法人別リリース

がん患者さんと患者さんの家族2,000人、がん治療を行う医師200人に聞く「SDMに関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 18 Sep 2025 15:00:00 +0900

2025年9月18日
メルクバイオファーマ株式会社
メルクバイオファーマ株式会社
がん患者さんと患者さんの家族2,000人、がん治療を行う医師200人に聞く
「SDM（協働意思決定）に関する意識と実態調査」

●進行がん患者さんの中で、「選択した治療方法に対する満足度が高い層」では、SDM実施スコアは71.4pt。「満足度の低い層」の53.1ptと、18.3ptの差
●「治療にあたって大切にしたいと思ったことを、実際に大切にできた」がん患者さん・家族ほど、「SDMを実施」

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（ Merck ）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：ジェレミー・グロサス）は、過去 1 年間にがん治療を受けたことがあるがん患者さん 1,000 人、親族が過去 1 年間にがん治療を受けたことがあるがん患者さんの家族 1,000 人、およびがん治療に関わる医師 200 人を対象に、「 SDM （協働意思決定）※に関する意識と実態調査」を行いました。主な調査結果は、以下の通りです。
※SDM（Shared Decision Making）は、患者さんと医療従事者が一緒に意思決定を行う過程のことです。
日本語では「協働意思決定」と訳されています。また、「協働」は「共同」と記載される場合もあります。

1．SDM認知率がん患者さんの79.0％が「SDMを知らない」一方で、SDMを知らずとも、95.5％は「医師と話し合った上で一緒に治療方法を決定したい」
・がん患者さんの79.0％、患者さんの家族の68.9％はSDMという言葉を「知らない」
・「医師と話し合った上で一緒に治療方法を決定したい」と思うがん患者さんは95.5％いる
・SDMの具体的な実施状況をスコア化（100ポイント満点換算）したところ、がん患者さんのスコアは平均で69.1ポイント

詳細：　別添「調査結果概要書」P．3～4ご参照

2．実施状況別にみたSDMの実態がん患者さんの約4人に1人が「知識や情報がなく何を話して良いかわからなかった」ため、「治療に関する意思決定に関わらなかった」
・がん患者さんの約4人に1人（25.8％）が「知識や情報がなく何を話して良いかわからなかったから」という理由で「治療に関する意思決定に関わらなかった」と回答
・SDM実施スコアが最も低かったのは「意思決定後も必要に応じて主治医と話し合いや再検討をした」で、実施したのは患者さんの76.0％。24.0％が同項目を実施していない

詳細：　別添「調査結果概要書」P．5～6ご参照

3．治療に関する情報源がん患者さんの33.0％が、主治医以外で信頼できる情報源は「特にない」
・がん患者さんと患者さんの家族が、主治医以外で治療に関する情報を得るのは「医師以外の医療従事者」が最多
・主治医以外で信頼している情報源に「医師以外の医療従事者」を挙げる人は多いが、がん患者さんの33.0％は「特にない」と回答

詳細：　別添「調査結果概要書」P．7ご参照

4．医師と患者さんの話し合いの内容がん患者さんの35.3％が、主治医に聞けずに“後悔したこと”がある
・受診から治療を始めるまでの間、がん患者さんの86.8％が、治療に関して自分が話したいことを主治医と「話せた」と回答
・がん治療を行う医師の96.0％が、患者さんと一緒に治療方法に関して意思決定することを「心掛けている」と回答
・医師ががん患者さんに説明するのは「がんの程度」（83.0％）、「がんの種類や特徴」（82.5％）、「がんのできた場所」（82.0％）
・がん患者さん自身が重要と思うのは「がんの程度」（72.4％）、「治療の種類(選択肢)」（54.5％）、「がんの種類や特徴」（53.4％）
・がん患者さんの35.3％が、主治医に聞けずに“後悔したこと”がある

詳細：　別添「調査結果概要書」P．8～9ご参照

5．治療満足度とSDM実施スコア「選択した治療方法の満足度」が高い人、「治療にあたって大切にしたいことを大切にできた」人ほどSDM実施スコアが高い
・進行がんの患者さんで、選択した治療方法の満足度が高い層は、SDM実施スコアが71.4ポイント。一方、選択した治療方法に満足していない層では、SDM実施スコアが53.1ポイントで18.3ポイント差
・がん患者さん、患者さんの家族がともに、“がんの治療で大切にしたいこと”は「納得できる治療法であること」と「辛くない治療法であること」
・大切にしたい項目として挙げた「納得できる治療法であること」を「とても大切にできた」人はSDM実施スコアが82.8ポイントで、大切にできなかった人ほどスコアが低下

詳細：　別添「調査結果概要書」P．10～12ご参照

6．医師とのコミュニケーション満足度とSDM実施スコア「医師とのコミュニケーション満足度」が高い人ほど、SDM実施スコアが高い
・医師とのコミュニケーションに関する満足度は、がん患者さんが90.9％、患者さんの家族では83.9％
・医師とのコミュニケーションに「とても満足している」がん患者さんと患者さん家族のSDM実施スコアは83.7ポイントで、満足度が下がるとスコアも低下
・満足している理由は、がん患者さんは「質問に丁寧に回答してくれた」（59.0％）、患者さんの家族は「しっかり話を聞いてくれた」（59.4％）

詳細：　別添「調査結果概要書」P．13～14ご参照

7．SDMの重要性がん患者さんの94.0％は、SDMを実践することは「重要だと思う」
医師も、92.0％がSDMの実践により「より最適な治療法を提案できる」と回答
・SDMの意味を提示した上でSDMを実践することについて聞くと、がん患者さんの94.0％、患者さんの家族の96.0％が「重要」と回答。
・SDMを実践することで、医師の92.0％が「より最適な治療法を提案できる」、94.5％が「患者さんの治療法の決定に関する満足度は高まると思う」と回答

詳細：　別添「調査結果概要書」P．15ご参照

＜調査概要＞
●実施時期：医師：2025年7月11日（金）～7月22日（火）患者・患者家族： 2025年7月17日（木）～7月22日（火）
●調査方法：インターネット調査　
●調査対象：
過去1年間にがん治療を受けたことがあるがん患者さん1,000人（ステージ1・2：各300人、ステージ3・4：各200人）
親族が過去1年間にがん治療を受けたことがあるがん患者さんの家族1,000人（ステージ1・2：各300人、ステージ3・4：各200人）
がん治療に関わる医師200人（病床数200床以上かつ過去1年間で100人以上のがん患者さんを治療）

＊本調査に記載の数値は、小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

中山健夫先生コメント中山健夫（なかやまたけお）先生
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野教授

■広がりつつあるSDM。意思決定の過程を「共有」することの大切さ
これまで、がんの治療方法は、医師が説明した標準治療を、患者さんが同意をして方針を決める「インフォームド・コンセント」が基本でした。ですが近年の医療の進歩とともに、治療の選択肢も多様化し、一つの標準治療が定められず、患者さんや医療現場の状況によって最善の方法が異なる場合が増えています。

そこで生まれたのがシェアード・ディシジョン・メイキング（以下SDM）という考え方です。SDMとは、患者さんと医療従事者が、一緒に意思決定を行う過程のことで、医療従事者が持つ専門的な医学情報と、患者さんの気持ちや関心、価値観、希望をお互いに共有し、一緒に目標を設定して最適な治療法を両者合意の上で決めていく、つまりこれまでも行われてきたインフォームド・コンセントよりも、より丁寧に意思決定・合意形成に向けて両者双方で「共有」していくことを意味しています。医療従事者と患者さんとの間で情報と目標を共有し、合意形成と治療方法の意思決定を並行して進めていくことがSDMの本質です。

■SDMを実践することで、医師はより最適な治療法を提案でき、患者さんやご家族の満足度も高まる
今回の調査において、SDMという言葉自体を知っている患者さん・ご家族はまだ少数であったものの、「医師と話し合った上で一緒に治療方法を決定したい」という回答が95％以上でした。

一方で、SDMの具体的な実施内容である7項目の合計ポイントについては、患者さん・ご家族共に70ポイント未満（100ポイント満点換算）にとどまっていました。各項目において実施できなかった理由の上位に、「知識や情報がなく何を話してよいかわからなかった」が挙げられました。患者さん・ご家族と医療従事者の双方が、お互いにどのような情報を共有するべきかの目線合わせが課題と言えます。

また、SDM実施状況をスコア化し、SDM実施スコア別に治療満足度を確認すると、SDM実施スコアが高い人は治療への満足度が高いという結果もみられました。ここでもSDM実践が重要であることがうかがえます。

患者さん・ご家族が、命に関わる選択をする際に大切にする思いは千差万別です。患者さん・ご家族が大事にしていることを尊重しながら、より患者さんに合った治療方法を医師が考えるうえでも、患者さん自身の気持ちや大切にしていることに加えて、希望や目標を医師に伝えることが重要です。今回の調査でも、「納得できる治療法」や「辛くない治療法」を大切にしたいこととして挙げている患者さん・ご家族のSDM実施スコアは、“大切にできた”人ほど高いという結果でした。医師とのコミュニケーションの満足度においても、SDM実施スコアが高い人は医師とのコミュニケーションに“満足している”という相関がみられます。

医師も92％が「SDMを実践することでより最適な治療法を提案できる」と回答していることからも、すでに多くの医師がSDMの考え方を受け入れていることが分かります。患者さん・ご家族と医師が治療の先にある生活や人生の目標（それを言葉にすることには時間がかかるかもしれませんが）を共有して、合意形成を図っていくことは、最適な治療選択とQOLの向上に不可欠であり、SDMの重要性は今後ますます高まっていくでしょう。

＜調査結果概要書＞ https://www.merckgroup.com/content/dam/web/corporate/non-images/country-specifics/japan/press/mbj/2025/Summary-Report-of-SDM-Survey-Results.pdf

がん医療の未来を拓く
私たちメルクは、がんとともに生きる人々の未来に貢献するために日々努力しています。私たちの研究は、製薬企業のパイオニアとして350年にわたるグローバルなアセットを活用し、がんの最も深い脆弱性を標的とするために有望なサイエンスに焦点を当て、がんの核心を突く治療分子を開発しています。新しい治療法を開発することで、がん医療の進歩に貢献し、より多くのがん患者さんが、がんサバイバーとなる世界の創造を目指しています。詳細はwww.merckgroup.comをご覧ください。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約62,000人の従業員が、より楽しく、持続可能なくらしに役立つ方法を生み出すことによって、多くの人々の日々の生活にプラスのインパクトをもたらすことに力を注いでいます。医薬品の開発・製造を加速させる製品やサービスを提供することから、治療が困難な疾患ための革新的な方法の発見、デバイスのインテリジェンスの実現に至るまで、あらゆる領域で貢献しています。2024年には65カ国で212億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクの「患者主導」について
メルクは、『患者さんのために一丸となって、私たちは生命の誕生、QOL の向上、命をつなぐサポートをする』というグローバル・パーパスのもと、患者さんや家族介護者の方々と協力し、こうした方々の視点を体系的にメルクのプロセスに取り入れ、ヘルスケアの設計と提供の方法をまとめる、「患者主導」のアプローチを推進しています。詳しくはhttps://www.merckgroup.com/jp-ja/expertise/healthcare/patient-directed.htmlをご覧ください。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は、ドイツ・ダルムシュタットに本社を置くMerck KGaAの日本法人です。2007年10月1日に発足し、がんと不妊治療を重点領域とするバイオ医薬品企業です。『Brighter Lives, Together　ともに、より輝かしい人生を歩もう』という日本のパーパスのもと、『患者さんのために一丸となって、私たちは生命の誕生、QOLの向上、命をつなぐサポートする』というグローバル・パーパスを達成するため、患者主導のアプローチを推進しています。詳しくは、https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

メルク、日本におけるlurbinectedinに関するライセンス、開発、商業化契約を発表

メルクバイオファーマ — Thu, 03 Apr 2025 18:00:00 +0900

2025年4月3日
メルクバイオファーマ株式会社
メルク、日本におけるlurbinectedinに関するライセンス、開発、商業化契約を発表

●この提携は、患者さんの治療選択肢を広げることを目指すと同時に、メルクのオンコロジー領域におけるイノベーションへのコミットメントの実現をより一層促進します
● 今回の提携は、メルクの患者さんケアへの献身的な努力の表れでもあり、癌治療のイノベーションを推進するという強い意志を示すものです

2025年4月3日、日本、東京発：　世界有数のサイエンスとテクノロジーのリーディングカンパニーであるメルクは、日本におけるlurbinectedinのライセンス、開発、商業化に関する契約をPharmaMar社と締結したことを発表いたします。この提携は、国内の小細胞肺癌（SCLC）患者さんの治療選択肢を向上させるための重要な一歩です。

契約条件に基づき、PharmaMar社は2,200万ユーロの契約一時金を受け取り、また、様々なマイルストーンの達成に応じて、最大3,100万ユーロを受け取る権利を有します。

今回の提携は、メルクが革新的な治療法を推進することを通じて、オンコロジー領域における患者さんアウトカムの向上にコミットする姿勢を示すものです。私たちのグローバル・パーパスである『患者さんのために一丸となって、私たちは生命の誕生、QOLの向上、命をつなぐサポートをします』を実現するための大切な一歩となります。

「私たちは、PharmaMar社と提携し、lurbinectedinを日本の患者さんにお届けすることに貢献できることを大変うれしく思います」とメルクの日本法人であるメルクバイオファーマ株式会社代表取締役社長ジェレミー・グロサスが述べています。「この提携は、私たちのオンコロジー・ポートフォリオを強化するのみならず、メルクが日本において選ばれるパートナーとしての位置づけを明確化するものでもあります。これは、当社の日本チームが患者さんのケアに貢献し、献身的に努力していることの表れでもあります。両社のコラボレーションを通じて、患者さんの生活にポジティブなインパクトをもたらし、日本にイノベーションをもたらすという当社のコミットメントのさらなる実現を目指します。」

lurbinectedinについて
PM1183として知られるlurbinectedin(以下本剤)は海洋生物のエクテイナシディア・ターボニカから分離された海洋化合物ET-736のアナログであり、水素原子がメトキシ基に置き換えられています。本剤は特定の腫瘍で過剰に活性化している腫瘍原性転写経路を選択的に阻害することが知られています。癌細胞への直接的な作用に加え、腫瘍関連マクロファージにおける腫瘍遺伝子転写を阻害し、腫瘍の成長に必須なサイトカインの産生を抑制します。転写依存性は、治療標的に乏しい多くの癌種においても治療標的となりうることが知られています。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約62,000人の従業員が、より楽しく、持続可能なくらしに役立つ方法を生み出すことによって、多くの人々の日々の生活にプラスのインパクトをもたらすことに力を注いでいます。医薬品の開発・製造を加速させる製品やサービスを提供することから、治療が困難な疾患ための革新的な方法の発見、デバイスのインテリジェンスの実現に至るまで、あらゆる領域で貢献しています。2024年には65カ国で212億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は、ドイツ・ダルムシュタットに本社を置くMerck KGaAの日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足した癌と不妊を重点領域とするバイオ医薬品企業です。『Brighter Lives, Together　ともに、より輝かしい人生を歩もう』という日本のパーパスのもと、『患者さんのために一つとなり、患者さんのために一丸となって、私たちは生命の誕生、QOLの向上、命をつなぐサポートする』というグローバル・パーパスを達成するため、患者主導のアプローチを推進しています。
詳しくは、https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

PharmaMarについて
PharmaMar社は、革新的な医薬品を通じて重篤な疾患に苦しむ患者さんの治療アウトカムを向上させることを使命とする、新規癌治療薬の研究開発に注力するバイオ医薬品企業です。同社は、海からインスピレーションを受け、科学の力で重篤な疾患を持つ患者さんの生活を改善できるような革新的な医薬品を届けることに注力しています。同社は、海洋由来医薬品の発見、開発そしてイノベーションにおいて、世界をリードする企業であり続けることを目指しています。スペインのマドリードに本社を置く同社は、ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、オーストリア、スイス、および米国に子会社を展開しています。また、PharmaMar社は、遺伝子サイレンシング（RNAi）技術の治療応用を専門とするSylentis社の親会社でもあります。詳細については、www.pharmamar.com　をご覧ください。

メルク　不妊治療の支援制度を多様な生き方を支援する包括的な内容へ改定

メルクバイオファーマ — Wed, 15 Jan 2025 11:00:00 +0900

2025年1月15日
メルクバイオファーマ株式会社
メルク　不妊治療の支援制度を多様な生き方を支援する包括的な内容へ改定ファミリーフレンドリーな社会に向け、環境づくりを推進

●メルクグループジャパンの全社員とそのパートナーを対象とする、高度不妊治療の支援制度
●改定により、卵子凍結や男性不妊など助成対象範囲と助成対象者を拡充

世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：ジェレミー・グロサス、以下　メルク）を含むメルクグループジャパン各社は、2025年1月1日に、高度不妊治療における支援制度を改定したことをお知らせします。

本制度は、メルクグループジャパンが導入している、妊活や不妊治療を支援するプロジェクト「YELLOW SPHERE PROJECT」の一環として策定され、今回の改定により、全ての社員とそのパートナーを対象に、卵子凍結や男性不妊など制度が適用される治療の範囲を拡充するとともに、メルクグループジャパン各法人の在籍期間中における生涯上限として、治療にかかる費用を315万円まで助成します。

日本では、不妊治療を受けたことのある夫婦は約4.4組に1組います1)が、企業の7割以上が、不妊治療を行っている社員への支援制度を導入していない2)という実態があります。そうした中で、不妊治療と仕事との両立について、両立しているとする人は約5割で、3人に1人が仕事を辞めた経験がある3)など、不妊治療と仕事の両立は大きな課題となっています。

しかし、こうした課題は、企業の支援制度だけで解決できるものではありません。不妊治療を受けることを職場へ共有していない人は約5割で、そのうち約2割が「周囲から理解を得られないから」と回答しています2)。そのため、メルクは不妊治療や性・生殖に対する理解を社会全体で向上させることが必要と考えています。さらに、子どもを望むかどうかに関わらず、全ての人が自分の決断を尊重され、自分らしく生きられる「ファミリーフレンドリー」な社会の実現が期待されます。

メルクでは、引き続き、全ての人が自分らしく生きられる「ファミリーフレンドリー」な社会の構築に向けて取り組んでまいります。

＜出典＞
1)国立社会保障・人口問題研究所　「2021年社会保障・人口問題基本調査」
　https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou16/JNFS16gaiyo.pdf
2)厚生労働省　「令和5年度不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」
　https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_39168.html
3)メルクバイオファーマ株式会社　「第5回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」
　https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2021/202108_News_Release_YSP_JP.pdf

制度改定における主な変更点
これまでの制度新しく改定した制度妊活のための助成範囲
・体外受精
・顕微治療
・体外受精（IVF）
・人工授精
・排卵誘発
・顕微授精
・男性不妊の治療
・卵子凍結（自身が将来使用するため）
・卵巣予備能検査、精液検査、子宮検査、ホルモン検査・状態などの治療前の検査
助成金額の
上限
年間上限　20万円
メルクグループジャパン各法人の在籍期間中における生涯上限　315万円
対象者
全ての正社員・契約社員、及びその配偶者、内縁（事実婚）の夫・妻（健康保険の扶養対象）
全ての正社員・契約社員とそのパートナーは、性別や性的指向に関係なく対象となります

YELLOW SPHERE PROJECT（YSP）＜YSP プロジェクト概要＞
妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

＜YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School - みんなのカラダと新しい命の授業 -＞
悩んでいたり疑問に思っていても、正しい情報が不足していたり、これまで公にはあまり語られてこなかった、自身の身体や、妊娠といった新しい命について、医学的観点から分かりやすく解説する動画シリーズをYouTubeで配信しています。
https://www.youtube.com/watch?v=3pLTJKt2veI&feature=youtu.be

＜YSPエンジョイライフ特別授業＞
メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や胚培養士の経験を有する社員が希望する企業へお伺いし授業を行います。企業／団体の人事ご担当者様やダイバーシティ部門などのご担当者の皆様から授業開催のご依頼をお受けしております。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project/sessions.html

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約63,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2023年には65カ国で210億ユーロの売上高を計上しました。
メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクグループジャパンについて
メルクグループジャパンについて日本における法人各社は次の通りです。
メルク株式会社、シグマアルドリッチジャパン合同会社、メルクエレクトロニクス株式会社、
メルクパフォーマンスマテリアルズ合同会社、ヴェルサムマテリアルズ・ジャパン株式会社、
メルクバイオファーマ株式会社、メルクホールディングス合同会社。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の詳細については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

15歳〜49歳男女３万1千人に聞く「高校生と親世代の生殖や性に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 25 Jul 2024 11:00:00 +0900

2024年7月25日
メルクバイオファーマ株式会社
メルクバイオファーマ株式会社第8回　YELLOW SPHERE PROJECT調査 15歳〜49歳男女３万1千人に聞く「高校生と親世代の生殖や性に関する意識と実態調査」調査結果概要　　　

●親の９割が、自分の子どもへの「性教育をしたことがない」
●生殖や性に関して、子どもに正しく伝える「自信がない」親は73.0％
●女子高校生の8割が身体の悩みを抱えていても、「誰にも相談しない」が約6割

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：ジェレミー・グロサス）は、日本における、生殖や性に関する意識と実態について、15～49歳の男女を対象に調査を実施しました｟事前調査：全国の15歳〜49歳男女31,000人
*人口動態に合わせてWB集計、本調査：全国の高校生の男女各100人、第1子が高校生の親400人 *男子高校生の父・母各100人、女子高校生の父・母各100人、調査期間：2024年3月15日（金）～3月18日（月）｠。
　
主な調査結果は、以下の通りです。

1. 10代では39.3%、20代では41.5％が「子どもを授かりたい」一方、子どもを望まない理由「国や自治体の支援が不足」「経済的に難しい」が上位を占める
・「子どもを授かりたい」10代39.3％、20代41.5％。
・子どもを授かりたくない理由の上位は、「国や自治体の制度などの出産・育児支援が不足」「経済的に難しい」。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．1～2ご参照

2. 生殖や性について「小学校の授業」や「中学校の授業」で教わりたかった人がそれぞれ約4割親の約９割が、自分の子どもへの「性教育をしたことがない」
・生殖や性に関する教育を受けたかった理想の年齢は10代13.5歳、20代14.7歳、30代15.1歳、40代15.2歳。
・実際に正しい知識を得た年齢は10代13.8歳、20代15.0歳、30代15.2歳、40代15.5歳。
・妊孕性に関する知識

▶問.男性は精子の産生のみで受精能力がある（誤り）：正答率10代25.8％、20代27.6％、30代30.5％、40代30.3％。
▶問.月経があれば妊娠することができる（誤り）：正答率10代25.9％、20代27.5％、30代30.9％、40代32.2％。
▶問.夫婦5～6組のうち約1組は不妊（正しい）：正答率10代22.7％、20代26.8％、30代29.3％、40代28.1％。
・生殖や性に関する知識を得たのは、「中学校の授業」「小学校の授業」「高校の授業」など学校の授業。
・教わった内容は「男女の身体の違い」「男女の身体の機能の違い」「妊娠の仕組み」「月経（排卵）が起きる仕組み」が多い。
・「ジェンダーの多様性やLGBTQ＋」について10代は半数以上が学んでいるが、年代が上がるとともに教わっていない割合が高まる。
・自身の子どもに生殖や性に関する教育をした経験がある親は、20代8.0％、30代8.7％、40代8.6％。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．3～8ご参照

3. 生殖や性に関して、親の73.0％は子どもに正しく伝える「自信がない」
・生殖や性に関して親子で「十分話したことがある」高校生は男女とも8.0％、話したことがない理由の上位は「気まずい」「恥ずかしい」。
・親の25.3％が生殖や性に関する知識がなくて「困った経験あり」。
・親の73.0％は、自身の子どもに生殖や性に関する知識を正しく伝えられる「自信がない」。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．9～11ご参照

4. 高校生にとって生殖や性に関して情報源にしている人や機関は「学校の先生」および「友人」が上位。一方、信頼できる情報源は「学校の先生」（男子高校生28.0％、女子高校生43.0％）親は、信頼できる人や機関、メディアの情報源はいずれも、「特にない、わからない」が最多
・生殖や性に関して医学的に正しい情報が得られている男子高校生は48.0％、女子高校生は54.0％、男子高校生の父は19.0％。
・男子高校生にとっての生殖や性に関する情報源（人や機関）は「友人・知人」、女子高校生は「学校の先生」。一方、親にとっての生殖や性に関する情報源は、「特にない・わからない」が半数と最多。
・生殖や性に関する情報を得る際に信頼できるメディアは、高校生は男女とも「学校の教材」が一番多いものの「特に気にしていない、わからない」が最多。親も「特に気にしていない、わからない」が約半数と最多。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．11～15ご参照

5. 女子高校生の8割が身体の悩みを抱えるも、約6割は「誰にも相談しない」
・男子高校生の52.0％、女子高校生の80.0％が身体の悩みを抱えている。
・身体の悩み、男子高校生は「睡眠不足」「体型」「ストレス過多」、女子高校生は「体型」「体毛」「生理痛」。
・身体の悩みを相談する相手、男子高校生は「友人・知人」「母親」「父親」、女子高校生は「母親」「友人・知人」「SNS」の順。
・身体の悩みを誰かに相談するのは、男子34.0％、女子43.0％で、男女とも相談しない人が多い。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．16ご参照

調査概要（ともにインターネット調査）
1～2：事前調査
　■実施時期　2024年3月15日（金）～3月17日（日）
　■調査対象　全国の15歳〜49歳男女31,000人（人口動態に合わせてWB集計）
4～6：本調査
　■実施時期　2024年3月15日（金）～3月18日（月）
　■調査対象全国の高校生の男女200人（男女各100人）
　　　　　第1子が高校生の親400人（男子高校生の父・母各100人、女子高校生の父・母各100人）
※本調査に記載の数値は、小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

櫻井裕子先生コメント　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　櫻井裕子（さくらいゆうこ）先生
思春期保健相談士、日本思春期学会性教育認定講師

■性や生殖に関連する健康について考えるきっかけが重要
2024年6月に発表された女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」は1.20で過去最低となり、出生数も過去最少を更新するなど、子どもを産み育てる環境の改善は喫緊の課題です（※1）。数年前、複数の中学校で「将来子どもが欲しいか」「何歳で欲しいか」を聞き取ったことがありました。どの学校のどの学年でも性別にかかわらず「子どもが欲しい」とする生徒は半数以上、理想の結婚年齢は25歳、出産年齢も25歳がトップでした。個別のコメントでも結婚にも出産にも夢を持っているものが多かったと記憶しています。一方ここ数年、講演や講義で同様に生徒や学生に尋ねると、結婚にも出産にも育児にも消極的になっていると感じます。今回の調査結果とリンクするものと考えます。今回の調査の「その理由」では、全体的に育児を「一人で抱えるもの」とイメージしている傾向が読み取れます。妊娠した人しか出産できませんが、出産した人しか育児ができない訳ではありません。周囲を巻き込む力、関係性作りを学ぶ機会も必要です。まずは、現状で子どもを望む望まないにかかわらず、自身の健康について、特に性と生殖に関連する健康について気が付くこと、気がかりなことがあったら、誰かに話したり頼ったりする力を育成することが重要です。その上で自らのライフプランについて、早いうちから考えていくきっかけを創出するという、学びの機会、環境整備が求められているのではないでしょうか。

■10代では「13.5歳」で、生殖や性に関する十分な知識を得たかったと回答するも、性教育は未だに子どもたちの期待に応えられていないのが現状
生殖や性に関する教育を「受けたくない」「わからない」を選択した人は、すでに性教育に良くないイメージを持っている可能性があります。苦手意識が育つ前、早めに学習の機会が提供されることが望まれます。そして「受けたい」という人はすべての年齢で「もっと早く知りたかった」ということが明らかになりました。一方、学校現場では学習指導要領の関係で、学習内容に制限が加えられ、子どもたちの実態に見合った教育が行われにくいのが実情です。私は、すでに性的なトラブルが多数発生している高校においても生殖の仕組み、特に避妊について具体的な内容に触れることができないというもどかしい経験もしています。生殖の仕組みを知り、具体的な避妊の方法を知り、それを選択でき決定できる力はSRHR（性と生殖のための健康と権利）を保障するものであり、全ての人が等しく手に入れられるべきものと考えます。また、今回の調査で明らかになった「妊孕性に関する正答率の低さ」や、子どもたちに性教育という生きる上で大切なことを伝えていく親側の「性教育を教える自信のなさ」からも、求められている性教育が実践できていない現状と、それによって困るのはいつの時代も当事者である若者だということを私たち大人は忘れてはなりません。

■高校生が生殖や性に関する信頼できる情報源として挙げる「学校」。そして親子間での性教育の重要性
前述の理由で、中学校では性交や避妊や中絶を取り扱わない学校が多いのが実態です。授業での扱いもそうですが、外部講師に依頼しても制限が加わることがあるため、今回の調査では「避妊の重要性」「安全な避妊法」を学習したとなっていることに少々驚いています。扱う学校が増えたのであれば喜ばしいことです。一方、親世代では性と生殖に関する知識や正しい情報がなくて「困った経験がある」人は約25％、自分の子どもに正しく伝える「自信がない」が73％に上ります。今はスマートフォン一つでどこからでも情報が取れてしまいます。不確かな情報に触れる前に、学校での教育と並行して、親子間でも気兼ねなく性の話ができる環境を整えていくことも必要です。そのためには親世代もアンテナを高くし、信頼できる情報源を探しておくことも重要と考えます。

※1厚生労働省「令和5年（2023）人口動態統計月報年計（概数）」、2024年6月5日

＜調査結果概要書＞
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2024/YSPSurveyReport_2024_JP.pdf

YELLOW SPHERE PROJECT/YSP
YSPプロジェクト概要
妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

メルクについて
Merck（メルク）はライフサイエンス、ヘルスケア、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。63,000人以上の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。医薬品開発・製造を加速させる製品やサービスの提供から、治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2023年には65カ国で210億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は、「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の詳細については https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

全国20〜40代男女3万人に聞く第7回「妊活®/子育てに関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 06 Jul 2023 10:00:00 +0900

2023年7月6日
メルクバイオファーマ株式会社

メルクバイオファーマ株式会社全国20〜40代男女3万人に聞く第7回「妊活®/子育てに関する意識と実態調査」

仕事と家庭の両立に配慮し、多様かつ柔軟な働き方の選択が可能な、「ファミリーフレンドリー企業」への第一歩は、
制度の充実と従業員への周知徹底

●44.1％が「子どもを授かりたいとは思わない」。理由のトップは「経済的に難しい」。
●出産・育児があっても「働き続けたい」58.8％。
●不妊治療経験者の42.0％が、妊活・不妊治療により「退職」「休職」「職場での居心地悪化」など経験。
●不妊治療の保険適用から1年、「経済的負担」や「心理的負担」の軽減効果を実感。

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：ジェレミー・グロサス）は、日本における、不妊治療を含む妊活ならびに子育てと仕事の両立に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施しました　（事前調査：20～40代の男女3万人、本調査：不妊治療を経験した20代〜40代男女400人※、調査期間：2023年4月28日（金）～30日（日））。
※保険適用せず治療した男女300人、保険適用して治療し卒業した男女100人

主な調査結果は、以下の通りです。

1.【将来設計】20代男女の52％が子どもを望んでいる。一方、望まない人の理由は「経済的に難しい」
・男女3万人の33.0％が「子どもを授かりたい」。20代では52.0％が子どもを望んでいる。
・一方、44.1％は「子どもを授かりたいとは思わない」。理由は「経済的に難しい」（29.7％）がトップ。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．1～3ご参照

2.【不妊】妊活～受診に「1年2ヵ月」。妊活～妊娠といった全体では「2年７ヵ月」を要している
・「自身またはパートナーが不妊治療をした」人は全体の10.7％。
・妊活から産婦人科受診まで平均14.0カ月、産婦人科受診から妊娠まで平均17.1カ月。妊活から妊娠までトータル平均31.1カ月。
・妊娠するための力＝妊孕性に関する教育、81.7％が受けていない、またはわからないと回答し、28.8％は「受けたかった」と希望。
詳細：別添「調査結果概要書」P．4～5ご参照

3.【仕事との両立】20代女性の6割が出産・育児を経ても「働き続けたい」いずれの制度においても、勤めている会社に対する「ロイヤリティがある層」は、「ロイヤリティがない層」に比べて、会社に不妊・出産・育児に関する制度が「ある」と回答した割合が高い
・出産・育児を機に仕事を辞めるのではなく「働き続けたい」58.8％。20代女性では61.3％が仕事の継続を希望。
・今の企業を選ぶ際に企業の出産・育児制度を「重視した」24.9％、「今後、重視する」39.4％、20代では50.2％とさらに高い。
・自社に対するロイヤリティがある層は、「産休」や「時短勤務」など出産・育児制度がある企業で働く人が多い傾向。
詳細：別添「調査結果概要書」P．6～8ご参照

4.不妊治療の保険適用から1年、「経済的負担」や「心理的負担」の軽減効果を実感
・不妊治療の保険適用で、治療費などの「経済的負担」は、保険適用を受けた人では48.0％、受けていない人は33.3％が「軽減」。
・不妊治療の保険適用で、治療や通院に対する「心理的負担」は、保険適用を受けた人で37.0％、受けていない人で28.3%が「軽減」。
・一方で、職場で相談する際の心理的負担は「軽減されていない」と答えた人が不妊治療経験者全体の36.8％。
詳細：別添「調査結果概要書」P．9～10ご参照

5.不妊治療経験者全体の42％が、妊活・不妊治療により「退職」「休職」「職場での居心地悪化」など経験
・妊活や不妊治療は仕事にマイナスの影響が「あった」36.3％、「なかった」27.5％。
・不妊治療経験者の42.0％が妊活や不妊治療を理由に、「退職」「休職」「職場での居心地が悪くなった」「給与ダウン」などを経験。
詳細：別添「調査結果概要書」P．11ご参照

6.勤めている会社に妊活・出産・育児に関する制度が「ある」人の４割が、「制度を利用したことがない」。理由は「制度を知らなかった」が最多
・勤めている会社に妊活・出産・育児に関する制度が「ある」と回答した人の43.3％が、「制度を利用したことがない」と回答。理由は「制度があることを知らなかった」が最多。
・何らかの制度を「利用」：保険適用を受けていない53.0％＜保険適用を受けた67.7％（保険適用を受けていない+14.8％）
・会社の妊活・出産・育児に関する制度、「会社からの周知がある」42.9％、保険適用を受けた人では53.8％が回答。
・会社に妊活・出産・育児に関して相談できる環境が「ある」37.3％。保険適用を受けていない人は「相談できる場所はないが周囲に相談できる」が保険適用を受けた人より高く、適用を受けた人は「会社提携の第三者機関」や「相談する社内部署」を活用している割合が高い。
詳細：別添「調査結果概要書」P．12～14ご参照

調査概要（ともにインターネット調査）
1～3：事前調査 ■実施時期　2023年4月28日（金）～4月29日（土）
■調査対象　全国の20〜40代男女30,000人
4～6：本調査 ■実施時期　2023年4月29日（土）～4月30日（日）
■調査対象不妊治療を経験した20代〜40代男女
（保険適用せず治療した男女300人、保険適用して治療し卒業した男女100人）
※本調査に記載の数値は、小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

永井暁子先生コメント　　
永井暁子（ながいあきこ）先生
日本女子大学人間社会学部教授、現代女性キャリア研究所所長

2023年6月に発表された女性が生涯に産む子どもの数を示す「合計特殊出生率」は1.26で過去最低となり、出生数は過去最少を更新し、子どもを産み育てる環境の改善は喫緊の課題です（※1）。今回の事前調査の結果では、現在子どもがいない20代から40代の男女の4割が将来子どもを“授かりたい”と回答していますが、現在子どもがいる方もいない方も、（さらに）授かりたいと思わない理由のトップとして「経済的な問題」が最も高い割合を占めました。子どもを授かりたくない理由の2番目は「年齢的な問題」でした。これは特に子どものいない30代以上の方に多い回答でした。結婚・出産について真剣に考えているか、という設問では「真剣に考えたことがない」が62.5％に上る一方、妊娠するための力、つまり「妊孕性（にんようせい）」に関する教育を「受けたことがある」は18.3％にとどまっています。「結婚適齢期」に多くの人が結婚していた時代とは異なり、多様なライフスタイル・ライフコースを生きることを考えると、一人ひとりが結婚・出産に関する知識を身に付け、自分自身のライフプランを真剣に考える機会を持つことも重要でしょう。
また、男女とも約6割が「出産・育児で仕事を辞めずに働き続けたい」と回答していますが、不妊治療を経験した男女の36.3％は、妊活や不妊治療が仕事にマイナスの影響が「あった」と回答し、実際、不妊治療に取り組むことによって退職、休職などの仕事上の変化を42.0％が経験しています。さらに、今後職場を選ぶ際に、「妊活・不妊治療を含めた出産・育児に関する制度」を重視するか、という設問では、約4割が“重視する”と回答しています。企業は今後ますます、子どもに恵まれたい社員がキャリアを損なったり諦めたりすることなく、安心して妊活や不妊治療、出産や育児に取り組めるよう、制度を充実させていくことが求められます。
制度の充実とともに大事なのが、制度の社内への周知です。不妊治療経験者のうち、職場に支援制度があるのに利用しなかった人は43.3％で、利用しなかった理由のトップは「制度があることを知らなかった」で、会社からの周知徹底もまだ十分といえる状況ではないことがわかりました。企業は、制度を作るだけでなく、必要な人が必要なときに利用できるような空気・環境を整えることが重要です。
働く人の仕事と家庭（生活）の両立に十分配慮し、多様でかつ柔軟な働き方の選択を可能とすることを経営の基本にしている企業のことを「ファミリーフレンドリー企業」と呼びます。育児と仕事が両立できるような制度を持っていることも、ファミリーフレンドリー企業の条件であり、このような企業では多様性があり柔軟な働き方を従業員が選択できると、社会的にも高く評価されています。
今後の職場選びにおいて、妊活・不妊治療を含めた出産・育児に関する制度の有無や内容など、仕事以外の生活の尊重について、企業のファミリーフレンドリーな取り組みがさらに重視されるようになるでしょう。
※1厚生労働省「令和4年（2022）人口動態統計月報年計（概数」、2023年6月2日

■調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2023/202307_News_Release_YSP-survey_JP.pdf　

■YELLOW SPHERE PROJECT/YSP
YSPプロジェクト概要

妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約60,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2022年には66カ国で222億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がんおよび不妊領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

みんなの“性教育・生殖教育の学び直し”コンテンツ　YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School

メルクバイオファーマ — Wed, 25 Jan 2023 10:00:00 +0900

2023年1月25日
メルクバイオファーマ株式会社

“新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会”を目指した
YELLOW SPHERE PROJECT
「もっと早いうちから知っていれば良かった・・・」を解決
みんなの“性教育・生殖教育の学び直し”コンテンツ
YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School
- みんなのカラダと新しい命の授業 -
YouTube配信スタート
https://youtu.be/3pLTJKt2veI

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト、以下「メルク」）は、 “新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会”を目指したYELLOW SPHERE PROJECTの一環として、本日より「YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School - みんなのカラダと新しい命の授業 -」のYouTube配信を開始いたしました。

世界の中でも日本は特に高齢化率が高く※1、引き続き少子高齢化への対応が求められています。さらに、日本においては妊娠や生殖に関する知識が不足しているといわれており、このことは、メルクが、全国３万人を対象に行った第4回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査※2で示されています。同調査では、妊娠する力＝妊孕（にんよう）性の指標となる妊孕性知識尺度の平均点は 100 点満点中45.6 点（男性 39.2 点、女性 52.3 点）と、5割を切る正答率でした。そのうち「今日では 40 代の女性でも 30 代の女性と同じくらい妊娠する可能性がある」という設問に対する正解は「誤」であるところ、正答率が 34.0％にとどまるというのが調査結果でした。
※1内閣府令和2年版高齢社会白書 https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/html/zenbun/s1_1_2.html
※2メルクバイオファーマ株式会社　全国 20〜40 代男女 3 万人に聞く　「第 4 回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/information/2020/202009_Ninkatsu-investigation_JP.pdf

一方で、今年6月に行った、第6回「妊活®・不妊治療・子育て」と「仕事」の両立に関する意識と実態調査※3では、20代では67.3％が子どもを望んでいると回答しています。前述の妊娠に関する知識の調査結果から考察されることとして、早いうちから自らの身体について正しい知識を身に付ける機会が必要であり、さらには、自身が将来子どもを持つことを望む、望まないにかかわらず、自らの、そしてパートナーの身体について正しい知識を早期に身に付けておくことは、自分らしい人生を送るために望ましいことと考えます。
※3　メルクバイオファーマ株式会社　第6回「妊活®・不妊治療・子育て」と「仕事」の両立に関する意識と実態調査
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2022/202206_News_Release_YSP_JP.pdf

そこで、順天堂大学大学院医学研究科産婦人科　河村和弘教授のご協力、ご監修の下、悩んでいたり疑問に思っていても、正しい情報が不足していたり、これまで公にはあまり語られてこなかった、自身の身体や、妊娠といった新しい命について、医学的観点から分かりやすく解説する動画シリーズ「YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School - みんなのカラダと新しい命の授業 -」のYouTube配信をスタートいたしました。本日は第1弾として4本の動画をリリースし、以降も定期的にリリースいたします。

メルクは、ファミリーフレンドリーな社会の構築を目指して、支援を続けております。妊娠、出産、そして育児、ワーク・ライフ・バランスを支援する国や地方自治体の施策に加え、職場における働き方改革や妊娠、出産、そして育児支援、妊活や不妊治療へのアクセス向上などに関する議論がより深まることを目指し、ファミリーフレンドリーな社会の実現を支援しています。
さらにはこうした、子どもを産み、育てるためのより良い社会環境が整備されることで、一人一人の多様な働き方・生き方を支援するダイバーシティ、エクイティ&インクルージョンへの貢献にも寄与していくことを願い、YELLOW SPHERE PROJECT の活動を通じて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献を続けてまいります。

■YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School - みんなのカラダと新しい命の授業 –

●Vol.１　現代女性は、生理の回数が増加してるってホント！？
https://youtu.be/3pLTJKt2veI

●Vol.２　生理＝我慢「生理が来ない！」「量が多い！」はいつものこと！？
https://youtu.be/bZjfZEtEyjE

●Vol.３　20代で卵子凍結しておけば何歳になっても妊娠できるってホント！？
https://youtu.be/WkJUux_KfOc

●Vol.４　射精できても妊娠につながらないことがあるってホント！？
https://youtu.be/XIqirVuyBgU

※Vol.５以降は、2023年2月頃から順次公開予定です。

■YELLOW SPHERE PROJECT/YSP
＜YSPプロジェクト概要＞
妊娠を希望してもなかなかかなわないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

＜YSP エンジョイライフ特別授業＞
メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や胚培養士の経験を有する社員が希望する企業へお伺いし授業を行います。企業／団体の人事ご担当者様やダイバーシティ部門などのご担当者の皆様から授業開催のご依頼をお受けしております。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project/sessions.html

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社のプレスリリースです＝＝＝

＝＝＝＝＝順天堂大学大学院医学研究科産婦人科河村和弘教授のコメント＝＝＝＝＝

日本の現状として、「生殖（妊娠や不妊）に関して正しい知識を学ぶ機会の不足」、そしてこれらに関して学校・職場や仲間内で相談しにくいといった環境の問題が挙げられます。生殖について考えることや、話すことは、恥ずかしいことではありません。「ご自身が、自分らしく生きること」そのものです。その実現のためには、正しい知識を早いうちから身に付けることで、性に特有の疾患、さらには不妊といった生殖に関わる問題を予防していくことが大切です。例えば皆さんにとって身近な生理一つをとっても、生理不順や月経過多、痛みを我慢して過ごしたり、諦めて放置している方も多いのではないでしょうか。こうした症状の裏側にはさまざまな病気が隠れている可能性があり、将来重症な不妊症となる可能性もあります。本動画シリーズが、ご自身やパートナーの身体と向き合うこと、そしてライフプランを考えるきっかけとなり、皆さんの人生を思う存分充実させたものにする一助となれば幸いです。

順天堂大学大学院医学研究科産婦人科河村和弘教授
秋田大学医学部卒業、秋田大学大学院医学系研究科修了、医学博士。前聖マリアンナ医科大学医学部准教授、生殖医療センター長　産科副部長、米国スタンフォード大学客員教授。 2018年国際医療福祉大学医学部産婦人科学講座教授、高度生殖医療リサーチセンター長を兼任した後、2022年4月より順天堂大学大学院医学研究科産婦人科教授。同大学院医学研究科生殖技術フロンティア講座教授、同大学院医学研究科食と生殖機能先端研究講座教授を兼任。40歳未満で閉経する早発卵巣不全の新しい治療法として、卵巣内に残存する卵胞を体外で人為的に活性化させる卵胞活性化療法（IVA : in vitro activation）を開発。IVAを応用した早発卵巣不全や卵巣機能不全の方への不妊治療に取り組んでいる。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約60,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2021年には66カ国で197億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、がん免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

全国20〜40代男女3万人に聞く第6回「妊活®・不妊治療・子育て」と「仕事」の両立に関する意識と実態調査

メルクバイオファーマ — Tue, 14 Jun 2022 10:00:00 +0900

2022年6月14日
メルクバイオファーマ株式会社

メルクバイオファーマ株式会社全国20〜40代男女3万人に聞く第6回「妊活®・不妊治療・子育て」と「仕事」の両立に関する意識と実態調査

妊活だけでなく子育ても含めサポート体制の充実や職場の協力の促進が社会に支持されるファミリーフレンドリーな企業への第一歩

●子どもを授かり育てる妨げの一つは「お金」の問題。不妊治療の保険適用で「不妊治療のハードルが下がる」と61％が回答
●働く女性の45％が、子育てと仕事の両立は「キャリア形成にマイナスの影響」と感じている
●子育てや介護と仕事の両立ができる「ファミリーフレンドリー」な企業71％が「魅力を感じる」

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、日本における、不妊治療を含む妊活ならびに子育てと仕事の両立に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施しました　（事前調査：20～40代の男女3万人、本調査：高校生以下の子どもがいる20〜40代の有職者1,200人、調査期間：2022年3月16日（水）～18日（金））。
　
主な調査結果は、以下の通りです。

1．20〜40代男女3万人の46.2％が子どもを望むも、21％が不妊の悩みを経験している妊活や不妊治療は30代に最も多く、29.5％が妊活し、11.2％は不妊治療も経験している
・男女3万人の46.2％が「子どもを授かりたい」（昨年49.8％）と望んでおり、20代では67.3％が子どもを望んでいる。
・21.4％が不妊に悩んだ経験があり、 30代は25.6％、40代は24.1％と4人に1人が不妊の悩みを経験している。
・22.5％が妊活経験あり、9.3％は不妊治療を経験している。30代では29.5％が妊活し、11.2％が不妊治療を経験している。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．1～2ご参照

2．子どもを授かり育てることの妨げの一つとなるのが「お金」の問題 4月からの不妊治療の保険適用で、61.4％が「不妊治療のハードルが下がる」と回答
・子どもを望んでいる人のうち、 20.9％は「今すぐ」ほしいが、64.4％は「今すぐではない」と回答。理由は「経済的に余裕がない」から。
・働きながら子どもを育てるために必要なことは、「経済的支援」（64.4％）、「パートナーの支援や理解」（59.8％）、「会社の支援」（59.0％）、「家族の支援や理解」（52.9％）。授かるにも子育てにも「お金」の問題は上位に。
・今年4月からの不妊治療の保険適用制度。60.4%が制度を認知し、61.4%が「不妊治療のハードルが下がる」と回答。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．3～6ご参照

3．子育て中の働く男女の、子育てと仕事の両立働く女性の14.0％は子育て退職している！　3人に1人は退職・転職・異動を経験
・子育て中の働く男女の子育て参加率を自己評価、女性91.4%：男性51.6%。女性の自己評価は男性より40ポイント高い。
・49.0%が「職場の子育て支援制度」が整っており、44.7%が「仕事と子育てを両立しやすい」と回答。
・54.5%が「上司の協力」、61.8%が「同僚の協力」がある。
・一方、子どものための有給取得は希望通りには至らず。子どものイベントで有給をとりたい77.7%、実際取得は55.3%と2割差。
・子育てと仕事の両立悩みTOP4　「経済的な負担」（61.4%）、「時間的制約」（61.1%）、「体力的な負担」（57.0%）、「精神的な負担」（53.6%）。
・働く女性の約半数（45.2%）が、子育てと仕事の両立は「キャリア形成にマイナスの影響がある」と感じている。
・子育てのために「退職」した女性は14.0%も。働く女性の3人に1人（35.7%）が子育てのために退職・転職・異動を経験。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．7～12ご参照

4．子育てや介護などと仕事の両立ができる企業のあり方「ファミリーフレンドリー」子育て中の働く男女の71.4％が「魅力を感じる」
・「ファミリーフレンドリー企業」とは、子育てや介護などの生活と仕事が両立できるような制度を持ち、従業員が多様な働き方を選択できる企業のこと。
・会社を選ぶとき、「ファミリーフレンドリーな企業に魅力を感じる」71.4％。30代女性では84.0％が魅力を感じている。

詳細：　別添「調査結果概要書」P．１３ご参照

調査概要（ともにインターネット調査）
1～2：事前調査 ■実施時期　2022年3月16日（水）～3月17日（木）
　　　　　　　 ■調査対象　全国の20〜40代男女30,000人
3～４：本調査 ■実施時期　2022年3月17日（木）～3月18日（金）
　　　　　　　 ■調査対象高校生以下の子どもがいる20〜40代の有職者1,200人（男女各600人）
※本調査に記載の数値は、小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

山口慎太郎先生コメント　　山口慎太郎（やまぐちしんたろう）先生
東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授

今回の調査結果によると、働きながら子育てをしている男女の子育て参加率は、自己評価で女性は91.4％、男性は51.6％でした。パートナーの評価でも、男性（夫）は女性（妻）を81.9％の参加率と評価していますが、女性（妻）は男性（夫）の参加率を57.2％としています。自他ともに、男性の子育て参加率は女性よりまだだいぶ低いということがわかりました。また、子育てと仕事の両立は、女性は半数が「両立しやすい」としていますが、男性は約4割にとどまっています。女性の半数という結果も、決して高いとは言えませんが、それ以上に男性が子育てと仕事を両立することが難しいようです。その証左として、職場の子育て支援制度の整備具合を聞いた設問でも、女性は6割近くが制度が「整っている」と回答していますが、男性は約4割にとどまっています。さらに子育てをする自身に対して上司や同僚が「協力的」と感じている割合も、男性は女性に比べて低いこともわかりました。

これらのことから、子育ての比重が女性側に偏ってしまっている実態、さらには、男性が子育てに積極的に関わりたくても、制度面、職場の環境面の両面が障壁になっている様子がうかがえます。その中でも、前向きな動きとして、今年4月からは改正育児・介護休業法が段階的に施行され、企業には男性の育児休暇取得に向けての働き掛けが義務付けられ、さらに10月には、産後パパ育休（男性版産休）も創設予定であることから、こうした政府のファミリーフレンドリーな政策介入は急務と言えるでしょう。

2022年6月に発表された女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」は1.30で6年連続で前年を下回り、出生数は過去最少を更新しており、少子化対策は喫緊の課題です（※1）。今回の事前調査の結果では、20代から40代の男女の半数近くが将来子どもを“授かりたい”と回答していますが、「今すぐ」は2割程度で、今すぐではない理由のトップとして「経済的な問題」が挙げられています。2022年4月から、不妊治療に公的医療保険が適用されるようになり、不妊治療のハードルは若干下がると予想されます。一方で、妊娠に関する知識テストの結果では、たとえば「健康なライフスタイルであれば受胎能力がある」を「正しい」と誤った回答をした人が65.8％いるなど知識不足もあり、制度が整うだけでなく、一人ひとりが妊娠に関する正しい知識を身に付けることも重要と感じます。また、不妊治療をしたからといって子どもを授かるとは限らず、さらに、子どもを授かっても子育てと仕事の両立は別問題であり、これで少子化が改善されるとは言い難い状況です。

コロナ禍を機会に在宅勤務ができる環境は急速に整いつつあります。我々の研究では、在宅勤務が週１日増えると男性の家事・育児にかける時間が6.2％、家族と過ごす時間が5.6％それぞれ増えたにも関わらず生産性は変わらない、ということがわかりました（※2）。これを機に、男性が家事や育児に積極的に関われる時間が増えることが期待されます。
子育てや介護などの生活と仕事が両立できるような制度を持ち、従業員が多様な働き方を選択できる企業のことを「ファミリーフレンドリー企業」といいますが、今回の調査でもファミリーフレンドリー企業を魅力に感じる人が多いという結果でした。ファミリーフレンドリー企業が増加し、生活者に支持されることを通じて、妊娠や子育てにまつわる課題や理解の促進、そして、さらなる社会全体の支援制度の充実が待たれます。

※1厚生労働省「2021年人口動態統計月報年計（概数）」、2022年6月3日
※2東京大学プレスリリース「在宅勤務が『イクメン化』を促進するという因果関係を実証」、2021年10月21日

■調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2022/202206_News_Release_YSP_JP.pdf

■YELLOW SPHERE PROJECT/YSP
妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約60,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2021年には66カ国で197億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、がん免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

妊活®・不妊実態調査動画『3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回）| YELLOW SPHERE PROJECT』公開

メルクバイオファーマ — Wed, 10 Nov 2021 11:00:00 +0900

2021年11月10日
メルクバイオファーマ株式会社

妊活®・不妊実態調査動画『3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回） YELLOW SPHERE PROJECT』を公開

● 20～40代男女3万人の約半数が子どもを望むも、22.5％が不妊に悩み4人に1人は妊活経験あり
● 不妊治療を経験した人のうち、3人に1人（34.6％）が不妊治療のために本人やパートナーが
「仕事を辞めた」経験があると回答した一方で、職場で妊活や不妊治療について見聞きするかと聞くと、
「見聞きする」と答えたビジネスパーソンは18.0％にとどまる
● メルクでは、高まる妊活／不妊治療への理解促進の必要性を受け、企業からご依頼を受けた場合、
医師や看護師などの有資格者が伺い、社員に対して妊活やライフプランに関する情報をお届けする
「YSP エンジョイライフ特別授業」を継続受付

■動画：　3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回） | YELLOW SPHERE PROJECT https://youtu.be/rsQ8Ap7LFW8

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、妊活や不妊治療中の人々を支援し応援するプロジェクトである、YELLOW SPHERE PROJECTの一環として、妊活・不妊実態調査動画『3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回） YELLOW SPHERE PROJECT』を、本日公開しました。
　
この動画では20～40代の男女3万人を対象にメルクが今年5月に実施した、「第5回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」の結果を分かりやすくまとめました。調査では、20～40代男女3万人の約半数が子どもを望むも、22.5％が不妊に悩み、4人に1人は妊活経験があると回答。更には、不妊治療を経験した人のうち、3人に1人（34.6％）が不妊治療のために本人やパートナーが「仕事を辞めた」経験があると回答した一方で、職場で妊活や不妊治療について見聞きするかと聞くと、「見聞きする」と答えたビジネスパーソンは18.0％にとどまるなど多くのビジネスパーソンが会社での妊活について気付いていない、意識していないと考えられる結果となりました。

動画の公開により、妊娠や不妊の現状について多くの方に知っていただき、患者さんやご家族だけでなく、社会全体でこの問題を考えていくきっかけにしたいと考えています。「新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ」、それがYELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。

また、本プロジェクトの一環として、企業の皆さま向けには、メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や胚培養士の経験を有する社員がお伺いし、ファミリープランニングおよび、妊娠や不妊を含む生殖医療に関する情報をお伝えする「YSP エンジョイライフ特別授業」を実施しています。妊活中の社員に対しては情報面でのサポートを、まだ具体的なプランを考えていない社員にとっては、ライフプランを考える一助となることを目指しています。

加えて、大人への第一歩を踏み出したハタチ前後の皆さんを対象に、登壇ゲストとともにライフプランニングの重要性を考え、身体に関することを学ぶイベント「ハタチからはじめる、みんなの妊活」などを実施しています。YELLOW SPHERE PROJECTの活動を通じて、自らのライフプランニングの重要性、そして不妊に関する正しい情報をお伝えすることで、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献を続けてまいります。

メルクは、妊娠を希望し、不妊治療に臨むカップルの皆さんの「赤ちゃんを授かる」という夢の実現への貢献を目指す企業です。日本の家族を効果的に支援するファミリーフレンドリーな社会の構築に向けた、出産や育児、ワークライフバランスを支援する国および地方自治体の政策に加え、職場における働き方改革や出産・子育て支援、不妊治療へのアクセス向上などに関する議論がさらに深まり、子どもを産み、育てるためのより良い社会環境が日本で整備されることを願い、「ファミリーフレンドリーな社会の実現」を支援しています。

■妊活®・不妊実態調査動画
3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回） | YELLOW SPHERE PROJECT
https://youtu.be/rsQ8Ap7LFW8

■第5回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査
調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2021/202108_News_Release_YSP_JP.pdf

■YELLOW SPHERE PROJECT/YSP
◆ YSP プロジェクト概要
妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

◆ YSP エンジョイライフ特別授業
不妊治療や妊活を正しく知り、皆でサポートし、応援できる社会というファミリーフレンドリーな社会の実現へ寄与するべく、本授業では、メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や胚培養士の経験を有する社員が希望する企業へお伺いし、授業を行います。企業の人事ご担当者様やダイバーシティ部門などのご担当者の皆様から、授業開催のご依頼をお受けしております。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project/sessions.html

◆ ハタチからはじめる、みんなの妊活
大人への第一歩を踏み出したハタチ前後の皆さんを対象に、登壇ゲストとともにライフプランニングの重要性を考え、身体に関することを学ぶ機会を提供します。
https://ampmedia.jp/2021/02/05/lifeplan-event-report/

◆ メルクグループジャパンの妊活®支援プログラム
メルクグループジャパンの妊活を支援する制度は、Yellow Sphere Project/YSPを名称とする3つの柱から構成されています。不妊治療のための有給休暇制度Yellow Leave、高度不妊治療にかかる経済的負担の軽減と継続的治療を支援する助成制度Yellow Point、さらに特徴的な独自のプログラムである、全グループ従業員を啓発・教育するYellow Support です。この支援プログラムは以下URL内にある厚生労働省の事業主・人事部門向けマニュアルでも紹介されています。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30k.pdf

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約58,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2020年には66カ国で175億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、がん免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

全国20〜40代男女3万人に聞く「第5回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 19 Aug 2021 14:00:00 +0900

2021年8月19日
メルクバイオファーマ株式会社

メルクバイオファーマ株式会社全国20〜40代男女3万人に聞く「第5回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」　

合計特殊出生率は5年連続減少※ 妊活や不妊治療に対する企業のサポート体制の整備や
職場の正しい理解促進が安心して治療に取り組める社会への一歩に

●不妊治療経験者の3人に1人は治療のため仕事を辞めた経験があり、半数以上は治療の中断を経験または検討。理由は治療のための「経済的負担」
●妊活、不妊治療中の従業員のパフォーマンス低下による損失は年間約1,260億円不妊治療のための退職による損失は年間2,126億円超
●不妊治療中の人の45.7％が、妊活は「収入減になる可能性がある」と回答

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、合計特殊出生率が5年連続で減少し、2020年の出生数が2007年以来の低水準の1.34になるなど少子化傾向に歯止めがかからない日本における、妊活および不妊治療に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施しました（事前調査：20～40代の男女3万人、本調査：20〜40代の有職者1,000人、不妊治療中の有職者300人、妊活中の有職者300人、調査期間：2021年5月14日（金）～18日（火））。
　 ※厚生労働省「2020年人口動態統計月報年計（概数）」（2021年6月4日発表）
主な調査結果は、以下の通りです。

１．20〜40代男女3万人の約半数が子どもを望むも、22.5％が不妊に悩み4人に1人は妊活経験あり 30代は不妊に関する悩みが28.0％と最も多く、3人に1人が妊活に取り組んでいる・男女3万人の約半数が「子どもを授かりたい」（49.8％／昨年48.8％）と望んでおり、コロナ環境下でも意識の変化はない。
・22.5％が不妊に悩んだ経験があり、30代が多い（28.0％）。30代で働く男性の25.2％、同じく働く女性の27.1％が不妊に関する悩みを経験。
・4人に1人（25.0％）が妊活経験あり、30代は3人に1人（33.2％）と他の年代に比べて多い。不妊治療は全体の9.7％が経験。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．1～2ご参照

２．不妊治療経験者の3人に1人は治療のため仕事を辞めた経験があり、半数以上は治療の中断を経験または検討。理由は治療のための「経済的負担」・不妊治療を経験した人のうち、3人に1人（34.6％）が不妊治療のために本人やパートナーが「仕事を辞めた」経験がある。
・逆に、治療を中断した人が42.7％、治療中断を検討した人も含めると半数（51.3％）が不妊治療の継続をためらう。
・治療の継続をためらう理由は「経済的負担」（34.8％）と「精神的負担」（34.5％）の2つが大きい（複数回答）。
・経済的負担を感じて治療の中断を検討した人が考える、治療の継続に必要な金額は年間約95万円。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．3～5ご参照

３．妊活、不妊治療中の従業員のパフォーマンス低下による損失は年間約1,260億円不妊治療のための退職による損失は年間2,126億円超・不妊治療中の患者さんは、仕事のパフォーマンスが治療前よりも平均16.5％減少。平均的な賃金から算出すると、年間約1,260億円の経済損失と推定。
・治療のために退職して専業主婦・主夫になった結果、逸失年間賃金総額は約2,126億円。さらに、従業員の補填のための企業の採用活動にかかる費用は、年間約506億円と推計。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．6ご参照

４．不妊治療のためにとる有給休暇は年間4日治療のための突然の有給休暇を最も「取りやすい」業界でも34.0％にとどまる・アンケートに回答したビジネスパーソンの2020年の有給取得日数は年間8.83日。「郵送業・郵便業」11.39日が最も多く、「宿泊業・飲食サービス業」5.96日が最も少ない。
・妊活中の人の有給取得は年間9.55日。不妊治療中の人は年間11.75日、うち4日が不妊治療のための有給。
・不妊治療のための突然の有給休暇を取りやすいと答えた割合は、最も取りやすい業界「郵送業・郵便業」でも34.0％にとどまる。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．7～9ご参照

５．不妊治療中の過半数が仕事と妊活の両立を自負するも、キャリアへのマイナス影響も不妊治療中の人の45.7％が、妊活は「収入減になる可能性がある」と回答・不妊治療中の人の15.7％が「上司は何もしてくれない」、32.3％が「職場で妊活について全く見聞きしない」
・不妊治療中の人の過半数は「仕事と妊活は両立できる」（53.3％）と回答、一方、4人に1人は「できない」（24.3％）。
・不妊治療中の人の45.7％が「収入減になる可能性」、32.7％が「昇進機会を失う」など妊活はキャリアにマイナスと回答。
・「治療がスケジュール通り進められるか」（49.8％）、「妊娠適齢期が過ぎないか」（47.3％）など、不妊治療中の67.0％が新型コロナによる妊活への不安あり。
詳細：　別添「調査結果概要書」P．10～13ご参照

調査概要（ともにインターネット調査）
1～2：事前調査 ■実施時期　2021年5月14日（金）～5月15日（土）
　　　　　　　 ■調査対象　全国の20〜40代男女30,000人
4～5：本調査 ■実施時期　2020年5月15日（土）～5月18日（火）
■調査対象 20～40代の有職者1,000人、不妊治療中の有職者300人、妊活中の有職者300人
※本調査に記載の数値は、小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

■調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2021/202108_News_Release_YSP_JP.pdf

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約58,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2020年には66カ国で175億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、がん免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

妊活・不妊実態調査動画『YELLOW SPHERE PROJECTー 3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第4回）ー』公開

メルクバイオファーマ — Mon, 12 Oct 2020 13:00:00 +0900

2020年10月12日
メルクバイオファーマ株式会社
妊活®・不妊実態調査動画
『YELLOW SPHERE PROJECT
　ー 3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第4回）ー』を公開

●　全国20〜40代男女3万人が、関心のある社会的課題No.1は「少子化対策」
●　一方で、30代は、女性で33％と約3人に1人、男性は23％で約4人に1人が「不妊に悩む」
●　企業からご依頼を受けた場合、医師や看護師等の有資格者が伺い、社員に対して妊活やライフプラン
　　に関する情報をお届けする「YSP エンジョイライフ特別授業」の受付

■動画：　『YELLOW SPHERE PROJECT ー 3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第4回）ー』
https://youtu.be/QAGMCkDQjjY

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト、以下「メルク」）は、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトである、YELLOW SPHERE PROJECTの一環として、妊活・不妊実態調査動画『YELLOW SPHERE PROJECT―3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第4回）―』を、本日公開しました。

20～40代の男女3万人を対象にメルクが今年４月に実施した、「第４回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」では、最も関心を寄せる日本の社会的課題として「少子化対策」（40.6％）が挙げられました。一方で、30代は、女性で33％と約3人に1人が、男性は23％で約4人に1人が不妊に悩んでいることが明らかとなりました。

そこで今回、妊娠や不妊の現状を知ることで、患者さんやご家族だけでなく、社会全体で考えていくきっかけとなるように、本調査によって得られた主な結果のポイントを動画にまとめました。「新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ」、それがYELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。

また、本プロジェクトの一環として、メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や培養士の経験を有する社員が希望する企業へお伺いし、ファミリープランニングおよび、妊娠や不妊を含む生殖医療に関する情報をお伝えする「YSP エンジョイライフ特別授業」を実施しています。妊活中の社員に対しては情報面でのサポートを、まだ具体的なプランを考えていない社員にとっては、ライフプランを考える一助となることを目指しています。

YELLOW SPHERE PROJECTの活動を通じて、自らのライフプランニングの重要性、そして不妊に関する正しい情報をお伝えすることで、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献を続けてまいります。

メルクは、妊娠を希望し、不妊治療に臨むカップルの皆さんの「赤ちゃんを授かる」という夢の実現への貢献を目指す企業です。日本の家族を効果的に支援するファミリーフレンドリーな社会の構築に向けた、出産や育児、ワークライフバランスを支援する国および地方自治体の政策、職場における働き方改革や出産・子育て支援、不妊治療へのアクセス向上などに関する議論がさらに深まり、子どもを産み、育てるためのより良い社会環境が日本で整備されることを願い、「ファミリーフレンドリーな社会の実現」を支援しています。そして、不妊治療の製品やサービスを提供するにとどまらず、より多くの人に適切な情報を「伝え」、サポートの輪を「広げ」、人々の充実した暮らしという「未来をつくる」ことへの貢献を続けていきます。

■妊活®・不妊実態調査動画：　『YELLOW SPHERE PROJECT ー 3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第4回）ー』
https://youtu.be/QAGMCkDQjjY

■第4回妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査
・調査結果リリース
https://www.merckgroup.com/jp-ja/press/mbj/2020/200915_News_Release_Ninkatsu-Survey-2020_JP.pdf

・調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/information/2020/202009_Ninkatsu-investigation_JP.pdf

■YELLOW SPHERE PROJECT/YSP

◆　YSPプロジェクト概要
　妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題”に対し、製品やサービス提供にとどまらず、妊活や不妊治療をする人々を支援し応援するプロジェクトです。目指すところは、より多くの人に適切な情報を伝えて、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献です。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

◆　YSP エンジョイライフ特別授業
　不妊治療や妊活を正しく知り、皆でサポートし、応援できる社会。皆で応援することをファミリーフレンドリーな社会の実現への道と考えています。本授業では、メルクの医師、看護師、薬剤師などの資格を有する社員や培養士の経験を有する社員が希望する企業へお伺いし、授業を行います。企業の人事ご担当者様やダイバーシティ部門などのご担当者の皆様から、授業開催のご依頼をお受けしております。
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project/sessions.html

◆　メルクグループジャパンの妊活®支援プログラム
　メルクグループジャパンの妊活を支援する制度は、Yellow Sphere Project/YSPを名称とする3つの柱から構成されています。不妊治療のための有給休暇制度Yellow Leave、高度不妊治療にかかる経済的負担の軽減と継続的治療を支援する助成制度Yellow Point、さらに特徴的な独自のプログラムである、全グループ従業員を啓発・教育するYellow Support です。この支援プログラムは厚生労働省の事業主・人事部門向けマニュアルでも紹介されています。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約57,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2019年には66カ国で162億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ事業ではEMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

全国20〜40代男女3万人に聞く「第4回妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Tue, 15 Sep 2020 13:00:00 +0900

2020年9月15日
メルクバイオファーマ株式会社
メルクバイオファーマ株式会社
全国20〜40代男女3万人に聞く「第4回妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」　

合計特殊出生率は4年連続減少、出生数も1899年調査開始以来、最少※ 企業や自治体のサポート、そして妊活や不妊治療に対する正しい理解の促進が安心して治療に取り組める社会への一歩に

●全国20〜40代男女が関心のある社会的課題、No.1は「少子化対策」
● 妊娠や不妊に関する知識を問うテストでは100点満点中、平均45.6点と、正しい知識不足の現状が浮き彫りに
● 不妊治療経験者の6割強が「経済的な理由で治療を諦めた」、「一時やめたり遅らせたり迷ったりした」ことがあり、約3割が「不妊治療のために仕事を変更」

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、合計特殊出生率が4年連続で減少し、2019年の出生数が1899年調査開始以来、最少※となるなど少子化傾向に歯止めがかからない日本における、妊活および不妊治療に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施しました（事前調査：20～40代の男女3万人、本調査：不妊治療経験者〈自身またはパートナーが過去に不妊治療を受けた、または現在不妊治療を受けている男女〉300人、調査期間：2020年4月10日（金）～13日（月））。
※厚生労働省「2019年人口動態統計月報年計（概数）」（2020年6月5日発表）
主な調査結果は、以下の通りです。

１．最も関心のある社会的課題は、1位「少子化対策」、2位「健康と福祉」、3位「貧困対策」20〜40代男女3万人の「半数」が子どもを望む一方で、30代は、女性で33％と約3人に1人が、男性は23％で約4人に1人が不妊に悩む
• 20〜40代の男女3万人が、最も関心を寄せる日本の社会的課題は「少子化対策」（40.6％）、「健康と福祉」（37.8％）、「貧困対策」（29.7％）
• 男女3万人の約半数が「子どもを授かりたい」（48.8％）と望む一方で、不妊について「過去悩んだ」16.3％＋「現在悩んでいる」6.4％となり、全体の22.7％が不妊に悩んだ経験がある。30代男女で高め（男性23.1％、女性32.9％）
※詳細：　別添「調査結果概要書」P．1～2ご参照

２．子どもを授かる理想と考える年齢は「25～29歳」である一方、現実は30代以降の出産が4割強妊娠や不妊に関する知識を問うテストは100点満点中、平均45.6点で、知識不足の現状が浮き彫りに
• 子どもを授かる理想年齢は「25～29歳」が最多（63.5％）であるが、30代以降での出産が41.0％を占める
• 「妊娠する力＝妊孕（にんよう）性」の指標となる妊孕性知識尺度の平均点は100点満点中45.6点（男性39.2点、女性52.3点）。「今日では40代の女性でも30代の女性と同じくらい妊娠する可能性がある」の正答率は34.0％
※詳細：　別添「調査結果概要書」P．3～4ご参照

３. 不妊治療経験者の約9割が「治療費（薬剤費以外）」「薬剤費」などの経済的負担を感じ、6割強が経済的な理由で、治療を諦めたり、一時やめたり、遅らせたり、迷ったりした経験がある • 不妊治療経験者の89.0％が経済的負担を感じたことがある。「治療費（薬剤費以外）」「薬剤費」に次いで「通院のための交通費・ガソリン費」も負担に
• 不妊治療に関する治療費総額約130.6万円。治療以外にも二次的出費や通院費がかかる人も
• 交通費・ガソリン費を負担と感じている人は、1回の交通費・ガソリン費平均3,587.8円✕  １カ月の通院回数6.2回で、月々の交通費・ガソリン費だけで22,244円の負担に
• 経済的負担が原因で治療を諦めた、一時やめた、遅らせた、治療を続けるか迷った人が計63.0％で、お金の問題が不妊治療を続ける障壁になった経験あり
※詳細：　別添「調査結果概要書」P．5～6ご参照

４．不妊治療経験者の約3人に1人が仕事と不妊治療の両立に悩み、約4人に1人は「有休」をとって通院　不妊治療のために約2割が「退職」し、約3割が仕事を変えている。平均「108万円」の収入減を経験 • 不妊治療経験者の約3人に1人が「仕事との両立」（35.0％）に悩む。男性（32.7％）、女性（37.3％）とも30％台
• 不妊治療経験者の約4人に1人が不妊治療通院のために「有休」を取得（24.7％）。ひと月の取得日数は4.4日とほぼ週1日
• 不妊治療経験者の17.9％が「退職」。「転職」（8.4％）や「異動」（3.2％）を合わせ29.5％が仕事を変更
• 不妊治療による異動や転職などで収入が減った人の平均金額は「108.3万円」に上る
※詳細：　別添「調査結果概要書」P．7～8ご参照

■調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/information/2020/202009_Ninkatsu-investigation_JP.pdf

■調査概要（ともにインターネット調査）
1～2：事前調査
・実施時期　2020年4月10日（金）～4月11日（土）
・調査対象　全国の20〜40代男女30,000人

3～4：本調査
・実施時期　2020年4月11日（土）～4月13日（月）
・調査対象  不妊治療経験者300人（自身またはパートナーが過去に不妊治療を受けた、または現在不妊治療を受けている人）
※本調査に記載の数値は、小数点第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約57,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2019年には66カ国で162億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ事業ではEMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

＝＝＝ここまでがメルクバイオファーマ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

医療専門家・石原理先生のコメント
石原理（いしはらおさむ）先生
埼玉医科大学病院　婦人科教授
産婦人科一般、生殖内分泌学、不妊症治療学、日本産科婦人科学会産婦人科専門医、
日本生殖医学会生殖医療専門医、GID学会認定医

わが国では、一人の女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」が、2019年には1.36となり4年連続で低下しました※。出生数も1899年の調査開始以来過去最少で、2055年には日本の人口は1億人を割り込むと予想されています。
今回実施した「妊活および不妊治療に関する意識と実態調査」によれば、全国の20～40代の男女が現在関心を持っている日本の社会的課題として、40.6%の方が「少子化対策」を挙げ、これに「健康と福祉」（37.8％）、「貧困対策」（29.7%）が続きます。この三課題は密接に相互関連しており、従来のような個別対策ではなく、広い視野に基づく長期的で総合的な政策的対応が喫緊の課題となっています。生活者自身の問題意識が、まさにこの三課題に焦点を当てているのです。

　さらに今回の調査から、特にこれから子どもを持つ世代である20代の男女の7割以上が子どもを持つことを希望し、高齢化社会の進展に伴い、政治的発言力が相対的に低下してきた若年層の意識を正確に把握し支援する重要性が明白に示されました。
　妊娠・分娩をする女性の高齢化は、しばしば女性の高学歴化や社会的進出と共に議論が行われますが、女性の活躍は先進諸国に共通の事象です。わが国においては、これらに加えて、男女ともに未婚化・非婚化が少子化をもたらす大きな要素であり、その背景には、若年男女における非正規雇用の増加に代表されるように、失業率上昇として現れることのない低収入化・貧困化があります。その結果、妊娠・分娩・子育てを考える（可能になる）年齢が高齢化します。女性は高年齢になるほど妊娠しにくくなりますから、不妊治療を必要とするカップルも増加します。不妊治療は、身体的、経済的負担が大きく、仕事との両立に悩む方も多数あり、中には退職や転職・異動せざるを得ない場合もあります。

　わが国が、今、何よりもまず取り組むべきことは、「少子化」に対する総合政策です。具体的には、保育所増設など現行の子育て支援施策にとどまらず、子どもたちの医療費や教育費の無償化、収入制限のない児童手当給付、そして不妊症とその治療についての教育啓発を進め、若年世代をさらに優先する不妊治療費給付を行うことではないでしょうか。
※厚生労働省「2019年人口動態統計月報年計（概数）」（2020年6月5日発表）

テプミトコ(R)錠250mgが「NSCLC」に対する製造販売承認を取得

メルクバイオファーマ — Wed, 25 Mar 2020 16:30:00 +0900

2020年3月25日
メルクバイオファーマ株式会社
テプミトコ(R)錠250mgが「MET遺伝子エクソン14スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」に対する製造販売承認を取得

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、MET遺伝子エクソン14（METex14）スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌（以下、NSCLC）の治療薬「テプミトコ(R)錠250mg」（一般名：テポチニブ塩酸塩水和物。以下、テポチニブ）について、厚生労働省から製造販売承認を取得したことをお知らせいたします。テポチニブは、世界に先駆けて日本で初めて、METex14スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCの治療薬として承認を受けました。

今回のテポチニブの承認は、METex14にスキッピング変異のある希少なNSCLCを対象とした国際共同第II相試験の結果に基づくものです。テポチニブは2018年3月27日付で「METエクソン14スキッピング変異を有する進行（ⅢB/Ⅳ期）非小細胞肺癌」を予定される効能・効果として厚生労働省が定める「先駆け審査指定制度」の対象品目に指定され、2019年11月19日付で「MET遺伝子変異陽性の非小細胞肺癌」を予定される効能・効果として厚生労働省が定める「希少疾病用医薬品」に指定されました。なお、米国食品医薬品局（FDA）から、「ブレークスルー・セラピー（画期的治療薬）」の認定を受けています。

肺癌は現在、日本における癌の部位別の死亡数では男性の第1位、女性で第2位、男女計では第1位です1。なかでもNSCLCは発生頻度が高いものの、METex14スキッピング変異の割合は3.81%2と、比較的希少です。メルクバイオファーマは、このような希少な癌に対しても治療法の開発に取り組んできました。特に、肺癌領域のアンメット・メディカル・ニーズを補完する個別化治療オプションの提供を最優先に研究を進めています。

■取締役研究開発本部本部長/北東アジアハブサイトヘッド　松下信利のコメント

「癌領域では様々な治療法が開発されていますが、根治の難しい病気であり、NSCLCもその一つです。その中でもMETex14スキッピング変異はNSCLCの予後不良因子と考えられています。この変異を癌の新たな治療標的と考え、METex14スキッピング変異を有するNSCLCを対象としてテポチニブを開発して参りました。本日、世界に先駆けて日本で製造販売承認を取得し、日本におけるPrecision Medicineの推進に貢献できることを大変誇りに思っています。今後も患者さんに新たな治療選択肢を提供できるよう、研究開発に取り組んでまいります。」

*tepotinibは、MET阻害剤であるMSC2156119Jの国際一般名（INN）、国内における医薬品一般的名称（JAN）はテポチニブ塩酸塩水和物です。

製品概要
製品名
テプミトコ(R)錠250mg
一般名
テポチニブ塩酸塩水和物
効能又は効果
MET遺伝子エクソン14スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌
用法及び用量
通常、成人にはテポチニブ塩酸塩水和物として1回500mgを1日1回食後に経口投与する。なお、患者の状態により適宜減量する。
国内製造販売承認取得日
2020年3月25日
製造販売
メルクバイオファーマ株式会社

テポチニブについて
テポチニブは、受容体型チロシンキナーゼMETに対して高い選択性を有する低分子の阻害剤です。肝細胞増殖因子（HGF）依存性および非依存性のMET活性を低ナノモルの濃度で阻害します。METシグナル経路の変化は、様々な癌種において認められており、高い浸潤性および臨床的な予後不良と関連性があります。テポチニブは、世界に先駆けて日本でMETex14スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCに対する治療薬として承認されました（製品名：テプミトコ(R)錠 250mg）。

MET遺伝子について
MET遺伝子は、癌において過剰発現（遺伝子増幅）や変異がみられる「癌遺伝子」の一つです。MET遺伝子増幅は、肺癌だけでなく、胃癌や肝癌など様々な癌にみられます。METはHGFをリガンドとする受容体チロシンキナーゼであり、HGFと結びつくことで、細胞の増殖や運動性を増加させるシグナルを活性化させ、腫瘍の形成や悪性化に関連すると考えられています。近年の遺伝子解析技術の進歩により、MET遺伝子変異の一つであるMETex14スキッピング変異が新たな癌の治療標的として着目されています。

第II相VISION臨床試験について
リキッドバイオプシーもしくは腫瘍生検により同定したMETex14スキッピング変異もしくはMET増幅を有する進行性NSCLC患者さんを対象にした進行中の試験で、テポチニブ単剤での安全性と有効性を評価しています。

試験全体の奏効率（ORR）は、独立判定委員会（IRC）による評価で42.4％、奏効期間（DOR）中央値は、12.4か月でした。これらの結果は、リキッドバイオプシーおよび腫瘍生検で変異同定した患者さんで一貫していました。

安全性を評価した130例で、副作用のほとんどはグレード1または2であり、死亡に至った副作用が1例（急性呼吸不全）認められました。グレードを問わず10％以上の件数が報告された副作用は、末梢浮腫（53.8％）、悪心（23.8％）、下痢（20.8％）、および血中クレアチニン増加（13.8％）、低アルブミン血症（10.8%）、およびアミラーゼ増加（10.0%）でした。11名の患者さんが副作用により投与中止となり、このうち、最も多く認められたのは末梢性浮腫（3.8%）でした。

コンパニオン診断薬について
テプミトコ(R)錠250mgを用いたMETex14スキッピング変異陽性の切除不能な進行・再発のNSCLCの治療には、MET遺伝子変異を特定するためのコンパニオン診断薬として製造販売承認されたArcher社の「Archer(R) MET コンパニオン診断システム」を使用する必要があります。
同診断システムは、血液検体及び腫瘍組織検体のどちらでも利用が可能で、ともに核酸ベースの診断法を用いて検査します。

＜出典＞
国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」「人口動態統計によるがん死亡データ」（1958年～2018年）
ヴァンダービルト=イングラム癌センター「My Cancer Genome」
https://www.mycancergenome.org/content/alteration/met-exon-14-skipping/#Non-Small%20Cell%20Lung%20Carcinoma

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約 57,000 人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2019 年には 66 カ国で 162 億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが 1668 年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア・ビジネスは EMD セローノ、ライフサイエンス・ビジネスはミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ・ビジネスは EMD パフォーマンスマテリアルズとして事業を展開しています。

メルクバイオファーマ株式会社について
メルクバイオファーマ株式会社は「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007 年 10 月 1 日にメルクセローノ株式会社として発足し、癌、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。メルクバイオファーマ株式会社の詳細については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.html をご覧ください。

23カ国、4,500人の女性を対象とした国際調査　疎外感やサポート不足の現状が明らかに

メルクバイオファーマ — Wed, 09 Oct 2019 13:00:00 +0900

2019年10月9日
メルクバイオファーマ株式会社
23カ国、4,500人の女性を対象とした国際調査により
女性がん患者さんが抱く疎外感やサポート不足の現状が明らかに
～啓発とサポートの拡充が必要～
●がんとともに生きる女性を支援するためには、政府や医療従事者、雇用主、関連団体の協力が必要
●支援強化のための議論や行動を進めるべき地域、患者さんの年齢層を特定
●日本では、社会的サポートを十分に得られていないと感じる女性がん患者さんが多いことが明らかに

※本プレスリリースは、独メルクが9月24日に発表した英文ニュースリリースの翻訳を元に編集したもので、補足の目的で一部加筆しています。

サイエンスとテクノロジーのリーディングカンパニーである独メルク（以下、メルク）は2019年9月24日に、世界23カ国の4,585人の女性を対象とした調査に基づく「Supporting Women With Cancer（女性がん患者を支えて）報告書」を発表しました。本調査では、がんと診断された女性が仕事を続けるために十分な支援を受けていると答えたのはわずか5人に1人（20%）であることが明らかとなったほか、がんと診断される前に徴候や症状を自覚していた女性は45%であり、がん検診制度を利用したことがない女性は半数近く（47%）にのぼることがわかりました。これらの調査結果は、がんについての理解促進と、検診や支援サービスの認知拡大、検診へのアクセス向上が必要であることを示唆しています。さらに、4分の1（25%）の女性は、がんであることで男性よりも疎外感を抱いていることも明らかとなりました。

メルク・グローバルヘルスケアCEOのベレン・ガリーホは、次のように述べています。「私たちメルクは、治療効果の高い薬剤の開発に取り組むだけでなく、がんに罹患した女性に寄り添い、困難に直面した暮らしを支えていきたいと考えています。今回の調査では、女性がん患者さんの健康と生活の質（QOL）を高めるために検討が必要な数多くの要素について、直接的な情報を得ることができました。」

国際対がん連合（UICC）の協力のもと設計された本調査では、3分の1（34%）の女性が、がんと診断された後に雇用主から全く支援を受けていないと回答しています。また、出産可能な年齢の女性で、医療従事者からファミリープランニングのアドバイスを受けたと答えたのは半数以下（45%）にとどまりました。さまざまな困難を抱えたときに支援サービスを利用したと回答した女性は42%のみで、がんについて学ぶためのリソースや支援サービスの認知度が低く、患者さんが本当に求めているものにシフトさせる必要があることが示唆されました。

調査ではさらに、女性のがんに関する知識向上を支援する必要があることも明らかとなりました。多くの女性は、肺がんや大腸がんなど、一般的に女性のがんと認識されていないがん種のリスクを過小評価していました。また、高齢女性や「低・中所得国」および「高・中所得国」の女性が、がんの徴候や症状を診断前に認識していた割合は、高所得国の女性より低い結果となりました。これらの調査結果は、所得や教育水準に関わらず、女性にとってリスクの高いがん種の徴候や症状、リスク要因について、女性の理解を一層促進させる必要があることを示唆しています。

UICCのケアリー・アダムズCEOは、次のように述べています。「私たちは、がんの症状について女性の理解促進のためにあらゆる手段を講じなければなりません。女性特有のがん種に限らず、肺がんや大腸がん、胃がんなども同様です。UICCは、世界のがんコミュニティに対し、がんの徴候や症状について女性の理解促進を支援し、生存率の高いステージで診断できるよう呼びかけを行っています。」

がんの早期診断は治療の成功機会を高めると考えられており、がん検診制度や検診受診への理解促進の必要性が本調査で明らかになりました。とくに「低・中所得国」の女性では、診断が遅れる例が多く見られます（55%）。その理由の上位3つは「症状を深刻に受け止めなかった」（52%）、「がんと診断されるのが怖い」（38%）、「費用がかかるため診察を受けるのが遅れた」（29%）でした。また18～40歳の女性も、他の年齢層と比べて診断が遅れる傾向にあり（49%）、その主な理由は「症状を深刻に受け止めなかった」（43%）でした。

「Supporting Women With Cancer（女性がん患者を支えて）」プログラムは、APEC（アジア太平洋経済協力）のグローバルプロジェクトである「健康な女性と健全な経済（Healthy Women, Healthy Economies）」イニシアチブの一環として実施されました。本イニシアチブは、患者さんや政府、医療従事者、雇用主、その他のステークホルダーがともに女性の健康改善を推進することで、女性のコミュニティへの参加と活躍、適切な評価を支援するものです。メルクは、グローバルおよびAPAC（アジア太平洋地域）において本イニシアチブを推進しています。治療を含め、生活のあらゆる面で患者さんをサポートし、がんとともに生きる女性にとって意義のあるソリューションをがんコミュニティとともに模索しています。報告書には、この目的達成に向けた提案も含まれています。

「Supporting Women With Cancer（女性がん患者を支えて）報告書」はこちらからご覧ください。
https://www.merckgroup.com/content/dam/web/corporate/non-images/company/responsibility/en/Supporting-Women-With-Cancer-Report-MERCK-FINAL.pdf

日本の現状
本調査で収集された日本のデータに注目すると、がん検診制度を利用したことのある女性は7割（71％）にのぼり、全体の平均（53％）を上回りました。診断前にがんの徴候や症状を自覚していた女性は、全体の45％に対して半数以上（54％）となり、日本では検診の必要性やがんの徴候などの理解が比較的高いことが明らかになりました。また、出産可能な年齢の女性で、医療従事者からファミリープランニングのアドバイスを受けたと回答したのは56％で、全体の45%より高い結果となりました。一方、病気を抱えて仕事を続けるために十分な支援を受けていると答えた女性は8％にとどまり（全体20％）、がんの診断後に雇用主から全く支援を受けていないと回答した人は半数近くの47％に達していました（全体34％）。このことから、日本の女性がん患者さんは、家庭や仕事において社会的なサポートを十分に得られていないと感じている現状が明らかとなりました。

メルクバイオファーマ株式会社は、がんと不妊治療領域のスペシャリティファーマとして、より多くの人に正しい情報を「伝え」、サポートの輪を「広げ」、人々の充実した暮らしという「未来をつくる」ことへの貢献を目指しています。妊孕性に関する知識向上を目指した取り組みなどを通じて、今後もより一層患者さんをサポートしてまいります。

【本調査について】
「Supporting Women With Cancer（女性がん患者を支えて）」調査は、ヘルスケア領域における先進的なアドバイザー企業であるCello Healthによって2018年に実施されました。調査は、アメリカ、アルゼンチン、イギリス、イタリア、インド、インドネシア、オーストラリア、ガーナ、カザフスタン、カナダ、韓国、ケニア、コロンビア、スペイン、中国、ドイツ、日本、ブラジル、フランス、ポーランド、南アフリカ、メキシコ、ヨルダンの23カ国の女性を対象に実施されました。

調査全体のサンプル数は4,585人の女性で、ヨルダン（n=204）、カザフスタン（n=201）、韓国（n=180）を除き、1つの国から200人の女性が参加しました。このサンプル数は、各国から代表的なサンプルを収集し、頑健性の解析と各国間の比較ができるように設定されました。また、このサンプル数は、各国の所得水準、地域、年齢、教育水準、扶養状況、診断の遅延状態に着目したサブ解析を適切に実施できるように設定されました。

調査対象者は、がんと診断され治療を受けている18～80歳の女性とし、解析促進のため、18～40歳の女性がん患者さんについては下限制約を設定*しました。
*がん罹患者数が少ない18～40歳の女性について、有効な解析のために必要な最小限の人数を設定しています。

「健康な女性と健全な経済（Healthy Women, Healthy Economies）」イニシアチブについて
「Supporting Women With Cancer（女性がん患者を支えて）」調査は、グローバルイニシアチブ「健康な女性と健全な経済（Healthy Women, Healthy Economies）」の一環です。このイニシアチブは、女性の健康増進による女性の経済参加の推進を目的として、2015年にAPEC（アジア太平洋経済協力）の正式なプロジェクトとして発足しました。政府や民間企業、その他の非政府組織（NGO）などのステークホルダーおよび患者会が協力し、女性とその家族がより良い生活を送れるよう、官民連携で女性の健康促進に取り組んでいます。

【メルクについて】
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約 52,000 人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2018 年には 66 カ国で 148 億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが 1668 年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業では EMD セローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ事業では EMD パフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

【メルクバイオファーマ株式会社について】
「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。2019年4月1日に社名をメルクセローノ株式会社から現在の「メルクバイオファーマ株式会社」へと変更しました。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要は
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

全国20〜40代男女23,237人に聞く「第3回妊活（R）および不妊治療に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 20 Jun 2019 11:00:00 +0900

2019年6月20日
メルクバイオファーマ株式会社
全国20〜40代男女23,237人に聞く「第3回妊活（R）および不妊治療に関する意識と実態調査」　
合計特殊出生率は3年連続減少、2018年出生数も統計開始以来、最少※
少子化傾向に歯止めがかからない状況下で
• 全国20〜40代男女の4人に1人が「不妊に悩んだ経験あり」。特に働く30代は男女ともに3割と高い
• 働く20〜40代男女の4人に1人が「妊活経験者」。うち約半数は「不妊治療経験者」
• 妊活助成制度がない企業で「妊活退職/妊活異動」した女性は、男性の6倍以上

サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、合計特殊出生率が3年連続で減少し、2018年の出生数が統計開始以来、最少※となるなど少子化傾向に歯止めがかからない日本における、妊活および不妊治療に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施しました（事前調査：20～40代の男女23,237人、本調査：従業員300人以上の企業で働く妊活経験のある男女300人と、従業員300人以上の企業で働く人事担当の男女200人、調査期間：2019年4月12日（金）～15日（月））。
※厚生労働省「平成30年人口動態統計月報年計（概数）」（令和元年6月7日発表）

主な調査結果は、以下の通りです。

1．全国20〜40代男女の4人に1人が「不妊に悩んだ経験あり」。特に働く30代は男女ともに3割と高い　
働く20〜40代男女の4人に1人が「妊活経験者」。うち約半数は「不妊治療経験者」 • 全国20〜40代の男女23,237人のうち、4人に1人（24.0％）が「不妊に悩んだ経験あり」。働く20～40代男女も24.1％（男性24.7％、女性22.8％）が悩み、特に働く30代では男女とも約3割（男性28.2％、女性28.1％）が「不妊に悩んだ経験あり」。
• 働く20～40代男女では、4人に1人（24.7％）が「妊活経験者」。
• 妊活経験がある働く男女の、約半数（46.6％）が「不妊治療経験者」。
※詳細：「調査結果概要書」P．1～2ご参照

2．妊活助成制度がある企業はわずか2割程度で、6割の従業員が妊活に関する助成制度を希望
助成制度があっても、過去1年間「男性の利用者は1人もいない」企業が半数 • 今の会社に妊活助成制度（以下、助成制度）が「ある」のはわずか2割（21.8％）、半数以上は「ない」（56.0％）。
• 助成制度について、制度が「ない」「わからない」と回答した人の60.6％が「必要」と回答、助成制度は強く望まれている。一方、助成制度は、過去1年間男性の利用者が「1人もいない」48.8％、女性の利用者が「1人もいない」24.4％と、あまり活用されていない。
※詳細：「調査結果概要書」P．3～4ご参照

3．職場で“妊活相談しやすい”、男女とも2割台
助成制度がない企業で「妊活退職/妊活異動」した女性は16％におよび、男性の6倍以上 • 職場の妊活相談環境、「相談しやすい」男性28.7％、女性22.0％。職場での妊活相談率は低め。
• 助成制度がある会社では50.0％が「相談しやすい」とより良い環境に。制度がない会社では55.2％が「相談しやすくない」とより悪く。
• 助成制度がない企業で、妊活のために異動・退職した男性は2.6％だが、女性は16.4％と、男性の6倍以上。
※詳細：「調査結果概要書」P．5～6ご参照

4．仕事と妊活の両立に悩む働く女性（61％）は男性（47％）より多く、過半数が仕事を優先
身体的にも精神的にも妊活負担が大きい女性。さらに、妊活費用についても男女差 • 仕事と妊活の両立で悩んだ経験は、男性46.7％、女性61.3％。理由は男女とも「事前のスケジュール調整がしにくい」からがトップ。
• 女性は「妊活していることを知られたくないから」（45.9％）職場で相談しづらく、「妊活中であることを職場で悟られないよう」（40.2％）仕事と妊活の両立に悩んでいる。
• 両立で悩んだ結果、「仕事」を優先させた男性54.7％、女性56.0％。
• 妊活(不妊治療含む）費用は、男性80.5万円、女性111.9万円と、男女で差。
※詳細：「調査結果概要書」P．7～8ご参照

5．妊活助成制度があると、妊活環境が改善され、会社がより好きになり離職率の低下も期待される
導入の妨げは「経営層の理解」や「従業員の理解」、「仕事量の調整」など • 助成制度導入で、妊活環境が整備され、「会社のことをより好きになった」（24.4％）、「離職率が下がった」（22.0％）など、離職率の低下も期待される。
• 助成制度導入の妨げになるのは、「経営層の理解」、「従業員の理解」、「仕事量の調整」。
• 「妊活しやすい」職場は平均37.0％だが、助成制度がある企業では67.6％、助成制度がない企業では28.8％で、制度の有無で約40ポイントも妊活のしやすさに差。
※詳細：「調査結果概要書」P．9～10ご参照

■調査結果概要書
https://www.merckgroup.com/content/dam/web/corporate/non-images/country-specifics/japan/company/information/2019/190620_Oshirase_Ninkatsu_Chousa3_JP.pdf

■調査概要（ともにインターネット調査）　
1：事前調査　
実施時期： 2019年4月12日（金）～4月13日（土）
調査対象：全国の20〜40代男女23,237人／うち働いている男女13,519人）

2～5：本調査　
実施時期：　2019年4月13日（土）～4月15日（月）
調査対象 :
①従業員…従業員300人以上の企業で働く妊活経験のある男女300人（男女各150人ずつ）
②人事担当者…従業員300人以上の企業で働く人事担当の男女200人

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約52,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2018年には66カ国で148億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ事業ではEMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。2019年4月1日に社名をメルクセローノ株式会社から現在の「メルクバイオファーマ株式会社」へと変更しました。
メルクバイオファーマ株式会社の会社概要は
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

メルクバイオファーマ、コーポレート動画を4月1日より公開「We create TIME」

メルクバイオファーマ — Mon, 01 Apr 2019 11:00:00 +0900

2019年4月1日
メルクバイオファーマ株式会社
メルクバイオファーマ、コーポレート動画を4月1日より公開
「We create TIME」
ー私たちが創っているのは、かけがえのない時間ー
サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクバイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は2019年4月1日、同日付で新社名に変更したことに合わせて、コーポレート動画「We create TIME －私たちが創っているのは、かけがえのない時間－」を公開しました。また、コーポレーサイトに特設ページ「メルクバイオファーマ株式会社へ」（https://www.merckgroup.com/jp-ja/biopharma-brand.html）を開設しました。

■コーポレート動画：「We create TIME －私たちが創っているのは、かけがえのない時間－」
https://youtu.be/tRE86RfJ1Ts

本動画は、One Merck 「ひとつのメルク」を標榜するグローバルのブランド戦略に沿って行われた社名変更に合わせて制作されたもので、患者さんのために全社がひとつになり、生命の誕生、QOLの向上、命をつなぐサポートに取り組んでいるメルクバイオファーマを表現したものです。動画のタイトルには、これからも日本と世界の医療の発展に貢献していくという社員の思いが込められています。同時に開設されたコーポレートサイトの特設ページでは、新社名にかける思いなど、メルクバイオファーマに関する情報を紹介しています。

メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、約350年という長きに渡り、目の前の薬だけに向き合うのではなく、薬の先にある「人々の暮らしをより良くすること」を目指しビジネスを続けてきました。メルクバイオファーマは本動画を通じて、ひとつになった社員一人ひとりの思いを、日本の皆様にお伝えしてまいります。

■コーポレート動画
タイトル： We create TIME －私たちが創っているのは、かけがえのない時間－
公開日： 2019年4月1日
URL： https://youtu.be/tRE86RfJ1Ts

■コーポレートサイトの特設ページ　「メルクバイオファーマ株式会社へ」
公開日： 2019年4月1日
URL： https://www.merckgroup.com/jp-ja/biopharma-brand.html

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約52,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2018年には66カ国で148億ユーロの売上高を計上しました。

メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、パフォーマンスマテリアルズ事業ではEMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクバイオファーマ株式会社について
「メルクヘルスケア・ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日にメルクセローノ株式会社として発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクバイオファーマ株式会社の詳細については
https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckbiopharma.htmlをご覧ください。

～社名変更に関するお知らせ～　2019年4月1日から、メルクバイオファーマ株式会社へ

メルクバイオファーマ — Fri, 15 Feb 2019 10:00:00 +0900

2019年2月15日
メルクセローノ株式会社
～社名変更に関するお知らせ～
2019年4月1日から、メルクバイオファーマ株式会社へ
サイエンスとテクノロジーの企業であるメルク（Merck）の日本法人、メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は2019年4月1日付で、社名をメルクバイオファーマ株式会社に変更いたします。

メルクはヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの3つの分野でグローバルにビジネスを展開しています。One Merck 「ひとつのメルク」を標榜するグローバルのブランド戦略に沿って、ヘルスケア・ビジネスの日本法人の社名を変更し、日本の患者さんと医療関係者の皆さまに、メルクが提供するサービスにより親しみを持っていただくことを目的としています。

代表取締役社長のデ・モラルトは次のように述べています。「メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、人々の暮らしをより良くすることを目指しています。患者さんのために、全社一丸となって、生命の誕生、QOLの向上、命をつなぐサポートに取り組んでいます。これからも、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神、そして人類の進歩に対する好奇心を常に持ち、日本と世界の医療の発展に貢献してまいります。」

【社名変更の概要】現在の社名…メルクセローノ株式会社
新社名…メルクバイオファーマ株式会社（英語表記　Merck Biopharma Co., Ltd.）
社名変更日…2019年4月1日
URL…https://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckserono.html

■メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約51,000人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

■メルクセローノ株式会社について
「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。

「いい夫婦の日」にウェブ動画『キミを感じているよ』を公開

メルクバイオファーマ — Thu, 22 Nov 2018 00:00:00 +0900

2018年11月22日
メルクセローノ株式会社
「いい夫婦の日」に
ウェブ動画『キミを感じているよ』を公開
既婚女性の3人に1人、既婚男性の4人に1人が
「不妊に悩んだ経験あり」
－新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ－
メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、「いい夫婦の日」にあたる2018年11月22日（木）、妊娠を希望してもなかなか叶わないという社会課題に対するプロジェクトである、YELLOW SPHERE PROJECTの一環として、ウェブ動画『新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ|YSP　＃キミを感じているよ』を、公開しました。

■ウェブ動画：　『新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ|YSP　　＃キミを感じているよ』
https://youtu.be/HSHsF5QHEew

20～40代の男女26,490人を対象に今年6月に実施した、「妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」では、20～40代男女の約5割が、「いつか子どもを授かりたい」と回答する一方、既婚女性の3人に1人、既婚男性の4人に1人が「不妊に悩んだ経験ある」ことが明らかとなりました※。

そこで今回の動画では、不妊に関する正しい知識が得られていなかったことや、周囲やパートナーとさえもすれ違うという葛藤の日々を送る夫婦に着目。こうした日々を乗り越えた夫婦が、その時抱いていた本音を、夫・妻それぞれの視点で描いています。「新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ」、それがYELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。
自らのライフプランニングの重要性、そして不妊に関する正しい情報をお伝えすることで、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献を目指してまいります。

※メルクセローノ株式会社　第2回妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査【添付資料参照】

■ウェブ動画『新しい命を宿す為の努力を、皆で応援する社会へ|YSP　　＃キミを感じているよ』
タイトル：　『新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ|YSP　#キミを感じているよ』　
公開日：　2018年11月22日(木)　0時
URL：　　https://youtu.be/HSHsF5QHEew

■YELLOW SPHERE PROJECT

妊娠を希望してもなかなか叶わないという“社会課題” に対して、確かな製品をお届けすることにとどまらず、より多くの人に、正しい情報を伝え、サポートの輪を広げ、人々の充実した暮らしという未来をつくることへの貢献を目指します。新しい命を宿す為の努力を、皆が応援する社会へ。それが、YELLOW SPHERE PROJECTの先にある未来です。

YELLOW SPHERE PROJECT特設ページ
https://www.merckgroup.com/jp-ja/yellow-sphere-project.html

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約5万人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について
メルクセローノ株式会社は、「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細についてはhttps://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckserono.htmlをご覧ください。

ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニットの報告書を発表

メルクバイオファーマ — Wed, 31 Oct 2018 15:00:00 +0900

2018年10月31日
メルクセローノ株式会社
日本の出生率向上とファミリーフレンドリーな社会の実現に
向けた提言をまとめた
ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニットの報告書を発表
～日本が出生率をあげるためにはどうすればよいか?～
メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト）は、ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（経済誌The Economistの調査部門）がメルクセローノ株式会社の協賛の下で、日本の出生率向上とファミリーフレンドリーな社会の実現に向けた報告書をまとめたことをお知らせいたします。同報告書（「人口豊かな国へ：日本が出生率を上げるためにはどうすればよいか？」）は結論として、日本が持続可能な出生率を維持していくための効果的な政策パッケージを策定するための5原則と必要なアクションを次の通り提案しています。

原則1：　子供を育てやすい国にする　
（必要なアクション）出生率の改善のみを目指すのではなく、「ファミリーフレンドリー」な社会を構築する

原則2：　「出生率をあらゆる政策」で考慮する
（必要なアクション）補完的な政策やプログラムを組み合わせた安定した長期的なパッケージを実施する

原則3：　テクノロジーを活用する
（必要なアクション）ファミリーフレンドリー政策と共に生殖補助医療へのアクセスを向上させる

原則4：　さらに資金を投入して子どもを増やす　
（必要なアクション）政策の効果を確実にするために長期的な政策の実施に資金を投入する

原則5：　出生率対策は投資とみなす
（必要なアクション）長期的な投資という考え方を意識する

日本では1990年代から、出生率低下の問題に取り組むために育児休業、育児手当、児童手当などの支援を含む家族政策が実施されてきましたが、晩婚化や晩産化、雇用不安や経済的問題、変化しつつある（および不変の）男女の役割に対する概念などが低出生率のトラップ構造を生み、政府が掲げる希望出生率1.8の実現に向けては、未だ多くの社会的課題が存在しています。同報告書は、日本社会が抱えるファミリーフレンドリーな社会の実現に向けた課題に対し、文献レビューと国内外の専門家へのインタビューに基づき、労働環境、育児休業、保育、現金給付、生殖補助医療など様々な切り口から検証しています。また、韓国、シンガポール、フランスの3カ国が同様の課題に取り組むために講じてきた施策をケーススタディとして取り上げ、これらの調査に基づき、日本政府が取り得る政策について上記の提案をしています。

メルクセローノ株式会社は不妊治療領域のグローバルリーダーであるメルクの日本法人です。妊娠を希望し、不妊治療に臨むカップルの皆さんの「赤ちゃんを授かる」という夢の実現への貢献を目指す企業です。本調査を通じ、当社は、家族を効果的に支援するファミリーフレンドリーな社会の構築に向けた、出産や育児、ワークライフバランスを支援する国および地方自治体の政策、職場における働き方改革や出産・子育て支援、不妊治療へのアクセス向上などに関する議論がさらに深まり、子どもを産み、育てるためのより良い社会環境が日本で整備されることを願っています。そして、確かな不妊治療医薬品・テクノロジー製品をお届けすることにとどまらず、より多くの人に正しい情報を「伝え」、サポートの輪を「広げ」、人々の充実した暮らしという「未来をつくる」ことへの貢献を目指してまいります。

報告書の概要について

報告書名：　「人口豊かな国へ：日本が出生率を上げるためにはどうすればよいか？」
発行：　　　　ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット
協賛：　　　　メルクセローノ株式会社
調査方法：　　文献レビューと日本および海外の専門家へのインタビューに基づき作成
主なトピックス：
　　　　　　・なぜ出生率は上がらないのか？
　　　　　　・政策対応の現状
　　　　　　・高まりつつある生殖補助医療の役割
　　　　　　・海外諸国の対応（韓国、シンガポール、フランスのケーススタディ）
　　　　　　・エビデンス・レビュー
　　　　　　・考察および提言

報告書はこちらからダウンロードいただけます。
https://www.merckgroup.com/content/dam/web/corporate/non-images/country-specifics/japan/company/information/2018/201810_Fertility-in-Japan_MSJ_JP.pdf

ダイジェスト版である報告書概要はこちらからダウンロードいただけます。
https://www.merckgroup.com/content/dam/web/corporate/non-images/country-specifics/japan/company/information/2018/201810_Fertility-in-Japan-overview_MSJ_JP.pdf

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約5万人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について
メルクセローノ株式会社は、「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細についてはhttps://www.merckgroup.com/jp-ja/company/merckserono.htmlをご覧ください。

20〜40代男女26,490人に聞く「第2回妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Tue, 10 Jul 2018 11:00:00 +0900

2018年7月10日
メルクセローノ株式会社
メルクセローノ株式会社
20〜40代男女26,490人に聞く
「第2回妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」
年間出生数が2017年に2年連続下回る※。少子化傾向の続くなか
20～40代の男女の約5割が「いつかは子どもを授かりたい」と希望
「不妊治療の経験がある」人は、
既婚女性の7人に1人、既婚男性の8人に1人
不妊治療に望む3大ポイントは2高1低。「高効果」「高安全」「低価格」
メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト、以下、メルクセローノ）は、合計特殊出生率が2年連続で下回る※など少子化に歯止めのかからない日本における、妊活ならびに不妊治療に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施し、昨年実施した同調査と結果を比較しました（事前調査：20～40代の男女26,490人、本調査：妊活を経験したことのある既婚男女600人、調査期間：2018年6月1日（金）～4日（月））。
※厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成30年6月1日発表）
主な調査結果は、以下の通りです。
※調査結果詳細は、添付「調査結果概要書」をご参照ください。

主な調査結果 ★文中の（　）は（昨年2017年データ→本年2018年データ）を示しています

１．20～40代男女の約5割が、「いつか子どもを授かりたい」
既婚女性の3人に1人、既婚男性の4人に1人が、「不妊に悩んだ経験あり」
•　少子化時代と言われるものの、約5割が子どもを「授かりたい」と希望し、昨年と比べても増加傾向（全体44.8%→47.9%、男性44.5%→50.0%、女性45.1%→45.8%）。女性より男性のパパ願望が高く、特に20代男性は59.2%→68.0%と一層高い
•　しかし、既婚女性の3人に1人（32.9%→35.7%）、既婚男性の4人に1人（25.7%→27.1%）が「不妊に悩んだ経験があり」、昨年よりも増加傾向

２．既婚女性の4割弱が、「妊活経験あり」
また、既婚女性の7人に1人、既婚男性の8人に1人が、「不妊治療を経験している」
•　既婚男性の4人に1人（23.5%→26.5%）、既婚女性の3人に1人（30.5%→35.1%）が妊活経験「あり」。既婚男性の8人に1人（11.6%→12.7%）、既婚女性の7人に1人（14.1%→15.4%）が不妊治療を経験、どちらも昨年より増加傾向

３．妊活を始めたのは、女性は「自身が先」（54%）が多く、男性（10%）と5倍の開き
不妊に関して女性が「話をしたい相手」のトップは、「パートナー」で88%
一方、実際に「パートナー」が「話をしやすい相手」と回答した女性は75%で、13%の開き
•　妊活を「自身が先に始めた」のは、男性（14.0%→10.0%）より女性（60.0%→54.3%）が依然多いが、「一緒に始めた」が男女ともに増えている（男性39.7%→40.7%、女性 28.3%→36.7%）
•　妊活や不妊について「話をしたい相手」は、「パートナー」が男女ともに最も多く（男性85.3%、女性88.0%）、「話をしやすい相手」でも「パートナー」がトップ（男性79.0%、女性75.0%）。しかし、男女とも「話をしたい」と「話をしやすい」の間には差があり、特に女性にその傾向が強い

４．不妊症を自覚して受診するまで、女性の4割超が「半年以上」かかり、昨年比で１割増の長期化傾向
年齢とともに受診まで時間を要する傾向が強くなり、40代女性では55%が「半年以上」かかっている
•　妊活後、自分が不妊症かもと思うまでの期間「半年以上」、男性（30.0%→32.0%）、女性（35.3%→45.7%）と女性が急増
•　不妊を自覚してから受診するまでの期間「半年以上」、男性（38.1%→43.7%）、女性（36.8%→46.5%）と女性の約半数にも
•　受診まで「半年以上」かかる女性の割合は年代が上がるほど高くなり、40代は55.4%と半数を超え、年齢とともに受診に時間を要する傾向に

５．受診に時間がかかる理由は、「自然に任せたかったから」。その後6割超が「もっと早く受診すれば」と後悔
年齢的な理由で“能動的に受診する”女性、パートナーにすすめられてやっと“受動的に受診する”男性
•　受診まで3ヵ月以上かかった理由1位「自然に任せたかった」（男性56.3%→60.1%、女性53.3%→63.1%）、昨年より増加傾向
•　「もっと早く病院・クリニックを受診すればよかった」（男性68.9%→62.5%、女性73.5%→68.6%）と6割以上が後悔
•　受診した理由、男性は「パートナーにすすめられたから」（57.5%）、女性は「自身の年齢が気になり始めたから」（39.7%）

６．不妊治療に望む3大ポイントは2高1低。「高効果」「高安全」「低価格」
•　「効果」（男性80.9%、女性86.0%）、「安全性」（男性68.4%、女性73.6%）、「治療費が安い」（男性54.4%、女性65.3%）

＝＝＝ここまでがメルクセローノ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

苛原稔　先生のコメント　苛原稔（いらはらみのる）先生
徳島大学大学院医歯薬学研究部　産科婦人科学分野教授
一般社団法人日本生殖医学会理事

日本で1人の女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」は、2016年では1.44※1、2017年では1.43※2で2年連続で下がりました。最低を記録した2005年の1.26からは緩やかに回復しているものの、国が目標として掲げる「25年度末までに出生率1.8」の達成は厳しさを増しています。
一方で、昨年に引き続き実施した「妊活および不妊治療に関する意識と実態調査」においては、未婚、既婚問わず20代から40代の男女の約半数（男性 50.0％、女性45.8%）がいつか子どもを授かることを望んでおり、その割合は昨年（同 44.5%、45.1%）より今年の方が男女とも高くなったことがわかりました。このことから、現在の日本は必ずしも子どもが望まれない社会というわけではないことがうかがえます。
日本では、不妊治療患者さんの平均年齢は40歳前後※3 と、治療が遅れがちなことも出生率の低下の一因とみられますが、妊活を始めてから自分が不妊症かもと思うまでの期間について、女性は「半年以上」かかった人が昨年から10ポイントも上がっています（昨年35.3%→今年45.7%）。同様に、不妊症かもと思ってから不妊治療を受診するまでの期間も長期化する傾向がみられました（半年以上かかった男性38.1→43.7％、女性36.8%→46.5%）。
さらに、妊活や不妊治療について話をしたい相手として、男女とも「パートナー」が最多（男性85.3%、女性88.0%）ですが、実際に話をしやすい相手として「パートナー」を挙げる人の割合は下がり（同 79.0%、75.0%）、女性では13ポイント減となっています。さらに、「親」、「同僚」、「上司」などのポイントはいずれも低く、話をしやすい相手だけでなく、話をしたい相手も少ない様子がうかがえます。パートナー以外に妊娠や不妊について話をすることが憚られる社会は、妊活や不妊治療への理解が高いとはいえず、そのことがますます妊活の遅れを助長したり不妊治療への心理的なハードルを高めたりすることにつながりかねません。
子どもを望む方々が、安心して妊活や不妊治療に取り組める社会になるには、正しい知識の浸透が不可欠です。正しい知識が浸透することで、周囲の理解も深まり、地域や職場などの社会的なサポートも充実するでしょう。そのために、我々はより一層、正しい知識を提供することが重要と考えます。

※1：厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成29年6月2日発表）
※2：厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成30年6月1日発表）
※3：日本産科婦人科学会生殖医療データベースhttps://plaza.umin.ac.jp/~jsog-art/data.htm

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約53,000人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について
メルクセローノ株式会社は、「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細についてはwww.merckserono.co.jpをご覧ください。

低分子c-MET阻害剤tepotinib　非小細胞肺がんに対する「先駆け審査指定制度」対象品目に指定

メルクバイオファーマ — Tue, 27 Mar 2018 16:30:00 +0900

2018年3月27日
メルクセローノ株式会社
低分子c-MET阻害剤tepotinib
非小細胞肺がんに対する「先駆け審査指定制度」対象品目に指定
メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト、以下、メルクセローノ）は、非小細胞肺がんの治療薬として開発中の低分子c-MET阻害剤tepotinib*が、2018年3月27日付で厚生労働省が定める「先駆け審査指定制度」の対象品目に指定されたことをお知らせいたします。予定しているtepotinibの効能は「MET エクソン14 スキッピング変異を有する進行（IIIB/IV 期）非小細胞肺がん」です。

厚生労働省の「先駆け審査指定制度」は、患者さんに世界で最先端の治療薬を最も早く提供することを目指し、この考えを推し進めるための制度です。一定の要件を満たす画期的な新薬等を開発の比較的早期の段階から対象品目に指定し、薬事承認に関する相談・審査で優先的な取扱いをすることで、承認審査の期間を短縮することを目的としています。

※「先駆け審査指定制度」についての詳細は、厚生労働省の以下のページでご覧いただけます。
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/topics/tp150514-01.html

今回指定を受けた低分子c-MET阻害剤tepotinibは、MET遺伝子のエクソン14（METex14）にスキッピング変異のある希少な非小細胞肺がんを対象とした国際共同第II相試験において、その有効性と安全性が評価されています。

■取締役　研究開発本部　本部長/北東アジアハブサイトヘッド　松下信利のコメント「非小細胞肺がんは治療の難しいがんであり、新たな治療法の開発が待ち望まれています。近年の遺伝子解析技術の進歩により、METex14スキッピング変異が新たながんの治療標的として着目されており、tepotinibの開発にも期待が寄せられています。tepotinibが一日も早くこの希少な遺伝子変異を伴う非小細胞肺がん患者さんの治療選択肢となり、さらには日本におけるPrecision Medicineの推進に貢献するものとなるよう、メルクセローノは引き続き研究開発に取り組んでまいります。」

* tepotinibは、c-MET阻害剤（MSC2156119J）の国際一般名です。tepotinibは現在、臨床開発段階にあり、その安全性と有効性は確立しておらず、期待される適応症で世界の規制当局から承認を取得する保証はありません。

tepotinibについて tepotinib（MSC2156119J）は現在開発中の受容体型チロシンキナーゼc-METに対して高い選択性を有する低分子の阻害剤です。肝細胞増殖因子依存性および非依存性のc-MET活性を低ナノモルの濃度で阻害する能力を持ちます。
c-METシグナル経路の変化は、様々ながん種において認められており、高い浸潤性および臨床的な予後の不良と関連性があります。tepotinibは現在、第I/II相試験で評価が行われています。

MET遺伝子について MET遺伝子は、がんにおいて過剰発現（遺伝子増幅）がみられる「がん遺伝子」の一つです。MET遺伝子増幅は、肺がんだけでなく、胃がんや肝がんなど様々ながんにみられます。MET遺伝子はHGF（肝細胞増殖因子）をリガンドとする受容体チロシンキナーゼであり、HGFと結びつくことで、細胞の増殖や運動性を増加させるシグナルを活性化させ、腫瘍の形成や悪性化に関連すると考えられています。近年の遺伝子解析技術の進歩により、MET遺伝子の異常の一つであるMETex14スキッピング変異が新たながんの治療標的として着目されています。

メルクについて Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約5万人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社についてメルクセローノ株式会社は、「メルク・ヘルスケアビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細についてはwww.merckserono.co.jpをご覧ください。

20-40代男女26,689人に聞く「妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」

メルクバイオファーマ — Thu, 08 Jun 2017 16:30:14 +0900

2017年6月8日
メルクセローノ株式会社
20-40代男女26,689人に聞く
「妊活(R)および不妊治療に関する意識と実態調査」
年間出生数が2016年に初の100万人割れ※。少子化傾向の続くなか
20代の女性の７割が「いつかは子どもを授かりたい」と希望
一方で「不妊に悩んだ経験がある」人は、既婚女性の３人に１人、
既婚男性の４人に１人
日本・東京発、2017年 6月8日－サイエンスとテクノロジーのリーディングカンパニーであるメルク（以下、メルク）のグループ企業の日本法人、メルクセローノ株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：レオ・リー、以下メルクセローノ）は、2016年の年間出生数が初めて100万人を下回り※ 少子化に歯止めのかからない日本における、妊活ならびに不妊治療に関する意識と実態について、20-40代の男女を対象に（事前調査：20-40代の男女26,689人、本調査：妊活を経験したことのある既婚男女600人、調査期間：2017年4月14日（金）-18日（火））、調査を実施しました。主な調査結果は、以下の通りです。
※厚生労働省「平成28年人口動態統計月報年計（概数）」（平成29年6月2日発表）

調査結果詳細は、添付「調査結果概要書」をご参照ください。

　主な調査結果　　１．20-40代の男女の約５割は「将来子どもを授かりたい」
特に20代女性では、７割が希望　
一方、既婚女性の３人に１人、既婚男性の４人に１人は、「不妊に悩んだ経験がある」
・20-40代の日本人男女の約５割が子どもを「授かりたい」（男性44.5％、女性45.1％）と希望。中でも20代女性は７割（70.1％）と高い
・既婚女性の３人に１人（32.9％）、既婚男性の４人に１人（25.7％）は、「不妊で悩んだ経験がある」
・既婚男性の23.5％、既婚女性の30.5％が妊活経験者、既婚男性の11.6％、既婚女性14.1％が不妊治療を経験

２．妊活を「自分が先に始めた」は、女性６割に対して、男性は１割と大きな開き
不妊治療の初診も、女性の７割は「一人で行く」一方、男性は「パートナーと」が８割強
女性がパートナーに望むことは、「関心をもってほしい」がトップ
・妊活経験者が妊活のために避けたこと、男性は「不規則な生活」（42.0％）、女性は「身体を冷やす」（68.3％）がトップ
・妊活を「自分が先に始めた」のは、男性は14.0％、女性は60.0％となり、妊活は女性から始めるケースが圧倒的多数
・不妊治療で初めて受診するとき、女性は「一人で」（69.7％）受診するが、男性は「パートナーと」（81.5％）受診
・不妊治療において女性はパートナーに対し「関心を持ってほしい」（68.9％）、「話を聞いてほしい」（62.9％）と望んでいる
３．妊活後に不妊症を自覚し、実際不妊治療を受診するまで、「半年以上」が約４割
女性は、年齢が上がるにつれて受診までに時間を要し、不妊症を自覚しながらも
「まだ受診していない」は約２割
・妊活後、自分が不妊症かもと思うまでの期間は、「半年以上」が男性30.0％、女性35.3％
・不妊症自覚者が不妊を自覚してから受診するまでの期間は、「半年以上」が約４割（男性38.1％、女性36.8％）
・「半年以上」かかっている女性の割合は年代が上がるほど高く（20代 21.0％、30代42.1％、40代 46.7％）、年齢が上がるにつれ受診に時間を要している

４．不妊症を自覚しても、受診まで３ヵ月以上要する理由は、過半数が「自然に任せたかった」
男性は「自分が不妊だと認めたくなかった」も２割強
・不妊を自覚してもすぐに受診しない理由は、過半数が「自然に任せたかった」から。次いで女性は「費用がかかるから」（32.8％）のほか、「どれが良い病院・クリニックかわからなかったから」（23.8％）という理由で時間がかかるのに対し、男性は「自分が不妊だと認めたくなかったから」（21.8％）も高い

５．不妊治療経験者の７割が、ためらわず「もっと早く受診すればよかった」
治療において望むことは、１位「効果が高い」、次いで「安全性が高い」「治療費が安い」
・不妊治療経験者の７割が「もっと早く受診すればよかった」（男性68.9％、女性73.5％）と回答
・不妊治療で望むことは、男女ともに「効果」がトップ（男性79.3％、女性84.8％）

調査概要　※事前/本調査ともにインターネット調査
1：事前調査　
■実施時期　2017年4月14日（金）-4月15日（土）
■調査対象　全国の20代-40代男女26,689人（男性13,619人、女性13,070人）
2-5：本調査　
■実施時期　2017年4月15日（土）-4月18日（火）
■調査対象　妊活経験のある既婚男女600人（男女各300人ずつ）

＝＝＝ここまでがメルクセローノ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

　苛原稔　先生のコメント　　苛原稔（いらはらみのる）先生
徳島大学大学院医歯薬学研究部　産科婦人科学分野教授
一般社団法人日本生殖医学会理事長

日本で1人の女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」は、2016年時点で1.44 ※1で、年間出生数は初めて100万人を割りました。国が目標として掲げる1.8に遠く及ばず、人口減少・少子化問題は日本の経済社会全体に大きな影響を及ぼす喫緊の課題となっています。

生物学的に、女性が妊娠できる期間は限られており、年齢が上がるほど妊娠は難しくなります。特に日本では、不妊治療患者さんの平均年齢は40歳前後と、治療が遅れがちであることがわかっています※2。

このように治療の遅れが生じたり、不妊検査に対して受診のしづらさを感じたりする人がみられる背景には、妊娠や不妊について、適切な情報を得る機会が少ないことが考えられます。そのため、不妊治療はどのようなことをするのか、治療の効果はどのようなものか等の医学的な情報が十分に共有されていないと考えられます。世界79ヵ国で実施した国際調査でも、妊娠を望むカップルにおいて妊孕(にんよう)性に関して十分な知識を持つ割合は、日本では36％と非常に低く、これは経済開発指数が「very high」に該当する14ヵ国中最下位※3の数値です。

したがって、妊活や不妊治療に臨む方々とその支援者等に向けた情報提供はもちろんのこと、中学生や高校生などの比較的若い年代から、男女ともに、結婚、妊娠、出産、子育てについてライフプランニングの観点から考え、それらに関連する医学的情報や心身の変化等を、正しい知識として得る機会が必要であると考えます。

正しい知識が社会に浸透することにより、例えば「女性はいつでも妊娠できる」等といったさまざまな誤った認識が払拭されることが期待できます。また、しばしば「妊娠や不妊について話す」ことに心理的なハードルを感じるとの風潮が指摘されますが、妊娠を含めたそれぞれのライフプランを語り合う機会が増えることで、そうした心理的ハードルも下がり、妊娠や不妊を話題とすることが受容される望ましい社会が実現されることも期待できます。

パートナーやご家族、そして職場や地域等、社会的サポートの一層の充実を図るとともに、まずは正しい知識を提供することが我々の責務と考えます。

※1：厚生労働省「平成28年人口動態統計月報年計（概数）」（平成29年6月2日発表）
※2：日本産科婦人科学会生殖医療データベース　https://plaza.umin.ac.jp/~jsog-art/data.htm
※3：Bunting L, et al (2013) Human Reproduction, 28 (2) , 385-397

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約5万人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2016年は66カ国で150億ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について
メルクセローノ株式会社は、ドイツ・ダルムシュタットに本社を置くメルクのバイオファーマ・ビジネスの日本法人で、2007年10月1日に発足し、がん及び不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細については http://www.merckserono.co.jp/ をご覧ください。

メルク、新規パートナーとして公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT）に参画

メルクバイオファーマ — Tue, 14 Jun 2016 18:00:29 +0900

2016年6月14日
メルクセローノ株式会社
メルク、新規パートナーとして
公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT）に参画
●官民パートナーシップによる開発途上国向けの医療サービスの提供を支援
●「子どもたちのためにOne Merck　（ワン・メルク）で挑む」をコンセプトに、メルク・グループは住血吸虫症やマラリア（重感染を含む）など、がんや不妊治療領域に加え、小児を対象とした顧みられない疾患に関するアンメット・メディカルニーズにも取り組む

メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：レオ・リー）は、この度、同社のグループ会社であるメルク（本社：ドイツ）が、開発途上国における顧みられない感染症対策への支援を目的に、世界初の官民パートナーシップである公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（以下、GHIT Fund ）へ新規パートナーとして参画したことをお知らせします。

2015年9月、「国連持続可能な開発サミット」*1が開催され、2030年に向けて、17の「持続可能な開発目標（SDGs）」が採択されました。ミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、多くの点において前進がみられたものの、顧みられない疾患の領域においては依然として課題が山積しています。世界中で2億4千万人の人々が熱帯の寄生虫病である住血吸虫症に苦しめられ、毎年20万人以上が死亡しています*2。さらに、WHOによると、マラリアの感染者は2億1千4百万人、死亡者は43万8千人におよぶと推定されています*3。

GHIT Fund*は、グローバルヘルス分野の製品開発に特化した世界初の官民パートナーシップとして、こうした顧みられない疾患の課題に取り組むために創設され、日本政府（外務省、厚生労働省）、製薬企業、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団などの共同出資により運営される国際的非営利組織です。開発途上国における顧みられない疾患に対し、世界各国の主要な学術・研究機関や製薬企業が有する高い科学技術における実績と知見を活用した新薬開発を進め、グローバルな医療サービスの向上を目指しています。

メルクは、ヘルスケア分野における持続可能な企業活動の一環として、疾患予防、診断、治療など医療へのアクセスが不十分な人々へのサービス向上にコミットしています。特に、メルクのグローバルヘルスR&Dグループは、住血吸虫症やマラリア（重感染を含む）など、開発途上国の小児にフォーカスして、顧みられない疾患に関するアンメット・メディカルニーズに対応しています。

さらに、メルク・グループ全体の能力を最大限に活用し、「子どもたちのためにワン・メルクで挑む」をコンセプトとして、革新的かつ低価格で実施可能な、総合的なメディカル・ソリューション（医薬品、診断、医療機器、ならびにデジタル・ヘルス・ツール）を開発しています。メルクのアプローチは、先進国および途上国の主要なグローバル医療機関や組織との官民パートナーシップおよび連携を基本としています。

GHIT Fundへの参画をうけ、メルクのバイオファーマ部門の国内子会社であるメルクセローノ株式会社　代表取締役社長　レオ・リーは次のように述べています。
「患者さんのために素晴らしいことを実現する。これがメルクのミッションです。日本でのがんや不妊治療領域への取り組みも、アフリカのアンメットニーズの解決に向けた取り組みも、メルク・ミッションの実践という点において同様にかけがえのないものであり、私たちがGHIT Fundにコミットするのもその一環です。日本の革新的な企業、日本政府、さらにNPOなどとのパートナーシップに基づき、多くの重要な課題に取り組んでいきます。メルクグローバルヘルスR&Dグループが進める抗マラリア薬の開発やアフリカでの住血吸虫症の制圧など、メルク・ミッションの遂行に加え、世界的に問題となっているAccess to Health/保健医療へのアクセスを積極的に改善するために、GHIT Fundへの参画は大変重要だと考えます。GHIT Fundのパートナー企業の役割として、私たちもメルクも、今日の患者さんが抱えるアンメットニーズの解決に尽力してまいります。」

＜Reference＞
1. 国際連合広報センター「持続可能な開発目標（SDGs）とは」
http://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/
2．World Health Organization. Schistosomiasis
http://www.who.int/schistosomiasis/en/
3. World Health Organization. Malaria Fact Sheet.
http://www.who.int/mediacentre/factsheets/fs094/en/

*公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）について
公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）は、グローバルヘルス分野の製品開発
に特化した世界初の官民パートナーシップとして、日本政府（外務省、厚生労働省）、製薬企業、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカムトラスト、国連開発計画の共同出資により運営される、国際的な非営利組織です。GHIT Fund は2013 年4 月に設立され、世界の最貧困層の健康を脅かす感染症と闘うために、製品開発パートナーシップへの投資ならびに、ポートフォリオマネジメントを行っています。開発途上国に蔓延するHIV/AIDS、マラリア、結核、顧みられない熱帯病（NTDs）などの感染症の制圧を目指し、日本と海外の研究機関の連携促進を行い、製品開発パートナーシップへの投資を通じて新薬開発を推進しています。詳しくは、http://www.ghitfund.orgをご覧ください。

メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジー企業です。がんや多発性硬化症を治療するためのバイオ医薬品療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約5万人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2015年は66カ国で128億5千万ユーロの売上高を計上しました。
メルクは1668 年に創業された世界で最も長い歴史を有する医薬・化学品会社で、現在も上場企業が率いるグループの株式の過半数を創業家で保有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、ドイツのダルムシュタットに本社を置くメルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、EMDミリポア、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について
メルクセローノ株式会社は、ドイツ・ダルムシュタットに本社を置くメルクのバイオファーマ・ビジネスの日本法人で、2007年10月1日に発足し、がんおよび不妊治療領域を重点領域としています。
メルクセローノ株式会社の詳細については http://www.merckserono.co.jp をご覧ください。

法人別リリース

がん患者さんと患者さんの家族2,000人、がん治療を行う医師200人に聞く「SDMに関する意識と実態調査」

メルク、日本におけるlurbinectedinに関する ライセンス、開発、商業化契約を発表

メルク 不妊治療の支援制度を多様な生き方を支援する包括的な内容へ改定

15歳〜49歳男女３万1千人に聞く 「高校生と親世代の生殖や性に関する意識と実態調査」

全国20〜40代男女3万人に聞く 第7回 「妊活®/子育てに関する意識と実態調査」

みんなの“性教育・生殖教育の学び直し”コンテンツ YELLOW SPHERE PROJECT Enjoy Life School

全国20〜40代男女3万人に聞く 第6回 「妊活®・不妊治療・子育て」と「仕事」の両立に関する意識と実態調査

妊活®・不妊実態調査動画 『3万人の妊活・不妊に関する意識と実態（第5回）| YELLOW SPHERE PROJECT』公開

全国20〜40代男女3万人に聞く 「第5回 妊活®および不妊治療に関する意識と実態調査」