法人別リリース

金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る

早稲田大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
早稲田大学
金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る ~高分解能像の解析から柱状原子配列の存在を示唆~
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●Zr-Pt金属ガラス※1に20面体原子クラスター※2とそれに類似する構造を持つ歪んだ20面体原子クラスターが支配的に存在し、それぞれ異なる空間分布の特徴があることを見出しました。
●20面体原子クラスターは互いに入り込むような形で中距離秩序構造※3を形成し、比較的短い柱状原子配列※4を作ることが知られています。本研究では、その中心軸に沿った原子列が高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）に輝点として現れることを明らかにしました。
●さらに、歪んだ20面体原子クラスターを含めた様々な種類の原子クラスターが一方向に結合し、想定されていた中距離秩序構造よりも大きな柱状原子配列を形成することを初めて示しました。この構造は高分解能像に特に強い輝点として現れることが明らかとなりました。
●これにより、従来解釈が複雑とされてきたガラスの高分解能像を、柱状原子配列をもとにすることで、より直感的に解釈できる可能性が示されました。今後、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　合金のガラス形成過程において、異なる構造的特徴を持つ原子クラスターの挙動、または原子クラスターの接続によって形成される中距離秩序構造は、金属ガラスの機械的強度などの性質の起源を探る上で重要なため、多くの研究者の注目を集めています。しかし、ガラス構造には結晶構造のような周期性がないことから、実験で撮影した高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）には明確な輝点の周期配列が現れないため、その解釈が困難であることが知られています。
　早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、Zr-Pt合金のガラス構造に関して、分子動力学シミュレーションと透過型電子顕微鏡による観察を組み合わせ、20面体を含む種々の原子クラスターが一列に並ぶ柱状原子配列の特徴を調べ、それらの柱の中心軸が高分解能像中で中距離秩序構造に起因する明瞭な輝点として現れることを明らかにしました。
　本研究は、金属ガラスの構造を理解するための新たな視点を提供するものであり、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　本成果は、2026年5月12日（火）に『Acta Materialia』で公開されました。

図１（左上）20面体原子クラスターおよび歪んだ20面体原子クラスターからなる中距離秩序構造。比較的短い柱状原子配列に対応する。（右上）実験で金属ガラスから得られた高分解能像。（左下）分子動力学シミュレーションで得られた金属ガラスモデルから計算した高分解能像。（右下）種々の原子クラスターからなる大きいサイズの柱状原子配列。左上や右下の柱状中距離秩序構造の中心軸に沿った原子の並びが、柱の軸方向から見た際の像中の輝点に対応する。右下の配列からは、左上のものと比べて、より輝度の高い輝点が期待される。

キーワード：
金属ガラス、原子クラスター、中距離秩序構造、透過型電子顕微鏡、分子動力学シミュレーション

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　1960年代、金属を液体から急冷することによって、金属ガラスが初めて作られました。金属ガラスはランダムな原子配列を示していますが、そのランダムな中に秩序が潜んでおり、金属ガラスの構造的特徴を解明するため、多くの研究がこれまで行われてきました。
　原子クラスターは金属ガラスの基本構造単位として、それぞれ異なる構造的特徴を示しています。原子クラスター同士は、一部の原子を共有する形で互いに接続して、数ナノメートルの直径を持つ中距離秩序構造を形成していることが示唆されています。例えば、計算機シミュレーションによるモデル作成の手法を用いて、金属ガラスの中距離秩序構造の特徴がこれまで議論されてきました（S. Y. Wang et al., Phys. Rev. B 78, 184204 (2008)）。
　一方で、そのような金属ガラスの中距離秩序構造を実験的に解明するのは容易ではありません。その理由は、金属ガラスの構造には結晶構造のような周期性が無いことから、全体から得られる構造情報は平均化されたものになってしまうためです。そこで、局所的な領域を観察できる透過型電子顕微鏡観察を用いて、中距離秩序構造に対応する局所秩序領域の存在がこれまで示唆されています（Y. Hirotsu et al., Microsc. Res. Tech. 40, 284-312 (1998)、J. Saida et al., J. Appl. Phys. 90, 4717–4724 (2001)）。しかし、ガラス構造から得られた高分解能像をどのように解釈するかに関しては、未だ不明な点が多く残されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　これまで、結晶構造のような周期性を持たないガラス構造に対する高分解能像は、非常に複雑なことからその解釈が困難でした。今回、早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、実験で得られたガラス物質の高分解能像を観察する中で、著しく明るい輝点コントラストが至る所に含まれていることに気づきました。この輝点コントラストの起源を調べるため、代表的な金属ガラスの１つであるZr系合金を選び、高分解能像観察と計算機シミュレーションを組み合わせることで研究を進めました。
　今回、研究対象としたZr80Pt20合金は、高いガラス形成能※6を持つことが知られており、金属ガラスに関する多くの研究で扱われています。まず、分子動力学シミュレーションによって構造モデルを作成し、ボロノイ多面体解析※7から、20面体原子クラスターと歪んだ20面体原子クラスターが支配的であることが分かりました。さらに、この二種類の原子クラスターの分布特徴を調べたところ、20面体原子クラスターは互いに入り込み、相互貫入型の中距離秩序構造をより多く形成し、密集する傾向があります。一方、歪んだ20面体原子クラスター同士は多面体の面または辺を共有する形でより長い距離で接続する傾向があり、広がりを持つ構造を形成していました。
　さらに、本合金に対する高分解能像観察も行い、上述したような著しく明るい輝点コントラストが像中に見られることが分かりました。この輝点に対応する構造を見出すため、分子動力学シミュレーションによって作成した構造モデルを用い、高分解能像を計算することにより、実験結果との比較を行いました。計算像は、実験像に見られる輝点の位置や強度を一対一に再現するものではありませんが、電子線入射方向に沿って原子クラスターが柱状に連結した領域では、その中心軸に沿った原子の並びが局所的に高い輝度を与えることが分かりました。このことから、実験像に現れる明るい輝点の有力な起源として、20面体原子クラスターのみで構成されたものだけでなく、種々の原子クラスターが電子線入射方向に沿って接続することで形成された柱状原子配列の存在を示しました。
　今回の研究によって、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像に新たな解釈を与えたため、今後、ガラス構造の研究自体に新たな視点をもたらすことが期待されます。

（３）研究の波及効果や社会的影響
・金属ガラス構造中に支配的に存在する二種類の原子クラスターが全く異なる分布特徴を示すことが見出され、金属ガラスの構造に対する理解が深まりました。このような構造不均一性は、金属ガラスのダイナミクスや物性に影響を与えると予想され、新たな発展が期待されます。
・実験結果と計算結果の比較により、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像の解釈に新たな視点を与えました。これにより、これまでに気づかれていなかった大きいサイズの柱状原子配列が初めて見出され、金属ガラスの基礎研究に新たな視点を提供しました。今後、柱状原子配列の構造的特徴や3次元的配列などについて詳しく調べることで、新たな発見が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　今回の研究で、Zr-Pt合金における20面体を含む様々な原子クラスターが連なった柱状原子配列が見出され、その柱の中心軸に沿った原子列が高分解能像の輝点の起源になっていることを示しました。しかし、柱状原子配列については、その構造的特徴の定量解析や構造中の多面体分布状況を、より詳細に調べる必要があります。さらに、柱状原子配列の形成が機械的性質などの物性に与える影響や、それがガラス物質全般について一般的なものであるか、という課題について、他のガラス物質を用いて検証する必要があります。

（５）研究者のコメント
・今回の研究で、高分解能像に多く含まれている輝点コントラストに着目し、実験結果と計算結果の比較により、その起源と考えられる柱状原子配列が見出されました。なかでも、20面体だけでなく複数種の原子クラスターからなるサイズの大きい柱状原子配列に関してはこれまでに注目されておりませんでしたが、今後、金属ガラスの基礎研究における一つの視点として、発展が期待されます。（査思源）
・ガラス物質から得られる高分解能像は複雑であり、その解釈は簡単ではありませんでした。我々は、これまで局所電子回折や計算機シミュレーションを用いて、アモルファス構造に潜む秩序の解明に取り組んできました。今回、改めて高分解能像中の特に明るい輝点に着目することで、これまで見出されていなかった特徴を持つ柱状原子配列を見出しました。他のガラス物質においても、同様のコントラストが見られることが多いことから、ガラス物質に普遍的な特徴であることが期待されます。（平田秋彦）

（６）用語解説
※1 金属ガラス
規則正しい原子配列を持つ金属結晶とは異なり、原子が不規則に配列している固体金属材料です。

※2　原子クラスター
　数個から十数個の原子からなる局所構造で、通常0.5nm以下の半径のものを示します。金属ガラスの基本構造単位として扱われることが多いです。

※3　中距離秩序構造
原子クラスターの接続によって形成される構造で、1～2ナノメートルのスケールを持つものです。

※4　柱状原子配列
中距離秩序構造のうち、特に原子クラスターが直線状に連なって接続しているものを指します。コラム状原子配列とも呼ばれます。

※5　透過型電子顕微鏡
　加速された電子を薄膜試料に照射し、透過した電子を用いて回折や像を得る顕微鏡です。これにより、原子スケールの観察が可能となります。

※6　ガラス形成能
合金系を液体から冷却したときに、ガラス状態になる能力を指します。ガラス形成能が高いほど、ガラス状になりやすいです。

※7　ボロノイ多面体解析
　原子クラスターの構造的特徴を幾何学的観点で分類するための数理的手法です。

（７）論文情報
雑誌名：Acta Materialia
論文名：Columnar atomic arrangements in Zr-Pt metallic glasses and their appearance in high-resolution electron microscopy
執筆者名（所属機関名）：査思源（早稲田大学、筆頭）平田秋彦（早稲田大学）*
掲載日時：2026年5月12日
掲載URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1359645426004465
DOI：https://doi.org/ 10.1016/j.actamat.2026.122344
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費挑戦的研究(萌芽) 課題番号：23K17837
研究課題名：ガラス構造における擬格子面と位相幾何的秩序
研究代表者名（所属機関名）：平田秋彦（早稲田大学）

ニュートリノの「変⾝」が左右する星の最期と超新星爆発

早稲田大学 — Mon, 25 May 2026 16:00:00 +0900

2026年5月25日
早稲田大学
ニュートリノの「変⾝」が左右する星の最期と超新星爆発～スパコン「富岳」を⽤いたマルチアングル輸送計算により解明～
発表のポイント ●ニュートリノがその性質を「変⾝」させるニュートリノ振動※1が、星の⼀⽣の最期に起きる超新星爆発へどう影響を及ぼすかを初めて明らかにしました。
●超新星爆発内部で起きる特異な種類のニュートリノ集団振動、特に「⾼速フレーバー変換」を正確に取り扱うために、運動量空間を解くマルチアングル輸送シミュレーションをスーパーコンピュータ（スパコン）「富岳」※2において実⾏し、フレーバー変換の効果を初めて考慮しました。
●軽い星ではニュートリノ振動が爆発を促進し、重い星ではその逆となることがわかりました。
●宇宙進化に重要な役割を果たす超新星爆発のメカニズムにはまだ謎が多いですが、その解明に⼀歩近づきました。

図1：比エントロピー(衝撃波を膨張させる勢いの指標)の分布を、フレーバー変換なし(左)とフレーバー変換あり(右)で比較したもの。赤い領域がフレーバー変換発生領域で、そこを通ったニュートリノの平均エネルギーが高まり、ニュートリノ加熱率が上昇したことで衝撃波が広がっている。

　早稲田大学理工学術院総合研究所の赤穗龍一郎（あかほりゅういちろう）次席研究員、理工学術院の山田章一（やまだしょういち）教授、国立天文台の長倉洋樹（ながくらひろき）特任助教らの研究グループは、素粒⼦であるニュートリノがその性質を「変⾝」させるニュートリノ集団振動という現象が、宇宙最⼤の⼤爆発である超新星爆発にどう影響するかを、スパコン「富岳」によるシミュレーションで明らかにしました。超新星はニュートリノがエネルギーを運ぶことで爆発を引き起こすと考えられています。そして超新星内部では、ニュートリノ同⼠の相互作⽤によってニュートリノ集団振動という現象が起きると理論的に予想されていますが、その影響はわかっていませんでした。本研究では、集団振動の種類の中で最も卓越的である⾼速フレーバー変換の効果を、それを正しく取り扱うためのマルチアングル輸送シミュレーションに初めて組み込み、超新星爆発ダイナミクスに及ぼす影響を明らかにしました。
　本研究成果は2026年5月 1 1日（月）にアメリカ物理学会の「Physical Review Letters」にて公開され、同誌のFeatured in Physics Viewpointとして選出されました。Physics Viewpointは、Physical Review の中から特に注目される論文が選出されます。

（1）これまでの研究で分かっていたこと
　重い星が⼀⽣の最期に起こす超新星爆発は宇宙最⼤規模の⼤爆発です。多彩な元素が超新星で合成され、宇宙に拡散されることで多様な物質が⽣まれ、我々のような⽣命が誕⽣したと考えられています。また、その後中⼼部にはブラックホールや中性⼦星などの天体が形成され、それらは他の⾼エネルギー突発天体現象を引き起こします。よって超新星爆発は宇宙の新陳代謝にとって中⼼的イベントであると⾔えます。
　超新星爆発は、ニュートリノが内部の熱を外に運び周囲の物質に受け渡す、ニュートリノ加熱メカニズムによって爆発が引き起こされると考えられています。ニュートリノは特殊な素粒⼦で、⽇本のスーパーカミオカンデ※3が発⾒したニュートリノ振動という現象によって、その性質を「変⾝」させます。近年の理論研究では、超新星内部のような超⾼密度環境において、ニュートリノ同⼠の相互作⽤による「集団振動」が起こることが指摘されるようになりました。ニュートリノ振動が発⽣すると、ニュートリノの3つあるフレーバー(電⼦型、ミュー型、タウ型)が⼊れ替わります。加熱メカニズムに貢献するのは主に電⼦型のみなので、集団振動によるフレーバー組成が変化するとニュートリノから周囲の物質へのエネルギーの受け渡され方が変化し、超新星のダイナミクスそのものを左右すると考えられています。現在、この集団振動が爆発に与える影響に、世界的な注⽬が集まっています。
　ニュートリノ集団振動、そしてその中でも成⻑率の⾼い⾼速フレーバー変換が超新星にどう影響を及ぼすかを明らかにするには、位置に関するニュートリノ分布だけでなく、どの⽅向にどのくらいの量が⾶んでいるのか、運動量空間分布を解く「マルチアングル輸送」が必要です。しかし先⾏研究では運動量空間に近似が課されており、集団振動を原理的に取り扱えませんでした。結果、⾼速フレーバー変換の影響を調べた先⾏研究はその発⽣場所を⼿動のパラメータとして取り扱っていました。しかしそのパラメータによって⼤きく結果が変わるため、そのような先⾏研究からは決定的な結論が出されていませんでした。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した⼿法
　研究グループは世界で唯⼀、完全な運動量空間分布を解くマルチアングル輸送である、ボルツマン輸送シミュレーションを空間多次元にて推進してきました。本研究ではそのシミュレーションコードに⾼速フレーバー変換(FFC)の影響を実装することで、世界で初めて超新星爆発ダイナミクスへの影響を明らかにしました。特に、FFC が発⽣する数学的条件である ELN-XLN ⾓度クロッシング※4を⾃⼰無撞着的に判定し、その後の分布も量⼦運動論的処⽅※5によって与える⼿法を組み込みました。
　その結果、軽くて爆発が成功する星では FFC によりさらに爆発が促進されること、そして重くて爆発が失敗する星では FFC がさらに爆発を抑制する、と影響が⼆極化することが発⾒されました(図2)。その理由は、軽い星と重い星での、電⼦型と重レプトン型(ミュー・タウ)ニュートリノの放射のされ⽅の違いにあります。軽い星は質量降着率※6が低く、それによって駆動される電⼦型ニュートリノの放出が弱く(光度・平均エネルギーが低く)なります。このような状態で FFC が起きると、重レプトン型ニュートリノから電⼦型ニュートリノへの変換が卓越します。重レプトン型の⽅が電子型よりも平均エネルギーが⾼いため、FFC が起きると電⼦型の平均エネルギーがつられて上がり、ニュートリノ加熱率※7が増加して爆発が促進されます(図1)。⼀⽅で重い星は質量降着率が⾼く、元々の電⼦型ニュートリノの放出が強い状態です。よって FFCが発⽣すると、電⼦型ニュートリノから重レプトン型ニュートリノへの変換が卓越します。その結果軽い星とは逆で、ニュートリノ加熱率が減少して爆発が抑制されるのです。
　また、論⽂ではさらに、先⾏研究で⽤いられていた近似的取り扱いの妥当性の評価を⾏いました。その先⾏研究では、低次のモーメントから⼈為的に再現した運動量空間分布に基づき FFC の影響を調べていました。本研究ではその⼿法と、直接運動量空間分布から求めた結果を⽐較しました。その結果、先⾏研究の近似的⼿法では FFC が出現する場所の⼤部分を⾒逃してしまうこと、そして分布によっては FFCが本来発⽣しない場所で偽判定してしまうことがわかりました。よって FFC の影響を調べるには本研究のようなボルツマン輸送シミュレーションが必要であるということも⽰されました。

図2. 平均衝撃波半径の⽐較。9~20 の初期質量(太陽質量)の結果。 VM、χEFT、DBHF それぞれは異なる状態⽅程式。フレーバー変換を考慮した計算は破線で表されている。

（3）研究の波及効果や社会的影響
　超新星爆発は宇宙がどう進化してきたか解明する鍵を握る重要な現象です。また、地球上で実現できない超⾼エネルギー現象であるため、現在の素粒⼦・原⼦核理論の検証を行うことができる重要な実験場でもあります。本研究では超新星爆発理論の中でも⼤きな不定性であるニュートリノ集団振動の影響を明らかにし、超新星爆発の解明に⼀歩近づきました。

（4）課題、今後の展望
　ニュートリノ集団振動の成⻑モードは複数種類あると考えられており、本研究では最も成⻑率が⾼く、卓越的である⾼速フレーバー変換の影響を調べました。今後は衝突フレーバー変換など他の成⻑モードについても調べていきたいと考えています。また、超新星理論にはニュートリノ集団振動以外にも他の不定性も残されており、⼀つ⼀つ解決していく必要があります。
　近年、電磁波・ニュートリノ・重⼒波観測を組み合わせたマルチメッセンジャー観測の機運が⾼まっており、近傍で超新星爆発が起きれば全ての種類のシグナルが観測できると考えられています。特に今回の主題であるニュートリノの検出に関しては、建設中のハイパーカミオカンデをはじめとして複数の国際プロジェクトが始動中です。本研究のような精密なモデル作りは、将来の観測結果を解釈する上での重要な基盤となります。

（5）研究者のコメント
　本研究で⾏われたボルツマン輸送計算は他の研究グループの近似計算と⽐べて計算コストが⾼く、スパコン「富岳」をはじめとした世界最⼤規模の計算機によって初めて可能となるものです。本研究は⼤規模シミュレーション・計算科学を活⽤して基礎科学を解明する⼀例となります。

（6）用語解説
※1　ニュートリノ振動：
ニュートリノは今のところ 3 種類あると考えられており、それぞれ周りの物質と異なる相互作⽤をする。ニュートリノ振動とは、ニュートリノが⾶んでいく間にその型が変化する現象である。これはスーパーカミオカンデ※3で確認されたもので、この発⾒によって梶⽥隆章⽒がノーベル賞を受賞した。そして超新星爆発のような、特にニュートリノ数密度が⾼い現象ではニュートリノ同⼠の前⽅散乱による「集団振動」が発⽣すると考えられている。
※2　スーパーコンピュータ「富岳」:
スーパーコンピュータ「京」の後継機として理化学研究所が設置し、2021年3月から共用を開始した計算機。スーパーコンピュータの主要な世界ランキングの一つであるGraph500で11期（～2025年6月）連続1位を獲得し、以降も世界トップレベルの性能を有している。
※3　スーパーカミオカンデ：
岐阜県の神岡鉱山跡地に設置された、水チェレンコフ検出器と呼ばれる種類のニュートリノ観測装置。同種の検出器としては世界最大で、超新星から放出されたニュートリノを観測するには最適。前身のカミオカンデII検出器が超新星SN1987Aからのニュートリノを検出し、アップデート後のスーパーカミオカンデが太陽ニュートリノを使ってニュートリノ振動を発見したことで、２度のノーベル賞受賞に関わっている。
※4　ELN-XLN ⾓度クロッシング：
電⼦型ニュートリノレプトン数(ELN)と重レプトン型ニュートリノレプトン数(XLN)の差で定義される、ELN-XLN という物理量の運動量空間⾓度分布が、正と負両⽅の値をとる(0 の値をクロスする)こと。⾼速フレーバー変換発⽣の必要⼗分条件であることが数学的に証明されている。
※5　量⼦運動論的処⽅：
ニュートリノ集団振動を⾃⼰無撞着的に扱った量⼦運動論シミュレーションの知⾒を⽤い、⾼速フレ
ーバー変換の影響を有効的に取り⼊れる⼿法。⾼速フレーバー変換が発⽣した後は、その発⽣条件であ
る ELN-XLN ⾓度クロッシングを消すような分布に⾄るということが知られている。本研究では、分布
から ELN-XLN ⾓度クロッシングが取り除かれた漸近分布を解析的表式で与え、その分布へ向けた時間
緩和法によって有効的にフレーバー変換の影響を考慮した。
※6　質量降着率：
超新星爆発は、外へ伝播しようとする衝撃波と、降り積もってくる物質との競合であり、後者を特徴づける量が質量降着率である。質量降着は爆発の進行を妨げる一方、その重力エネルギーの解放を通じて原始中性子星表面を加熱し、（主に電子型の）ニュートリノ放出を増大させる効果も持つ。より重い星は一般に大きく膨らんでおり、高い質量降着率が維持される。
※7　ニュートリノ加熱率：
ニュートリノが単位時間に衝撃波後⽅物質に与えるエネルギー。ニュートリノ加熱率が上昇すると衝撃波の外側への伝播を促進する。ニュートリノ加熱は主に電⼦型ニュートリノが担う。

（7）論文情報
雑誌名：Physical Review Letters
論文名：Bifurcated impact of neutrino fast flavor conversion on core-collapse supernovae informed by multiangle neutrino radiation hydrodynamics
執筆者名（所属機関名）︓⾚穗⿓⼀郎 (早稲⽥⼤: 筆頭著者)、⻑倉洋樹（国⽴天⽂台）、岩上わかな（早稲⽥⼤）、古澤峻（関東学院⼤）、原⽥了（茨城⾼専）、⼤川博督（⻘森⼤）、松古栄夫（⾼エネ研）、住吉光介（沼津⾼専）、⼭⽥章⼀（早稲⽥⼤*: 責任著者）
掲載日時：2026年5月1 1日（月）
DOI：https://doi.org/10.1103/fksy-1jtw
掲載URL：https://journals.aps.org/prl/abstract/10.1103/fksy-1jtw

（8）研究助成
研究費名：科研費若手研究
研究課題名：量子多体系として解明する重力崩壊型超新星爆発(JP26K17158)
研究代表者名（所属機関名）：赤穗龍一郎(早稲⽥⼤学)

研究費名：科研費基盤(B)
研究課題名：古典的ボルツマンソルバーを⽤いたニュートリノ集団振動の超新星爆発への影響の研究 (JP25K01006)
研究代表者名（所属機関名）：⼭⽥章⼀(早稲⽥⼤学)

研究費名：科研費基盤(C)
研究課題名：ニュートリノ輻射流体計算を⽤いた超新星爆発及び連星中性⼦合体の包括的研究 (JP24K00632)
研究代表者名（所属機関名）：⻑倉洋樹(国⽴天⽂台)

研究費名：科研費基盤(B)
研究課題名：⼀般相対論的第⼀原理計算で探る星の最期と原⼦核物理 (JP23K03468)
研究代表者名（所属機関名）：住吉光介(沼津⾼専)

本研究は、以下の「富岳」を中核とする HPCI システム利⽤研究課題を通じて、スーパーコンピュータ「富岳」(理化学研究所 R-CCS)、及び Wisteria(東京⼤学)の計算資源の提供を受け、実施しました。
課題番号：hp240041, hp240079, hp240264, hp250166, hp250006, hp250326, hp250191。

文学学術院・山本浩司教授がドイツの権威ある国際文化賞「フリードリヒ・グンドルフ賞」を受賞

早稲田大学 — Fri, 22 May 2026 11:00:00 +0900

2026年5月22日
早稲田大学
日本人で二人目文学学術院・山本浩司教授がドイツの権威ある国際文化賞「フリードリヒ・グンドルフ賞」を受賞 ―日本とドイツ語圏をつなぐ長年の研究・翻訳活動が国際的に評価―

（詳細は早稲田大学HPをご確認ください。）
　早稲田大学文学学術院の山本浩司（やまもとひろし）教授が、ドイツの権威ある学術・文化機関であるドイツ語学・文学アカデミー（Deutsche Akademie für Sprache und Dichtung）より、2026年の「フリードリヒ・グンドルフ賞（Friedrich-Gundolf-Preis）」を受賞しました。
　本賞は、ドイツ語圏の文学・思想・文化を、ドイツ語圏以外の国々に紹介し、その理解の促進に顕著な貢献を行ってきた研究者・翻訳者・文化人に授与される国際的に権威ある文化賞で、世界各国から毎年１名のみが選出されます。
　日本人の受賞は、1982年に受賞した東京大学名誉教授・手塚富雄氏に次いで二人目であり、早稲田大学からは初の受賞者となります。
　今回の受賞は、山本教授の長年のドイツ語圏文学に関する研究活動に加え、日本ではまだ広く知られていなかった数多くの現代ドイツ語圏文学の紹介・翻訳により、日本とドイツ語圏をつなぐ文化的架け橋の役割を担ってきた功績が高く評価されたものです。
　ドイツ語学・文学アカデミーは山本教授について、「日本におけるドイツ語圏文学の卓越した媒介者（Herausragender Vermittler deutschsprachiger Literatur in Japan）」と評しています。

【フリードリヒ・グンドルフ賞（Friedrich-Gundolf-Preis）について】
フリードリヒ・グンドルフ賞は、ドイツ語学・文学アカデミーが1964年、詩人・文学研究者であるフリードリヒ・グンドルフ（1880～1931）を記念して創設した賞で、ドイツ語圏以外の国々において、ドイツ文学・文化の普及や国際的理解の促進に顕著な功績をあげた研究者・翻訳者・文化人の功績に対し授与されるものです。同アカデミーは1949年のドイツを代表する学術・文化機関であり、ドイツ語圏において最も権威ある文学賞の一つとされるゲオルク・ビューヒナー賞（Georg-Büchner-Preis）の選考・授与機関としても知られています。

【関係者コメント】
◆受賞者　山本浩司教授
ノーベル賞作家ヘルタ・ミュラーを訳して以来、21世紀のドイツ文学の伴走を続けてきました。日本では無名の作家や詩人のおそらくは翻訳不可能な仕事に魅了されてのことです。受賞の報を受けたときは、単著一つないのに、なぜという戸惑いが勝りましたが、地道な仕事に光を当ててくれたアカデミーの期待に応えるべく今後一層精進するつもりです。

◆早稲田大学総長　田中愛治　祝辞　
文学学術院教授の山本浩司先生がドイツ語学・文学アカデミーのフリードリヒ・グンドルフ賞を受賞されることとなりました。ご報告をいただき、早稲田大学の総長として、大変うれしく思います。
早稲田大学は現在、「世界で輝くWASEDA」を目指しておりますが、昨年度は早稲田が挑戦して届きませんでしたが、国際卓越研究大学に申請した際に、審査員からかけられた言葉は、「早稲田大学は人文系・社会科学系が強いのだから、もっと人文系と社会科学系の強さを前面に出して、アピールしてください」という励ましの言葉でした。
今後も、早稲田大学は人文系と社会科学系の強みをアピールするとともに、理工系の真髄を引き出して、早稲田の底力を見せていきたいと考えております。
そのような努力をしている中で、山本先生が素晴らしいドイツ語文学の賞を受賞されたということは、早稲田大学にとりまして、この上もない応援をいただいていると存じます。その意味で、山本先生の日頃からの精進に敬意と感謝の意を表するとともに、今後の益々のご活躍をお祈りし、応援していきたいと存じます。

【授賞式について】
授賞式は、2026年5月30日、ドイツ・ハルバーシュタットにて開催されるドイツ語学・文学アカデミーの年次大会にて行われる予定です。

【受賞者プロフィール】
山本　浩司（やまもと　ひろし）
早稲田大学文学学術院　教授
ドイツ現代文学、ドイツ語圏文学、比較文学、翻訳研究を専門とする。20世紀から現代に至るドイツ語圏文学を中心に、文学と歴史・記憶の関係を主題とした研究を展開。詩・散文・アヴァンギャルド文学など幅広い研究テーマに取り組む。著書・論文多数。国内外の学術誌や論文集にて研究成果を発表するほか、翻訳・編著にも携わり、訳書にヘルタ・ミュラー『狙われたキツネ』、『息のブランコ』、トーマス・ベルンハルト『古典絵画の巨匠たち』、アルフレート・デーブリーン『たんぽぽ殺し』（粂田文との共訳）などがある。日本独文学会の運営や国際的な研究交流にも従事。

卵子を育てる「細胞間のかけ橋」の機能に迫る、内部構造の解明

早稲田大学 — Mon, 18 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月18日
早稲田大学
麻布大学
卵子を育てる「細胞間のかけ橋」の機能に迫る、内部構造の解明
～卵子とその周辺細胞とのコミュニケーションを促す橋渡し構造の中に「微小管」を発見～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●卵巣内で、卵子とその周囲の細胞をつなぐ突起構造の中に、微小管※1が広く存在することを発見しました。従来の顕微鏡とは異なる超解像顕微鏡による観察で、今回の発見に至りました。
●また、突起構造を形成するために必要な因子として、微小管結合タンパク質Camsap3※2が重要な働きを担うことを発見しました。
●Camsap3を欠損したマウスは、卵子の成熟異常、排卵障害、不妊を示すことを発見しました。
●卵子と周囲の細胞との突起形成がCamsap3と微小管によって促進されることが分かり、卵子と周辺細胞とのコミュニケーション機構の実体が明らかになることで、卵子の成熟機構について理解が進み、生殖医療・不妊研究への応用が期待されます。
　不妊の原因のひとつである卵子成熟の欠陥を治療することはできないのか？そのために欠かせないのは、卵子の成熟がどのよう起きるのかというメカニズムを解明することです。
　この課題に迫るため、京都大学大学院薬学研究科の戸谷美夏（とや　みか）助教（研究当時：早稲田大学理工学術院）および早稲田大学理工学術院の佐藤政充（さとう　まさみつ）教授は、早稲田大学大学院先進理工学研究科生命医科学専攻博士後期課程の相川皓洋（あいかわ　あきひろ）、修士課程の鶴巻孝夫（つるまき　たかお）とともに、麻布大学獣医学部の伊藤潤哉（いとう　じゅんや）教授、京都大学大学院薬学研究科の倉永英里奈（くらなが　えりな）教授との共同研究チームで、卵子とその周囲の細胞とをつなぐ突起構造の内部に、微小管が高頻度で存在することを超解像顕微鏡技術により発見しました。さらに、その突起構造を形成するためにはCamsap3タンパク質が重要な役割を果たすことを明らかにしました。本研究成果は、卵子成熟を促す細胞間コミュニケーションの新たな仕組みを示すものであり、卵成熟の欠陥による不妊の原因解明や生殖医療の発展につながることが期待されます。
　本成果は、2026年4月28日（火）に『iScience』(出版社：Elsevier／Cell Press)で公開されました。
図1 卵子周囲の細胞から卵子に向けて伸びる突起のほとんどに微小管が含まれていることを発見

キーワード：
不妊治療、生殖医療、卵子、卵子の成熟、排卵、微小管、細胞間コミュニケーション

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　ヒトやマウスなど、ほ乳類の卵子は、卵巣内でたくさんの顆粒層細胞 ※3に取り囲まれた状態で成熟します。卵子の成熟に異常があると不妊につながるため、そのメカニズムを解明することは生殖医療の観点から重要です。顆粒層細胞は卵子に様々な分子を届けることで卵子の成熟を促すと考えられていますが、具体的な分子メカニズムは分かっていません。卵子と顆粒層細胞の間には透明帯という領域が存在します。透明帯を超えて顆粒層細胞から卵子に直接分子を送り届けるために、顆粒層細胞はTranszonal projection（以降、「TZP」という）※4と呼ばれる突起状の構造を伸ばします（図1、図2）。これが卵子まで到達することで、卵子の成熟に必要な物質を送り届けると考えられています。
　これまで、TZP突起の内部には、アクチン※5と呼ばれる細胞骨格の一種が内包されることが分かっていました。これに対して、異なる細胞骨格である微小管はTZP突起のうち5%程度にしか存在しなかったため、重要な機能を担うとは考えられていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、これまでの定説とは異なり、TZP突起構造の中に微小管が頻繁に存在することを発見し、これが卵子成熟に大きな役割を担うことを明らかにしました。
　着想の経緯は、戸谷美夏博士（京都大学）が以前から研究していた微小管結合タンパク質Camsap3でした。一般的にCamsap3は細胞内の微小管を安定化させる機能を持ち、マウスの生体内では腎臓や卵管、気管、脳などの幅広い組織で重要な役割を担います。今回、Camsap3の遺伝子欠損（ノックアウト）マウスのメスは、排卵せず不妊を示すことを発見しました。不妊の原因に迫るために卵巣組織を解析したところ、Camsap3欠損マウスでは初期段階の卵子は正常に形成されていましたが、排卵が近づいた後期段階の卵子はほぼ消滅しており、卵子成熟の過程に異常がある様子が見えてきました。
　Camsap3欠損マウスの卵子と顆粒層細胞を観察した結果、両者をつなぐTZP突起の本数が野生型マウスと比較して約60%に減少していました（図2）。従来の研究では、TZP突起は内部にアクチン細胞骨格を含むことが知られています。これに対して、別の細胞骨格である微小管はTZP突起全体のうち約5%にしか発見されていないことから、微小管結合タンパク質Camsap3の欠損マウスにおいて、なぜ、アクチンを主体とするはずのTZP突起が異常を示すのか疑問でした。
　そこで、超解像顕微鏡技術を用いてTZP突起を高精細に観察しました。その結果、通説とは異なり、TZP突起の大多数（約80%）が内部に微小管を含むことを発見しました（図2）。つまり、微小管結合タンパク質Camsap3を欠損すると、TZP突起内部の微小管に異常が起き、これがTZP突起の形成不全を引き起こすことが分かりました。このように、微小管は従来想定されていたよりもはるかに重要な役割、つまり突起そのものを形成するために中心的な役割を果たすことが見えてきました。

図2 野生型ではTZP突起の内部に微小管が含まれ、Camsap3欠損マウスでは微小管の短縮化にともなうTZP突起の減少が見られました

　さらに、TZP突起の内部で微小管とアクチンが示す形態にはいくつかのパターンが存在し、卵子成熟の段階に応じて、その形態が変化することが明らかになりました。初期段階では、微小管とアクチンが並走する直線的なTZP突起が多く見られましたが、卵子成熟が進むにつれて、枝分かれした複雑なTZP構造へと変化しました。Camsap3はTZP突起内の微小管上に局在していたことから、Camsap3は微小管の向きや安定性を制御していると考えられます。
　これまで、卵子表層に到達したTZP突起は、ギャップ結合や接着結合といった結合様式で卵子に接続することがわかっています（図3）。このような結合箇所には、アミノ酸などの低分子化合物が通れるほどの小さな穴が存在します。一方、mRNA※6やミトコンドリア※7のような大きな分子はどのようにTZP突起から卵子に送られるのか不明のままです。本研究では一部のTZP突起において、微小管がTZP突起の先端からさらに伸長して卵子内部まで貫通する構造がみられました（図3）。このようなTZP突起では、TZP突起の先端が卵子の細胞膜と融合してトンネルのように貫通し、卵子の細胞質に直接つながっていると考えられます（図3）。つまり、ミトコンドリアやmRNAなどの巨大な物質を卵子内に送り届けることが容易だといえます。野生型において、このような卵子の細胞質に直接つながったTZP突起の内部にミトコンドリアが存在する様子が観察されました。これらの観察結果は、TZP突起内部の微小管は顆粒層細胞から卵子に向けてミトコンドリアなどの巨大な物質を輸送するために使われている可能性を示唆しています。
　これらの成果は、TZP突起はアクチンを主体とする突起構造だとみなしてきた従来の理解を大きく更新するものです。本研究が微小管を内部に発見したことで、微小管がTZP突起の形成を促すこと、さらに微小管をレールとして卵子から顆粒層細胞への物質輸送が起きるという新しいメカニズムが見えてきました。

図3 TZP突起の先端には2種類ある：（中央）TZP突起の先端が卵子内に接触する例、（右）先端が卵子に融合して微小管が侵入したTZP突起の例「出典： Aikawa et al., 2026（今回の発表論文）」

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、卵子成熟の分子メカニズムの解明に大きく寄与する基盤研究と考えています。卵子は周囲の顆粒層細胞から分子を受け取ることで成熟し、排卵されます。卵子成熟の欠陥は排卵障害の原因となり、不妊症のひとつですが、成熟の欠陥が起きるメカニズムはよく分かっていません。
　本研究では、Camsap3の欠損によってTZP突起の形成不全が起きること、また、これが排卵障害を引き起こすことが示されました。つまり、TZP突起の形成を司る重要分子としてCamsap3が同定できたといえます。これを足がかりとすることで、卵子成熟の欠陥による不妊の治療や予防に応用できると考えます。
　また、近年、顆粒層細胞から卵子にmRNAやミトコンドリアが輸送される可能性が注目されています。本研究はTZP突起内に微小管の存在を示したことで、これを物質輸送のレールとして卵子に成熟因子を届けるという卵子成熟の新たな分子機構のベールがはがされました。将来的には、TZP突起を人工的に作製したり、成熟分子が分かればそれを人為的に卵子に届けたりすることで、卵子の成熟能力を高める新たな生殖医療技術の開発につなげていきたいと考えます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、超解像顕微鏡技術を用いて、従来考えられていたよりも多くのTZP突起が微小管を含んでいることが明らかになり、物質輸送の原理が見えてきました。しかし、顆粒層細胞から卵子に向けてどのような分子が輸送されているのかは、依然として明確な知見・証拠がありません。私たちは、その輸送される分子の同定を最重要課題と捉えています。この因子が決定できれば、未成熟の卵子にそれを人為的に投与することで人工的に卵子成熟を誘導して、不妊治療につなげられる可能性があるからです。

（５）研究者のコメント
　TZP突起はこれまでアクチンを主体とする細胞突起として理解されてきました。本研究では、超解像顕微鏡を用いることで従来検知できなかった微小管の存在を発見できました。本研究が卵子成熟や不妊の原因を解明する新たな基盤になるよう、研究を継続していきます。不妊の原因は男女含めて様々なものがあると考えられます。その原因を1つずつ追究していく基礎研究が、生殖医療のブレークスルーにつながると信じています。

（６）用語解説
※1　微小管
細胞骨格の繊維状構造の一つであり、チューブリンタンパク質の重合により繊維状の形になります。細胞内での物質輸送、細胞形態の維持、染色体の分配など様々な場面で重要な役割を担います。物質輸送においては、微小管がレールのような働きをすることで、特定の場所や方向に物質を運ぶ際の重要な経路となることが知られています。

※2　Camsap3
微小管に結合し、微小管を安定化する機能を持つタンパク質。マウスの生体では腎臓や気管、脳などの幅広い組織で役割を担います。小腸上皮細胞では、細胞内の微小管を一定方向に整列させることで、上皮細胞の形態を形作ります。腎臓の尿細管では微小管の整列をおこない、Camsap3を欠失させると尿細管が肥大化して嚢胞腎に似た症状を示します。卵管では、排卵された卵子や受精卵を正しい方向に送り出して子宮に届けるためにCamsap3は重要な役割を担います。

※3　顆粒層細胞
卵巣内で卵子を取り囲む多数の細胞。卵子の成熟に必要な物質を卵子に供給し、卵子の成長や成熟を支える重要な役割を担います。卵子に向けて突起状の構造を形成して、これを介して直接的な物質伝達など、細胞間コミュニケーションを行います。

※4　Transzonal projection (TZP)
顆粒層細胞から伸び、卵子を包む「透明帯」を貫通して卵子表面近くまで到達する突起。卵子と顆粒細胞の間で、卵子の成熟に必要な物質を受け渡すための連絡路として働きます。従来は、突起の内部はアクチンを主体とするものと考えられていましたが、本研究でTZPの多くが内部に微小管も含むことが分かりました。

※5　アクチン
細胞骨格の一つであり、アクチンタンパク質の重合により繊維状の構造になります。細胞の形作りや移動などの機能を担います。これまでは、TZP突起の内部を構成する主要な構造物はアクチンであると考えられてきました。

※6　mRNA
DNAに記録された遺伝情報をもとに作られるRNAの一種。細胞内でタンパク質を合成する際の“設計図”として働きます。卵子の成熟では、顆粒層細胞から供給されるmRNAが重要な役割を果たします。

※7　ミトコンドリア
細胞内に存在する細胞小器官の一つで、酸素を利用してエネルギー（ATP）を産生する工場の役割を担います。卵子は成熟段階で顆粒層細胞からミトコンドリアが供給されると考えられています。

（７）論文情報
雑誌名：iScience
論文名：Camsap3-Mediated Microtubules Maintain Transzonal Projections Essential for Soma–Germ Communication during Ovarian Follicle Maturation in Mice
執筆者名（所属機関名）：
相川皓洋1,鶴巻孝夫1,倉永英里奈2,伊藤潤哉3,4,戸谷美夏1,2,佐藤政充*1,5
1:早稲田大学大学院先進理工学研究科生命医科学専攻
2:京都大学大学院薬学研究科創発医薬科学専攻
3:麻布大学獣医学部動物繁殖学研究室
4:麻布大学大学院獣医学研究科
5:早稲田大学構造生物・創薬研究所
掲載日時：2026年4月28日
掲載URL：https://www.cell.com/iscience/fulltext/S2589-0042(26)01286-1
DOI：https://doi.org/10.1016/j.isci.2026.115911
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科研費　基盤研究 (C)　25K09635
研究課題名：卵胞成熟を支える微小管構造による体細胞―生殖細胞間コミュニケーションの分子機構
研究代表者名（所属機関名）：戸谷美夏（京都大学）

研究費名：公益財団法人　大隅基礎科学創成財団　研究助成
研究課題名：卵母細胞と母体のコミュニケーションを橋渡しする微小管の機能
研究代表者名（所属機関名）：戸谷美夏（早稲田大学/京都大学）

研究費名：公益財団法人　第一三共生命科学研究振興財団　研究助成
研究代表者名（所属機関名）：佐藤政充（早稲田大学）

研究費名：科研費　基盤研究 (B)　16H04787
研究課題名：微小管の機能発見および人工制御：細胞から組織まで
研究代表者名（所属機関名）：佐藤政充（早稲田大学）

研究費名：科研費　挑戦的研究（萌芽）　18K19347
研究課題名：高齢卵子における紡錘体の位置の異常と不妊の関連性
研究代表者名（所属機関名）：佐藤政充（早稲田大学）

研究費名：科研費　基盤研究（B）　23K27173
研究課題名：クロマチン変動・発現変動・エネルギー産生による細胞の目覚めの統合的理解
研究代表者名（所属機関名）：佐藤政充（早稲田大学）

研究費名：科研費　学術変革領域研究（A）　25H02582
研究課題名：休眠か目覚めかの運命を定めるエピコードとヌクレオソーム状態の変化
研究代表者名（所属機関名）：佐藤政充（早稲田大学）

光と原子つなぐ新量子ゲートを提案

早稲田大学 — Fri, 15 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月15日
早稲田大学
理化学研究所
光と原子つなぐ新量子ゲートを提案～光1回の反射で完結、量子計算の誤り率を低減～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●重要な量子ゲートの１つである「制御変位ゲート」を、光と原子に対して実現する新たな手法を理論的に提案しました。
●光を共振器に1回だけ反射させることで実現でき、複数回の反射が必要だった従来手法と比べて短時間に、かつ誤り率を低減した計算を実行できます。
●光と原子、性質の異なる２つのシステムを繋げることで、ハイブリッド系を活用した新たな量子計算・量子通信の実現を加速することが期待されます。
　早稲田大学先進理工学研究科の木倉清吾（きくらせいご）大学院生と理工学術院の青木隆朗（あおきたかお）教授（兼：理化学研究所量子コンピュータ研究センター・チームディレクター）、理化学研究所量子コンピュータ研究センターの後藤隼人（ごとうはやと）チームディレクター、シンガポール国立大学の花村文哉（はなむらふみや）博士研究員からなる研究グループは、原子と光、全く異なる性質を持つ２つの量子系に量子もつれ※1を生じさせる量子ゲート※2を効率的に実装する新たな手法を提案しました。
　従来手法では、原子を閉じ込めた共振器※3に光パルスを複数回反射させ、かつ光の干渉操作を組み合わせることで1つの量子ゲートを合成していました。しかし、この場合光の損失や量子誤りの蓄積の問題がありました。本提案手法では、光パルスを1回だけ共振器に反射させると同時に原子をレーザーで制御することで、２つの量子系を繋げる制御変位ゲート※4を直接実装する手法を新たに提案しました。本手法により、ハイブリッド系を駆使する高性能な量子情報処理技術のさらなる発展を加速することが期待されます。
　本成果は、2026年5月12日（火）に『Physical Review Letters』に公開されました。

キーワード：
量子ゲート、量子計算、量子通信、制御変位ゲート、共振器

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　近年目覚ましい進展を遂げる量子情報処理では、人工的に作られたチップだけでなく、光や原子といった自然界に存在する量子系が情報の担い手として活躍します。
　例えば、光は光通信に代表されるように高速・長距離伝送が可能であり、また「GKP符号」※5と呼ばれる量子誤り訂正に有利な符号を扱える特徴を持ちます。一方で、光だけでは量子性が強い操作（非線形操作）が難しいという課題があり、その他の量子系についてもそれぞれ固有の長所短所を持ち合わせています。そこで、単一の量子系では克服が難しい短所を補いつつ長所を最大限活用するために、性質の異なる２つの量子系を繋げたハイブリッド系を活用することが盛んに研究されています。例えば、チップ内に2つの人工量子系を統合することで、単一の量子系ではそれまで困難だったGKP符号の作成・制御が実現されています。このようなハイブリッド系の能力を駆使するために、異なる量子系に量子もつれを生じさせる「制御変位ゲート」は欠かせない量子ゲートの１つです。
　しかし、「静止する原子」と「高速に移動する光パルス」に対して、この量子ゲートを効率的に実装する方法はこれまで確立されていませんでした。従来は、制御変位ゲートを直接実行する手法が確立していなかったため、異なるゲート操作を組み合わせることで制御変位ゲートを合成していました。この場合には、原子を閉じ込めた共振器（共振器量子電気力学※6系と呼ばれる）に光パルスを複数回反射させる必要があり、反射のたびに光のエネルギーが損失するため、ゲートの精度が低下するという課題がありました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、光パルスと原子の間の制御変位ゲートを、光を1回だけ反射させる「シングルショット方式」で実現する手法を提案しました。原子を共振器内に捕捉し、光パルスが共振器に入射するのと同時に、原子をレーザーで精密に制御します。これにより、原子の量子ビットの状態に応じて、反射してきた光パルスの量子状態が変化します。すなわち、複数回の反射を必要とせず1回の反射操作で、制御変位ゲートの実装が完結します。
　さらに、共振器内部の光損失や原子の自然放出など、現実の実験で避けられない損失を取り込んだ解析モデルを導出しました。このモデルにより、提案手法の評価・最適化を簡潔に行えることを示しました。数値シミュレーションにより、導出されたモデルの有効性を確認し、またそのモデルを用いてパラメータの最適化を行うことで、提案手法が従来手法に比べてゲートエラー（理想の操作とのズレ）を大幅に改善できることを確認しました（図1）。

図１：内部協同係数※7に対するゲートエラー。提案手法においては導出された解析モデルを用いて共振器のミラーの反射率を最適化した。従来手法に比べて提案手法はゲートエラーを大幅に削減することに成功している。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　光と原子は、それぞれが有望な量子系として盛んに研究が行われており、その技術発展は凄まじい状況です。この技術潮流の中で、これらを結びつけるハイブリッド系は、それぞれの潜在能力を最大限引き出し、高性能な量子計算・量子通信を実現するために活発に研究されています。
　今回、高速かつ誤り率の小さい量子ゲート手法を新たに提案したことで、国内外の実験・理論研究グループによる実験実証や応用研究を促進し、ハイブリッド量子系の技術発展を加速させることが期待されます。

（４）課題、今後の展望
　今回、新たな量子ゲート手法を提案しただけでなく、高い内部協同係数が誤り率の小さい量子操作の実現において重要であることを、共振器量子電気力学系における先行研究結果を踏まえて再確認しました。これにより高協同係数共振器系の研究開発がさらに促進されることが期待されます。また、原子と光からなるハイブリッド量子系の基本かつ重要な量子ゲートについて、高速かつ誤り率の小さい実装手法を提案したことで、原子をメモリ、光を通信媒体とした量子ネットワークをはじめとした量子情報処理技術の社会実装の加速にも貢献することが期待されます。

（５）研究者のコメント
　光と原子という性質の異なる物理系を量子的に結んだシステムを利用することで、現状より高速な情報処理、あるいはよりセキュアな光通信の実現が期待されています。今回提案した「シングルショット制御変位ゲート」は、その鍵となる操作を効率的に実現するものです。本成果が量子技術の社会実装に微力ながら貢献することを期待しています。

（６）用語解説
※1　量子もつれ
複数の量子が互いに強く結びつき、一方の状態を測定すると距離に関係なく他方の状態も瞬時に決まるという量子力学特有の現象。

※2　量子ゲート
量子情報処理において、情報を担う量子の状態を変化させる基本操作。

※3　共振器
高反射率の鏡の間に光を閉じ込め、光と物質（原子など）の相互作用を増大させる装置。本研究では原子を閉じ込め、光パルスを反射させる中心的な装置として機能する。

※4　制御変位ゲート
量子ビット（原子など）の状態（0か1か）に応じて、光の量子状態を位相空間（位置と運動量を座標とする空間）上で移動（変位）させる量子ゲート。ハイブリッド量子系の基本的な操作のひとつ。

※5　GKP符号
光の連続的な量子状態を利用して量子誤りを訂正する符号の一種。光量子コンピュータにおける量子誤り訂正の有力な方式として注目されている。

※6　共振器量子電気力学
共振器内に閉じ込めた光と原子の相互作用を量子力学的に扱う物理学の分野。光と原子を強く結合させることで、精密な量子制御が可能になる。

※7　内部協同係数
共振器量子電気力学系において、光と原子の結合の強さを共振器内部の損失と原子の自然放出レートの積と比べた指標。値が大きいほど、量子操作を高性能に実行できる。

（７）論文情報
雑誌名：Physical Review Letters
論文名：Single-shot conditional displacement gate between a trapped atom and traveling light
執筆者名（所属機関名）：
　木倉清吾（早稲田大学理工学術院）、後藤隼人（理化学研究所量子コンピュータ研究センター）、
　花村文哉（シンガポール国立大学量子技術センター）
　青木隆朗*（早稲田大学理工学術院／理化学研究所量子コンピュータ研究センター）
掲載日時：2026年５月12日
掲載URL：https://journals.aps.org/prl/abstract/10.1103/234l-q12q
DOI：https://doi.org/10.1103/234l-q12q
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）ムーンショット型研究開発事業
研究課題番号：JPMJMS2268、JPMJMS256K
研究代表者名（所属機関名）：青木隆朗（早稲田大学）

正しい情報を伝えれば、男女格差への政策支持は高まるか？

早稲田大学 — Thu, 14 May 2026 11:00:00 +0900

正しい情報を伝えれば、男女格差への政策支持は高まるか？ ―韓国では支持増、日本では限定的― 詳しくは早稲田大学ウェブサイトをご確認ください。
＜発表のポイント＞
■男女の賃金格差などに関する誤った認識を正す情報を提示し認識を修正した場合に、人々の意識や政策支持がどのように変化するかを、日本と韓国を比較するサーベイ実験により検証しました。
■ 韓国では、格差に関する情報提供により男女平等に関する政策への支持が高まる一方、日本では大きな変化が見られず、情報の効果に国ごとの差があることが明らかとなりました。
■ 誤った認識を正す情報であっても、社会的な文脈や問題の受け止め方によって効果が異なり、情報提供だけでは必ずしも意識や行動の変化には繋がらない可能性が示されました。
■ 本研究は、男女格差の是正に向けた政策立案や広報のあり方を考えるうえで、情報発信の効果と限界を示す重要な知見を提供します。

男女の賃金格差など、社会にある不平等の実態を正しく知れば、人々の考え方や政策への賛否は変わるでしょうか？これまで、誤った認識を正す情報の提供は有効と考えられてきましたが、その効果については十分に検証されてきませんでした。
早稲田大学政治経済学術院の尾野嘉邦（おのよしくに）教授、成均館大学政治・外交学部のYesola Kweon（やそらくぉん）准教授、梨花女子大学政治・国際関係学部のMin Hee Go（みんひご）教授、学習院大学法学部の三輪洋文（みわひろふみ）教授による本研究は、日本と韓国の有権者を対象としたサーベイ実験により、男女の賃金格差などに関する誤った認識を正す情報を提示した場合に、人々の意識や政策支持がどのように変化するのかを比較しました。
その結果、韓国では男女格差に関する情報を受け取った人々の間で男女平等に関する政策への支持が高まった一方、日本では同様の情報を提示しても政策支持にそれほど大きな変化が見られず、情報の効果に国ごとの差があることが明らかとなりました。これらの結果は、正確な情報を提供するだけでは、人々の意識や行動は必ずしも変化するとは限らないことを示しています。
本研究は2026年4月25日に「Public Opinion Quarterly」に掲載されました。
論文名：Correcting Misperceptions Across Contexts: The Political Impact of Gender Inequality Information in Japan and South Korea
（図1）男女の賃金格差の認識を正す情報が賃金格差への政策的介入への支持に与える効果（本図は論文中のFigure 5をもとに、日本語表記に改めて作成したもの）

図1は、「男女の賃金格差について正しい情報を伝えたときに、格差を是正する政策への賛成がどの程度変わるか」を、日本と韓国で比較した結果を示しています。韓国では政策支持が有意に高まっている一方、日本では効果が小さく、国によって受け止め方や影響の大きさが異なることを示しています。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
男女格差に対する人々の認識は、実態とずれていることが多いと指摘されてきました。特に、男女の賃金格差などについては、実態よりも小さく見積もられたり、大きな問題として受け止められなかったりすることが知られています。このため、誤った認識を正す情報を提供すれば、人々の態度や政策への支持は変化すると考えられてきました。
こうした考えに基づき、欧米を中心に、正確な情報提供が人々の態度や政策支持に与える影響について、調査研究が進められてきました。実際に、情報提供によって男女格差の是正に向けた支持が高まるという結果も報告されています。
しかし、その効果はすべての国や文脈において同様に現れるとは限らないこと、特に、男女格差がどの程度社会問題として認識されているかによって、情報の受け止め方が異なる可能性があることが指摘されてきました。
特に、日本や韓国を含む東アジア地域において、こうした情報の効果を比較した研究は限られていました。そのため、誤った認識を正す情報が、どのような条件で人々の態度や政策支持に影響を与えるのかは、十分に明らかにされてきませんでした。本研究は、こうした未解明の問題に注目しました。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究は、男女格差に関する正確な情報を伝えること（情報修正）が、人々の態度や政策支持にどのような影響を与えるのかを明らかにすることを目的としています。特に、その効果が国や政治的文脈によってどのように異なるのかを検証しました。
そのため、日本と韓国の有権者を対象に、それぞれ約3,500人を対象にサーベイ実験を実施しました。参加者に対し、男女の賃金格差などに関する実態データを提示し、事前に持っていた認識を修正したうえで、男女平等に関する政策への支持や意識の変化を測定しました。比較のため、情報を提示しないグループも設け、情報の効果を検証しました。
分析の結果、韓国では、格差の実態を示す情報修正によって男女平等に関する政策への支持が高まることが確認されました。一方、日本では同様の情報修正を行っても、態度や政策支持に大きな変化は見られませんでした。すなわち、誤った認識を修正する情報の効果は、国によって異なることが明らかとなりました。
さらに、この差は単なる情報量の違いの問題ではなく、政治や社会の中で論争になっているかどうかといった社会的な文脈の違いと関係している可能性が示唆されました。韓国では男女格差が社会問題として広く認識され、政治的にも争点化されているため、情報が政策支持の変化につながりやすいと考えられます。一方、日本では男女格差に対する問題認識が相対的に弱く、情報を提示しても態度変化が生じにくい可能性があります。加えて、日本ではもともと男女格差を過小評価している回答者が比較的少なく、このことが情報修正の効果を限定的にした一因とも考えられます。
本研究の特徴は、単に態度を国際比較するのではなく、同一の実験デザインを用いて日本と韓国の差を直接検証した点にあります。また、誤った認識を修正する情報の効果を因果的に特定した点に新規性があります。
これらの結果は、情報提供が常に人々の意識や行動を変えるとは限らず、その効果が社会的・政治的文脈に依存することを実証的に示したものであります。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、男女格差に関する誤った認識を正す情報が、必ずしも人々の態度や政策支持の変化につながるわけではないことを示しました。特に、日本では情報提供による効果が限定的であった一方、韓国では政策支持の増加につながることが確認され、同じ情報であっても国によって受け止め方が異なることが明らかとなりました。
これらの結果は、男女格差の是正に向けた政策立案や広報のあり方に重要な示唆を与えます。単に数字や事実を示すだけでは、十分な理解や行動の変化につながらない可能性があり、社会の問題認識や関心の状況に応じた情報発信が必要である可能性を示しています。
また、本研究は、情報提供の効果が社会的・政治的文脈に依存することを実証的に示した点で、世論形成や政策支持の研究にも貢献します。今後は、どのような条件のもとで情報が人々の意識や行動に影響を及ぼすのかを明らかにすることで、より実効性の高い政策形成や広報戦略につながることが期待されます。
さらに、日本と韓国を比較した本研究の結果は、国際比較の観点からも意義があり、他国における男女格差への対応策などを検討する際の参考となることが期待されます。

（４）課題、今後の展望
本研究は、サーベイ実験を通じて情報提供の効果を検証しましたが、実際の社会では、ニュース報道、SNS、政治家の発言、職場や家庭での会話など、さまざまな要因が同時に影響します。そのため、本研究の結果がそのまま現実の世論の変化に当てはまるとは限らず、解釈には一定の注意が必要です。
また、本研究は日本と韓国を対象とした比較に基づいており、他の国や地域でも同様の結果が得られるのか、今後さらに検証する必要があります。男女格差に対する問題意識や社会的議論の状況が異なる場合、情報の効果も変わる可能性があります。
今後は、情報の提示方法や繰り返し提示の効果、メディアや政治的文脈との関係などを検証することで、どのような条件のもとで人々の意識や政策支持が変化するのかをより詳しく明らかにする必要があります。また、実際の選挙や政策議論の場面と結びつけた分析を進めることも重要です。
さらに、男女格差に関する情報がどのように共有され、社会的な議論につながるのかを明らかにすることで、より効果的な政策形成や広報のあり方に関する知見の蓄積が期待されます。

（５）研究者のコメント
本研究は、韓国の研究者らと学会や研究会などで議論を重ねる中で、男女格差に関する誤った認識を正せば、人々の意識や政策支持は変わるのかという問いから出発しました。特に韓国では、男女格差やジェンダー平等をめぐる議論が、近年の大統領選挙で反発も含めて政治的争点となり、若年層を中心に男女間で分極的な態度が見られます。こうした状況を日本と比較した場合、有権者の反応はどのように異なるのかという問題意識のもとで研究を進めました。
分析の結果、誤った認識を正す情報の効果は単純ではなく、日本と韓国でも異なることが明らかになりました。事実を伝えることは重要ですが、それだけでは十分ではありません。人々が問題をどのように認識し、どのような社会的文脈の中で受け止めているのかを踏まえた議論や情報発信が求められます。
日本と韓国は地理的に近く、言語の文法にも共通点がある一方、議院内閣制と大統領制、徴兵制の有無など、制度面では大きく異なります。今後も、こうした共通点と相違点に注目しながら、東アジアにおける比較研究をさらに進めていきたいと思っています。

（６）用語解説
※1　サーベイ実験
サーベイ実験とは、アンケート調査のようなサーベイに実験的手法を組み合わせたもので、回答者を無作為に異なる条件に割り振り、条件ごとの回答傾向の違いを観察します。それぞれの条件ごとに質問文の内容や指示文を入れ替えることで、そうした操作が回答にどのような因果的効果を及ぼしたのかを検証することができます。

（７）論文情報
雑誌名： Public Opinion Quarterly
論文名： Correcting Misperceptions Across Contexts: The Political Impact of Gender Inequality Information in Japan and South Korea
執筆者名（所属機関名）：
Min Hee Go（梨花女子大学）
Yesola Kweon*（成均館大学）
三輪洋文（学習院大学）
尾野嘉邦（早稲田大学）
*筆頭著者
掲載日：2026年4月25日
掲載URL： https://academic.oup.com/poq/advance-article/doi/10.1093/poq/nfag030/8662487
DOI：https://doi.org/10.1093/poq/nfag030

（９）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
科研費基盤研究A「政治的ジェンダーバイアスの包括的研究（20H00059）」（研究代表者尾野嘉邦）ほか

日本の成人における座りすぎに伴う慢性疾患による経済的負担は年間約2,825億円と推計

早稲田大学 — Tue, 12 May 2026 13:00:00 +0900

2026年5月12日
東京都健康長寿医療センター
早稲田大学
日本の成人における座りすぎに伴う慢性疾患による　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経済的負担は年間約2,825億円と推計
発表のポイント
●公的な全国統計情報等 ※1をもとに、人口寄与割合（PAF）※2を用いた費用推計により、座りすぎ（1日8時間以上の座位行動）に関連する慢性疾患の経済的負担（直接医療費※3と間接費※4）を推計した
●座りすぎに関連する慢性疾患による経済的負担は年間約2,825億円（95%信頼区間：2,589億～3,060億円）と推計された
●内訳は、直接医療費が約2,384億円（95%信頼区間：2,153億～2,615億円）、間接費が約441億円（95%信頼区間：243億～610億円）であった
●外来医療費では糖尿病による経済的負担が最も大きく、入院医療費では認知症による経済的負担が最も大きかった
東京都健康長寿医療センター研究所の光武誠吾（みつたけせいご）研究員（早稲田大学スポーツ科学研究センター・招聘研究員）と早稲田大学スポーツ科学学術院の岡浩一朗（おかこういちろう）教授らの研究グループは、日本の成人における座りすぎ『1日8時間以上の座位行動』が、慢性疾患を通じてどの程度の経済的負担をもたらしているかということを、公的な全国統計情報等に基づいて推計しました。その結果、2021年度の経済的負担は約2,825億円にのぼることが示されました。
本研究成果は、Oxford University Press発行の国際学術誌『Journal of Public Health』に、論文「The Economic Costs of Excessive Sedentary Behaviour in Japan」（DOI: 10.1093/pubmed/fdag029）として2026年4月24日に掲載されました。

(1) これまでの研究で分かっていたこと（科学史的・歴史的な背景など）
高齢化の進行に伴い、慢性疾患の予防と医療費の適正化は、各国に共通する重要な公衆衛生上の課題となっています。こうした中、座位行動（起きている時間に座位や半臥位、臥位などで過ごすこと）は、身体活動とは独立して、循環器疾患、糖尿病、がん、認知症、うつ病など複数の慢性疾患と関連することが報告され、注目を集めています。世界保健機関（WHO）も、身体活動だけでなく座位行動に着目した指針を公表しており、「座りすぎ」を減らすことの重要性は国際的に共有されてきました。欧米では、国レベルのデータを用いて、座りすぎが慢性疾患を通じて大きな経済的負担をもたらすことが示されてきました。一方、アジアでは、日本を含め、座りすぎによる国全体の経済的負担を推計した研究や、国際的にもその負担を外来医療費と入院医療費に分けて詳細に検討した研究は限られています。

(2) 今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
本研究では、公的な全国統計情報等を用いて、座りすぎ（1日8時間以上の座位行動）に関連する慢性疾患に伴う経済的負担を、人口寄与割合（PAF）を用いた費用推計により、直接医療費と間接費の両面から推計することを目指しました。さらに、これまで明らかでなかった、座りすぎによる直接医療費を外来医療費と入院医療費に分けて示すことを試みました。
解析の結果、2021年度における座りすぎに関連する慢性疾患の経済的負担は約2,825億円と推計され、うち直接医療費は約2,384億円、間接費は約441億円でした。疾患別にみると、総費用では座りすぎに関連する循環器疾患の負担が大きく、外来医療費では糖尿病、入院医療費では認知症の負担が最も大きいことが明らかになりました。

(3) 研究の波及効果や社会的影響
本研究により、座りすぎは健康への影響にとどまらず、日本においても一定の経済的負担を生じさせていることが示されました。また、座りすぎに関連する慢性疾患による経済的負担は、入院と外来では異なることが示唆されました。外来では糖尿病、入院では認知症による経済的負担が大きかったことから、座りすぎへの対策は、疾患や医療の場面に応じて検討していく必要があると考えられます。
座りすぎを減らすための健康づくり施策や啓発活動を進めることは、慢性疾患の予防だけでなく、将来的な経済的負担の軽減につながる可能性があります。特に高齢化が進む日本では、慢性疾患による医療費の増大が今後も見込まれるため、座位行動の改善を含む予防的な取組の重要性は今後さらに高まると考えられます。

(4) 今後の課題
本研究の課題として、以下の点が挙げられます。本研究で示した経済的負担は、直接医療費には処方薬費や介護サービス費、保険診療外の費用など、間接費には家族介護や欠勤などの社会的負担を十分に含んでいないため、控えめな推計となっており、本来は更なる経済的負担が生じる可能性があります。また、医療費は主病名ベースで集計されているため、高齢者に多い併存疾患の影響も十分には反映できていません。今後は、より妥当性の高い方法で座りすぎを評価し、より包括的な費用推計を行うとともに、座りすぎを減らす介入が慢性疾患の予防だけでなく、医療費の抑制にどの程度つながるのかを検証することが重要です。

(5) 研究者のコメント
■東京都健康長寿医療センター研究所光武誠吾研究員
本研究の結果から、座りすぎは本人の健康を害するだけでなく、日本社会全体においても一定の経済的負担を生じさせていることが示されました。個人が座りすぎない生活を心がけることは重要ですが、それだけでなく、職場や地域で長時間座り続けにくい環境を整えることや健診や保健指導の中に座位行動対策を組み込むなど、社会全体で座りすぎの少ない生活を送れる仕組みを作ることが重要であると考えます。

■早稲田大学スポーツ科学学術院　岡浩一朗教授
本研究は、座りすぎに伴う慢性疾患により生じる経済的負担を推計したアジアで初の研究になります。これまでもイギリス、フランス、フィンランド、カナダ、オーストラリア等の諸外国において同様の研究が行われてきましたが、日本においても座りすぎの経済的負担は無視できない水準であることが分かりました。今回の推計では計上できていない直接医療費・間接費も多く、更に大きな経済的負担が生じるのは明白です。厚生労働省が示した指針「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」においても、座位行動の悪影響が注目されており、わが国における公衆衛生上の大目標である健康寿命の延伸に関わって、座りすぎ対策に関係した取り組みや制度・政策を立案していく際に有益な情報になることは間違いありません。

(6) 用語解説
※1　公的な全国統計情報等
国が公表している全国規模の統計行政データなどを指します。今回の研究では、座りすぎの割合を把握するために国民健康・栄養調査、医療費を把握するために国民医療費、死亡数を把握するために人口動態統計、さらに賃金や就業率を把握するために賃金構造基本統計調査および労働力調査を組み合わせて、日本全体における座りすぎに関連した慢性疾患による経済的負担を推計しました。

※2　人口寄与割合（PAF: Population Attributable Fraction）
ある要因がなかったと仮定した場合に、その要因に関連して生じている病気が、集団全体でどの程度減少すると考えられるかを示す指標です。本研究では、国民健康・栄養調査から得た座りすぎの有病率と、先行研究で報告された座りすぎに関連する慢性疾患の相対リスクを用いて算出しました。

※3　直接医療費
医療機関での診療などにかかる費用のことです。本研究では、国民医療費のうち、医科診療医療費（保健診療の対象となる診療行為にかかる費用）から外来医療費と入院医療費を推計しました。なお、処方薬や入院時の食事・生活費、訪問看護にかかる費用などは含まれていません。

※4　間接費
病気の治療費そのものではなく、病気によって生じる社会的な経済的損失を費用に換算したものです。今回の研究では、座りすぎに関連する慢性疾患による早期死亡に伴って失われる就労や生産活動の損失を、間接費として推計しました。

(7) 論文情報
雑誌名：Journal of Public Health (Oxford University Press)
論文名：The Economic Costs of Excessive Sedentary Behaviour in Japan
執筆者名（所属機関名）：
光武誠吾（東京都健康長寿医療センター研究所）
柴田愛（筑波大学体育系）
石井香織（早稲田大学スポーツ科学学術院）
Neville Owen（Swinburne University of Technology, Australia）
岡浩一朗（早稲田大学スポーツ科学学術院）

掲載日時（現地時間）：2026年4月24日
掲載日時（日本時間）：2026年4月24日（オンライン掲載）
掲載URL：https://academic.oup.com/jpubhealth/advance-article/doi/10.1093/pubmed/fdag029/8661690
DOI: 10.1093/pubmed/fdag029

(8) 研究助成
研究費名：厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣対策総合研究事業）(22FA1004)
研究課題名：健康づくりのための身体活動・運動の実践に影響を及ぼす原因の解明と科学的根拠に基づく対策の推進のためのエビデンス創出
研究代表者名（所属機関名）：澤田亨（早稲田大学）
研究分担者名（所属機関名）：岡浩一朗（早稲田大学）

おしゃれが健康寿命を延ばす　早稲田大学と中央区の文化体験講座

早稲田大学 — Fri, 08 May 2026 10:00:00 +0900

「”おしゃれ”が健康寿命を延ばす」早稲田大学Life Redesign College × 中央区、文化体験で健康寿命延伸を目指す講座を開講
開催趣旨　なぜ今、この取り組みが必要なのか
人生100年時代を迎え、日本では平均寿命の延伸により、誰もが長い高齢期を生きる時代となりました。一方で、平均寿命と健康寿命の差(男性約8年、女性約12年)の差は依然として大きく、いかに自立し、社会と関わりながら暮らしを続けることができるかが重要な社会課題となっています。
早稲田大学 Life Redesign College（LRC）は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所および中央区と連携し、化粧・ファッション・音楽・美術・歌舞伎といった文化体験を通じて高齢者の行動変容を促す新しい健康寿命延伸モデルを考える講座を開講します。
本プログラムは、早稲田大学 LRCが提唱する「人生の再設計（Life Redesign）」をテーマに積み重ねてきた知見と、これまでの活動成果を基盤としています。

中央区の先駆的な取り組みと地域連携
本講座は、日本橋に拠点を置く早稲田大学と中央区とが連携して実施する生涯学習講座で、日本橋・中央区エリアがある文化豊かな施設（日本橋三越本店、ヤマハ銀座店、三井記念美術館等）を「学びの場」として活用し、単なる座学ではなく、実際に体験し人と関わることを重視した構成とすることで、高齢者の社会との接点づくりを支援します。

本学の知見と受講生の視点を融合させた「人生再設計」の試み
本プログラムは、早稲田大学LRCが「人生後半の再設計」をテーマに積み重ねてきたものを基盤としています。企画にあたっては、LRCカレッジ生（50歳以上の受講生）がゼミナール等で学んだ人生を再設計する当事者ならではの視点を、大学の知見を通すことで体系化し、中央区や地域の文化施設を結びつけることで具現化いたしました。単なる行政サービスとしての講座にとどまらず、当事者自身の「こうありたい」という願いを実現しようとする共創型の実践のモデルケースとなります。

講座概要
日　程： 5月19日(火)～6月16日(火) 毎週火曜日10:30-12:00（全5回）
場　所：早稲田大学日本橋キャンパス（コレド日本橋5F）および、銀座・日本橋エリアの各施設
受講料： 3,500円（別途入館料 1,000円）
参加者：中央区在住・在勤・在学者および早稲田大学LRCカレッジ生
　
詳細

日程・場所
内容
講師
第1回
5/19(火)
10:30-12:00／
日本橋キャンパス
(実習あり)
毎日がうるおうスキンケアで好感度アップ
藤原佳典：
東京都健康長寿医療センター研究所副所長。高齢者の社会参加・社会貢献や多世代共創の視点からフレイル・認知症研究を推進。本講座では趣旨説明を行う
花王講師：本講座では実習も行う。
第2回
5/26(火)
10:30-12:00／
日本橋キャンパス
本当のパーソナルカラーを学びオシャレの幅を広げよう
日本橋三越本店ストアアテンダント:全館をつなぎトータルでライフスタイル提案を担っている。
近藤紀代子：長年にわたり、日本橋三越本店の店内案内を担当し、通称「女将」と呼ばれている。豊富な知識で、日本橋のお出かけスポットを紹介。
第3回
6/2(火)
10:30-12:00／
ヤマハ銀座店
※現地集合・解散。時間は前後する可能性があります
(楽器体験付き)
まるごと音楽体験を楽しむ

福澤守
ヤマハ銀座店店長。音や音楽の興味の有無に関わらず、幅広い方々に音楽や楽器の楽しさを伝えるための運営を中心に多岐に渡って活躍。
第4回
6/9(火)
10:30-12:00／
三井記念美術館
※現地集合・解散。時間は前後する可能性があります
(鑑賞付き)
美術館を楽しもう

亀井愛
三井記念美術館運営部主任(教育普及) (公財)横浜市芸術文化振興財団勤務を経て、2007年より現職。学芸員と連携し、教育普及事業の企画・実施。地域や教育機関と連携した美術館を拠点とする学びと実践の場づくりに取り組む。
第5回
6/16(火)
10:30-12:00／
日本橋キャンパス
知らざあ言って聞かせやしよう! ~歌舞伎で遊ぶ
金田栄一
歌舞伎座舞台株式会社顧問、元歌舞伎座支配人。1971年松竹入社。歌舞伎座宣伝課長、副支配人、支配人、演劇本部ゼネラルマネジャーを経て2012年から現職。2020年「令和二年度文化庁長官表彰」受賞。
コーディネーター吉田徳久
早稲田大学名誉教授、元早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科教授。専門は環境政策。2022年度より早稲田大学LRCにて社会課題解決をテーマとする「Social Issueゼミナール」を担当。

■早稲田大学 Life Redesign College（LRC ）について
LRCは、「人生100年時代における再設計（Life Redesign）」を教育理念とする。50代以上を対象としたプログラムです。知の提供にとどまらず、新たなコミュニティ形成や社会貢献への接続を目的としており、今回の連携講座はその理念を具現化する重要な取り組みです。

量子アルゴリズムを用いて複雑系材料開発を飛躍的に加速

早稲田大学 — Fri, 01 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月1日
早稲田大学
量子アルゴリズムを用いて複雑系材料開発を飛躍的に加速～量子回路学習の適用で高い精度の高エントロピー合金の硬さ予測を実証～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●量子アルゴリズムの一つである量子回路学習を用いて、複雑系材料の代表格である高エントロピー合金の硬さの推定を行い、従来の機械学習モデルとの比較を行いました。
●量子回路学習は、従来の機械学習モデルと比較して、材料開発で重要となる、少数データによる未知の領域の予測性能が高いことを示しました。
●少数データで高い予測精度を実現する量子回路学習により、今後、複雑な構造を持つ材料の開発スピードが、飛躍的に加速されることが期待されます。
　近年、材料開発においては情報科学を材料開発に活用する「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）※1」の活用が進み、機械学習を活用することで従来の材料開発よりも効率化が図られてきました。一方で、新規材料開発における実験データの少なさと原子レベルの複雑性が障壁となり、学習データが少数もしくは無い場合の予測では、予測精度と過学習※2が問題となっていました。
　早稲田大学理工学術院山本知之（やまもとともゆき）教授と富士通株式会社の研究グループは、従来の機械学習が苦手とする「少数データからの未知領域（外挿※3）予測」において、量子回路学習（Quantum Circuit Learning）※4（以下「QCL」という）を用いて高エントロピー合金の硬度予測を検証しました。その結果、QCLは材料開発の予測に高い汎用性と精度を持つことを実証しました。本成果を基にして、複雑な構造を持つ材料の開発が飛躍的に加速されることが期待されます。
　本研究成果は2026年4月20日に「Scientific Reports」に公開されました。

キーワード：
量子回路学習、材料開発、複雑系材料、高エントロピー合金

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　近年の材料開発においては、情報科学を材料開発に活用する「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）」の活用が進み注目を集めています。その現状と、関連する課題は以下の通りです。

・材料開発における機械学習（MI）の普及:
　従来は研究者の経験や勘に頼って、材料開発の実験を繰り返していましたが、機械学習を用いることで、時間とコストを大幅に削減できるようになりました。線形モデルや決定木、ニューラルネットワークなどの機械学習手法が、材料の性質予測に広く利用されています。

・データの少なさと複雑性の壁:
　材料開発への機械学習の応用における大きな課題は、学習に使える実験データが非常に少ない（数十から数百程度）こと、原子レベルの複雑な相互作用があげられます。このため、例えば、線形モデルを利用した機械学習では複雑な性質を捉えきれず、一方で深層学習などの高度な機械学習の手法は、十分なデータ量がないと精度を向上できないというジレンマがありました。

・未知領域への予測精度の限界:
　既存の機械学習手法のうち、特に決定木やニューラルネットワークなどのモデルは、学習したデータの範囲内では高い精度を出せますが、学習データの範囲外（外挿領域）やデータの少ない未知の領域での予測（適用領域※5外）では、予測精度の著しい低下や、過学習に陥りやすいことが知られていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、上記の課題を克服するために、量子コンピュータの原理を応用した「量子回路学習（QCL）」という新しい手法を複雑系材料開発に用いて、その有効性を検証しました。
　具体的には、実験データが極めて少ない（数十〜数百件程度）上に、5種類以上の原子がランダムに配置し、原子レベルの複雑な相互作用（カクテル効果※6）を持つ「高エントロピー合金（High Entropy Alloy: HEA）」※7（図１）の特性予測に対して、QCLの有効性を検証しました。従来の機械学習では、データの少なさゆえに、未知の領域での予測精度の低下や、過学習が生じるという課題に対して、量子コンピュータの原理（重ね合わせやもつれ）を活用したQCLを用いることで、少ないデータでも原子レベルの複雑な相互作用を捉え、未知の材料設計に役立つモデルの構築を目指しました。
　本研究で新たに開発・適用した、量子コンピュータの原理を応用した量子回路学習（QCL）の手法の特長は以下の通りです。

・量子・古典ハイブリッドアルゴリズム:
　現在の「ノイズあり中規模量子（NISQ）」※8デバイスでも動作するように設計されており、量子回路による計算と古典コンピュータによる最適化を組み合わせて学習を行います。

・高い表現力と過学習の抑制:
　量子ビット数に対して指数関数的に大きな基底関数を扱うことができるため、非常に高い表現力を持ちます。同時に、量子計算特有の制約（ユニタリ性）により、データが少なくても過学習が起きにくいと考えられます。

・特徴量の選定:
　材料開発の汎用性を高めるため、結晶構造データを使わず、原子の混合エントロピーやエンタルピーなど、化学組成から計算できる24種類の数値を主成分分析で10次元に圧縮して入力に使用しています。
　このQCLによる新手法と、従来の線形・非線形モデルとで、力学的特性の代表的な指標であるビッカース硬さ※9の予測結果を比較した結果より、従来の機械学習では困難だった「未知の領域の予測」を、少ない実験データからでも従来の機械学習モデルよりも高精度に予測できることが明らかになりました。具体的に明らかになった点は以下の通りです。

・外挿予測に強い:
　学習データの範囲を超えた高い硬度を持つ材料の予測（外挿）において、QCLは最もエラーが小さく、優れた予測性能を示しました。

・汎用性の高さ:
データの密度が低い領域（適用領域外）でも精度が落ちにくく、過学習を抑制しながら複雑な性質を表現できることが確認されました。

・少データへの適応:
　データ数がわずか100件程度であっても、実用的な精度で予測が可能であることが示されました。
本研究により、QCLは新しい材料を開発する初期段階の強力なツールになり得る可能性を示しました。

図１．高エントロピー合金

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究の成果がもたらす波及効果や社会的影響として、以下の3点が挙げられます。

1. 新材料開発の劇的なスピードアップとコスト削減
　従来、新しい材料の開発は研究者の経験と勘に頼り、膨大な時間と費用をかけて実験を繰り返す必要がありましたが、その問題を解決するために機械学習が用いられるようになってきました。しかしながら、新材料開発においては少数のデータから予測することが要求され従来の機械学習の手法では十分な精度で予測を行うことが困難でした。本研究で示された量子回路学習（QCL）は、わずか100件程度の少ない実験データからでも、未知の材料の性質を高精度に予測できることが、複雑系材料の代表格である高エントロピー合金の物性予測を通して確認されました。これにより、開発の初期段階から効率的に材料設計できるようになり、次世代材料が世に出るまでの期間を大幅に短縮することが期待されます。

2. 極限環境を支える「超高性能材料」の実現
　研究対象となった高エントロピー合金（HEA）は、従来の合金では到達できなかった硬さや強度を持つ、非常に高いポテンシャルを秘めた材料です。この技術によって設計された高性能材料は、航空宇宙産業のエンジン部品、次世代の原子炉、過酷な環境にある化学プラントなど、エネルギーやインフラの安全性を支える重要な基盤として期待されています。

3. 量子コンピュータの実用化に向けた大きな一歩
　現在の量子コンピュータは「NISQ（ノイズあり中規模量子）」と呼ばれる、まだ発展途上の量子コンピュータの時代です。本研究は、この未完成な量子デバイスを古典コンピュータと組み合わせることで、材料開発という実社会の重要な課題に役立てられることを証明しました。これは、量子技術が単なる理論に留まらず、産業を大きく変える「パラダイムシフト」を引き起こす可能性を具体的に示した成果といえます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、量子回路学習（QCL）が複雑な構造を持つ高エントロピー合金（HEA）の物性予測に有効であることを示しましたが、実用化に向けて、以下の課題を解決する必要があります。

・計算時間の短縮:
　現状、古典コンピュータ上で量子計算をシミュレートしてQCLを行うには、非常に長い計算時間が必要です。実用化に向けては、量子コンピュータの実用化やアルゴリズムの改良による更なる計算時間短縮が必要です。

・量子実機での検証と性能向上:
　本研究の結果を踏まえ、実際の量子デバイス（実機）においてQCLの利点をさらに検証し、その優位性を実証し続ける必要があります。

・他の複雑系材料への適応:
　QCLの利点を最大限に活かすために、他の複雑な材料開発の現場に適用できることを実証していくことが求められます。

　これらの課題を克服することで、限られた実験データからでも未知の優れた材料を発掘できる、より効率的な材料開発手法の確立が期待されています。

（５）研究者のコメント
　機械学習は様々な分野において応用が進められていますが、材料開発においては、材料物性が作製プロセスに大きく依存するため、学習に必要な“良質な”データベースが少なく、また従来の性能を超えた材料を見出すという点が課題となっており、機械学習が効果を十分に発揮するところまでは到達できていないのが現状です。QCLがそのような問題を解決する可能性を持った手法であり、今回、量子コンピュータの実用化が進めば材料開発が画期的に変わっていく未来が想像できる結果を得ることができました。

（６）用語解説
※1　マテリアルズ・インフォマティクス (MI)
機械学習などの情報科学の力を使って、新しい材料を効率よく見つける手法のこと。

※2　過学習 (Overfitting)
学習データを機械学習で学習しすぎて、ある特定のデータにのみ過剰に適合し、新しい問題（未知のデータ）に対して高い予測精度を出せなくなること。

※3　外挿 (Extrapolation)
すでに分かっているデータの「範囲の外側」にある、未知の結果を予測することです。新しい材料探索において、今までの限界を超える性能を予測するために非常に重要な要素なります。

※4　量子回路学習 (QCL: Quantum Circuit Learning)
量子アルゴリズムの一種で、量子ビットの重ね合わせや量子もつれをリソースとして利用し、回路内のパラメータを調整して特定の関数を近似する、最新の機械学習手法です。

※5　適用領域 (AD: Applicability Domain)
機械学習で正確に予測できるデータの範囲のこと。この範囲から外れると、普通の機械学習では予測を外しやすくなります。

※6　カクテル効果
色々な種類の元素が混ざり合うことで、それぞれの性質が組み合わさり、単独では出せない驚くような性能が発揮される現象のこと。

※7　高エントロピー合金 (HEA: High Entropy Alloy)
5種類以上の金属をほぼ同じ割合で混ぜ合わせた新しいタイプの合金。従来の合金（主成分元素に他の元素を混ぜるなど）とは異なり、複雑に混ざり合うことで、これまでにない優れた性質（非常に硬い、熱に強いなど）を持つ物質があります。

※8　NISQ (Noisy Intermediate-Scale Quantum) デバイス
開発が進んでいる「まだ少しエラー（ノイズ）が出やすい、中くらいのサイズの量子コンピュータ」のこと。本研究は、本性能のコンピュータでも役立つ技術を目指しています。

※9　ビッカース硬さ (Vickers hardness)
材料がどれくらい硬いかを表す数値です。ダイヤモンドの先端を材料に押し付けて、できた凹みの大きさで測ります。

（７）論文情報
雑誌名：Scientific Reports
論文名：Efficient Quantum Algorithm for the Design of Complex Materials: Quantum Circuit Learning
執筆者名（所属機関名）：大崎颯太（早稲田大学基幹理工学研究科），星谷和紀（同），中村誠（富士通株式会社），木村浩一（同），山本知之*（早稲田大学基幹理工学研究科）
掲載日時：2026年4月20日
掲載URL：https://www.nature.com/articles/s41598-026-43584-8
DOI：https://doi.org/10.1038/s41598-026-43584-8
*：責任著者

酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで4s電子を発見

早稲田大学 — Thu, 30 Apr 2026 15:00:00 +0900

2026年4月30日
早稲田大学
大阪公立大学
酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで4s電子を発見～モット絶縁体が金属化する新機構～
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●酸素欠損を持つ岩塩型TiO・VOで酸素欠陥の周囲に遷移金属の4s電子が存在することを発見しました。
●モットハバード型モット絶縁体※1,2である筈のTiO・VOの3d電子の一部が4s軌道に移動することで金属化する機構を解明しました。
●遷移金属4s軌道が遷移金属酸化物の物理的・化学的性質を制御する新しい自由度と成り得ることを提示しました。
　早稲田大学理工学術院の溝川貴司（みぞかわたかし）教授、勝藤拓郎（かつふじたくろう）教授、三吉野節（みよしのたかし）修士課程学生（現NEDO職員）、東京都立大学武上大介（たけがみだいすけ）特任助教（研究当時：早稲田大学理工学術院リサーチフェロー）、ドイツのマックスプランク固体化学物理学研究所のL. H. Tjeng教授、大阪公立大学大学院工学研究科の播木敦（はりきあつし）准教授らの研究チームは、酸素欠損を持つ岩塩型構造のTiＯ(チタン酸化物)、VＯ(バナジウム酸化物)を高輝度放射光を用いた硬Ｘ線光電子分光※3,4で観測することによって、酸素欠陥の周囲に形成されたTi 4s軌道およびV 4s軌道に、電子が収容されていることを発見いたしました。
　本成果は2026年4月18日にアメリカ化学会が発刊する「Journal of the American Chemical Society」誌に掲載されました。

キーワード：
遷移金属酸化物、酸素欠損、遷移金属4s軌道、モット絶縁体、硬X線光電子分光

（１）これまでの研究で分かっていたこと
原子では3d軌道よりも4s軌道の方が低エネルギーであることから、原子番号19番のKと20番の Caで4s軌道に最外殻電子が収容され、原子の周期律ができます。21番のScから29番のCuまでは、3d軌道に電子が収容されていく遷移金属元素となります。
一方、酸素イオンが遷移金属に配位する酸化物中では、図１(a)に示すように、遷移金属4s軌道は酸素2p軌道とより強く混成することで大きくエネルギーが上昇する一方、3d軌道はそれほど上昇しません。そのため、酸化物中でイオンとなった遷移金属では、3d軌道より先に4s軌道から電子が抜けます。通常の遷移金属酸化物では、遷移金属4s電子は存在せず、遷移金属3d電子が物理的・化学的性質を決定しています。このような遷移金属酸化物(d電子系と呼称されることもあります)は、磁性や超伝導など多彩な物性を示すとともに様々な触媒機能を示すことから盛んに研究されています。

図１：(a)原子での遷移金属3d軌道、4s軌道と酸素2p軌道のエネルギー準位が、酸化物中において軌道間の混成によって変化する様子、(b)酸素欠損がある遷移金属酸化物中で、遷移金属3d軌道の低エネルギー側に4s軌道が出現する様子

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
早稲田大学理工学術院の勝藤拓郎教授の研究グループは酸素欠損を持つ岩塩型TiOとVOの単結晶育成に成功し、その電子物性の研究を進めています。TiO、VOは3d軌道にそれぞれ2個、3個の電子を持ち、モットハバード型モット絶縁体になると予想されますが、実際は金属的な性質を示します。
その理由を解明するために、早稲田大学理工学術院の溝川貴司教授とマックスプランク固体化学研究所のL. H. Tjeng教授の共同研究チームは、高輝度放射光施設SPring8に設置された台湾の国家同歩輻射研究中心(NSRRC)の硬Ｘ線光電子分光装置を用いて電子構造の計測を行いました。その結果、図１(b)に模式的に示すように、酸素2p軌道と混成しにくくなった遷移金属4s軌道が3d軌道の低エネルギー側に出現し、電子を受け入れていることが明らかになりました。以下に、計測結果とその解釈について説明いたします。

図２：(a)TiOx(x=0.93、1.06、1.10、1.28)の硬X線光電子分光、(b)VOx(x=1.00、1.15、1.30の硬X線光電子分光、 (c)酸素欠損を持つTi27O26のLDA計算による状態密度、(d) 酸素欠損を持つV27O26のLDA計算による状態密度、(e)TiOのLDA+U計算による状態密度、(f)VOのLDA+U計算による状態密度

酸素欠損と金属欠損が共存する岩塩型TiOxとVOxの硬Ｘ線光電子分光(HAXPES)を計測したところ、図２(a)と(b)に示すように、フェルミ準位(図中のBinding Energyのゼロ)の近くに２つのピークαとβが観測されました。硬Ｘ線の偏光ベクトルと光電子の放出方向が平行な場合(Horizontal)と垂直な場合(Vertical)で3d軌道と4s軌道のイオン化断面積が異なることから、αが3d軌道、βが4s軌道に由来することが分かります。
この観測結果を理論的にサポートするために、酸素欠損を含むTi27O26およびV27O26での電子のエネルギー分布を、密度汎関数法の局所密度近似(LDA)計算を行ったところ、酸素欠損の周囲にTi 4sあるいは V 4s軌道に由来する分子軌道が形成され、そのエネルギーがちょうどβの位置に相当するという結果が得られました（図２の(c)と(d)）。これらの実験と理論計算から、酸素欠損を持つ岩塩型TiOxとVOxでは、酸素欠損の周囲にTi 4s、V 4s電子が存在することが明らかとなりました。さらに、酸素欠損を持たない仮想的なTiOとVOにおいて3d電子間のクーロン斥力を考慮したLDA+U計算を行ったところ、モットハバード型モット絶縁体になることが分かりました（図２の(e)と(f)）。
このことから、酸素欠損を持つ実際のTiOx（ｘ=1.00）とVOx（ｘ=1.00）では、理想的にはモットハバード型モット絶縁体である筈のところ、3d電子の一部が4s軌道に移動することでモット絶縁体の前提条件が満たされなくなり、金属化する機構が示唆されました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、遷移金属4s軌道が遷移金属酸化物の物理的・化学的性質を制御する新しい自由度と成り得ることを示しています。本研究を契機として、将来、遷移金属4s電子を活かした遷移金属酸化物触媒が脱炭素社会の実現に貢献する可能性があります。

（４）課題、今後の展望
多岐にわたる遷移金属酸化物の中で、今回の研究では岩塩型TiOとVOについて酸素欠損に由来するTi 4s、V 4s電子が初めて発見されました。その他の遷移金属酸化物においても遷移金属4s電子が存在する場合があるかどうか探索することが今後の課題です。遷移金属4s電子を利用する物性制御や化学活性制御が実現されれば、これまでにない材料を開発できる可能性が高まると期待されます。

（５）研究者のコメント
遷移金属酸化物は多彩な性質を示し、物理学、化学、材料科学などの幅広い分野で盛んに研究されています。一方で、ある分野での素晴らしい発見が別の分野で活かされていないケースがよくあります。今回の研究では、TiOとVOについて物理学と化学にまたがる新しい知見が得られました。今後も遷移金属を含む様々な物質の電子状態を解明することで、異分野間をつなぐ研究を行っていきたいと考えています。

（６）用語解説
※1　モット絶縁体
構成原子あたりの電子数が奇数個の結晶において、電子間クーロン斥力によって、ある原子の電子が隣の原子に移動することができず絶縁体となったものがモット絶縁体とよばれる。また、奇数個ではなく偶数個の場合でも電子間クーロン斥力が主因で絶縁体になっているものはモット絶縁体とよばれる場合が多い。このとき、電子を移動するためのエネルギー（モットギャップ）は電子間クーロン斥力の大きさで決定される。

※2　モットハバード型モット絶縁体
モット絶縁体になる遷移金属酸化物のうち、ある遷移金属の3d軌道から隣の遷移金属の3d軌道に電子が移動するエネルギーがモットギャップを決める場合をモットハバード型モット絶縁体とよぶ。一方、酸素2p軌道から隣の遷移金属の3d軌道に電子が移動するエネルギーがモットギャップを決める場合は電荷移動型とよばれ、電荷移動型に比べてモットハバード型モット絶縁体は稀である。

※3　光電子分光
あるエネルギーの光子を原子や固体に照射すると、束縛されていた電子が光電効果によって励起され、光電子として放出される。この光電子数の運動エネルギー分布を計測し、運動エネルギーから光子のエネルギーを差し引くことで、束縛されていた電子数のエネルギー分布を計測する実験手法である。

※4　硬X線光電子分光
励起光として硬Ｘ線を利用する光電子分光。固体に適用する場合、光電子の運動エネルギーが大きいことから、固体内部から放出された電子のエネルギー分布が得られる。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of the American Chemical Society
論文名：4s molecular orbitals and strongly correlated 3d states in TiOx and VOx
執筆者名（所属機関名）：Daisuke Takegami(東京都立大学), Anna Melendez-Sans(マックスプランク固体化学物理学研究所), Takashi Miyoshino(早稲田大学), Ryo Nakamura(早稲田大学), Miguel Ferreira-Carvalho(マックスプランク固体化学物理学研究所), Georg Poelchen(Max Planck固体化学研究所), Chun-Fu Chang(マックスプランク固体化学物理学研究所), Masato Yoshimura(国家同歩輻射研究中心), Ku-Ding Tsuei(国家同歩輻射研究中心), Haruka Matsumoto(早稲田大学), Asuka Yanagida(早稲田大学), Ryota Yoshimura(早稲田大学), Suguru Yano(早稲田大学), Takumi Iwata(早稲田大学), Takuro Katsufuji(早稲田大学), Atsushi Hariki(大阪公立大学), Liu-Hao Tjeng(マックスプランク固体化学物理学研究所), Takashi Mizokawa(早稲田大学)
掲載日時：2026年4月18日
掲載URL：
https://acs.figshare.com/articles/journal_contribution/4s_Molecular_Orbitals_and_Strongly_Correlated_3d_States_in_TiO_sub_x_sub_and_VO_sub_x_sub_/32046359?file=63829892
DOI：https://doi.org/10.1021/jacs.5c22806.s001

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）
課題番号：22H01172
研究課題名：複合自由度に由来する新規磁気伝導物質の探索と新規物性
研究代表者名（所属機関名）：勝藤　拓郎（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（B）
課題番号：25K00961
研究課題名：量子埋め込み理論と統合X線分光データの融合による強相関物性解析法
研究代表者名（所属機関名）：播木敦（大阪公立大学）

研究費名：Walter Benjamin プログラム
課題番号：521584902
研究課題名：Systematic HAXPES study of transition metal/Pb/Bi-based energy materials
研究代表者名（所属機関名）：武上　大介（東京都立大学）

2026年米式蹴球部ユニフォームスポンサー決定

早稲田大学 — Wed, 29 Apr 2026 10:38:38 +0900

2026年米式蹴球部ユニフォームスポンサー
　「メガテック」「小島プレス工業」「ファーストパートナーズ」に決定

早稲田大学競技スポーツセンター（東京都新宿区、所長:石井昌幸）は、本学米式蹴球部（アメリカンフットボール）（愛称：BIG BEARS）のユニフォームにロゴを掲示する2026年度のスポンサーとして、「株式会社メガテック」様と「小島プレス工業株式会社」様、「株式会社ファーストパートナーズ」様の3社からご支援いただくことになりましたことをお知らせ致します。
関東学生アメリカンフットボール連盟では2021年度より、歴史上初めてユニフォームへのスポンサーロゴ提示が認められ、米式蹴球部は2021年度から同連盟主催の公式戦でスポンサーロゴ入りユニフォームを着用しています。

2026年度シーズンユニフォームスポンサー株式会社メガテック（ユニフォーム右胸）名称：株式会社メガテック
代表者：代表取締役社長長尾康平本社
所在地：千葉県千葉市中央区問屋町1-35　千葉ポートサイドタワー26F
事業内容：製鉄所内における築炉工事および設備補修保全工事、鉄鋼製品卸売、鉄鋼製品製造請負
公式HP：https://www.megatech.jp/

小島プレス工業株式会社（ユニフォーム左胸）名称：小島プレス工業株式会社
代表者：代表取締役社長小島栄二
本社所在地：愛知県豊田市下市場町3丁目30番地
事業内容：自動車用樹脂製内装部品・金属プレス部品等の製造
公式HP：https://www.kojima-tns.co.jp/

株式会社ファーストパートナーズ（ユニフォーム左袖）名称：株式会社ファーストパートナーズ
代表者：代表取締役中尾剛
本社所在地：東京都港区赤坂3丁目11番3号　赤坂中川ビルディング4階
事業内容：金融商品仲介業（関東財務局長（金仲）第800号）、富裕層向け資産運用アドバイザリー
公式HP：https://f-p.jp/

スポンサーロゴ表示が対象となる試合 ①関東学生アメリカンフットボール連盟（以下「KCFA」といいます）主催秋季公式戦
②その他米式蹴球部が認める試合

早稲田大学米式蹴球部「BIG BEARS」について日本のアメリカンフットボールの歴史は1934年が起源となっており、同年に創部した本学米式蹴球部は、日本最古のアメリカンフットボールチームの一つとなります。1983年からは本学創設者である大隈重信のオオクマ（大熊）にちなんで「BIG BEARS」の愛称で活動しております。
「甲子園ボウル」（※）には2002年に初出場。以来通算7度出場を果たすも優勝は叶わず、悲願の日本一達成を目指して日々、練習に取り組んでおります。
（※）2008年度までは東西大学王座決定戦、2009年度から全日本大学選手権の決勝戦を指す。

早稲田大学米式蹴球部創部：1934年
監督：荒木延祥
主将：長内一航（文化構想学部）
部員：182名（2025年3月）
OB・OG：約1,700名

監督・選手コメント荒木延祥監督
本年度より監督を務めます、荒木延祥です。
平素よりご支援いただいておりますスポンサー企業の皆様に、心より感謝申し上げます。
日本一を目指す過程において、競技力の強化にとどまらず、社会で活躍できる人材の育成にも力を注いでまいります。スポンサー企業の皆様のご期待にお応えし、社会に貢献できる組織であり続けられるよう尽力いたします。

長内一航主将
2026年度主将を務めます、4年RBの長内一航です。
日頃より多大なるご支援を賜り、部員一同、心より御礼申し上げます。
スポンサー企業の皆様のご期待にお応えできるよう、競技力の向上はもちろん、人間的成長にも真摯に向き合い、甲子園ボウル優勝を目標に日々精進してまいります。

公式HP：https://www.bigbears.org/
公式X（旧Twitter）：https://twitter.com/wasedafootball

中国の強硬な対外発信は東アジアで逆効果

早稲田大学 — Thu, 23 Apr 2026 14:00:00 +0900

中国の強硬な対外発信は東アジアで逆効果 ―日韓台6,091人対象の実験で、中国への好感度低下を確認― 早稲田大学ウェブサイトもあわせてご確認ください。
＜発表のポイント＞
■本研究では、中国が自国を持ち上げながら米国を批判する比較広告型の投稿が、日本・韓国・台湾の人々にどのように受け止められるのかを、計6,091人のサーベイ実験で検証しました。
■ こうした比較広告型の強硬メッセージに触れた参加者は、3地域すべてにおいて中国への好感度が下がる傾向が確認され、とくに韓国で影響が大きく見られました。
■ 一方で、こうした発信が民主主義への支持を弱める効果は確認されず、東アジアの民主主義社会には一定の耐性があることが示されました。
■ 一部では米国への評価も低下した一方、投稿を自ら共有したいという意向は低く、この種の強硬な情報発信は拡散しにくく、むしろ逆効果となる可能性があることが明らかになりました。

「中国は優れており、米国は混乱している」。
このように自国を強くアピールし、相手国を批判する中国の発信方法、すなわち「戦狼外交」は、東アジアの市民にどのように受け止められているのでしょうか。
早稲田大学政治経済学術院の小林　哲郎（こばやし　てつろう）教授、神戸大学大学院法学研究科の周　源（しゅう　げん）助手（現在：岡山大学大学院社会文化科学研究科・講師）、Koç University Graduate School of Social Sciences and Humanities博士課程学生の関　颯太（せき　るんた）氏は、日本・韓国・台湾の3地域で計6,091人を対象に事前登録済みサーベイ実験（※1）を実施し、中国を持ち上げながら米国を批判する、いわば「比較広告」型（※2）の「戦狼外交」（※3）ツイートに接触した場合の効果を検証しました。
その結果、3地域すべてにおいて中国への好感が有意に低下し、とくに韓国で大きな反発が確認されました。さらに、一部では米国への評価も低下しました。一方で、民主主義への支持が弱まる効果は確認されず、投稿を共有したいという意向も低いことが明らかになりました。これらの結果は、中国の強硬な対外発信が、東アジアの世論（※4）に働きかけるうえで、影響力の拡大よりも評価の悪化を招く可能性を示唆しています。
本研究は2026年4月2日に「The International Journal of Press/Politics」に掲載されました。
論文名： Evaluating the Impact of China’s “Wolf Warrior Diplomacy” in East Asia: An Experimental Approach

（図1）日本・韓国・台湾の3地域における「比較広告」型の「戦狼外交」ツイートへの接触が参加者の評価に及ぼす影響

図1は、日本・韓国・台湾の3地域ごとに、中国を持ち上げながら米国を批判する「比較広告」型の「戦狼外交」ツイートに触れたとき、人びとの評価がどの方向にどの程度動いたかを一覧で示したものです。図の左側にあるほど、投稿に触れた人の評価や、投稿を広めたいという気持ちが低いことを示しています。
この図から最も明確に読み取れるのは、中国への好感が3地域すべてにおいて低下していることです。とくに韓国では低下幅が大きく、中国政府への信頼や中国の国際的影響力への評価も下がっています。また、一部の地域では、米国への好感や米国の国際的影響力への評価も低下しています。
さらに、日本と韓国では「共有意向」が大きく低下しており、強硬な投稿は受け手に「広めたい」と思われにくいことが分かります。他方で、「民主主義への支持」は3地域ともほぼ変化しておらず、東アジアの民主主義社会にはこうした情報発信に対して一定の耐性があることも、この図から直感的に読み取れます。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
中国は近年、SNSや記者会見を通じて相手国を強く批判しつつ自国の優位性を打ち出す「戦狼外交」と呼ばれる発信を続けており、これは過去の一時的な現象ではなく、現在においても見られる特徴です。なかでも、中国を持ち上げながら米国を批判する「比較広告」型のツイートは、その代表的な形の一つです。
このような強硬な対外発信は世界的にも注目を集めており、インドや米国などを対象に、その影響を検証する研究も出始めています。先行研究では、強い言葉で相手を攻撃する発信は、中国のイメージ改善につながりにくく、むしろ受信国の市民の反発を招く可能性が示されてきました。
一方で、日本・韓国・台湾は中国と地理的に近く、歴史、安全保障、経済の面で関係が深いにもかかわらず、この3地域の市民が中国の強硬発信をどう受け止めているかについては十分に検証されてきませんでした。東アジアの世論は、各国の外交や安全保障政策にも影響を及ぼしうることから、この点を実証的に確かめる必要がありました。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究では、日本・韓国・台湾の18歳から79歳までの市民を対象に、各国約2,000人、合計6,091人から回答を得る大規模なサーベイ実験を実施しました。参加者は無作為に2つの群へ分けられ、対照群には中国の自然風景や文化を紹介する政治色の薄い投稿を5件、処置群には中国の優位性を強調しながら米国を批判する、いわば「比較広告」型の「戦狼外交」ツイートを5件提示しました（例は以下の図を参照）。その後、参加者に対して、中国および米国への好感、政府への信頼、国際的影響力の評価、民主主義への支持、そして投稿を自ら共有したいかどうかについて質問し、回答を比較しました。

　　　　　　　（ア）対照群　　　　　　　　　　　　　（イ）処置群

分析の結果、強硬な投稿を見た人は、3地域すべてにおいて中国への好感を有意に低く評価していることが明らかになりました。低下幅は韓国で最も大きく、日本と台湾でも同様の変化が確認されました。また韓国では、中国政府への信頼や、中国の国際的な影響力に対する評価も低下しました。
他方で、米国への評価の低下は一部にとどまりました。さらに重要な点として、民主主義への支持には大きな変化は見られず、強硬な投稿を自ら広めたいと考える人も、日本ならびに韓国で少ないことがわかりました。
つまり、中国の強硬な対外発信は、外国市民の支持を広げるという点では有効ではなく、むしろ中国への印象を悪化させやすいことが示されました。本研究は、権威主義国家による対外情報発信の限界と、東アジアの民主主義社会の受け止め方を、大規模な比較実験を通して具体的に示した点に特徴があります。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、中国による強硬な対外発信が東アジアの世論にどのような影響を与えるのかを、実証データを示したものです。国際情勢の緊張が高まる中、各国政府やメディア、研究者が、中国が自国を持ち上げつつ米国を批判するような比較広告型の外交メッセージをどのように評価すべきかを考えるうえで重要な知見を提供するものです。とくに、攻撃的な発信が相手国の市民の理解を得るどころか、反発を強め、場合によっては米国に対する評価にも影響を及ぼしうる点は、国際広報や公共外交のあり方を見直すうえで重要な手掛かりとなります。
また、本研究において、民主主義への支持がいずれの地域でも揺らがなかったことは、東アジアの民主主義社会が外部からの強い情報発信に対して一定の耐性を持つことを示しています。これは、偽情報対策、情報空間の健全性、国際世論形成の研究にもつながる成果です。外交研究だけでなく、政治コミュニケーション、メディア研究、安全保障研究など幅広い分野への波及が期待されます。

（４）課題、今後の展望
本研究は、日本・韓国・台湾の3地域を対象に実験を行いましたが、他の地域や政治体制の異なる国々で同様の反応が起こるかは、今後さらに検証する必要があります。また、今回は短期間の影響を調べた研究であるため、同じような発信に長く繰り返し触れた場合に、どのような変化が起きるのかまでは分かっていません。
今後は、受け手の政治意識、対中認識、メディア接触および社会的文脈の違いが、どのように効果を左右するかを詳しく分析したいと考えています。東アジア以外の地域との比較や、より多様な対外発信の形式を対象にした研究を進めることで、国際社会における情報発信の有効性と限界を、より包括的に明らかにしていく予定です。

（５）研究者のコメント
国際社会では、強い言葉で相手を批判する発信が注目を集めやすい一方で、それが実際に人びとの態度をどう変えるのかは、必ずしも直感どおりではありません。本研究では、東アジアの市民を対象に、その効果を実証的に確かめました。対立が深まる時代だからこそ、印象論ではなくデータに基づいて国際発信のあり方を考える必要があると考えています。東アジアの民主主義社会がどの程度こうした発信に耐性を持つのかを具体的に示せた点に、大きな意義があると考えています。

（６）用語解説
※1　事前登録済みサーベイ実験
実験を行う前に仮説や分析方法をあらかじめ登録したうえで実施する調査手法です。後から都合のよい分析結果だけを選ぶことを防ぎ、研究の信頼性を高めます。

※2　比較広告型
自国の優位性を強調すると同時に、特定の他国を引き合いに出して相対的に批判する発信の形式を指します。

※3　戦狼外交
中国の外交当局者が、SNSや記者会見などで相手国を強い言葉で批判し、中国の正当性や優位性を強く主張する発信スタイルです。

※4　世論
社会の人びとがある問題や国に対して抱く評価や意見の傾向を指します。外交や安全保障の政策にも影響しうる重要な要素です。

（７）論文情報
雑誌名：The International Journal of Press/Politics
論文名：Evaluating the Impact of China’s “Wolf Warrior Diplomacy” in East Asia: An Experimental Approach
執筆者名（所属機関名）：
周源（神戸大学、現在・岡山大学）
小林哲郎（早稲田大学）
関颯太（Koç University）
掲載日：2026年4月2日（First published online）
掲載URL： https://doi.org/10.1177/19401612261431042
DOI：10.1177/19401612261431042

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：JSTさきがけ「文理融合による人と社会の変革基盤技術の共創」
研究課題名：民主主義のレジリエンスを高めるための社会変革技術
研究代表者名（所属機関名）：小林哲郎（早稲田大学政治経済学術院）

早稲田大学競走部･駅伝部門ユニフォームスポンサーを新規募集

早稲田大学 — Mon, 20 Apr 2026 14:00:00 +0900

早稲田大学競走部･駅伝部門ユニフォームスポンサーを新規募集－大学三大駅伝を制覇し黄金時代を築く「共創パートナー」企業を公募－
早稲田大学競技スポーツセンター（東京都新宿区、所長：石井昌幸）は、競走部・駅伝部門のユニフォームにロゴなどを掲出することができるスポンサーを、以下のとおり募集いたします。
早稲田大学競走部（以下、競走部）は1914年の創部以来、数多くのオリンピアンを輩出するなど、早稲田スポーツの一員として44の体育各部と共に学生スポーツ界をリードし、日本の競技スポーツの発展とスポーツ文化の創造に貢献してきた歴史あるチームです。
今回ユニフォームスポンサーを新規募集する競走部・駅伝部門では、学生三大駅伝と呼ばれる「出雲全日本大学選抜駅伝競走」、「秩父宮賜杯全日本大学駅伝対校選手権大会」、「東京箱根間往復大学駅伝競走」において「三冠」を果たすべく、新たな強化体制の構築を進めております。
学生駅伝三冠を目指す歩みにご共感いただき、その先にある社会的価値をともに創造するパートナーとして、競走部の挑戦を支えてくださる仲間としてご参画いただけましたら幸いです。

写真左から：小平敦之（駅伝主将）、工藤慎作

公募の目的：110年の歴史を背負う「臙脂の襷」を再び学生駅伝界の頂点へ。

花田勝彦　早稲田大学競走部駅伝監督
早稲田大学競走部駅伝監督を務めております花田勝彦です。
私たちは、企業とのパートナーシップにおいて単なる支援の枠を超え、学生駅伝日本一の座を共に勝ち取ることにとどまらず、その先の社会価値を共に創造する「共創パートナー」を広く募集したいと考えております。
駅伝シーズンの開幕を告げる「出雲駅伝」、真の大学日本一を決める「全日本大学駅伝」、そして正月、日本中の視線が注がれる「箱根駅伝」。箱根駅伝においてはテレビ視聴率約30％、沿道観衆数十万人という日本最大級のスポーツイベントです。早稲田大学の「臙脂の襷」がトップでゴールテープを切るその瞬間、卒業生のみならず、日本中の人々に与える感動と勇気は計り知れません。
私たちは、大学が掲げる「進取の精神」に基づき、学生の主体性を尊重し、最新のスポーツ科学を導入し、名実ともに「学生駅伝界の頂点」への返り咲きを目指しています。
しかしながら、到底、私たちだけで成し遂げることができません。未来を見据えたチャレンジを支えてくださる企業と思いを共にして、この目標を達成したいと考えております。

早稲田大学競走部・駅伝部門　ユニフォームスポンサー募集要項１．募集内容：駅伝チームをサポートしてくださる企業（２社まで）
１）主なスポンサーメリット
大学三大駅伝に出場する部員が各大会で着用するユニフォーム（上衣および下衣）とアウターウェア（上衣のみ）に企業名、ブランド名もしくは商品名が入ったロゴを掲出いたします。
２）ユニフォーム等のロゴ掲出位置
①ユニフォーム（上下それぞれ２カ所）
上衣：３種（ランニングシャツ・半袖シャツ・長袖シャツ）
下衣：２種（ショートパンツ白・ハーフタイツ黒）
※ユニフォームについては上衣（3種）と下衣（2種）で必ず同じスポンサーロゴを表示（異なるロゴは不可）。
ロゴ掲出場所：上衣胸部分および下衣前面（上下同一ロゴ）×2カ所

②アウターウェア（上衣２カ所）※大会式典時など着用
上衣：１種　※上下セットアップのうち、上衣のみが対象
ロゴ掲出場所：胸部分×2カ所

３）掲出・着用対象となる大会・イベント
①契約対象期間中に行われる大学三大駅伝
・出雲全日本大学選抜駅伝競走（10月開催）
・秩父宮賜杯全日本大学駅伝対校選手権大会（11月開催）
・東京箱根間往復大学駅伝競走（1月開催）
➁上記駅伝の主催者が管理するテレビ・新聞・雑誌等のメディア取材時
　練習内容や取材状況により着用ができない場合があります。
③広告撮影および契約期間中に行われる共同事業やイベント時
スポンサー企業の広告協力を前提とした撮影（年1回）のほか、ロゴ掲出ウェアを着用した上で大会結果報告を兼ねた企業訪問（年1回）も想定しております。それらにかかる費用についてはスポンサー企業のご負担となります。
４）掲載予定ロゴサイズ
サイズ：25〜30㎠程度（高さ3cm程度を想定）
※デザインおよびサイズは、ユニフォーム・アウターウェア共通となります。
※ユニフォームデザインとのバランスも見て、ウェアメーカーとも協議した上で決定いたします。
５）費用負担
ユニフォーム・アウターウェアへのロゴ掲出に必要な費用（プリント、シール・ワッペンの製作費、接着費等）はスポンサー企業のご負担となります。ウェアメーカーとも協議の上で、最適な形で進めさせていただきます。

２．応募方法等
１）応募方法
次の書類を郵送またはe-mailによりご提出ください。
①スポンサーシップ契約申込書（様式1）
②スポンサーロゴのデザイン（様式自由）
◆上記のほか、以下の書類を提出いただく場合があります。
③法人登記事項証明書（履歴事項全部証明書）
④定款、寄付行為、規約またはこれらに類する書類
⑤会社・事業の概要が分かるもの（会社概要、企業案内パンフレット等）
⑥過去3年分の決算報告書
２）スポンサー料
原則として、年額（消費税等別）でご提案ください。
３）契約期間
原則として1年間。契約の開始時期および期間については相談させていただきます。
４）募集期間
2026年5月１９日まで。
※ただし、期間を延長する場合もあります。また募集枠に空きがあるときは、随時受け付けます。
５）提出先
早稲田大学競技スポーツセンター
住所：162-8644　東京都新宿区戸山1-24-1　／　e-mail：sponsorship@list.waseda.jp
６）選考方法
提出いただいた書類をもとに、本学の選定委員会において提案内容について審査の上、優先交渉者を選定いたします。ただし、審査の結果、優先交渉権者を選定しない場合があります。優先交渉権者の決定には、応募から一定の期間を要しますのでご了承ください。
７）契約締結
優先交渉権者と協議の上、契約書を締結いただきます。優先交渉権者と契約条件について合意に至らなかった場合は、次点候補者と契約締結に向けた協議を行います。
８）申込書
以下よりダウンロードいただけます。
⇒スポンサーシップ契約申込書（様式 1）
９）お問い合わせ先
早稲田大学競技スポーツセンター　担当：木綿・堀杉
Tel：03-5286-3757　　e-mail：sponsorship@list.waseda.jp

早稲田大学競走部について創部：1914年
監督：大前祐介（人間科学部卒）　駅伝監督：花田勝彦（人間科学部卒）
主将：関口裕太（スポーツ科学部4年）　駅伝主将：小平敦之（政治経済学部4年）
部員：約130名
【過去のオリンピック出場者（中長距離種目に限る）】
三浦弥平（1920アントワープ・1924パリ／マラソン）、中村清（1936ベルリン／1500m）、鈴木重晴（1956メルボルン／800m）、船井照夫（1964東京／10000m）、瀬古利彦（1984ロス・1988ソウル／マラソン）、金井豊（1984ロス／10000m）、遠藤司（1988ソウル／10000m）、花田勝彦（1996アトランタ／10000m、2000シドニー／5000m・10000m）、渡辺康幸（1996アトランタ／10000m）、竹澤健介（2008北京／5000m・10000m）、佐藤敦之（2008北京／マラソン）、大迫傑（2016リオ／5000m・10000m、2020東京・2024パリ／マラソン）、太田智樹（2024パリ／10000m）

女性の高学歴化＝少子化は本当か？－60年ぶりの丙午の出生減から見えた新事実－

早稲田大学 — Mon, 20 Apr 2026 13:00:00 +0900

女性の高学歴化＝少子化は本当か？
－60年ぶりの丙午の出生減から見えた新事実－

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。
発表のポイント ●2026年、丙午（ひのえうま、※１）の年が60年ぶりに巡ってきます。本研究は、前回の丙午（1966年）を自然実験として活用し、教育が女性の家族形成（結婚や出産に至る過程、※２）に与える影響について、その因果関係を明らかにしました。
●初婚は平均で約2週間、初産は約40日遅れるにとどまり、高等教育が家族形成に与える影響は非常に小さいことが分かりました。
●これらの遅れは一時的なものであり、恒久的なものではありません。40代半ばまでには、高学歴の女性も、そうでない女性と同程度に結婚し、子どもと同居していることが明らかになりました。すなわち、教育は結婚や出産の「タイミング」をわずかに遅らせるものの、最終的に結婚するか出産するかにはほとんど影響しないことが示されました。
●より高い教育を受けた女性は、より経済的に自立した状態で結婚に至っていますが、結婚に関する伝統的慣行に大きな変化がないことが示されました。このことは、教育が少子化の原因であるという長年のイメージを見直すきっかけとなる重要な成果です。
2026年は、1966年以来、60年ぶりの「丙午」の年を迎えます。本研究は、「女性の高学歴化が少子化や晩婚化の原因である」という従来の見方を、データに基づいて検証したものです。
1966年当時、丙午に関する言い伝えは、日本全体で出生数の急減を引き起こしました。日本では学年が4月に始まる一方で、干支は暦年に従うため、1967年1月から3月に生まれた女性は、丙午世代と同じ学年に（コホート）属することになります。その結果、同学年の人数が少なくなり、進学のための競争が緩和されるという恩恵を受けました。また、これらの女性は丙午年生まれではないため、結婚に関する言い伝えによる不利な影響は受けません。このような「学年と干支のずれ」により、教育機会のみが外生的に変化する、稀有な準実験デザイン（※４）の環境が生じました。
本研究グループが、国勢調査、人口動態調査（婚姻票・出生票）を用いて、約180万人の女性を対象に分析した結果、当該コホートでは教育水準が統計的に有意に高い一方で、家族形成への影響は限定的であり、結婚は約2週間、初産は約40日遅れるにとどまることがわかりました。さらに、40代半ばまでには結婚や子どもを持つ割合は同世代とほぼ同水準に収束することも確認されました。これらの結果は、女性の高学歴化が家族形成をわずかに遅らせることはあっても、その影響は限定的かつ一時的であり、最終的な家族形成を減少させるものではないことを示しています。
本研究の結果は、少子化対策を考えるうえで重要な示唆を与えるものです。つまり、教育そのものよりも、働き方や育児環境などの制度面に目を向ける必要性を示唆しています。
本研究は、早稲田大学商学学術院の富蓉（フ・ヨウ）准教授（兼コロンビア大学客員研究員）、シンガポール国立大学のWang Senhu（センフー・ワン）講師、神奈川県立保健福祉大学の沈奕辰（イチェン・シェン）助教、早稲田大学政治経済学術院の野口晴子（ノグチ・ハルコ）教授による研究チームによって実施されました。
本研究成果は、国際学術誌『Demography』（論文名：Causal Effects of Education on Marriage and Fertility in Japan: A Research Note on a Quasi-Experimental Approach Utilizing Zodiac Superstition as an Exogenous Shock）にて、2026年4月1日（現地時間）に公開されました。

図：年齢別の教育機会をめぐる競争の緩和が家族形成に及ぼす影響（論文図４より）
この図は、23歳から48歳までの各年齢において、教育機会をめぐる競争の緩和が家族形成に与える影響、教育の影響が年齢とともにどう変わるかを示しています。この図は、「これまでに結婚したか」と「現在子どもと同居しているか」という2つのアウトカムを追跡しており、若年期における遅れは徐々に小さくなり、40代半ばにはほぼ差がなくなることが分かります。これは、本研究の中心的な結論――女性の教育機会の拡大は家族形成のタイミングを遅らせるが、最終的な家族形成の達成度を低下させるものではない――を視覚的に示しています。

軸ラベル（翻訳）
縦軸：推定値（Estimate）
横軸：年（年齢）［Year (age)］

凡例
これまでに結婚した割合（Ever-married）
現在子どもと同居している割合（Currently living with children）

注：各ダイヤ型のマーカーは、特定の国勢調査年（括弧内に年齢を表示）における結婚および出生に関する差の差分析（※３）の推定値を表し、その係数値は各マーカーの上に表示されています。すべての分析において、固定効果（出生年・出生月、国勢調査年、市区町村）および国籍、世帯類型、居住環境といった個人属性を統制しています。太いバーは95％信頼区間、内部の白線は90％信頼区間を示しています。

これまでの研究で分かっていたこと女性の教育と家族形成（結婚や出産に至る過程）は、先進国において重要な関係を持つテーマとして広く研究されてきました。特に東アジアでは、出産の多くが結婚の中で行われるため、女性の高学歴化は、結婚の遅れや出生数の減少、生涯未婚率の上昇と関連していると考えられてきました。
しかし、これまでの研究の多くは、関連はあるが原因かどうかは分かっていないに留まるものであり、「教育そのものが家族形成に影響を与えているのか」という因果関係は十分に明らかになっていませんでした。例えば、教育が結婚や出産を遅らせているのか、それとも、もともと結婚や出産を遅らせる傾向を持つ人が教育を受けているのかは、区別が難しいという問題があります。
さらに、これまでの因果研究の多くは義務教育に関する制度変更を対象としており、現代社会においてより重要と考えられる高等教育の影響については、十分な検証が行われていませんでした。

今回新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、新しく開発した手法本研究は、丙午の迷信と、日本の学年制度（4月開始）と暦年とのずれという制度的特徴を活用し、教育の因果効果を明らかにする新しい分析手法を用いています。
1966年の丙午の年には、言い伝えを背景として出生数が大きく減少しました。その結果、この世代は人数が少なく、進学時の競争が相対的に緩やかになりました。さらに、日本では学年が4月に始まるため、1967年1月から3月に生まれた女性は、この人数の少ない学年に属し、教育機会をめぐる競争緩和の恩恵を受けました。一方で、丙午年生まれではないため、結婚市場において迷信によるスティグマを受けることはありませんでした。この「ずれ」により、教育機会のみが外生的に変化する稀有な準実験デザインの環境が整ったことになります。
本研究では、1967年および1968年生まれの女性について、生まれ月の違いを利用した比較分析を行い、主に以下の3点を明らかにしました。
第一に、教育水準は統計的に有意に上昇していました。1967年1月から3月に生まれた女性は、大学進学率が約1.1ポイント（約7.8％増）、短期大学以上の修了率も約1.5ポイント（約3.0％増）高く、教育機会の拡大効果が明確に確認されました。この効果は23歳から43歳まで一貫して観察されました。
第二に、家族形成への影響は非常に限定的でした。教育水準が上昇しているにもかかわらず、初婚は約2週間、初産は約40日遅れるにとどまりました。出産の遅れは結婚よりも大きく、このことは、高学歴化が単に結婚年齢を遅らせるだけでなく、出産のタイミングにも影響している可能性が示唆されます。
第三に、これらの遅れは一時的なものでした。23歳から48歳までの推移をみると、若年期にみられる結婚や出産の遅れは年齢とともに解消され、40代前半にはほぼ差がなくなります。教育は家族形成のタイミングには影響するものの、最終的に結婚し子どもを持つかどうかには影響しないことが明らかになりました。
さらに、教育水準の上昇は結婚のあり方にも一定の変化をもたらしていました。高学歴女性は結婚時の就業率が高く、やや年下の配偶者と結婚する傾向がみられ、経済的自立や夫婦関係の変化が示唆されます。一方で、同棲や夫婦同姓といった結婚慣行には大きな変化はみられませんでした。このように、経済的な側面では変化がみられる一方で、社会的規範は維持されており、女性が新たな機会と既存の制度の間でバランスを取りながら行動している姿が浮かび上がりました。

研究の波及効果や社会的影響本研究の結果は、少子化と晩婚化が進む東アジアにおいて、重要な示唆を与えるものです。
これまで広く信じられてきた「女性の高学歴化が結婚や出生の減少をもたらしている」という見方は、本研究の因果分析からは支持されないことが明らかになりました。教育が家族形成に与える影響は限定的かつ一時的であり、最終的な結婚や出生の水準を低下させるものではないことが示されました。
この結果は、少子化対策の議論の焦点を再検討する必要性を示しています。家族形成の変化の要因を教育に求めるのではなく、保育の不足や柔軟性に欠ける働き方、家庭内におけるジェンダー不平等といった、仕事と家庭の両立を難しくしている制度的な要因に目を向けることが重要です。
60年ぶりに丙午の年を迎える現在、1966年の経験が示す教訓は明確です。教育は女性の経済的自立を高める一方で、女性が望む家族を築けるかどうかは、教育そのものではなく、それを取り巻く社会制度に大きく左右されることが示唆されます。

課題、今後の展望本研究にはいくつかの課題も残されています。まず、本研究の結果は、1960年代後半に生まれ、比較的安定した伝統的なジェンダー規範のもとで成人期を迎えた世代から得られた知見です。そのため、社会や経済環境が大きく変化している現在の若い世代――2026年の丙午世代を含めて――にも同様の結果が当てはまるかどうかは、今後の検証が必要です。
　また、本研究では実際に結婚や出産に至ったケースを中心に分析しており、未婚や無子を選択した人々の意思決定や、生涯を通じた最終的な出生数については十分に検討できていません。
今後は、より若い世代を対象に、教育と家族形成の関係がどのように変化しているかを継続的に追跡していくことが重要です。2026年の丙午は、現代においても迷信による出生回避が見られるのか、また同様の教育効果が再び観察されるのかを検証する貴重な機会となります。さらに、他の東アジア地域との比較を通じて、ジェンダー規範の変化とともに教育の影響がどのように変わるのかを明らかにしていくことが期待されます。

研究者のコメント　1966年以来、60年ぶりに丙午の年を迎える今、本研究は重要な示唆を与えます。
女性の教育水準の向上は、結婚や出産のタイミングに一定の影響を与えるものの、その効果は限定的かつ一時的であり、最終的な家族形成を減少させるものではありません。本研究でも、教育機会の拡大の恩恵を受けた女性たちは、結婚や出産をわずかに遅らせる傾向がみられましたが、最終的には同世代と同程度に家族を形成していることが確認されました。高齢化が進む社会において家族形成を支えていくためには、仕事と家庭の両立を可能にする職場環境や保育制度など、社会制度の整備が重要です。本研究は、家族形成をめぐる課題を理解するうえで、教育だけでなく制度的要因に着目する重要な手がかりを提供します。

用語解説 ※1 丙午（ひのえうま）：
中国の干支に由来する60年周期の一つで、日本ではこの年に生まれた女性は気性が激しく、夫に不幸をもたらすとする民間信仰があります。2026年は1966年以来の丙午の年となります。1966年には、この迷信の影響により出生数が大きく減少し、出生率は約25％低下しました。
※2 家族形成：
結婚（またはパートナーシップ）に入り、子どもを持つようになるまでの過程を指します。日本では出生の多くが結婚の中で起こるため、結婚と出産は密接に関連しています。
※3 差の差分析（DD）：
ある出来事の影響を受けた集団と受けていない集団の変化を比較することで、共通の傾向を取り除き、その出来事の効果を推定する統計手法です。
※4 準実験デザイン：
無作為に条件を割り当てる実験ではなく、自然に生じた制度や出来事を利用して、実験に近い形で因果関係を明らかにする研究手法です。

論文情報雑誌名：Demography (Duke University Press / Population Association of America)
論文名：Causal Effects of Education on Marriage and Fertility in Japan: A Research Note on a Quasi-Experimental Approach Utilizing Zodiac Superstition as an Exogenous Shock
執筆者名（所属機関名）：Rong Fu*（早稲田大学・コロンビア大学）、Senhu Wang（シンガポール国立大学）、Yichen Shen（神奈川県立保健福祉大学）、野口晴子（早稲田大学）
掲載日時（現地時間）： 2026年4月1日
掲載URL： https://doi.org/10.1215/00703370-12530548
DOI：10.1215/00703370-12530548
＊責任著者

研究助成研究費名：早稲田大学重点領域研究17b（2017-2022年）、及び、JSPS KAKENHI Grant Number JP22K13423（2022-2026年）
研究課題名：「持続可能な社会における社会厚生の在り方に関する実証的・理論的研究」、及び、「A comprehensive investigation of the incentives and policies in the Japanese generic drug market」
研究代表者名（所属機関名）：野口晴子（早稲田大学）、及び、富蓉（早稲田大学）

【キーワード】
家族形成、教育、丙午の迷信、2026年の丙午、ジェンダー規範、人口減少

分子の「混ざり方」と「過去の状態」が振る舞いを左右

早稲田大学 — Fri, 17 Apr 2026 15:05:00 +0900

2026年4月17日
早稲田大学
分子の「混ざり方」と「過去の状態」が振る舞いを左右～RNA自己複製系で生命起源に関わる新たな視点を提示～
【発表のポイント】
●生命の起源では、自己複製する分子と寄生的な分子が互いに影響しながら進化したと考えられていますが、それらの振る舞いを左右する要因は十分に明らかになっていませんでした。
●自己複製RNAを用いた実験と理論モデルを組み合わせることで、RNAを含む細胞様の区画構造の混ざり方と過去の状態がその振る舞いに大きな影響を与えることを明らかにしました。
●生命がどのような環境で成立したのかという理解を深めるとともに、人工細胞などの新しいバイオ技術への応用が期待されます。
　早稲田大学理工学術院の桑原涼歌（くわばらりょうか）（研究当時：学部４年）、水内良（みずうちりょう）准教授とパリ市立工業物理化学高等専門大学のBarnabe Ledoux、David Lacoste博士らの国際共同研究グループは、単純な自己複製する分子の振る舞いに液滴のような細胞様の区画構造が与える影響を、実験と理論の両面から明らかにしました。生命の起源において自己複製分子が持続的に進化していくためには、それらが微小な区画に封入されることが重要であると考えられてきましたが、区画同士の混ざり方が分子の複製に与える影響は十分に明らかではありませんでした。
　本研究では、自己複製RNA分子 ※1 とそれに依存して増殖する寄生型RNA分子 ※2 からなる実験モデルと、RNAの増殖と区画同士の混ざり方を記述する理論モデルを組み合わせ、この混ざり方と、過去の状態が部分的に引き継がれる性質 (構成記憶) が、分子系の振る舞いに重要な影響を与えることを示しました。
　本成果は、2026年4月15日（水）に米国科学アカデミーが発行する『Proceedings of the National Academy of Science of the United States of America (PNAS)』で公開されました。

図１混ざり方によって自己複製RNAの振る舞いが変わる

キーワード：
生命の起源、RNA、自己複製、進化、液滴、構成記憶、人工細胞

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　生命の起源では、RNAのような自己複製する情報分子があり、進化によって複雑化していったと想像されています。しかし、進化の過程では機能を失った寄生型RNA分子が出現し、情報が維持できなくなることが問題となります。このような状況を緩和する仕組みとして、分子を細胞のような小さな空間に分ける「区画化」が重要であると考えられてきました。区画化によって分子同士の相互作用が局所的に制限され、寄生型分子の影響が抑えられると考えられています。
　一方で、従来の理論では、区画の内容が完全に混ざると仮定した単純化がしばしば用いられてきましたが、部分的な混合が起こる状況や、過去の分子組成がどの程度引き継がれるかという点が分子系に与える影響は十分に理解されていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、自己複製分子と寄生型分子の増減や時間変化を記述する従来の理論モデルを拡張し、分子同士を分けた区画が完全に混ざらない状態を扱う新たな枠組みを構築しました。特に、区画同士の混ざり方を連続的なパラメータとして導入することで、完全に混ざらない状態から均一に近い状態までの分子の振る舞いを一貫して記述できるようにしました。また、それぞれの区画の混ざり方に応じて過去の分子組成を部分的に保持する性質に着目し、この効果を「構成記憶」として捉え、理論に取り入れました。さらに、複数種類の自己複製分子と寄生型分子を同時に扱えるようにすることで、より現実に近い分子系の振る舞いを解析可能にしました。
　次に、自己複製RNAと寄生型RNAを用いて、油中に分散した微小液滴（油中水滴）からなる実験モデルを構築しました。この系では、それぞれの液滴が独立した区画として振る舞い、内部でRNAの複製が進行します。液滴間の混合の程度を制御して実験を行ったところ、混合が弱い場合には液滴ごとの分子組成のばらつきが強く残り、その結果として寄生型RNAが優勢になりやすい一方で、十分な混合がある場合には自己複製RNAと寄生型RNAが空間的に分離され、自己複製RNAが維持されやすくなることがわかりました。また、区画がよく希釈される条件では、自己複製RNAが維持されやすくなる傾向も確認されました。さらに、蛍光分子を用いた解析により、液滴間で実際にどの程度分子が混ざっているかを定量的に評価し、理論で導入した混合パラメータと対応づけることに成功しました。これらの結果は、構築した理論モデルとよく一致していました。
　加えて、複数の自己複製RNAと寄生型RNAを組み合わせた長期的な複製実験を行ったところ、4種類のRNAが周期的に割合を変化させながら共存する振る舞いが観察されました (図2)。このような共存が起こることは過去の研究から予想されていましたが、その仕組みは明らかではありませんでした。本研究では、この振る舞いが液滴間の混合が中程度である条件において、理論モデルにより再現されました。この結果は、分子の共存に区画同士の混ざり方が影響していることを示唆しています。

図２ 4種類のRNAの長期的な複製実験

　以上の結果は、分子の振る舞いが単に区画化されているかどうかだけでなく、区画同士がどの程度混ざるか、そして過去の分子組成がどの程度引き継がれるかによって決まることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、生命がどのような環境で成立し得たのかという根本的な問いに対して、分子の振る舞いに影響を与える具体的な要因を示した点で、生命の起源に関する理解を前進させるものです。これにより、生命の成立に適した初期の地球環境について、より現実的に議論できる基盤が整います。
　また、液滴に分子を封入し、その混ざり方を制御することで挙動が変化するという知見は、人工細胞や合成生物学の分野への応用が期待されます。例えば、進化する人工細胞の設計指針としての活用が考えられます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、区画の混ざり方がRNA自己複製系の振る舞いに与える影響を明らかにしましたが、長期的な進化に与える影響については今後の課題です。例えば、混ざり方の違いによって進化するRNAの多様性がどのように変化するかについては、今後の検証が必要です。また、これまでに様々な原始細胞の構造が提唱されていますが、異なるタイプの区画構造においても同様の現象が見られるかどうかを調べることも重要な課題です。

（５）研究者のコメント
　生命の起源では、自己複製する分子がどのような条件で維持され、進化へとつながる振る舞いを示すのかが重要な問題です。本研究では、分子の混ざり方と過去の状態 (構成記憶) に着目することで、その振る舞いを理論的に理解できることを示しました。この結果は、初期生命が存在した環境を考える上で重要な手がかりになると考えています。

（６）用語解説
※1　自己複製するRNA
RNA はリボ核酸（Ribonucleic acid）のことであり、遺伝情報を記録可能な分子である。本研究で用いたRNAは、自身を複製するウイルス由来の酵素（複製酵素）の遺伝子をコードしている。これを無細胞翻訳系と呼ばれる、タンパク質や小分子からなる反応液と混ぜることで、遺伝子が読み出されて複製酵素が生産され、その結果RNAが複製される。

※2　寄生型のRNA
RNAは複製の過程で変異が生じ、情報が書き換わったり失われたりすることがある。本研究で用いた寄生型のRNAは、複製酵素の遺伝子の一部領域を欠損している。そのため、自ら複製酵素をつくることができず、周囲の自己複製RNAが生産する複製酵素に依存して複製する。

（７）論文情報
雑誌名：Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America
論文名：Compositional memory matters for early molecular systems
執筆者名（所属機関名）：Barnabe Ledoux* (パリ市立工業物理化学高等専門大学)、桑原涼歌 (早稲田大学)、市橋伯一 (東京大学)、水内良* (早稲田大学)、David Lacoste (パリ市立工業物理化学高等専門大学)
掲載日時：2026年4月15日
掲載URL：https://doi.org/10.1073/pnas.2537522123
DOI：10.1073/pnas.2537522123
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業挑戦的研究 (萌芽)
課題番号：25K22442
研究課題名：原始細胞モデルにおける自己複製分子システムの進化
研究代表者名（所属機関名）：水内良（早稲田大学）

早稲田大学ハンドボール部　初のユニフォームスポンサー「東栄住宅」「ウエマツ」「リソルHD」に決定

早稲田大学 — Fri, 17 Apr 2026 11:00:00 +0900

早稲田大学ハンドボール部　創部以来初のユニフォームスポンサー「東栄住宅」「ウエマツ」「リソルHD」に決定
　早稲田大学競技スポーツセンター（東京都新宿区、所長：石井昌幸）は、本学ハンドボール部（部長：萬歳寛之、男子監督：三津英士、女子監督：夏山陽平）のユニフォームスポンサーとして、「株式会社東栄住宅」様、「株式会社ウエマツ」様、「リソルホールディングス株式会社」様の３社から新たにご支援いただくことになりました。企業ロゴ入りユニフォームを着用するのは創部88年の歴史において初めてとなります。
　ロゴ入りユニフォームは、男女共に4月18日に開幕する「関東学生ハンドボール連盟2026年春季リーグ戦」より着用いたします。
　ご支援いただくスポンサー各社様のご期待に応えられるよう、ハンドボール部はこれからも全力で活動に取り組んでまいります。

早稲田大学ハンドボール部創部：1938年
部長：萬歳寛之（ばんざい・ひろゆき、法学学術院教授）
監督：男子・三津英士、女子・夏山陽平
主将：男子・所真大（社会科学部4年）、女子・井橋萌奈（スポーツ科学部4年）
部員：60名（男女合計）※2025年度

ユニフォームスポンサーについて ◆株式会社東栄住宅（ユニフォーム前面）
名称：株式会社東栄住宅
代表者：代表取締役社長　佐藤千尋
公式HP ： https://www.touei.co.jp/
戸建賃貸ブランド「ブルーミングメゾン」HP：https://www.touei.co.jp/maison/

◆ 株式会社ウエマツ（ユニフォーム背面）
名称：株式会社ウエマツ
代表者：代表取締役社長　福田浩志
公式HP ： http://www.uematsu-p.com/

◆リソルホールディングス株式会社（ユニフォーム左袖）
名称：リソルホールディングス株式会社
ユニフォーム掲出ロゴ
代表者：代表取締役社長　大澤勝
公式HP ： https://www.resol.jp/

・（女子ユニフォーム）

・（男子ユニフォーム）

監督・選手コメント ◆男子監督　三津英士（みつ・えいし）

この度は、心温まるご支援を賜り、誠にありがとうございます。
今年度、ハンドボール部男子の目標は「インカレ日本一」、チームコンセプトは「再臙・強い早稲田の復活」を掲げました。
並大抵の努力では達成できません。所真大主将を中心に、学生主体となり、日々の練習に取り組むこと。上級生、下級生関係無く全員でコミュニケーションを取り、各自が役割を果たし、チームが1つになって戦うことが重要です。
「どんな逆境でも全力で、泥臭く、何度も立ち上がり勝負に挑む」これらが私たちの「早稲田らしさ」です。
創部88年の歴史の中で初の企業様ロゴ入りユニフォームを着用します。お陰様で、学生、スタッフ共にチーム強化に全力を注ぐ体制ができました。感謝の気持ちを胸に刻み、これからも応援したくなるチーム作りをお約束します。また、卒業後も世界を舞台に活躍できる人材育成を行って参ります。
今後とも早稲田大学ハンドボール部へのご支援、ご指導、ご鞭撻の程、何卒よろしくお願い申し上げます。

◆女子監督　夏山陽平（なつやま・ようへい）

この度は、温かいご支援を賜り、誠にありがとうございます。
早稲田大学ハンドボール部の活動に深いご理解とご協力を賜りましたこと、監督として心より御礼申し上げます。
競技を取り巻く環境が変化していく中で、学生が挑戦し続けられる場を維持・発展させていくことは、決して容易ではありません。
そのような中で、私たちの活動に価値を見出し、ご支援という形で関わっていただけることに、大きな意義と責任を感じております。
本チームでは、日々の鍛錬を通じて競技力の向上を図るとともに、人としての成長も大切にしてまいりました。監督として、こうした積み重ねを結果として示していくこと、そして応援してくださる皆様に誇っていただけるチームを築くことが重要であると考えております。
皆様からいただいたご支援を力に変え、ひたむきに競技へ向き合い、最後まで全力で戦い抜いてまいります。今後の本チームの活動にご期待いただければ幸いです。

◆男子主将　所真大（ところ・まひろ、社会科学部4年）

この度は、ユニフォームスポンサーとして早稲田大学ハンドボール部に多大なるご支援を賜りありがとうございます。
多くの方々に支えられ、今私たちが競技に向き合えていることを改めて実感しました。
幼い頃から憧れていた早稲田大学の臙脂と白の縦縞ユニフォームに、多くの企業ロゴが入った新ユニフォームを着られることを大変誇りに思います。
皆様からのご支援に対する感謝を忘れることなく、日本一の目標を達成するために主将として常にみんなの先頭に立ち、日々の練習に精進します。
「周りの方々から応援されるチーム」を目指して、最後まで目標達成に向けて戦い抜いてまいりますので、今後とも私たちの活動を見守っていただけると幸いです。

◆ 女子主将　井橋萌奈（いはし・もえな、スポーツ科学部4年）

この度、ユニフォームスポンサーとしてご支援いただくこととなり、心より感謝申し上げます。
私たちが日々競技に打ち込めているのは、多くの方々の支えがあってこそだと改めて感じています。
スポンサー企業様の名前を背負ってプレーする責任を自覚し、チーム一丸となって努力してまいりますので、今後とも応援よろしくお願いいたします。

極超音速実験機のマッハ5燃焼実験に成功

早稲田大学 — Thu, 16 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月16日
早稲田大学
極超音速実験機のマッハ5燃焼実験に成功～時速約5,400 kmで飛行する極超音速機の実現に向けた貴重なデータを取得～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●国内初の極超音速実験機を用いたマッハ５（音速の5倍に相当する時速約5,400km）燃焼実験に成功しました。
● 極超音速旅客機の実現に必要な主要技術を、マッハ５での飛行環境を模擬した試験で実証し、実用化に向けた貴重なデータの取得に成功しました。
　学校法人早稲田大学（所在地：東京都新宿区、理事長：田中愛治）は、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下、「JAXA」）、東京大学、慶應義塾大学との共同研究において、JAXA角田宇宙センター（宮城県角田市）のラムジェットエンジン試験設備を用いて、我が国で初めて、極超音速実験機を用いた音速の5倍（時速約5,400km）に相当するマッハ５燃焼実験に成功しました。
　本実験により、将来期待される太平洋を２時間で横断できる「極超音速旅客機」や、高度100km程度に到達する「スペースプレーン」の実現に向けた、貴重なデータを取得しました。

図1. 将来期待される極超音速旅客機の構想図ⒸJAXA

（１）本研究による開発状況および実験内容について
　日本が先行して研究開発を進めている極超音速空気吸込みエンジン技術について、本研究では、マッハ５環境下で飛行実証し、機体とエンジンを一体として制御する機体／推進統合制御技術の構築を目指しています。
　早稲田大学、東京大学、慶應義塾大学の国内大学とJAXAとの共同研究チームは、観測ロケット等による飛行実証を見据えた極超音速実験機の設計・製作を行い、音速の５倍（時速約5,400 km）に相当するマッハ５飛行環境を模擬した燃焼実験※1を実施しました。早稲田大学では、本研究の取りまとめと、極超音速気流を吸い込む空気取入口の設計・解析を担当しました。今回製作した実験機の特徴・新規性、実施した実験内容は次の通りです。
　極超音速飛行では、機体とエンジンの相互干渉が非常に強いことが大きな特徴です。飛行マッハ数や機体の姿勢によって機体に形成される衝撃波が変化し、エンジンに取り込まれる気流の状態が大きく変わります。また、エンジンの推力は機体の運動に直接影響を与えるため、機体とエンジンは互いに強く結び付いたシステムとして振る舞います。このため、極超音速機では、機体の空力設計、エンジンの燃焼設計を個別に行うのではなく、一体のシステムとして取り扱う「機体／推進統合設計・制御」が必要になります。
　本研究では統合的設計を行い、極超音速飛行環境においても安定したエンジン作動と機体制御が可能となる構成として、必要最小規模である全長2mの極超音速実験機を実現しました。その際、マッハ５の飛行状態では空気の圧縮加熱によって機体周囲の空気温度が1,000℃ 程度に達します。このような高温環境に対応するため、耐熱材料と遮熱構造を組み合わせた軽量耐熱構造として設計し、高温環境下でも機体および内部の電子機器が正常に動作できる構造を構築しました。
　上述の極超音速実験機を用いた実験にあたっては、JAXA角田宇宙センター（宮城県角田市）のラムジェットエンジン試験設備を使用して、マッハ５の飛行状態を模擬した極超音速風洞での燃焼実験を実施しました。具体的な実験項目及びその様子は以下の通りです。

① 極超音速実験機の燃焼実験（試験設備でマッハ５飛行状態を模擬）ⒸJAXA

② ラムジェットエンジンの燃焼作動ⒸJAXA

③ 実験機の耐熱性能の測定ⒸJAXA

④ 実験機の操舵翼の動作ⒸJAXA

（２）本実験の成果と今後の展開
　今回の実験によって、これらの空力、推進、構造の統合設計の妥当性を確認することができました。さらに、耐熱構造の設計解析手法を検証するための機体表面温度分布の計測や、水素燃料を用いるラムジェットエンジンの排気が地球環境に与える影響を調べるための排気温度場の計測等を実施し、将来の極超音速機の実用化に向けた基礎データを取得しました。
　本実験結果を踏まえて、極超音速実験機を観測ロケット等に搭載してマッハ５程度の飛行実験の実施を構想しています。極超音速飛行技術が確立されれば、太平洋を２時間で横断できる「極超音速旅客機」や、高度100km程度に到達する「スペースプレーン」の実現につながることが期待されます。

（３）研究助成
研究費名：科学研究費補助金基盤研究(S)
研究課題名：観測ロケットを用いた極超音速フライトテストベッドの構築と機体推進統合制御の実証研究代表者名（所属機関名）：佐藤哲也（早稲田大学）

（４）用語解説
※1 風洞実験
航空機などの模型を風洞装置内に設置して、模型周囲に実際の飛行状態を模擬した空気流を流すことで、飛行状態で起きる現象を調査するための実験。

経済制裁で進む民主主義の後退

早稲田大学 — Tue, 14 Apr 2026 10:00:00 +0900

経済制裁で進む民主主義の後退 ―戦前日本の帝国議会分析で解明―
早稲田大学ウェブサイトもあわせてご参照ください。
＜発表のポイント＞
◆本研究では、戦前日本の国会議員データを用い、経済制裁（※1）と軍需調達（※2）が政治行動に与える影響を統計的に分析しました。
◆ 経済制裁によって打撃を受けた産業に関係する議員ほど、権威主義体制（※3）への賛成に大きく傾き、体制に取り込まれやすくなることが明らかになりました。
◆ 一方、軍需調達で利益を得た、経済的に余裕のある議員は、必ずしも体制に従う行動を取りませんでした。
経済制裁は民主主義を守る手段と考えられていますが、実際には国内の弱い企業や政治家を追い詰め、権威主義体制の強化や民主主義の後退（※4）につながる可能性があります。この知見は、現代の国際政治にも重要な示唆を与えます。
◆ 本研究は、権威主義体制はすべてのエリートを抑圧する必要はなく、弱いエリートのみを選択的に取り込むことで民主主義の後退が進むことを示しています。

　民主主義はどのようにして内側から崩れていくのでしょうか。
早稲田大学政治経済学術院の福元　真（ふくもと　まこと）准教授は、戦前日本（1936～1942年）の独自にデジタル化した帝国議会データ（議員提出法案・建議・動議・質問・議事録）、帝国議会議員データ（人事興信録・衆議院要覧）、株価指数データ（東洋経済・株式要覧）、軍需工場データ（陸軍指定工場作業場名簿・業種別海軍管理工場名簿）を用いて、経済的な弱体化が政治行動に与える影響を分析しました。本研究は、特にアメリカによる経済制裁と軍需調達に注目しました。
分析の結果、経済制裁によって打撃を受けた産業に関係する議員ほど、軍部に近づき、権威主義的な体制に取り込まれる傾向が明らかになりました。一方で、軍需調達によって経済的に安定した議員は、従属的ではなく、軍部の意向に反する投票行動が戦時中も見られました。
これらの結果は、民主主義の後退が一様に進むのではなく、経済的に弱体化した議会・文民・産業界のエリートが選択的に取り込まれることによって進行することを示しています。
本研究は2026年3月3日（日本時間）に「American Political Science Review」に掲載されました。
論文名：The Cornered Mouse: Sanctioned Elites and Authoritarian Realignment in the Japanese Legislature, 1936–1942.

（図1）帝国議会議員の親軍的態度の統計分析（経済制裁前後）翻訳：　左上：石油化学　右上：鉄鋼　左下：木綿　右下：繊維

分析では、差分の差分法など統計的な手法を用いて、政策の前後で変化があったかを比較しました。また、当時の文献資料も参照しながら結果を確認しています。具体的には、企業の役員を兼ねていた議員（議会の過半数）に注目し、その議員がどの産業と関わっていたかをもとに、軍部と議会・民主主義勢力が対立した場面での投票行動を調べました。そして、経済制裁や軍需拡大の前後で、政治的態度がどのように変化したかを分析しました。

その結果、経済制裁によって大きな打撃を受けた産業（石油化学、鉄鋼、繊維など）に関係する議員ほど、制裁の時期を境に軍部寄りの立場へと変化していくことが確認されました（図1）。どの産業が影響を受けたかについては、株価の動きも参考にして判断しています。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
これまでの研究では、民主主義国家が権威主義国家に対して行う、禁輸や貿易の制限、資産の凍結といった経済制裁は政府に圧力を与え、民主化を促すと考えられてきました。企業や政治家は経済的損失を避けるために政策変更を求めるとされてきました。また、権威主義体制は、経済的利益を与えることでエリート層の支持を得ると理解されてきました。
しかし、経済制裁などによって経済的に弱くなったエリートがどのような行動を取るのかについては、十分に解明されていませんでした。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究では、1936年から1942年の日本の国会議員1,000人以上の独自にデジタル化した帝国議会データ（議員提出法案・建議・動議・質問・議事録）、帝国議会議員データ（人事興信録・衆議院要覧）、株価指数データ（東洋経済・株式要覧）、軍需工場データ（陸軍指定工場作業場名簿・業種別海軍管理工場名簿）を収集し、議員と企業との関係や投票行動を詳細に分析しました。当時の国会議員の多くは、企業役員を兼ねるなど経済界や利益団体と密接に関わっており、経済界・文民エリートの代表的な存在でもありました。

特に、次の二つの出来事に注目しました。

① アメリカによる経済制裁（1940～41年）
② 軍需調達の拡大（1939−42年）

これらの出来事は、産業ごとに異なる影響を与えました。繊維や石油などの輸出産業は大きな打撃を受けた一方で、自動車などは軍需によって利益を得ました。
差の差分析などの統計手法を用いて分析した結果、経済制裁のマイナスの影響を受けた産業に関係する議員は、その後、軍部を支持する行動を取る確率が大きく上昇することが明らかになりました。この変化は制裁後に突然現れ、それ以前には確認されませんでした。
さらに、制裁を受けた議員は、選挙資金を政府系組織から得るようになり、政治的に依存する傾向も確認されました。
一方で、軍需で利益を得た議員には、同様の変化は見られませんでした。むしろ一部の議員では、体制から距離を取る傾向も確認されました。
これらの結果は、「利益を得る者が体制を支持する」という従来の理解とは異なり、「弱い立場の者ほど体制に従う」という新しい視点を示しています。

本研究の重要な発見は、民主主義の後退が一律に進むのではなく、当時の国会議員を含む経済界・文民エリートの中で、「誰が弱い立場にあるか」によって進行が異なる点にあります。経済的に打撃を受けた議員（すなわち、経済的に弱体化したエリート）は、政治的な交渉力を失い、体制に依存せざるを得なくなります。その結果、体制に協力するようになります。一方で、資源や影響力を維持しているエリートは、体制に従う必要がなく、独立した立場を保つことが可能です。このように、権力側はすべての反対勢力を抑圧するのではなく、弱いエリートのみを選択的に取り込むことで、効率的に民主主義を弱めていくことが示されました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、経済制裁の効果に関する従来の見方を見直す必要性を示しています。
一般に、経済制裁は民主主義を守る手段と考えられていますが、実際には国内の弱い企業や政治家を追い詰め、権威主義体制を強化する可能性があります。この知見は、現代の国際政治にも重要な示唆を与えます。制裁政策を設計する際には、対象となる国や地域の国内政治への影響を慎重に考える必要があります。経済制裁は一部のエリートを弱体化させる一方で、独立したエリートとの格差を広げ、結果として権威主義体制に有利な政治構造を生み出す可能性があります。

（４）課題、今後の展望
今後は他国の事例や現代データを用いて、経済的弱体化と政治行動の関係をより広く検証していく必要があります。また、長期的な視野によって、危機下におけるこうした民主主義の後退がその後にどのような影響を及ぼしたかも研究する予定です。

（５）研究者のコメント
本研究では、民主主義の崩壊が必ずしも強制や思想によって起こるのではなく、経済的な弱さから生じる可能性を示しました。現代においても、経済政策が政治体制に与える影響は非常に重要です。本研究が、より慎重で効果的な政策設計につながることを期待しています。

（６）用語解説
※1　経済制裁
他国に対して貿易制限や資産凍結などを行い、政策変更を迫る手段。

※2　軍需調達
政府や軍が企業から物資やサービスを購入すること。

※3　権威主義
政府や軍が企業から物資やサービスを購入すること。

※4　民主主義の後退
選挙や議会の機能が弱まり、政治の自由や監視が失われていく過程。

（７）論文情報
雑誌名：American Political Science Review
論文名：The Cornered Mouse: Sanctioned Elites and Authoritarian Realignment in the Japanese Legislature, 1936–1942.
執筆者名（所属機関名）：Makoto Fukumoto (Waseda University)
掲載日：2026年3月3日（日本時間）
掲載URL：https://www.cambridge.org/core/journals/american-political-science-review/article/cornered-mouse-sanctioned-elites-and-authoritarian-realignment-in-the-japanese-legislature-19361942/76310C35A1DCFF1CFC3A3C45BB7B10B0
DOI：10.1017/S0003055426101440.

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究 2025年4月 - 2027年3月 Kakenhi # 25K16562
研究課題名：地域の衰退と民主主義：地理情報分析による戦前の地域経済と帝国議会選挙の定量的研究
研究代表者名（所属機関名）：福元真（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究 2023年4月 - 2025年3月 Kakenhi # 23K1241
研究課題名：地理情報分析及びネットワーク分析を用いた戦前帝国議会議員・選挙の計量的研究
研究代表者名（所属機関名）：福元真（早稲田大学）

自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功

早稲田大学 — Mon, 13 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月13日
早稲田大学
日本原子力研究開発機構
東京大学アイソトープ総合センター
東京大学生産研究所
名古屋大学
自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功～グラフェン/SiC界面が生み出す新物質～
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●自然界には安定に存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功しました。
●２次元物質のグラフェンと３次元物質のSiCの界面に鉄と酸素を導入する新たな手法により、この2次元酸化鉄作製を実現しました。
●スピントロニクスデバイスなどへの応用が期待され、さらに他の2次元遷移金属酸化物に展開することによって新たな量子物性の開拓につながる可能性があります。
　早稲田大学の乗松航（のりまつわたる）教授、物質・材料研究機構（NIMS）の榊原涼太郎（さかきばらりょうたろう）博士（研究当時名古屋大学所属）、日本原子力研究開発機構の寺澤知潮（てらさわともお）研究副主幹、東京大学の河内泰三（かわうちたいぞう）技術専門職員、福谷克之（ふくたにかつゆき）教授、名古屋大学の伊藤孝寛（いとうたかひろ）准教授の研究グループは、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功しました。
　酸化鉄※1は、様々な組成・構造を持つものが存在し、例えば、スピネル構造を持つマグネタイトFe3O4は紀元前から鉄につく磁石として知られており、コランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3は主要な鉄鉱石でありヘモグロビンと同様の由来を持つ名前が示すように赤い顔料として用いられています。
　当グループは、2次元物質※2であるグラフェンと、3次元物質である炭化ケイ素（SiC）基板の界面※3に、2次元的な構造を持つ酸化鉄を作製する方法を発見しました。さらに、形成された2次元酸化鉄を原子レベルで構造解析した結果から、この界面物質は自然界には存在しない構造を持つ酸化鉄であることを明らかにしました。本研究成果は、界面を利用することで従来の化学平衡では実現できなかった新しい構造を作り出す手法を示した点で重要です。
　本成果は、2026年3月14日付けで、Wiley社が発行する学術誌『Small Methods』誌に掲載されました。

キーワード：
2次元酸化鉄、界面、グラフェン、SiC

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　遷移金属酸化物は、絶縁体から金属、超伝導体まで多彩な電子物性を示す材料として知られています。その中で本研究では、地球上に最も豊富に存在する遷移金属元素である鉄（Fe）とその酸化物に注目しました。鉄は、3d軌道の電子によるスピン分極のために強磁性体（磁石）として知られています。同様に酸化鉄でも、スピネル構造を持つマグネタイトFe3O4は古くから磁石として用いられてきました。酸化鉄はマグネタイト以外にも、塩化ナトリウム型構造を持つウスタイトFeOやコランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3など様々な構造を持ち、構造によって物性が大きく異なることが知られています。そのため、新しい構造を持った酸化鉄材料の探索は、基礎・応用の両側面で意義深いと言えます。
　ここで、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイドなどの2次元物質は、構造の2次元性に起因して、3次元物質にはない物性や機能について、非常に活発に研究されています。その中でも、2次元物質グラフェンと3次元物質である基板の界面は、特異な現象の生じる場として注目されています。例えば、グラフェン/SiCヘテロ構造を作製し、水素雰囲気ガス中で加熱すると、水素がグラフェンとSiCの界面に侵入するインターカレーション※4と呼ばれる現象が生じます。このインターカレーション現象を、水素以外の元素やその化合物へと拡張することで、グラフェンとSiCの界面において、例えば２次元の窒化ガリウム（GaN）や２次元の酸化インジウム（InO）といった２次元半導体を作製できることが報告されてきました。このような背景の中で、インターカレーションによる2次元の酸化鉄の作製にも大きな期待が寄せられてきました。しかしながら、鉄は炭素やケイ素との反応性が非常に高く、先行研究と同様のアプローチでは鉄の炭化物やケイ化物が優先的に形成されてしまうため、2次元酸化鉄の形成はこれまで実現されていませんでした。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　2次元酸化鉄を作製する手法を確立できれば、これまでにない物性や機能を持った材料の実現が期待されます。そこで本研究では、グラフェン/SiC界面を、新たな2次元物質を形成するための結晶成長場とみなし、インターカレーション現象を利用することで2次元酸化鉄の作製を目指しました。実験と解析の結果、グラフェンの2次元性とSiCの結晶構造を反映して、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄が形成することを見出しました。また、得られた2次元酸化鉄は室温では常磁性を示す一方で、低温（100 K）では反強磁性秩序を持つことが示唆されました。
　様々な物質をグラフェン/SiC界面にインターカレーションする際、まずグラフェンとほとんど同じ構造を持つバッファー層と呼ばれる炭素原子層をSiC上に形成します。従来では、このバッファー層上に真空中で元素を堆積させ、そのまま加熱するというアプローチがとられてきました。これは、加熱中に酸素が存在すると、グラフェン/SiC界面に酸素が優先的にインターカレーションしたり、グラフェン中の炭素と反応してCO2として分解されるためグラフェンがなくなってしまうためです。しかしながら、この手法を鉄に適用した場合、鉄が炭素やケイ素と優先的に反応して、グラファイトやケイ化物が不均一に形成されてしまいます（図1）。
　そのため、鉄やその化合物に関するインターカレーションの報告はこれまでほとんどありませんでした。それに対して本研究では、バッファー層上に真空中で鉄を蒸着したあと、試料をあえて一旦大気中に曝露したのち、再び真空中に導入して加熱処理を行うことで、酸化鉄のインターカレーションが起こり、グラフェンとSiCの界面に2次元酸化鉄が形成することを見出しました（図１）。

図1　インターカレーションによる2次元酸化鉄の作製方法

　これらの、従来法と新手法で得られた試料断面の原子分解能電子顕微鏡像を図2に示します。従来法では、鉄がSiCと反応することにより多層グラフェンとケイ化鉄（Fe silicide）が不均一に形成されました。一方、新手法で作製した試料の高角環状暗視野走査透過型電子顕微鏡（HAADF-STEM）像では、グラフェンとSiCの界面に、矢印で示すような一様な輝点の周期配列が見られました。HAADF-STEM像では、原子番号の大きい元素ほど明るく観察されます。この界面の輝点領域において電子エネルギー損失分光による元素分析を行った結果、そこには鉄と酸素が含まれていることから、グラフェンとSiCの界面に酸化鉄の2次元結晶が形成されたことがわかりました。
図2　従来法と新手法での高分解能透過型電子顕微鏡（HRTEM）像と高角環状暗視野走査透過型電子顕微鏡（HAADF-STEM）像

　形成された2次元酸化鉄がどのような原子配列を持っているのかを明らかにするために、第一原理計算によって最適化されたいくつかの構造モデルに基づいてHAADF-STEMシミュレーション像を計算し、図3に示すように実験結果と対応させました。その結果、SiCの直上では、FeとOがSiCと同じ四面体構造を持っていること、グラフェンの直下では、塩化ナトリウム型の八面体構造を持っているものとして矛盾なく説明できることがわかりました。このような構造を持つ酸化鉄は、我々の知る限り報告されておらず、グラフェン/SiC界面に形成された2次元酸化鉄は、自然界には存在しない構造を持つことが明らかとなりました。2次元酸化鉄がこのような特異な構造をとる理由は、SiC直上では鉄と酸素がSiCと同じ四面体構造の配列を取る一方で、その上側では塩化ナトリウム型構造のウスタイト構造へと緩和することによると考えられます。
　このような構造を持つ2次元酸化鉄についてメスバウアー分光測定※5を行った結果、室温では常磁性を示すのに対して、低温（100 K）では反強磁性秩序を持つことを示唆する結果が得られました。

図3　2次元酸化鉄の構造解析の結果

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究により、2次元物質であるグラフェンと3次元物質であるSiCとの界面において、自然界には存在しない構造を持つ2次元酸化鉄を作製できることが明らかになり、また、メスバウアー分光測定により、この2次元酸化鉄は冷却に伴って常磁性から反強磁性への磁気相転移を示すことが示唆されました。これらの結果は、スピントロニクスや低次元磁性などへの応用が期待されます。
　酸化鉄を含む遷移金属酸化物には、高温超伝導を示す銅酸化物や、強相関電子系のマンガン酸化物などがあり、機能の宝庫と呼ばれています。本研究の方法論によって、これらの様々な遷移金属酸化物をグラフェン/SiC界面で2次元化できれば、より高温での超伝導や巨大磁気抵抗効果といった興味深い特性の発現が期待されるため、基礎研究と応用技術の両側面で様々な波及効果が期待できます。

（４）課題、今後の展望
　物質の性質や機能は、原則としてその原子配列、すなわち構造によって決まります。これまでに存在しない構造を持つ物質が得られれば、これまでにない物性や機能が現れることが容易に想像されます。よって、本研究で得られた特異な構造を持つ2次元酸化鉄特有の新規物性の実証と、その応用技術の開拓が今後の課題です。

（５）研究者のコメント
　世の中に存在する多くの物質の構造や物性は、これまでの人類のたゆまぬ研究によってほとんど理解されてきたと言っても過言ではありません。そんな現代において、異種物質同士の界面で生じる新物質や新機能の開拓は、今後ますます発展していくと考えています。2次元グラフェンと3次元SiCの界面で、これまで人類が見たことのない構造を持つ2次元酸化鉄が形成されたことはその成果の1つです。今後も、界面をキーワードにさらに多くの新物質・新機能の実現へとつなげていきます。

（６）用語解説
※1　酸化鉄
鉄と酸素の化合物であり、組成・構造によって異なる物性を持つ。例えば、スピネル構造のマグネタイトFe3O4は磁石として、コランダム型構造を持つヘマタイトFe2O3は赤色顔料として用いられてきた。これまでに多様な酸化鉄の結晶構造が報告されており、構造によって物性も大きく異なることから、新しい構造を持った酸化鉄材料の探索は基礎・応用の両側面で意義深い。

※2 ２次元物質
炭素原子１層のみで構成されるグラフェンや、ホウ素と窒素が同一平面内に配列した六方晶窒化ホウ素、遷移金属の原子層がカルコゲンの原子層に挟まれた構造を持つ遷移金属ダイカルコゲナイドなどに代表される物質群の総称。上下方向に共有結合をもたない2次元的な構造を持つことにより３次元の物質とは異なる物性や機能が見られ、近年大きな注目を集めている。

※3　界面
異なる物質同士が接している境界。一般に界面では、通常の物質とは異なる原子配列が現れることが多い。特に2次元物質と3次元物質の界面は、異種物質の導入や構造制御の可能な2次元空間とみなすことができ、新物質を作製する良質な結晶成長場となる。また界面では、互いに接する物質の対称性が自発的に破れることから、新規物性発現の場としても期待される。

※4　インターカレーション
SiC単結晶基板を加熱すると、表面に大面積の単一方位グラフェンが形成する。このグラフェン/SiC界面には様々な元素を挿入することができ、このような層状物質の界面への原子挿入は一般にインターカレーションと呼ばれる。グラフェンとSiCの界面において、水素、リチウム、銅、ゲルマニウムといった様々な元素のインターカレーションが報告されている。さらに単体だけではなく、窒化ガリウムなどの化合物のインターカレーションも報告されている。酸化物としては酸化インジウムのインターカレーションの報告はあるものの、酸化鉄のような遷移金属酸化物のインターカレーションの報告はこれまでなかった。

※5　メスバウアー分光測定
固体試料中の57Fe原子核が反跳なしにガンマ線を吸収する「メスバウアー効果」を利用し、原子核周辺の電子状態や磁気的状態を精密に測定する手法。

（７）論文情報
雑誌名：Small Methods
論文名：2D Iron Oxide at the Graphene/SiC(0001) Interface
執筆者名（所属機関名）：Ryotaro Sakakibara (NIMS), Tomo-o Terasawa (日本原子力研究開発機構)、Taizo Kawauchi (東京大学), Katsuyuki Fukutani (東京大学)、Takahiro Ito (名古屋大学)、Wataru Norimatsu (早稲田大学)
掲載日時：2026年3月14日
掲載URL：https://doi.org/10.1002/smtd.202501889
DOI：doi.org/10.1002/smtd.202501889

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業特別研究員奨励費
課題番号： 22KJ1535
研究課題名：インターカレーション法を利用したグラフェン/SiC界面での二次元超伝導体の作製
研究代表者名（所属機関名）：榊原涼太郎（名古屋大学：助成当時）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
課題番号：25K17917
研究課題名：二次元半導体における原子欠陥の理解と制御
研究代表者名（所属機関名）：榊原涼太郎（NIMS）

研究課題名：日本学術振興会科学研究費助成事業若手研究
課題番号：21K14500
研究課題名：グラフェンにおける水素イオン透過の低速水素イオン照射を用いた機構解明
研究代表者名（所属機関名）：寺澤知潮（日本原子力研究開発機構）

研究費名：早稲田大学各務記念材料技術研究所環境整合材料基盤技術共同研究拠点共同研究プロジェクト
研究課題名：低環境負荷ナノカーボン材料の作製と評価
研究代表者名（所属機関名）：乗松航（名古屋大学：助成当時）

東京の私鉄制度はいかにして生まれ、根付いたのか

早稲田大学 — Mon, 13 Apr 2026 12:00:00 +0900

2026年4月13日
早稲田大学
東京の私鉄制度はいかにして生まれ、根付いたのか ―歴史的制度論から見る制度の成り立ちと持続性―

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。
＜発表のポイント＞
■本論文は、東京の私鉄制度がなぜ長い間変わらず続いてきたのかを、歴史や政策の積み重ねという視点から分析したものです。
■これまで、交通を社会や政治の中で捉える研究は行われてきました。本研究には、それに加えて制度の形成・持続・変化を歴史的に分析する『歴史的制度論』を提唱する点に新規性があります。
■鉄道会社が不動産開発などを併営し独自採算で運営する仕組みや制度は、かつて欧米でも見られましたが、現在でも続く日本・東京の鉄道業界は世界的に見ても独特な事例であり、こうした制度がいかに形成・強化されてきたかを明らかにしました。
■私鉄企業に不動産開発などの兼業を制度的に認め、その収益によって採算を確保し公的財源に依存しないこの仕組みは、都市の利便性や持続性を支える一方で、鉄道利用と不動産開発が集中する大都市圏・都心部と、採算が取りにくく公共交通の維持が難しい地方・郊外との地域間格差などの課題も併せ持つ可能性があります。
■本研究は、交通を単なる技術的対象ではなく歴史と権力の中で形作られるものとして捉え直す重要性を示しています。また、交通制度を成立過程にさかのぼって分析することで、私鉄の非運輸事業による収益確保の仕組みが政策により歴史的に選択・強化されてきたことを示し、今後の交通・都市政策における新たな制度設計の可能性を提示しています。

早稲田大学先端社会科学研究所の劉雨迪（リュウユディ）助教は、2026年3月13日、都市研究分野の主要学術誌『Urban Studies』において、論文“Historical institutionalism for critical transport studies: The politics of private railways in Tokyo”を発表しました。

本論文では、東京の私鉄制度がいかなる歴史的経緯と政治的選択の積み重ねによって形成され、いかに現代まで維持されてきたのかを明らかにしました。

これまで、交通を社会や政治の中で構築されたものとしてとらえる研究（批判的交通研究※１）は行われてきました。しかしながら、歴史的な観点から制度の形成・持続・変化を体系的に分析する研究（歴史的制度論※２による研究）は十分に行われてきませんでした。本研究の新規性は、こうした点に着目し、歴史的制度論を用いて分析したことにあります。

本研究は、先行研究が十分に扱ってこなかった経路依存※３や歴史的偶発性※４に注目し、鉄道制度の安定と変化を読み解く視座を提示します。東京の私鉄をその一例として取り上げ、日本語の一次資料や既存研究をもとに国際的な議論の中で分析することで、非運輸事業による収益確保を制度的に認める仕組みが、いかに形成・強化されてきたかを示しています。私鉄企業に不動産開発などの兼業を制度的に認め、その収益によって採算を確保し、公的財源に依存しないこの東京の私鉄制度は、都心部の公共交通指向型開発※５と持続可能性を支える一方で、土地投機や周縁部のサービス不足といった課題も伴います。

以上を通じて本研究は、交通政策の安定・変化・分岐を批判的に理解するうえで、歴史的制度論が有効であることを示しています。

（図）首都圏における私鉄の正当性を支える制度を軸として、制度変化の時間的展開と経路依存の強化を整理した図。1868年の明治維新から現在までを『成立段階』『非対称段階』『覇権段階』の三段階に区分し、過去に選択されなかった代替的経路や、世界各地における比較可能な出来事を併せて示している。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
主流の交通研究では、交通は主に、速度・効率・利便性や、鉄道と土地利用の物理的な適合を重視する技術中心の枠組みで捉えられてきました。鉄道を軸とした公共交通指向型開発の研究も、高密度、用途の混合、空間設計といった指標を中心に発展してきました。

批判的交通研究の展開により、交通は中立的な技術ではなく、社会的・政治的に形づくられた制度であるという理解が広がりました。また、資本や権力、日常的実践、都市行政に注目する研究は、交通基盤が公共性や利害関係のせめぎ合いのなかで形成されることが示されてきました。
一方で、過去の政策選択がどのように制度を固定し、歴史的偶発性や経路依存を通じて現在の交通制度を形づくってきたのかについては、十分に着目されていませんでした。

（２）今回の研究で明らかになったこと
本研究は、鉄道や駅周辺開発を、単なる技術・採算・利便性の問題としてではなく、政治・制度・歴史の積み重ねによって形づくられる社会的な仕組みとして捉え直したものです。とりわけ、批判的交通研究に歴史的制度論を導入し、交通制度の安定・変化・分岐を読み解くための新たな分析枠組みを提示しました。
この方法により、現在の交通制度を目の前の政策や市場条件だけで説明するのではなく、制度が成立した過程にさかのぼり、その後の選択の積み重ねを追跡しました。

具体的には、明治時代以降、私鉄会社が政策決定において継続的に強い位置を占め、その利害や発想が制度に深く組み込まれてきたこと、また、私鉄事業を運賃収入だけでなく不動産や商業などの非運輸事業によって支える仕組みが、複数の歴史的局面で選択され、強化されてきた過程を明らかにしました。さらに、この仕組みは、国鉄分割民営化以降、「鉄道は独立して採算を取るべきである」という考え方と結びつきながら、繰り返し正当化され、強化されてきました。

その結果、現在の交通制度は、一時的な政策判断の集積ではなく、権力関係と制度的な学習の蓄積によって維持される構造を持つことが示されました。

本研究は、こうした分析を通じて、現在当然と見なされている制度が、実は特定の歴史的経路の上に成り立っていることを明らかにし、今後の交通政策や都市政策において、別の制度設計や支援のあり方を検討する視野を広げるものです。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、近年国際的に広がりつつある批判的交通研究に対し、政治学や歴史社会学で発展してきた歴史的制度論を分析方法として接続した点で、学術的な波及効果を持ちます。これにより、交通を単なる技術や効率の問題ではなく、権力関係、時間過程、偶発性の積み重ねによって形づくられる制度として捉える視点が強化されます。

また、本研究は、東京の交通制度が、効率性や福祉を一貫して目指した政策設計の結果というよりも、財政制約、権力関係、偶発的な選択の積み重ねによって形成されたことを示しました。その結果、制度が長期にわたり安定する一方で、地域公共交通には課題がありつつも、代替的な制度が構築しにくくなっていく過程を示しました。

これらの知見は、各国における鉄道財政や交通インフラへの投資の在り方、さらには道路と鉄道への投資配分といった、より広い意味での交通政策の議論にも応用可能です。

（４）課題、今後の展望
本論文は、150年以上に及ぶ東京圏の鉄道と都市開発の歴史を対象としていますが、その全体像を一編の論文で網羅するには限界があります。とりわけ、各地域の資料、企業史、自治体史、日本語で蓄積されてきた地域研究の知見には、さらに考察を深める余地が残されています。
今後は、これらの史資料をさらに幅広く用い、事例分析と方法論の両方をより詳しく展開する書籍規模の発表が期待されます。

また、本研究で示した歴史的制度論は、批判的交通研究の他の問いにも応用できる可能性も持っています。ただし、その有効性をより明確に示すには、質的資料と量的資料の双方を用いた追加的な検証が必要です。
さらに、歴史的制度論は近年まで空間や観念への関心が必ずしも十分ではありませんでした。今後は、人文地理学や都市計画学が蓄積してきた空間的・観念的視点との対話を深めることで、交通研究の分析枠組みをより豊かにしていくことが課題です。

（５）用語解説
※1 批判的交通研究：交通を中立的な技術やインフラではなく、社会的・政治的な関係の中で形づくられるものとして捉える研究
※2 歴史的制度論：制度がどのような経緯で成立し、なぜ長く続き、どのような条件で変化するのかを歴史的に分析する考え方
※3 経路依存：過去選択した制度が、その後の選択肢や発展の方向を強く制約し続けること
※4 歴史的偶発性：ある時点の偶発的な出来事や判断が、その後の制度や政策の方向に大きな影響を与えること
※5 公共交通指向型開発：鉄道やバスなどの公共交通の利用を前提として、駅周辺を中心に進める都市開発の考え方

（６）論文情報
雑誌名：Urban Studies
論文名：Historical institutionalism for critical transport studies: The politics of private railways in Tokyo
執筆者名（所属機関名）：Yudi Liu （劉雨迪（リュウ　ユディ））
掲載日時：2026年3月13日
掲載URL：https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/00420980261419405
DOI：https://doi.org/10.1177/00420980261419405

（７）キーワード
批判的交通研究、歴史的制度論、経路依存、公共交通指向型開発、都市政治

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
研究費名：JSPS科研費研究活動スタート支援
研究課題名：私鉄資本を問うー現代東京の公共交通指向型開発に関する歴史的制度論
研究代表者名（所属機関名）：劉雨迪（早稲田大学）
助成番号：24K22601

電解水素水が抗がん剤感受性を高める可能性を細胞実験で示唆

早稲田大学 — Mon, 06 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月6日
早稲田大学
株式会社日本トリム
電解水素水が抗がん剤感受性を高める可能性を細胞実験で示唆
～電解水素水のオートファジー制御と抗がん剤の作用に関する新たな知見～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。

発表のポイント ● 電解水素水が特定のがん細胞において抗がん剤に対する感受性に影響する可能性を見出しました。
● ｍTORC1シグナルに関連したがん細胞のオートファジー抑制が電解水素水の抗がん剤感受性に影響する可能性が示唆されました。
● 実用化にむけたさらなる細胞試験、動物試験及びヒトでの臨床研究へと研究展開が重要です。

図：抗がん剤および電解水素水がオートファジーに与える影響の作用モデル

ある種のがん細胞において抗がん剤が効きにくくなる仕組みとして、がん細胞が自らを守る“細胞内成分のリサイクリングシステム「オートファジー※1」”の働きが関与することが明らかになっていました。実際、オートファジーの働きを抑えることで抗がん剤効果を高める可能性が報告されてきました。。
早稲田大学人間科学学術院の矢野敏史（やのさとし）講師、原太一（はらたいち）教授、株式会社日本トリムの樺山繁（かばやましげる）氏らは共同研究で、電解水素水※2が細胞の代謝制御に関わるmTORC1シグナルに関連してオートファジーを抑制し、5-フルオロウラシル※3やパクリタキセル※4に対する感受性を高める可能性をRNA-seq※5解析および細胞実験で示しました。なお、本成果は細胞実験に基づくものであり、患者における有効性、安全性、副作用軽減、推奨摂取法を示すものではありません。
本研究成果は、2026年2月17日（火）に『Journal of Cellular and Molecular Medicine』に掲載されました。

（1）これまでの研究で分かっていたことオートファジーは、細胞内成分を分解・再利用して恒常性を保つ仕組みです。がん細胞は、栄養不足や低酸素などのストレス環境に適応する過程でオートファジー活性が高まりやすく、この変化が細胞生存や薬剤耐性に関与することが報告されてきました。そのため、オートファジー活性を適切に制御することは、抗がん剤感受性を左右する要因の一つとして注目されています。一方、分子状水素や電解水素水については、抗酸化・抗炎症などの作用が報告されてきたものの、がん細胞におけるオートファジー制御や抗がん剤感受性との関係は十分に明らかになっていませんでした。今回の研究では、この点に着目して作用機序を検討しました。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法本研究では、抗がん剤感受性に関わる要因の一つとしてオートファジーに着目し、電解水素水がこの過程に影響するかを検証しました。まず、電解水素水投与によって細胞応答を網羅的遺伝子発現解析（RNA-seq）で解析したところ、細胞の成長・代謝制御に関わるmTORC1経路に関連する遺伝子群の変動が認められました（図1A）。さらに、mTORC1の代表的な下流分子であるp70 S6Kのリン酸化上昇も確認され、電解水素水がmTORC1シグナル活性化に関連する可能性が示されました（図1B）。

図1：RNA-seq解析によって見出された電解水素水のmTORC1活性化作用

mTORC1シグナルは栄養状態を感知し、一般にその活性化はオートファジー抑制に関連します。そこで、オートファジーの「分解量（フラックス※6）」を評価できる複数の解析系を用いて、電解水素水の影響を検証しました。蛍光プローブGFP-LC3-RFP-LC3ΔG※7を用いたフラックス解析では、電解水素水の投与によりオートファジー活性の低下が認められました（図2A、2B）。また、栄養飢餓条件下で誘導されるオートファジーに対しても抑制傾向が確認されました（図2C）。これらの結果から、電解水素水がmTORC1シグナルの制御に関与することが示唆されました。

図2：電解水素水のオートファジー抑制作用

次に、電解水素水と抗がん剤との併用影響を細胞レベルで検証しました。まず、子宮頸がん細胞HeLaでは、同濃度のパクリタキセル投与条件において、浄水群に比べて電解水素水併用群で細胞生存率の低下が認められました（図3A）。一方、オートファジー関連遺伝子ATG7を欠損させた細胞（オートファジー活性を消失した細胞）では、この差は認められませんでした（図3B）。同様に、大腸がん細胞HCT116でも、5-フルオロウラシル（5-FU）投与条件下で、浄水群に比べて電解水素水併用群で細胞生存率の低下が認められましたが、オートファジー活性を消失したATG9欠損細胞ではこの差が消失しました（図3C）。これらの結果は、電解水素水による抗がん剤の感受性変化にオートファジーが関与する可能性を示しています。

図３：電解水素水と抗がん剤併用時の細胞生存率：オートファジー機能不全細胞との比較

最後に、電解水素水中のどの成分が作用発現に寄与するかを検証しました。溶存水素量を揃えた水では電解水素水と同様の作用が見られました（図4A）。一方で、電解水素水をオートクレーブ※8で加熱処理すると効果が失われました（図4B）。また、超純水に同量の分子状水素を含ませた水では同様の作用は再現されませんでした（図4C）。これらの結果は、分子状水素が重要な要素である可能性を支持するとともに、共存する微量成分（ミネラルや微粒子など）が作用発現に関与する可能性も示しています。本研究は、電解水素水の作用機序を理解するうえでの基礎的知見を提供するものです。

図４：作用発現に寄与する電解水素水中の成分の検証

（3）研究の波及効果や社会的影響がん治療では、抗がん剤に対する薬剤耐性が大きな課題の一つです。そのメカニズムの一端として、がん細胞がオートファジーを介して治療ストレスに適応する可能性が提唱されています。本研究は、電解水素水がオートファジー制御に関連して、特定のがん細胞における抗がん剤感受性に影響する可能性を示しました。こうした知見は、抗がん剤感受性に関わる細胞内機構を理解する重要な手がかりになります。一方で、本成果は細胞実験に基づくものであり、実際の患者における有効性、安全性、副作用軽減、適切な摂取条件については今後の検証が必要です。
さらに本研究では、電解水素水の作用が分子状水素と同時に含まれる微量成分も関与する可能性が示しました。これは、これまでに様々な生理活性が報告され、飲水としての利用が広がっている電解水素水や水素水に関して、機能性に関する科学的な基盤を提供する研究成果であるといえます。

※本研究は細胞実験に基づく基礎研究であり、がん患者に対する治療効果や副作用軽減を直接示したものではありません。患者さんが自己判断で飲用を開始することを推奨するものではなく、治療中の飲食・補助食品等については主治医を含む医療チームへの相談が必要です。

（4）今後の課題、展望本研究は、電解水素水がmTORC1シグナル活性化と関連してオートファジーを抑制し、特定のがん細胞における抗がん剤感受性に影響する可能性を、遺伝子発現解析（RNA-seq）と細胞実験で示しました。一方で、電解水素水の直接の標的分子を含めた作用メカニズムの詳細は明らかではありません。mTORC1シグナルへの影響は確認されましたが、その分子機構を明らかにすることが今後の重要な課題です。また、機能性成分として分子状水素と微量成分の可能性が示唆されましたが、それらの相互作用がどのような機能性成分を産生するかなどのより具体的な機能性成分の同定が今後の課題です。さらに、動物モデル、患者由来試料、正常組織を含む系での再現性と安全性の検証が必要です。今後は、こうした検討を通じて、基礎研究の知見をより生体に近い条件で検証していくことが重要だと考えています。

（5）研究者のコメント本研究は、抗がん剤感受性に関わる要因の一つであるオートファジーに着目し、電解水素水がmTORC1シグナルおよびオートファジー制御に関与する可能性を示しました。今後は、より生体に近い条件での再現性、安全性、作用機序の詳細を丁寧に検証していきたいと考えています。

（6）用語解説 ※１　オートファジー：
細胞内成分のリサイクリングシステム。細胞内のタンパク質やミトコンドリアなどのオルガネラ、病原性細菌などを分解することで、細胞の恒常性を維持する役割を担っている。栄養状態が悪くなったときにはオートファジーがダイナミックに誘導され、細胞生存に働く。近年、オートファジーが、細胞の発生や分化などの生理的プロセスだけでなく、神経変性疾患、免疫疾患、がん等のさまざまな疾患にも関連することがわかっている。

※２　電解水素水：
水道水をろ過した後、電気分解によって陰極側に生成される水で、アルカリ性を示し、分子状水素（molecular hydrogen）を含む。本研究では、株式会社日本トリムが提供するTRIM ION GRACEを用いて調製した電解水素水を使用した。

※３　5-フルオロウラシル：
がん細胞のDNA合成を阻害することで増殖を抑える、代表的な代謝拮抗系の抗がん剤。本研究では、大腸がん細胞の薬剤感受性を検証するために用いている。

※４　パクリタキセル：
細胞分裂に必要な微小管の働きを阻害し、がん細胞の増殖を抑える植物アルカロイド系（タキサン系）の抗がん剤。本研究では、子宮頸がん細胞の薬剤感受性を検証するために用いている。

※５　RNA-seq：
次世代シークエンサーを用いて細胞内の遺伝子発現の変化を網羅的に検証することで、その生物学的機能を包括的に解析する。

※６　フラックス：
オートファジーにおける細胞内成分の隔離から分解に至るまでの一連の「流れ」のこと。オートファジーが途中で滞ることなく、最後まで機能しているかを評価するための重要な指標となる。

※７　蛍光プローブGFP-LC3-RFP-LC3ΔG：
細胞内のオートファジーの活性を正確に測定するための蛍光プローブ。細胞内で、オートファジーによって分解されて消える「緑色蛍光（GFP）」と、分解されずに基準として残る「赤色蛍光（RFP）」の2つに分かれる仕組みを持っている。この緑と赤の蛍光の比率（GFP/RFP比）を計算することで、比率が低いほど「オートファジーが活発化している」と定量的に評価することができる。

※８　オートクレーブ：
高温・高圧の蒸気を用いて、器具や液体の滅菌などを行う装置、またはその処理のこと。本研究では、電解水素水に加熱処理を加えることで、その抗腫瘍サポート効果が失われるか（熱に弱い成分が関与しているか）を検証するために使用している。

（7）論文情報雑誌名：Journal of Cellular and Molecular Medicine
論文名：Electrolyzed hydrogen water improves chemosensitivity to anticancer drugs by potently suppressing autophagy.
執筆者名（所属機関名）：矢野敏史（早稲田大学人間科学学術院；筆頭著者）、謝凉晶（早稲田大学人間科学学術院）、李金娟（早稲田大学人間科学学術院）、菅谷侑香（早稲田大学人間科学学術院）、宮内勇樹（早稲田大学人間科学学術院）、樺山繁（株式会社日本トリム）、原太一*（早稲田大学人間科学学術院；責任著者）
掲載日時：2026年2月17日（火）
DOI：https://doi.org/10.1111/jcmm.71011
掲載URL：https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/jcmm.71011

（8）研究助成研究費名：NIHON TRIM joint research funding No. 42-13
研究代表者名（所属機関名）：原太一（人間科学学術院）

キーワード：
電解水素水、分子状水素、オートファジー、抗がん剤感受性、mTORC1、RNA-seq、微量成分

「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED」第1回最終成果報告会を開催

早稲田大学 — Wed, 01 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年3月27日
早稲田大学
「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED」第1回最終成果報告会を開催～学生の“ものづくり”を通じた社会実装型教育～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください

　早稲田大学（所在地：東京都新宿区、総長：田中愛治）は、清水建設株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：新村達也）との包括連携協定※1に基づく共同プロジェクト「WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED※2（以後、「本プログラム」という）」において、2026年3月9日（月）に第1回最終成果報告会を早稲田大学西早稲田（理工）キャンパスにて開催しました。学生チームは実社会の課題や困りごとを想定し、技術の創意を融合させたプロダクトを提案しました。審査の結果、最優秀賞（ものプロ・アドバンスト大賞）をはじめとする各賞が決定しました。

（１）受賞チーム・受賞プロダクト紹介
表彰名プロダクト受賞チーム最優秀賞（ものプロ・アドバンスト大賞）、パッション・探究賞、チャレンジャー賞
『編み図作成アプリ』
木棚麗香
創造理工学部　総合機械工学科　３年
デザイン・アイデア賞、パッション・探究賞、チャレンジャー賞
『音のかたちを発見する作曲支援ハードウェア「ドデカMIDI」』　
高野琉衣
基幹理工学部　表現工学科　２年
テクニカル・トライ賞
『電池交換ゼロ。歩くだけで光る「自己発電シューズライト」』　
中井康介
教育学部　理学科地球科学専修 2年

（２）WASEDAものづくりプログラム・ADVANCEDの取り組みについて
　本プログラムは、学生が実社会の課題や困りごとに向き合い、現実のユーザーや利用環境を想定しながら、技術と創意を融合させた“ものづくり”を通じて、社会実装までを見据えた価値創造に挑戦する2025年度から開始した新しい教育・共創プログラムです。文系・理系を問わず学部生全員に学内公募を行い、６組のチームが採択されました。2025年12月に本プログラムを開始して以来、早稲田大学アントレプレナーシップセンター※3と理工センター技術部※4が連携したチームによる伴走支援を受けながら、学生が試行錯誤を重ねて、実運用を意識した提案・制作に取り組んできました。
　また、本プログラムでは、実社会の視点を取り入れるため、学外パートナーとして清水建設株式会社の社員の皆さまからの助言や支援を受けながら、学生が主体的に考え、試行錯誤を重ねる学びの環境を構築しました。現実の制約条件や実装上の課題に直面する経験は、学生にとって「技術を社会につなぐ力」を育む貴重な機会となりました。
　本プログラムの最終成果報告会では、各チームが自ら設定した社会課題に対し、技術的な工夫やユーザー視点、実装可能性を踏まえた成果を発表しました。審査の結果、社会課題への洞察力、技術の活用力、将来的な展開可能性などが高く評価されたチームに、最優秀賞をはじめとする各賞が授与されました。いずれも、学生ならではの柔軟な発想と高い実行力が発揮された、極めて完成度の高い取り組みとなりました。また、2026年4月以降、清水建設のイノベーション・人財育成拠点である「温故創新の森 NOVARE」において本プログラムで開発したプロダクトの展示も予定しています。

（３）2026年度以降の展開について
　本学は本プログラムを通じて、知識や技術を学ぶだけでなく、それらを社会の中でどのように活かし、価値として届けていくのかを考える教育の重要性を改めて確認しました。学生たちが自ら課題を設定し、仲間と協働しながら解決策を形にしていく過程は、将来のイノベーション創出を担う人材育成の基盤となるものと確信しております。
　第1回の取り組みで得られた成果と手応えを踏まえ、早稲田大学は、来年度以降も本プログラムを継続し、産学共創による実践的な教育とイノベーション創出に引き続き取り組んでまいります。
今後は、より多様な社会課題やフィールドを視野に入れながら、学部横断の学生による挑戦と社会実装の機会を拡充し、社会に新たな価値を生み出すアントレプレナーシップ教育としての深化を目指していきます。

（４）用語解説
※1　清水建設株式会社との包括連携協定
早稲田大学と清水建設株式会社はカーボンニュートラル社会の実現に向けた包括連携に関する基本協定を2024年3月14日に締結。先端技術共同研究・開発や、人的交流、文理・分野融合の学術交流、起業支援等を清水建設のイノベーション・人財育成拠点である「温故創新の森 NOVARE」を中心拠点として展開している。

※2 WASEDAものづくりプログラム・ADVANCED
学生自身が現実の顧客・ユーザーを想定し、その課題を把握した上で、技術と創意を活かしてソリューションとなるプロダクト提案・制作し、実際に社会に展開（デプロイ）することを目的としたプログラム。単なるアイデアやプロトタイプ制作にとどまらず、実際に社会で使われることを見据えた「価値創造」に重きを置いた、早稲田大学全学部に開かれた実践型の教育・共創プログラム。プロトタイプ開発費を支給（審査あり）があり活動期間は3~4か月。
URL　https://www.waseda.jp/inst/entrepreneur/news/2025/10/29/7868/

※3 アントレプレナーシップセンター
早稲田大学の教員、学生を対象とした教育・研究成果からうまれた起業支援を行うことを目的に2001 年に設立された組織。アントレプレナーシップ教育から、創業支援、事業成長まで一気通貫の支援を提供する。
　所⾧:石井裕之理工学術院教授
所在地:〒169-0051 東京都新宿区西早稲田 1-22-3 早稲田大学 19-3 号館
URL　https://www.waseda.jp/inst/entrepreneur/

※4　理工センター技術部
教員と協働しながら、理論と実践を結びつけた教育・研究活動のための環境整備を推進する学内組織。技術部には、高い専門性を誇る、およそ100 人の技術職員が所属。分野別に組織された技術職員が、学部学科の枠を超え共通的に利用できる実験室を運営、機器や装置を集中して組織的に管理することにより、より高度な装置をより多く導入した、充実した実験教育環境を実現している。
URL　https://tmd.sci.waseda.ac.jp/tech/

早稲田大学文学学術院と総本山仁和寺が包括連携協定を締結

早稲田大学 — Tue, 31 Mar 2026 15:00:00 +0900

2026年3月31日
早稲田大学
総本山仁和寺
早稲田大学文学学術院と総本山仁和寺が包括連携協定を締結 ―文化財の調査・研究を核とした連携へ―
（早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。）
早稲田大学文学学術院（所在地：東京都新宿区、学術院長：柳澤明）と真言宗御室派総本山仁和寺（所在地：京都市右京区、門跡：瀬川大秀、以下「仁和寺」）は、2026年3月30日、相互に支援・協力し、研究・教育活動の推進を目的とした箇所間協定（以下、本協定）を締結しました。
本協定は、仁和寺および真言宗御室派寺院に伝来する文化財や資料、密教文化・宮廷文化等を対象とした学術研究・教育交流を継続的かつ円滑に進めることを目的とするものです。
左から：上野明　真戒（仁和寺財務部長）、橋本　高諄（仁和寺教学部長）、大林　實温（仁和寺宗務総長）、瀬川　大秀（仁和寺門跡）、柳澤　明（文学学術院長）、川尻　秋生（文学学術院教授）、川瀬　由照（文学学術院教授）
協定の目的　　本協定は、早稲田大学文学学術院と仁和寺が、包括的な連携のもと相互に支援・協力し、以下の事項について取り組むことを目的とします。
＜協定の内容＞
（１）研究・教育活動を目的とした双方の相互訪問
（２）学術資料、知識、その他の情報（研究報告、教育機材、関連資料等）の交換
（３）仁和寺および真言宗御室派寺院、ならびに密教文化・宮廷文化に関する研究、教育普及、
　　　展示等を目的とした学術交流活動
（４）その他、双方が合意したあらゆる学術交流活動
協定締結の背景本協定の契機は、2023年に文学学術院の川尻秋生教授が、仁和寺の依頼を受け、弘法大師空海御誕生1250年記念事業の一環として講演を行ったことにあります。
　この講演を通じて、仁和寺宗務総長である大林實温氏より、同寺および子院の千点以上に及ぶ未調査の文化財（主として美術関連資料）について大学による学術的調査・研究の打診がありました。
　この申し出を受け、川尻秋生教授ならびに同学術院の川瀬由照教授は、仁和寺の貴重な文化財は大学院生を含む研究者にとって、宗教史・美術史・文化史等の分野における極めて重要な研究フィールドとなり得るとの見解を示し、今後の継続的な文化財調査および相互交流の円滑化を図る枠組みとして、文学学術院と仁和寺との間で箇所間協定を締結する運びとなりました。
　文学学術院は、人文学の幅広い分野をカバーし得る教員や大学院生を有することが強みであり、美術史・日本史・仏教学など、広範囲に及ぶ寺院資料の調査に対応することができます。
　なお、大林實温宗務総長は、早稲田大学第一文学部日本史専修卒業、同大学院文学研究科修士課程（日本史学専攻）修了後、博士後期課程に在籍した経歴を有しており、本学との学術的なつながりも本協定の背景の一つとなっています。
今後の主な取り組みと展望今後の文化財調査および学術交流の推進にあたっては、川尻秋生教授および川瀬由照教授がコーディネーターとして中心的な役割を担い、文化財の学術調査を中心に、研究成果の発信、教育プログラムへの展開、展示・公開活動など、多角的な連携を進めていく予定です。
具体的には、彫刻・絵画資料をはじめとする仁和寺所蔵資料の調査・研究を行った上での目録作成、仁和寺に関するシンポジウム、市民向けの講座や講演会の開催などを考えています。
関係者コメント【早稲田大学文学学術院長　柳澤明】
文学学術院（大学院文学研究科・文化構想学部・文学部）の学生や教員にとって、仁和寺という、日本の歴史・文化の中で特別の重みをもつ場で受け継がれてきた文化財に触れる機会を得ることは、はかりしれない意義を有しています。また、文学学術院は、いわゆるデジタル人文学の研究手法を教育・研究に活用する取り組みに着手したところであり、資料のデジタル化による保存・利用等の面でも、協力の可能性を探っていければと考えております。
【真言宗御室派総本山仁和寺　門跡　瀬川大秀】
総本山仁和寺および全国の御室派所属寺院には、長年にわたり大切に継承されてきた文化財が数多く伝えられています。
この度の早稲田大学文学学術院との本協定を通じて、専門的知見を有する研究者や学生の皆さまとともに、私どもが所有する文化財の価値を学術的に明らかにし、次世代へと継承してまいります。

2026年石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞候補作品の募集について（4/14受付開始）

早稲田大学 — Tue, 31 Mar 2026 11:00:00 +0900

2026年3月31日
早稲田大学

第２６回候補作品の募集について
学校法人早稲田大学（東京都新宿区　総長：田中愛治）は、2000年の創設より26回目となる「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」の応募・推薦の受付を、以下のとおり開始いたします。報道関係者の皆様からの多数のご応募・ご推薦をお待ちしております。一般の皆様からのご推薦も受け付けておりますので、貴社内外を含めて広くご周知いただきたく、よろしくお願い申し上げます。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
第 26 回「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」募集要項（概要）
【対象作品】
2025年4月1日から2026年5月31日までに、不特定多数を対象としたメディアに公表された作品を対象とします。作品の形式は問いません。
【受付期間】
2026年4月14日（火）～ 2026年5月31日（日）※厳守
【受付方法】
受付期間内に、以下の応募・推薦フォーム（＊）より申請を行ってください。
＊https://www.waseda.jp/top/about/activities/j-award/application
【選考方法】
下記11名の選考委員からなる選考委員会により、本賞の趣旨に照らして、中立公平な立場から厳正な審査を行います。
（選考委員：綾部広則、梯久美子、角英夫、澤康臣、瀬川至朗、ソジエ内田恵美、武田徹、土屋礼子、マーティン・ファクラー、三浦俊章、若林幹夫）
【結果発表】
2026年11月中旬、授賞作品決定後に受賞者へ連絡するとともに、選考結果を新聞・通信・テレビ各社へのプレスリリースし、本学Webサイトにて発表します。
（2026年9月中旬には、当該候補者に確認のうえ最終候補作品・候補者を公表。）
【顕彰】
3部門（公共奉仕部門、草の根民主主義部門、文化貢献部門）で顕彰いたします。
2026年12月初旬に、贈呈式等を予定しております。

※詳細は、本賞ホームページ（http://j.mp/j-award）をご覧ください。

石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞とは
早稲田大学は、1882年の建学以来、本学は多くの優れた人材を言論、ジャーナリズムの世界に送り出してきました。2000年に社会的使命・責任を自覚した言論人の育成と、自由かつ開かれた環境の形成への寄与を目的として「石橋湛山記念早稲田ジャーナリズム大賞」を創設しました。翌2001年より毎年、広く社会文化と公共の利益に貢献したジャーナリスト個人の活動を発掘、顕彰することにより、社会的使命・責任を自覚した言論人の育成と、自由かつ開かれた言論環境の形成への寄与を目的として運営しています。

ご参考：第25回（2025年度）授賞作品 ◎大賞
＜＜公共奉仕部門＞＞
兵庫県知事選等めぐるキャンペーン報道～SNSと選挙・広がる誹謗中傷～
（TBSテレビ「報道特集」）
＜＜公共奉仕部門＞＞
移民・難民たちの新世界地図 ――ウクライナ発「地殻変動」一〇〇〇日の記録
（書籍（新潮社））
＜＜草の根民主主義部門＞＞
映画「能登デモクラシー」（石川テレビ放送）
（劇場公開映画）
◎奨励賞※
＜＜公共奉仕部門＞＞
被爆80年企画「ヒロシマ　ドキュメント」
（中国新聞、中国新聞デジタル）
＜＜草の根民主主義部門＞＞
鍬を握る　満蒙開拓からの問い
（信濃毎日新聞および書籍（信濃毎日新聞社））

※第26回より「奨励賞」は「優秀賞」へ名称を変更いたします。賞の趣旨・位置づけに変更はございません。