員にチャンスがある」ことを徹底する文化で、これがデータ分析で明らかになった特徴3『全世代の働きがい向上』を実現しています。実際、同社は2025年版「働きがいのある会社」ランキング（全従業員対象）でも1位を獲得しており、シニアランキング1位という結果も、特定世代への優遇策ではなく全世代が働きがいを感じられる組織づくりの成果といえるでしょう。長年働き続けた社員は永年勤続表彰で称えられ、その姿は若手従業員にとって「自分も将来こうなりたい」という将来像となります。

DHLジャパンのトニーカーン社長は、「Great Place To Work®のシニアランキングで表彰されたことは、シニア従業員にとって誇りであると同時に、若手従業員にとっても大きな喜びです。」と語りました。

ベテランの活躍と充実した姿を目にすることで、若手は「この会社なら年齢に関わらず挑戦できる」と確信し、自らのキャリアにもより意欲的に向き合えるのかもしれません。世代を超えて互いを励まし合う、その好循環こそが、DHLジャパンの強さの源泉なのです。

Great Place To Work® Institute Japan　シニアコンサルタント今野敦子　総括コメント

シニア従業員の働きがいが高い職場では、若手の働きがいも高いことがデータでも確認できました。しかしそのためには、誰にでも公平に学ぶ機会が与えられ、意欲があれば多様なキャリアが歩める環境を経営として整備していく必要があります。また日々の業務の中でお互いが敬意を持って関わり合い、安心して信頼し合えるようなカルチャーの醸成も大切でしょう。本レポートが、シニア活躍のための一助になれば光栄です。

調査・分析概要
調査概要
・調査対象：2025年版「働きがいのある会社」調査（2023年7月～2024年9月調査実施）に参加した企業で働く従業員
・調査方法：無記名アンケート調査（選択式60問、自由記述2問、属性8問）

分析内容
Great Place To Work®では、60の選択式設問に対する従業員の肯定回答率を基に、企業の働きがいを測っています。本レポートでは、2025年版「働きがいのある会社」ランキングベスト100の中からシニア従業員（55歳以上の一般従業員）の総合的な働きがい（全60設問平均）が高い上位20社をシニア上位群、低い20社をシニア下位群として比較分析を実施。さらに、2025年版シニアランキング大規模部門1位のDHLジャパンに対する独自取材を通じて、データ分析結果を裏付ける具体的な取り組み事例を調査しました。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年8月認定分》

GPTW Japan — Fri, 19 Sep 2025 14:00:00 +0900

2025年9月19日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年8月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年8月認定分）
・インクグロウ
・日本メドトロニック
・ INREVO
・レキットベンキーザー・ジャパン
・新経営サービス
・阿部建設
・GEヘルスケア・ジャパン
・ジェイック
・ラキール
・ウィローズグループ
・エイツーヘルスケア
・ヤッホーブルーイング
・永田屋
・ヤマハモーターソリューション
・Qsol
・ファイブグループ
・アンブ
・CrowdStrike
・Zendesk
・Capella
・Citadel Enterprise Americas LLC
・アイフィールド
・Wasshoi Tohoku Group
・SHOｰSAN
・電通総研
・レジル
・五十鈴グループ
・グラビス・アーキテクツ
・キーサイト・テクノロジー
・プロレド・パートナーズ
・ミギナナメウエ
・ファーストアカウンティング
・TEAM　BLUE
・TGオクトパスエナジー
・みつ葉グループ
・あつまる
・ServiceNow
・ランドネット
・ユニ・チャームメンリッケ
・ホンダカーズ佐賀
・Hilton
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

無料オンラインセミナー「株価データが示す『働きがい経営』の価値」を9/17(水)に開催

GPTW Japan — Thu, 04 Sep 2025 11:00:00 +0900

2025年9月4日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年9月17日(水)に無料オンラインセミナー「株価データが示す『働きがい経営』の価値」を開催します。

「働きがいを高めると何が良いの？」を解決
「働きがい施策に投資する価値を、どう経営陣に説明すればよいのか？」
多くの人事担当者が抱えるこの課題に、学術的な裏付けをもって答えます。

従業員エンゲージメントや働きがいへの注目が増している昨今、これらを高めることが、果たしてどのような影響を及ぼすのかーー

定量的に評価しづらいこのテーマへの一つの回答を示すべく、昭和女子大学の本合暁詩教授が実施した最新研究を紹介します。

本セミナーでは、「働きがいのある会社づくり」の専門機関であるGreat Place To Work®が、審査を経て認定している「働きがい認定企業」やその中でも優れた働きがいを持つ「働きがいのある会社ランキング」選出企業の株価パフォーマンスを分析し、働きがい経営が企業の財務的価値に与える具体的なインパクトを数値で実証した結果をお伝えします。

経営陣への提案や予算確保に活用できる、説得力のある根拠を手に入れませんか？
人事施策の価値を可視化し、組織の成長につなげるための知見を共有いたします。

無料セミナー概要 ●開催日程：2025年9月17日（水）15:00～15:45
●開催方法：オンライン開催、視聴リンクはメールにてご案内します
●定員　　：100名（法人のみ）
●参加費　：無料

＜プログラム＞
・15:00-15:05 オープニング・講師紹介
・15:05-15:20 本合暁詩教授メイン講演「働きがいのある会社の株価分析」
・15:20-15:40 本合暁詩教授 × GPTW Japan荒川対談「働きがいが生む事業価値」
・15:40-15:45 質疑応答

＜こんな方におすすめ＞
・働きがい施策の効果を数値で示したい人事担当者
・経営陣に人事投資の価値を説明する必要がある方
・従業員エンゲージメント向上施策を検討中の管理職
・人事戦略の財務的根拠を求められている経営企画担当者

お申込みはこちらオンラインセミナー「株価データが示す『働きがい経営』の価値」に申し込む

登壇者

本合　暁詩　（ほんごう　あかし）　
昭和女子大学グローバルビジネス学部ビジネスデザイン学科教授／テンプル大学特別招聘教授
新日本製鉄（現日本製鉄）、スターンスチュワート日本支社長、リクルートマネジメントソリューションズ執行役員などを経て現職。慶應義塾大学法学部卒業、国際大学大学院国際経営学研究科修了（MBA）、国際基督教大学博士。

主な著書
• 『会社のものさし―実学「読む」経営指標入門』（東洋経済新報社）
•『対訳　英語で学ぶコーポレートファイナンス入門（第2版）』
•『対訳　英語で学ぶバリュエーション入門』
•『対訳　英語で学ぶ財務会計入門』
•『図解　ビジネスファイナンス（第2版）』
•『組織を動かす経営管理』
•『組織を動かす働き方改革』（以上中央経済社）

荒川　陽子（あらかわ　ようこ）
Great Place To Work® Institute Japan　代表／株式会社働きがいのある会社研究所　代表取締役社長
2003年HRR株式会社（現　株式会社リクルートマネジメントソリューションズ）入社。営業職として中小～大手企業までを幅広く担当。顧客企業が抱える人・組織課題に対するソリューション提案を担う。2012年から管理職として営業組織をマネジメントしつつ、2015年には同社の組織行動研究所を兼務し、女性活躍推進テーマの研究を行う。2020年より現職。コロナ禍をきっかけに働き方と生活のあり方を見直し、小田原に移住。自然豊かな環境での子育てを楽しみつつ、日本社会に働きがいのある会社を一社でも増やすための活動をしている。著書に「働きたくなる職場のつくり方」（かんき出版）。

主なメディア露出・講演履歴
・テレビ東京「ガイアの夜明け」出演
・テレ東BIZ「経済記者インサイト」出演
・総務・人事・経理Week内「カイシャのミライカレッジ」基調講演（複数回）
・厚生労働省　エンゲージメント検討委員会　講演
・日経ビジネス電子版「社員が生き生き働く会社」連載
・日本経済新聞「御社はまだJTC？昭和型から転生、抜てきが成長スイッチ」他多数掲載

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

【訂正配信】2025年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキング発表！日本からも48社が選出

GPTW Japan — Wed, 03 Sep 2025 13:11:09 +0900

2025年9月3日
Great Place to Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
2025年8月27日(水)に配信したプレスリリースの内容に一部誤りがございました。訂正した内容を再度配信させていただくとともに、関係者各位の皆様には深くお詫び申し上げます。

■対象プレスリリース
2025年8月27日(水)配信
2025年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキング発表！日本からも47社が選出

■訂正内容
大企業部門第98位にSC Johnson（日本語発表社名：ジョンソン）の記載が漏れておりました。
それに伴い、日本の働きがい認定企業のランキング選出社数につきましても以下の通り訂正いたします。
誤）47社
正）48社

以下、正しい内容のプレスリリースとなります。

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「働きがいのある会社」に関する調査・分析・支援を行うGreat Place To Work ® Institute（以下、GPTW）は、2025年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングを発表いたしました。

2025年版アジア地域における「働きがいのある会社」ランキングとは
今回の発表で11回目となる本ランキングは、GPTWが展開しているアジア・中東の各国（※）で働く従業員へのアンケート調査を基に決定しました。320万件を超えるサンプル調査により、アジア地域全体の約750万人の従業員の体験を表すランキングとなっています。

GPTWが行う働く人へのアンケートは、働きがいのある会社を構成する「働きやすさ」と「やりがい」が兼ね備わった企業であるかを評価しており、選出された企業はアジアの一般的な職場と比較して働きがいが高く、職位や雇用形態に関係なく全従業員が一貫してポジティブな職場体験を報告しています。

本ランキングでは、大企業部門（500名以上）、中小企業部門（10～499名）の２つの部門で計200社が選出されており、そのうち48社は日本においてもGPTWの「働きがい認定」を取得している働きがいのある会社です。また、TOP10にも7社が選出されています。これらの選出企業は、日本だけでなくアジア地域全体で見ても、優れた職場文化を築いていると言えます。

（※）グレーターチャイナ（中国、香港、台湾を含む）、インド、インドネシア、イスラエル、日本、シンガポール、韓国、スリランカ、クウェート、バーレーン、オマーン、フィリピン、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、ベトナム

ランキング企業一覧
日本において「働きがいのある会社」認定を取得している企業のうち、以下の48社が選出されています。
※日本での発表社名が異なる場合は（）内に記載

大企業部門（500名以上）
第1位 Hilton
第2位 DHL Express
第3位 Marriott International
第5位 Cisco
第7位 AbbVie（アッヴィ）
第9位 DISCO（ディスコ）
第10位 Accenture
第14位 CrowdStrike
第16位 Stryker（日本ストライカー）
第17位 Salesforce（セールスフォース・ジャパン）
第18位 Cadence
第19位 Micron（マイクロンメモリジャパン）
第23位 HP（日本HP）
第24位 TP
第27位 GLOBIS（グロービス）
第28位 SAP（SAPジャパン）
第29位 Agilent Technologies
第31位 Synopsys Inc.（日本シノプシス）
第32位 Adobe
第33位 American Express（アメリカン・エキスプレス）
第52位 Five Group Co.,Ltd（ファイブグループ）
第63位 RAKUS Co., Ltd.（ラクス）
第64位 Money Forward Group（マネーフォワードグループ）
第67位 ServiceNow
第82位 Vector Informatik
第86位 Trek Bicycle
第94位 Dears BRAIN （ディアーズ・ブレイングループ）
第98位 SC Johnson（ジョンソン）

中小企業部門（50～499名）
第16位 Achievement Corporation（アチーブメント）
第23位 Atrae（アトラエ）
第27位 Mahalo Inc.（Mahalo）
第30位 Event21 Co., Ltd.（イベント21）
第41位 Frontier Holdings Co., Ltd.（フロンティアホールディングス）
第43位 The Chemours Company
第52位 Tanium
第54位 K.K. Box Japan（Box Japan）
第55位 Apex K.K.（エイペックス）
第63位 IGOODS CO.,LTD（アイグッズ）
第66位 ANGELUX,inc.,（アンジェラックス）
第67位 Techtouch（テックタッチ）
第70位 Legaseed
第76位 RERISE
第82位 NAHATO Inc.（ナハト）
第85位 FCE Group（FCE）
第87位 Messe Co.,Ltd.（メッセグループ）
第92位 AirTrunk
第96位 Assurant（Assurant Japan）
第98位 PARTNERS CO., LTD.（パートナーズ）

※ランキング詳細はこちらをご覧ください
⇒ https://www.greatplacetowork.com/best-workplaces-international/best-workplaces-in-asia/2025

選考基準についてアジア地域における「働きがいのある会社」ランキングは、大企業部門（500名以上）、中小企業部門（10～499名）の２つの部門で発表いたします。
※昨年まで発表していたグローバル企業部門は、大企業部門と統合のため解消

ランキングに選出されるためには、アジア・中東各国の「働きがいのある会社」ランキングに１カ国以上ランクインしている必要があります。

「働きがいのある会社」認定・ランキングについて
GPTWでは、「働きがいのある会社」調査（※）に参加した企業の中から調査のスコアが一定水準に達した企業を「働きがい認定企業（Certified™ Companies）」として随時表彰し、さらにその上位企業を「働きがいのある会社」ランキング（Best Workplaces™）」として年に1度発表しています。日本では従業員数により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

（※）調査内容
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。

①働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

②会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年7月認定分》

GPTW Japan — Thu, 21 Aug 2025 14:00:00 +0900

2025年8月21日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年7月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年7月認定分）
・東横イン
・カクシンライフ
・AZism
・アクトビ
・福井キヤノン事務機
・CI&T
・日置電機
・WITHDOM Group
・R&C
・アイキューブドシステムズ
・アイユーコンサルティング
・ヘルスベイシス
・イベント21
・フローレンス
・Forvis Mazars in Japan
・ギンガシステム
・Protiviti
・Axis Communications
・Tanium
・jinjer
・NAVICUS
・ビジョン・コンサルティング
・日本ストライカー
・テックタッチ
・ナハト
・日建設計
・ラクス
・YOKATOWN　GROUP
・Pure Storage
・Accenture
・Dynatrace
・SAMEJIMA
・PARKBUILDER
・データアナリティクスラボ
・東急キッズベースキャンプ
・アンジェラックス
・TP
・Oetiker Group
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《若手が働きがいのある会社1位は？》2025年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング発表！

GPTW Japan — Tue, 29 Jul 2025 10:00:00 +0900

2025年7月29日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング（以下、若手ランキング）を7月29日に発表しました。

また、中規模部門において3年連続1位を獲得したフロンティアホールディングスに密着取材を行い、若手の働きがい向上に資する２つの代表的な施策について、実施の背景や運営のコツを伺いました。

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【サマリ】
・「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、特に若手（34歳以下）の働きがいに優れた企業を規模別に上位5社ずつ選出した。
・2025年版若手ランキング第１位は、ディスコ（大規模部門）、フロンティアホールディングス（中規模部門）、ヘルスベイシス（小規模部門）であった。
・中規模部門1位のフロンティアホールディングスに密着取材したところ、同社の成功要因は複数の施策が相互に連携している点にあった。中でも特徴的なのが、選考過程で丁寧に経営理念を伝え、共感した人材のみを採用する「価値観採用」と、毎週開催の"改革俱楽部"による「若手の声の吸い上げ」。これらの施策に加え、内定者期間からの関係構築や理念浸透の仕組みなども含めた包括的なアプローチが、働きがいの高い組織を実現している。
===========

2025年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング発表の背景近年、人材不足が深刻化する中、優秀な若手人材の確保と定着が企業にとって重要な経営課題となっています。若手従業員の働きがい向上は、人材確保にとどまらず、企業の生産性や競争力を高める重要な経営戦略として注目されています。給与や福利厚生といった「働きやすさ」と、職場の連帯感や仕事への誇り、成長実感といった「やりがい」の両方を兼ね備えた職場環境が求められる中、実際にどのような企業が若手から高く評価されているのでしょうか。今回、「働きやすさ」と「やりがい」の両面から評価した「働きがいのある会社」若手ランキングを発表するとともに、1位企業の成功施策について密着取材いたしました。

調査期間：2023年7月～2024年9月（2025年版調査）
参加社数：657社
評価方法：GPTWでは、ランキング参加企業で働く従業員にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがい認定企業」として発表しています。本ランキングは、「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、「若手従業員（34歳以下）の回答結果」、「若手従業員比率などの基本会社データ」の２つの評価観点において特に優れた企業を選出したものです。

2025年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキング選出企業一覧
各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※（）内は前回（2024年版若手ランキング）の順位
※詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/young/2025.html

⼤規模部門（1,000人以上） 1位（2位）ディスコ（製造業／東京都）
2位（―）　SmartHR （サービス業（他に分類されないもの）／東京都）
3位（―）　セールスフォース・ジャパン（情報通信業／東京都）
4位（1位）アメリカン・エキスプレス（金融業，保険業／東京都）
5位（―）　Hilton（宿泊業，飲食サービス業／東京都）

中規模部⾨（100-999人） 1位（1位）フロンティアホールディングス（不動産業，物品賃貸業／大阪府）
2位（―）　テックタッチ（情報通信業／東京都）
3位（4位）Box Japan（情報通信業／東京都）
4位（3位）アチーブメント（学術研究，専門・技術サービス業／東京都）
5位（―）　CrowdStrike（情報技術／東京都）

⼩規模部⾨（25-99人） 1位（2位）ヘルスベイシス（情報通信業／東京都）
2位（1位）イベント21（サービス業（他に分類されないもの）／奈良県）
3位（―）　Mahalo（分類不能の産業／神奈川県）
4位（―）　Legaseed（学術研究，専門・技術サービス業／東京都）
5位（―）　and US（製造業／富山県）

なぜ若手はこの会社で辞めないのか？3年連続1位の裏にある、リアルな実践策を独自取材今回、3年連続で中規模部門1位を獲得した株式会社フロンティアホールディングスに、若手がイキイキと働きがいを持って働くことができている背景には何があるのか、GPTW Japanコンサルタントの岡部が、人財事業部長の片山様（以下、敬称略）にお話を伺いました。

※この記事はGPTWのHPで全文ご確認いただけます。本リリースではポイントを抜粋してお送りいたします。https://hatarakigai.info/library/report/20250729_4992.html

まずは経営理念に共感する人を採用する
岡部　若手が働きがいを持って働けるために、会社として何を重視しているのでしょうか。
片山　経営理念の中に、「全従業員の物心両面の幸福の追求」とあるように、目指しているのは従業員の幸福です。これは従業員満足度ではありません。従業員満足度であれば、給料を上げて休暇を増やせば簡単に上げることができるでしょう。しかし、それは幸福とは言えません。幸福であるためには、その人がやりがいを持って仕事に向き合い、業務を通じて成長し、自分で成果を出す力を身に着けていくことが重要であると考えています。

そのうえで、どんな人がこの会社で成長し成果を出していけるか。それは、この理念に共感できる人、「全従業員の物心両面の幸福」を自分も追求したいという想いを持っている人です。そういう人に入社してもらうためには、選考というのが非常に重要となります。

岡部　具体的には、どのような選考プロセスなのでしょうか。
片山　たとえばうちの新卒採用におけるインターンシップや選考会では、まずはじめに社長が登壇して、経営理念について1時間近く話をします。そこで理念に共感できるかが前提としてあります。続いて、私からは幸福とは何か、という話をしていきます。働くことを通じて幸せになりたいという想いのある人が次の選考へ進んでいきます。次の段階では、職場体験をしてもらいます。実際に13ある拠点に行って、（お客様の許可を得たうえで）営業同行をします。こうしたプロセスで、フロンティアホールディングスで幸せに働けているイメージができるかどうか、候補者・会社双方で確信を持つことができれば内定となります。

岡部　採用に対して、会社として相当なリソースをかけていますね。
片山　それだけ大変ではありますが、ここに時間と労力をかけた方が後々の苦労は減ると考えています。

ポイント解説
同社の成功の核心は「価値観採用」の徹底にあります。社長自らが1次選考で経営理念を1時間語り、人財事業部長がPERMA理論で幸福観を説明し、全拠点での職場体験まで実施する。これほど価値観の適合度確認に時間をかける企業は稀です。その結果、同社は、今年度は約60名と多くの人数を新卒採用していますが、一方で入社後の3年以内離職率は世の中平均の3分の1以下と低く、採用数の拡大と低離職率を両立することに成功しています。
価値観が合わない人材を採用してしまうと、どれだけ優れた働きがい向上施策を実施しても効果は限定的です。同社は採用段階で価値観のミスマッチを防ぐことで、その後の様々な施策の投資対効果を最大化しています。

内定後も接点を作り続け会社に対するエンゲージメントを高める岡部　内定者育成については、どのようにアプローチしていますか。
片山　内定者の中で可能な人はアルバイトとしての受け入れをしています。内定者期間から会社で実務経験を積むことが出来ます。年によって担う業務は異なりますが、たとえば電話営業や、お客様との契約手続きのサポート業務などをしてもらいます。内定者期間でしっかりと助走をできることが、入社後の活躍につながると考えています。

その他、フロンティアホールディングスでは「サンキューレター」のクラウドサービスを導入しています。従業員同士が感謝のメッセージを送り合っており、従業員数は300名程度でありながら、月間で2万通以上のやりとりがあります。そこに内定者も入ってレターを送り合っているので、入社する前から内定者同士や従業員との結びつきは強いです。

ポイント解説
内定～入社までの期間も手を抜くことなく会社との接点を作り続けることができています。
特に、月間2万通以上も「サンキューレター」が飛び交うほど感謝を伝え合うカルチャー（文化）が社内に浸透し切っている点が素晴らしく、それが内定者及び若手従業員が人的ネットワークを社内で構築・維持することにも奏功しています。
実際に画面を見せていただいたところ、どんなに短い感謝の言葉であっても、社長をはじめとした経営陣が積極的に拍手を送っていることが伺えました。経営陣の積極的な参加が、「サンキューレター」を送り合う文化の定着を支えています。

フィロソフィー研修を通じて、経営理念と日々の行動の紐づけをおこなう岡部　フィロソフィー研修とはどのようなものですか。
片山　会社としての考え方と言える経営理念を日々の行動に落とし込んでいくために、どういう行動をしている人が理念を実現できているのかということを、若手だけではなく幹部含めた全従業員を対象にこのフィロソフィー研修で半期に1度・各2日間かけて学んでいきます。

岡部　あえてお伺いさせていただきますが、半期ごとに2日間の業務を止めて行うことで短期的な売上数字にも多少のマイナス影響はあるものと思います。そのことをどのように捉えていますか。
片山　社長が最も大事にしているのは従業員が幸せになれるかどうかということです。売上・利益のことだけを考えれば、フィロソフィー研修はしなくてもよいでしょう。しかしそれでは、経営理念で掲げている目的が達成できません。従業員が成長を感じ、成果を生み出してやりがいを感じ、自分や周囲の人の幸せのために必要なだけの経済的豊かさを得られて初めて、会社の目的が達成されます。そのためにこのフィロソフィー研修は必要なものだと捉えています。

ポイント解説
いかに経営理念を組織に落とし込んでいくかというのは、多くの組織が抱えがちな課題です。同社はこの問いに対する答えとして「抽象（経営理念）と具体（日々の行動）の反復」であるという結論を出しているのだと受け止めました。
よくあるのが、こうした研修を若手だけを集めて実施するケースですが、全従業員が参加することで、グループで先輩やリーダー層の話を聞いて考えや学びを深める機会にもなっており、特に年次の浅い従業員にとって非常に重要な機会になっているのではないでしょうか。

「改革俱楽部」で若手の声を吸い上げるフロンティアホールディングスでは、毎週月曜日に20~30名くらいが会社に集まって、食事やお酒も飲みながらテーマについて議論し合う「改革倶楽部」という場があります。GPTWコンサルタントの岡部が実際にその会を見学し、企画者の中山様（以下、敬称略）にインタビューさせていただきました。

岡部　この「改革倶楽部」はどのような経緯でスタートしたのでしょうか。
中山　もともとの発端は、会社の従業員数が増えてくる中で、現場の若手従業員が抱える小さなモヤモヤや業務に対して感じる課題感が、上まで上がって来づらくなったことでした。現場の声を吸い上げる機会として、この「改革倶楽部」はスタートしました。

岡部　実施をしていて、どのような手ごたえでしょうか。
中山　開始当初はいろいろな改善の声が出ましたが、毎週やっているのである程度改善の声も減ってきて、だんだんと相互交流の場としての色が強くなってきました。ここ1か月くらいはモデルチェンジをしていて、個々人の価値観・願望を明確にする場としてアジェンダを組んでやってみています。なぜこの会社で今の仕事を頑張っているのかということを明確化し共有し合うことを企図しています。

ポイント解説
「改革俱楽部」を見学していて印象的だったのは、場の心理的安全性の高さです。若手従業員が、自身の考えが整理されていなくても、まず話してみるということが自然にできる場になっていました。様々な部署・年次の人たちが集まっているので、接点があまりない人もいるはずですが、会社としてのカルチャーを非常に感じることが出来る機会でした。
不動産業界は、店舗ごとの独立性が比較的強く、他店舗の人との接点や交流が薄くなりがちです。そこでこのような交流イベントを実施するケースはよくありますが、交流だけを目的としたイベント企画というのは結局継続できないことが多いです。「改革俱楽部」は交流だけではなく、自身の価値観の再認識という別の主目的もあることがミソだと思います。また、参加者のお二人のように、参加側それぞれが自分にとっての目的意識を持てている点も素晴らしいです。

Great Place To Work® Institute Japan　コンサルタント岡部宏章　総括コメント
今回お話を伺って非常に重要だと思ったのは、採用からはじまる一連のプロセスすべてで一貫性持ち、かつ様々な工夫がなされているということです。単発的な施策や取り組みだけでは、一時的に若手の意向が上がることはあるかもしれませんが、中長期的な働きがい向上という意味では不足です。

同社の成功要因は、価値観採用による土台づくり、内定者期間からの継続的な関係構築、経営理念の行動レベルでの浸透、そして若手の声を拾う仕組みという4つの要素が相互に連携していることです。特に、社長をはじめとした経営陣が各施策に直接関与し、トップダウンとボトムアップの両方向からアプローチしている点が印象的でした。

このような一貫したプロセスの構築を支えているのは、経営理念「縁ある人への価値ある貢献と全従業員の物心両面の幸福の追求」の達成を会社の最優先事項として捉える姿勢です。組織における全ての活動はこの経営理念に帰着すること、業績はその後についてくるものだという社長の信念があるからこそ、ここまで手間や工数を惜しまず、取り組みが継続できます。

我々GPTWは、組織の働きがいを規定するのは良いカルチャーであると考えています。大上段にある経営理念から一貫した人事戦略があり、それに基づいた施策や取り組みを継続的に続けていることが、組織の良きカルチャーを醸成し、結果として3年連続の「働きがいのある会社」若手ランキング中規模部門1位に繋がっているのだと思います。

「働きがいのある会社」ランキング及び若手ランキングについてランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約170ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。

日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

「働きがいのある会社」若手ランキングは、「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、「若手の働く人へのアンケートの結果」、「若手従業員比率などの基本会社データ」の２つの評価観点において特に若手（34歳以下）の働きがいに優れた企業を選出したものです。

調査内容「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデル”に基づく2種類のアンケートで構成されます。

①働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

②会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年6月認定分》

GPTW Japan — Thu, 17 Jul 2025 14:00:00 +0900

2025年7月17日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年6月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年6月認定分）
・リッケイ
・リトルヘルプ・エージェンシー
・良貢会
・ネオジェンジャパン
・Massive Act
・メディアリンク
・リーディングマーク
・ホリエ
・ナウビレッジ
・エーピーコミュニケーションズ
・アクティブフュージョンズ
・テックビルケア
・アンカー
・ファミリアホームサービス
・アイテムワン
・MetLife
・McAfee
・エイペックス
・ＳｍａｒｔＨＲ
・コラボハウスグループ
・CARTA HOLDINGS
・CyberArk Software
・Siemens Healthineers AG
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす
GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2025年5月認定分》

GPTW Japan — Fri, 20 Jun 2025 14:00:00 +0900

2025年6月20日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年5月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

「働きがいのある会社」認定とは「働きがいのある会社」認定とは、GPTW Japanが提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキングベスト100として年に一度発表しています。
※認定・ランキングの評価方法

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2025年5月認定分）
・Haleonジャパン
・オデッセイ・ライフ＆ワークス
・日本財団ボランティアセンター
・アボットジャパン
・Salesforce
・Marriott International
・Adobe Systems
・Exact Sciences Corp
・Robert Half
・Tencent Japan
・さくらインターネット
・Cornerstone Recruitment Japan
・Laboro.AI
・Glaukos Corporation
・Rubrik
・晃南土地
・ジョンソン
※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら（都合により上記と内容が異なる場合があります）

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす GPTW Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。
「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

Great Place To Work® Instituteについて Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《従業員の声を基に働きがいが高い地方企業を発表》2025年版「働きがいのある会社」地域別ランキング

GPTW Japan — Thu, 29 May 2025 10:00:00 +0900

2025年5月29日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年版各地域における「働きがいのある会社」ランキング（以下、地域別ランキング）を5月29日に発表しました。また、ランキング評価の基となっている従業員のアンケート結果を分析し、地方に本社を持つ企業の働きがいの傾向を明らかにしました。

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【サマリ】
・東京都以外の46道府県を6つの地域に分け、各地域内において特に働きがいの優れた企業を地域区分別に上位5社ずつ選出した。
・2025年版ランキング第１位は、Mahalo（関東地域）、and US（中部地域）、イベント21（近畿地域）、ミクセル（中国・四国地域）、トップ保険サービス（九州・沖縄地域）であった。（北海道・東北地域は5社以上候補がないため発表なし）
・ランキング選出企業を分析したところ、地方企業は多様な人材の活躍に改善の余地があることが示唆された。一方で、地方企業の従業員は“地域や社会に貢献していると思う”という設問に対して肯定的に回答した割合が東京企業を上回っていた。多様な人材の活躍機会を強化し、地域や社会への貢献実感を高めることが、地方企業の働きがい向上における重要なポイントと考えられる。
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2025年版各地域における「働きがいのある会社」ランキングとは昨今、企業の人手不足が大きな問題となっています。中でも地方企業においては、魅力的な就業先を増やすことが人手不足解消に欠かせません。ProfessionalStudio株式会社が2024年に行った「地方転職に関する調査」によると、地方転職に興味がある人のうち50.1%が「魅力的な転職先が見つからない」を挙げています。

優秀な人材を惹きつけるためには、快適に働き続けられる就労環境や適正な報酬といった「働きやすさ」、そして仕事へのやる気やモチベーションにつながる「やりがい」の両方を備えた職場環境が不可欠です。すなわち、「働きがい」を備えた会社を目指していくことこそが重要な鍵となります。地方企業がこの「働きやすさ」と「やりがい」の両面を磨き、働く人にとって魅力的な環境を整えることが、持続的な地方活性化につながります。

この度GPTW Japanでは、地方企業の中から特に働きがいに優れた企業を地域区分別に上位5社ずつ、計25社選出しました。評価対象となったのは、2023年7月から2024年9月の間にGPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加した657社の企業です。各社の従業員に対してアンケート調査を行い、アンケート結果から算出される“働きがいスコア”が一定水準を超えた企業を「働きがい認定企業」として選出しました。そのうち、東京都以外に本社所在地がある企業の中から、主に従業員へのアンケート結果を基にランキングを決定しました。本発表は各地域における「働きがい」の高い企業にスポットをあてることを狙いとしています。

調査期間：2023年7月～2024年9月（2025年版調査）
参加社数：657社

＜地域区分＞
北海道・東北地域（北海道、青森、岩手、秋田、宮城、山形、福島）
関東地域（東京を除く、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川）
中部地域（新潟、富山、石川、福井、山梨、長野、岐阜、静岡、愛知）
近畿地域（三重、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山）
中国・四国地域（鳥取、島根、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、高知）
九州・沖縄地域（福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄）

2025年版各地域における「働きがいのある会社」ランキング選出企業一覧

各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※北海道・東北地域は今回該当なし
※詳細はこちら：https://hatarakigai.info/ranking/region/2025.html

関東地域 1位　Mahalo（分類不能の産業／神奈川県）
2位　ReBORNGROUP（卸売業, 小売業／神奈川県）
3位　湘南ゼミナールオーシャン（教育, 学習支援業／神奈川県）
4位　E・GROUP（建設業／神奈川県）
5位　Cadence（情報通信業／神奈川県）

中部地域 1位　and US（製造業／富山県）
2位　アンジェラックス（生活関連サービス業,　娯楽業／長野県）
3位　エンリージョン（サービス業（他に分類されないもの）／新潟県）
4位　コラボスタイル（情報通信業／愛知県）
5位　米田木材（建設業／富山県）

近畿地域 1位　イベント21（サービス業（他に分類されないもの）／奈良県）
2位　フロンティアホールディングス（不動産業, 物品賃貸業／大阪府）
3位　タイシコーポレーション（卸売業, 小売業／大阪府）
4位　バーテック（製造業／大阪府）
5位　新経営サービス（学術研究, 専門・技術サービス業／京都府）

中国・四国地域 1位　ミクセル（卸売業, 小売業／広島県）
2位　フレスカ（宿泊業, 飲食サービス業／岡山県）
3位　マイクロンメモリジャパン（製造業／広島県）
4位　東洋商事（その他／広島県）
5位　大津建設（建設業／広島県）

九州・沖縄地域 1位　トップ保険サービス（金融業, 保険業／福岡県）
2位　Ambihone（サービス業（他に分類されないもの）／福岡県）
3位　売れるネット広告社（情報通信業／福岡県）
4位　楽天地（宿泊業, 飲食サービス業／福岡県）
5位　SEKIYA RESORT（宿泊業, 飲食サービス業／大分県）

2025年版各地域における「働きがいのある会社」ランキングから見る地方企業の傾向地方企業においては、人材確保の難しさやIT化・デジタル化の遅れといった課題が共通して見られます。そうした中で、「働きがい」を高め、優秀な人材を惹きつけ、イノベーションにつながる企業風土を築くためには、どのようなポイントが求められるのでしょうか。ランキングに選出された企業を分析しました。

地域別ランキング企業の働きがいは東京の働きがいトップ企業と同水準
一般的には地方は東京と比べると人材確保やIT化・デジタル化などの面に課題が多いと言われることが多くあります。そのような意味では、従業員の働きがいについても同様に、東京の企業の方が高いイメージを持っている方も多いかもしれません。

そこで、ランキング評価に使用している従業員アンケートの結果を基に、東京の働きがいトップ企業と、東京以外に本社を置く地域別ランキング企業の比較を行いました。GPTWの30年以上の研究に裏打ちされた、企業の働きがいを評価する60の設問を基に各社の「働きがいスコア」を算出したところ、地域別ランキング企業の働きがいスコア（※１）は東京の働きがいトップ企業より2.6pt高い87.0%となりました。働きがいの意識が高い企業においては、本社が東京か地方かということに関係なく、働きがいを高められていると言えます。

※1　GPTWの従業員向けアンケートでは、選択式設問60問に対し1～5段階で評価する形式となっており、その中で４または５の肯定回答率を集計し、スコア化しています。

地方企業は地域社会への貢献が強み、一方で多様な人材の活躍に課題あり
働きがいと言っても様々な要素があり、企業によって組織の強みや課題は異なります。今回の地域別ランキングの調査結果から、東京以外にある企業ではどのような点が強みと言えそうか、また、さらに伸ばしていく必要のあるものは何か、分析しました。

働きがいを評価する60の設問のうち、東京の働きがいトップ企業の従業員と比べ、地域別ランキング企業の方が高く評価された設問の上位５つは以下のとおりでした。地域別ランキングに選ばれた企業で働く従業員は、“この会社は、地域や社会に貢献していると思う”という設問に対して東京の働きがいトップ企業より7.6pt高く回答しており、貢献実感が強いことがうかがえます。また、能力開発機会への満足度も同様に東京の働きがいトップ企業より7.6pt高いです。

なお、この傾向は働きがいトップ企業だけの傾向ではありません。評価対象となった働きがいが低い企業を含むすべての地方企業と東京企業を比較しても、東京企業より地方企業の方が特に高かったのが“この会社は、地域や社会に貢献していると思う”（＋4.8pt）でした。地方企業は、地域や社会への貢献実感が高いことが強みと言えます。

逆に、地方企業が東京企業より特に低い設問を確認すると以下の通りとなりました。性別や年齢、性的指向などに関係なく正当に扱われるか、働きに見合った報酬が支払われるかなど、公正に扱われているかを問う設問が多く、多様な人材が活躍できる環境づくりは、東京と比べまだ伸び余地があると言えます。

イノベーションにつながる企業風土づくりのため、地方企業は特に“従業員の声を聴く”、“新しいことへの挑戦を称賛する”ことへの注力が重要
地方企業では、人材確保の課題に影響してかIT化やデジタル化の遅れについても課題と言われています。例えば昨今AI活用が進んでいますが、労働者が新しいAI技術を使いこなすスキルを持っていない場合、競争上の不利な状況に陥る可能性があります。後れを取ることを避けるためには、経営者はデジタルインフラと人的資本の両方に投資する必要があります。そのためには、従業員が新しい技術を積極的に導入し、組織内でイノベーションを推進するような文化を醸成していかなくてはなりません。

GPTWでは、イノベーションに繋がる企業文化を作るには、「その結果を問わず、新しい方法や改善に挑戦している人が称賛されていること」「経営・管理者層が、まじめに従業員の提案や意見を求め、それに対応していること」「経営・管理者層が、仕事や職場環境に関する意思決定に従業員を参画させていること」が重要だと考え、アンケートの内容に含めています。なお、新しいことに挑戦する人が称賛されることは、従業員の生産性や組織全体のアジリティ（俊敏性）と相関関係にあることがわかっています。新しいことへの挑戦が称賛されていると回答した従業員は、変化に迅速に適応する可能性が69%、仕事に一層努力する可能性が18%高くなります。（※２）

地域別ランキングに選ばれた企業ではこれら3問に対して従業員の83.4～89.0％とかなり多くの人数が肯定的に回答しており、東京の働きがいトップ企業より3.3～3.9pt高くなっています。東京以外にある企業であってもイノベーションにつながる文化づくりが推進できていると言えます。

一方で、すべての地方企業と東京企業を比較すると、1問を除き東京より低くなっています。多くの地方企業においては、イノベーションにつながる企業風土を作っていくにあたり、従業員の提案や意見を求め対応する機会、新しいことに挑戦する人を称賛する機会をさらに増やしていけると良いでしょう。

※２　Great Place To Work® Institute. “At Best Workplaces in Asia, Building Trust Prepares Employees for AI ”より　https://www.greatplacetowork.com/resources/blog/best-workplaces-in-asia-building-trust-prepares-employees-for-ai

Great Place To Work® Institute Japan　コンサルタント　岩佐真裕子　コメント

昨今、地方の人手不足が大きな問題となっている中で、優秀な人材を惹きつけるためには、「働きがい」を備えた会社を目指していくことこそが重要な鍵となります。

今年の地域別ランキング選出企業は、東京の働きがいトップ企業平均よりも高い働きがいスコアが出ています。働きがい向上に意識の高い企業においては、積極的に取り組みを推進することで、地方企業であっても東京企業に遜色ない、むしろ上回る形で働きがいを高めることができることがわかりました。

一方で、これから働きがいを高めていく地方企業は、どのように働きがいを高めればよいのでしょうか。GPTWでは、自社の強みと課題を把握し、強みを伸ばし、課題を成長の機会と捉えて改善することをおすすめしています。今回の分析から、地方企業の強みは地域・社会への貢献実感が高いことであることが分かりました。一方で、東京に比べ多様な人材の活躍推進が伸び余地となりました。

地域・社会への貢献実感を高めるために、働きがい認定を取得している会社の取り組みをご紹介します。地域・社会への貢献実感は、企業活動そのものから感じられるものもあれば、その他の地域貢献などの取り組みから感じられるものもあります。企業活動そのものについては、お客様からの声を積極的に社内共有したり、全社イベントにお客様をお招きし、感謝のメッセージを従業員に伝えてもらうなどの取り組みで、貢献実感を高めることが可能です。その他の地域貢献などの取り組みとしては、ある企業では地域のごみ拾いのボランティアを実施する、地域住民を招くお祭りなどのイベントを開催する、といったことが行われており、従業員が直接地域への貢献を実感しやすい工夫と言えます。

対して、多様な人材の活躍促進事例としては、誰もが自分らしく力を発揮するために従業員リソースグループを構築し、「性別」、「世代」、「障がい」など取り組むテーマを決め活動が行われている企業があります。メンバーのアイディアをもとに、交流機会やイベントなどが企画されているようです。また、世代を超えて多様な価値観やスキルを共有する目的で、リバースメンタリングを導入している企業も増えてきています。通常のメンタリングとは逆のアプローチで、若手が先輩や上司、時には役員に対して知識やスキルを共有し、お互いに刺激を与えあう取り組みです。

まとめると、地方企業は強みを伸ばすために積極的に顧客からの声を共有するなど、貢献実感が得られる機会を増やすことが重要です。そして、性別や年齢などに関わらずあらゆる人が活躍できるよう、テーマ別の活動やお互いの強みを活かしあうような、双方向のコミュニケーションを強化する施策などを行うことで、さらに働きがいの高い職場づくりにつながるでしょう。

人手不足と同様に地方企業の課題としてよく挙げられるのがIT化やデジタル化の遅れです。イノベーションにつながる企業風土づくりの観点では、地方企業はさらに“従業員の声を聴く”、“新しいことへの挑戦を称賛する”機会を増強していくことで、東京企業との差を埋めて行けることが明らかとなりました。

働きがいの高い企業では、従業員の提案や意見を求め対応する機会として、会社の方針発表の場などで、一方的に伝えるだけでなく必ず従業員からの質問や意見を得るようアンケートや座談会などの場を作り工夫する、といた取り組みを行っています。また、従業員による委員会などを設け、働きがいを高める企画を従業員自ら検討するといった事例もあります。加えて、新しいことや改善に挑戦する人を称賛する機会の事例としては、あえて失敗事例を紹介し合い「新しいことを試みた良い失敗」を称えることで、チャレンジをしやすくするような工夫が行われています。自社の文化に合う形でぜひ取り入れていただきたいと考えます。

上記を参考に、強みを伸ばし、成長の機会に対応をしていくことで、場所にかかわらず働きがいの高い組織を作ることができ、地方企業に多いと言われる人手不足やイノベーションなどの課題へも対応していくことができると考えます。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。

《社員の声を基に選出！女性の働きがいが高い企業は？》2025年版「働きがいのある会社」女性ランキング発表

GPTW Japan — Thu, 06 Mar 2025 06:00:00 +0900

2025年3月6日
Great Place To Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2025年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを3月6日に発表し、アンケート調査の結果から女性の働きがいに関する傾向の分析を行いました。

女性ランキングは「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、特に女性の働きがいに優れた企業を規模別に上位5社選出したものです。女性ランキングは2017年より発表を始め、今年（2025年）で9回目となります。

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【サマリ】
●2025年版女性ランキング第１位は、ディスコ(大規模部門)、フロンティアホールディングス (中規模部門)、 Mahalo (小規模部門)であった。

●女性ランキング選出企業を分析したところ、選出企業には良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく公平に扱われる職場環境であることがうかがえた。また、組織の方針や経営層のふるまいに対して、女性従業員からの納得感が得られていることも特徴となっている。
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2025年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキング人的資本に関する情報開示が義務化された2年目、上場企業は勿論、開示義務がない非上場上企業においても、その動きは加速しています。開示指標として、女性管理職比率や男女の賃金格差などの記載が求められていることから、ジェンダー格差の解消に取り組んだ企業も少なくはないでしょう。

一時的に女性管理職比率等の数値が改善したとしても、実際働いている従業員が働きがいを感じながらいきいきと働いていなければ意味がありません。そこでGPTW Japanでは、従業員へのアンケート結果を踏まえ特に女性の働きがいに優れた企業を「女性ランキング」として選出しました。2025年版では、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加した657社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に女性の働きがいに優れた企業を、各企業規模部門別に上位5社選出しました。

調査期間：2023年7月～2024年9月（2025年版調査）
参加社数：657社
評価観点：働く人へのアンケートの結果が一定水準を超える「働きがい認定企業」を対象に、1）「女性の従業員アンケートの結果」、2）「女性従業員比率などの基本会社データ」の２つの観点から評価

各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。
※順位横（）内は昨年の順位
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/woman/2025.html

大規模部門（1,000人以上） 1位（1位）　ディスコ（製造業）
2位（2位）　アメリカン・エキスプレス（金融業，保険業）
3位（－）　　Hilton （宿泊業，飲食サービス業）
4位（－）　　SmartHR （サービス業（他に分類されないもの））
5位（4位）　ラクス（情報通信業）

中規模部門（100-999人） 1位（1位）　フロンティアホールディングス（不動産業，物品賃貸業）
2位（3位）　アチーブメント（学術研究，専門・技術サービス業）
3位（－）　　アトラエ（情報通信業）
4位（4位）　ユニオンシステム（情報通信業）
5位（－）　　ナハト（学術研究，専門・技術サービス業）

小規模部門（25-99人） 1位（－）　　Mahalo （分類不能の産業）
2位（1位）　イベント21 （サービス業（他に分類されないもの））
3位（－）　　Legaseed （学術研究，専門・技術サービス業）
4位（－）　　ミギナナメウエ（サービス業（他に分類されないもの））
5位（－）　　Reaktor Japan （情報通信業）

各規模1位企業の評価ポイントご紹介ディスコ（大規模部門）企業理念としての「DISCO VALUES」では、性別等の特定の属性による差別や評価をしないことを明記しています。基本姿勢はダイバーシティ研修を通じて多くの従業員に届けられており、職場における実践度合いについても定期的にきちんとモニターされています。

フロンティアホールディングス（中規模部門）すべての従業員の幸福度を重視する価値観のもと、性別問わず多様なキャリアパスを実現できる環境が整備されています。全従業員が公平かつ意欲的に活躍できる職場風土が一層深化しています。

Mahalo（小規模部門）「女性の人生を輝かせ明るい未来を創る」というパーパスのもと、リーダーシップの発揮を促す制度や教育が充実しています。内発的動機づけを重視しながら、ライフプランや価値観にあわせたキャリア支援が存在します。

2025年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキング傾向解説厚生労働省が、管理職に占める女性比率の公表を義務化する方針を固めるなど、女性の活躍を推進する取り組みはこれからも加速すると見られます。「働きがいのある会社」女性ランキングに選出された企業の傾向から、女性が活躍する職場の特徴に迫ります。

○女性ランキング選出企業における女性従業員比率
女性ランキング選出企業の従業員数（一般従業員相当～役員・経営幹部）における女性比率は、選出企業平均で約45%であり、従業員規模別に見ると、大規模(1,000人以上)で約41%、中規模(100～999人)で37%、小規模(25～99人)で約56%となっている。

○スコアから見る女性ランキング選出企業の特徴
女性ランキング選出企業（15 社）の各調査設問（60問）に対する平均スコアを算出し、スコアが高い５項目を抽出すると、下表（表1）の通りとなった。

「入社した人を歓迎する雰囲気がある」、「人種に関係なく正当に扱われている」、「経営・管理者層は、誠実で倫理的」、「裏工作や誹謗中傷しない」といった項目のスコアが高く出ていることから、女性ランキング選出企業は、良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく公平に扱われる職場環境であることがうかがえる。

表1：女性ランキング選出企業（15 社）の平均スコアが高い項目（TOP5）
要素
設問
連帯感
この会社は、入社した人を歓迎する雰囲気がある
公正
この会社では、従業員は人種に関係なく正当に扱われている
信用
経営・管理者層は、誠実で倫理的に仕事を行っている
公正
この会社の人は、裏工作や他人を誹謗中傷しないように心がけている
誇り
この会社が提供している商品・サービスは、顧客に「優れている」と評価されていると思う

また、「働きがい認定企業」の中でも、女性ランキング選出企業に見られる顕著な特徴を示すべく、「働きがい認定企業（全体）」と比較して平均スコア差が大きい項目を抽出すると下表（表2）となった。

「仕事の割り当てや人の配置を適切に行っている」、「この会社に合った人を採用している」、「言うこととやることが一致している」といった「信用」に関連する項目での差が大きく、女性ランキング選出企業では、組織の方針やふるまいに対して、女性従業員からの「納得感」が得られている様子がうかがえる。

表2：「働きがい認定企業」平均スコアと比べて差が大きい項目（TOP5）
要素
設問
信用
経営・管理者層は、仕事の割り当てや人の配置を適切に行っている
誇り
この会社の人たちは、仕事に行くことを楽しみにしている
尊重
この会社ならではの福利厚生やメリットがある
信用
経営・管理者層は、この会社に合った人を採用している
信用
経営・管理者層は、言うこととやることが一致している

○管理職（係長相当～役員）に占める女性比率（※参考値扱い）
管理職に占める女性比率を、女性ランキング選出企業と「令和5年度雇用均等基本調査(厚生労働省)」の調査結果と比較した。
ただし、女性ランキングには「女性従業員比率が一定の基準以上」という選出条件を設けていることや各調査結果において従業員数セグメントが異なることから、この結果については参考値扱いとする。

「令和5年度雇用均等基本調査」の結果では、従業員規模が100人以上(女性ランキングの中規模/大規模相当)になると係長相当職以上における女性比率は12%～13%台、30～99人規模(女性ランキングの小規模相当)では約17%となっているが、女性ランキング選出企業を見ると、1000人以上（大規模）で約20%、100～999人（中規模）で約17%、25～99人（小規模）で約40%となっており、女性活躍が推進されている様子がうかがええる。

※出典：厚生労働省(2024）「令和5年度雇用均等基本調査」

Great Place To Work® Institute Japan　コンサルタント岩佐真裕子　コメント
今年の女性ランキング選出企業においては、特にスコアが高い項目から、良好な人間関係があり、全体的に立場に関係なく扱われる職場環境があると評価されており、トップ5問中2問が「公正」に関する設問でした。また、女性ランキング選出企業は、一定の働きがいを達成している「働きがい認定企業」と比べると、経営・管理者層に対する「信用」に関連する項目での差が大きく、組織の方針や経営層のふるまいに対して、女性従業員からの納得感が得られていることがわかりました。上記のような環境があることで、参考値ではありますが世の中の傾向よりも女性ランキング選出企業における女性の管理職比率は高い結果となりました。

女性の活躍推進においては、最初の段階では労働環境や労働時間など働きやすさの改善に注目が集まりがちです。それでは働きやすさは改善されますが、やりがいを持って働けるかはまた別の問題となります。女性が本当に高い働きがいをもって働ける環境を作るには、労働環境整備に留まらず、誰もが公正に扱われていると感じられる環境づくりを行うことで、自分らしく、自身の能力が発揮できていると女性が感じられることや、経営・管理者層が信用されるふるまい（仕事の割り当て、人の配置、言行一致など）を行うことで、このリーダーの元で働きたいと女性が思えることが重要です。

なお、誰もが公正に扱われる、経営・管理者層が信用される組織づくりは、決して女性にとってのみ大切というわけではありません。そのような組織づくりを推進することは、女性だけでなく、最終的にはあらゆる方が働きがいを感じられる組織づくりに繋がります。

「働きがいのある会社」ランキング及び女性ランキングについて GPTWでは、ランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約150ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。

日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

「働きがいのある会社」女性ランキングは、「働きがい認定企業」（2023年7月～2024年9月調査実施）の中から、「女性の従業員のアンケート結果」、「女性従業員比率などの基本会社データ」の２つの評価観点において特に優れた企業を選出したものです。

＜調査内容＞
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する’’全員型「働きがいのある会社」モデル’’に基づく2種類のアンケートで構成されます。

働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

＜集計方法＞
・働く人へのアンケートの選択式設問の肯定回答率をスコアとして算出し、60設問の平均スコアが一定水準を超えた企業を、「働きがい認定企業」として発表しています。
・さらに、働きがい認定企業を対象に、両アンケート結果を総合的に判断し、特に働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。

Great Place To Work® Instituteについて
Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。