法人別リリース

インテージ、紅白歌合戦の視聴実態をテレビ視聴ログデータで分析

インテージ — Mon, 29 Jan 2018 12:00:00 +0900

2018/01/29
株式会社インテージ
インテージ、紅白歌合戦の視聴実態をテレビ視聴ログデータで分析
～全年代層で、安室奈美恵の出演時間に接触率が大幅上昇～
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、昨年大晦日に放送された紅白歌合戦の視聴実態を把握するために、テレビ視聴ログデータの分析を実施しました。

本調査では、i-SSP（インテージシングルソースパネル）のテレビ視聴ログデータから年代層別に紅白歌合戦の接触率にどのような違いがあるのかを分析し、その結果をまとめました。

分析者：データビジネス企画開発本部　メディア情報企画開発部　1グループ森山尚樹

昨年の大晦日にNHKで放送された紅白歌合戦、皆さんはご覧になったでしょうか。引退を発表した安室奈美恵の出演の動向など、放送前から多くの話題を呼んでいました。世代によってテレビの見られ方は異なりますが、紅白歌合戦の見られ方にはどのような違いがあるのでしょうか。i-SSPのテレビ視聴ログデータを使用して調べてみました。

[ポイント]
◇F2層（35～49才女性）を中心として全年代層で安室奈美恵の出演時間に接触率の大幅な上昇がみられた。
◇同じ年代層でもM2層（35～49才男性）とF2層（35～49才女性）の間で後半の視聴推移に「開き」が生じているのは、安室奈美恵の出演による底上げ効果が一因として考えられる。
◇接触率の急上昇度合いでみると、年代層によって盛り上がりのタイミングに違いがみられた。

1．全体を通しての視聴推移は？

まずは全体での視聴の推移をみてみました。1分間ごとに全体のうち視聴した人数の割合を示す「毎分接触率」の推移を表したものが図表1です。

［図表１］

アーティストごとの変動はありつつも全体的に右肩上がりに推移していますが、やはり引退を発表した安室奈美恵の出演シーンで最も多くの人が視聴していたことがわかります。
では、この推移を年代層別でみた場合どのような違いがみられるでしょうか。図表1で示した「毎分接触率」の推移を年代層別で表したものが図表2です。

［図表２］

まず年代に着目すると、年代が上がるにつれて接触率が高く、また男女間では、男性より女性の方がより接触率が高いことがわかります。これはテレビ視聴の傾向として一般的にみられるもので、「紅白」といえども世代・性別の視聴特性は変わらないようです。

次に安室奈美恵の出演時間帯に注目すると、やはりどの年代層でも接触率の高まりがみられます。中でもとりわけF2層（35～49才女性）において安室奈美恵の出演時間内での接触率の上昇が3.6ポイントと他の層と比べて最も顕著であり、いわゆる「アムラー世代」の中での注目度がそれだけ高かったことがうかがえます。

2.　 M2/F2層でみられる後半の「開き」について

また図表2で同じ年代層であるM2層（35～49才男性）とF2層（35～49才女性）を比較すると、番組後半に両者の推移の間に徐々に「開き」が生じています。番組前半ではM2層、F2層ともに同程度の推移であったのに対し、後半では終盤に近付くにつれ、F2層がより高くなりM2層との差が開いていることがわかります。

M2層では中盤から安室奈美恵に至るまで何度か接触率が大きく低下するタイミングがありベースラインが上がらなかったのに対し、F2層では何組かのアーティスト（椎名林檎＆トータス松本、X JAPAN、AKB48、松たか子）で接触率がアップしつつ、大きく低下するタイミングがほぼないまま、右肩上がりに安室奈美恵の出演シーンまで至っています。

これが例年通りの傾向なのか確認するため、2016年での接触率の動きを、同じM2/F2層で集計しました。その比較が図表3です。

［図表３］

2016年の推移をみると、全体的な接触率の傾向としてはF2層の方がM2層よりやや高いものの、今回のような後半での「開き」はみられませんでした。2017年は、M2層の接触率も安室奈美恵出演時に大きく上がったものの、F2層は、お目当ての安室奈美恵に向けて、それ以前の気になるアーティストからチャンネルを合わせてそのまま見続けるという“安室奈美恵の出演による底上げ効果”がみられ、その結果男女間で後半の接触率に差が生じたと解釈することができそうです。

3.　視聴者数の急上昇がみられたアーティストは？

図表1から、今回の紅白歌合戦では安室奈美恵出演時に最も高い接触率となっていることがわかりました。それ以外で接触率上位アーティストを調べてみると、やはり「紅白」全体での視聴推移が基本的に右肩上がりで推移していることから、必然的にゆずや桑田圭祐など終盤に出演したアーティストが上位に入る結果となります。そこで、出演前後での「盛り上がり度」として、アーティストごとに図表4のような「出演前後（各5分）での接触率の上昇率」を算出し、順位をみてみました。

［図表４］

まず、全体での上昇率のランキングをみてみました。その結果が図表5です。

［図表５］

やはり上昇率でみても安室奈美恵が1位となっており、接触者数だけでなく接触率を引き上げる盛り上がりにおいても存在感が大きかったことがうかがえます。次点で渡辺直美、ブルゾンちえみらが出演したハーフタイムショー、「バブリーダンス」で話題の登美丘高校とコラボした郷ひろみとなりました。接触率が低めの前半にあっても、その企画が注目を集め大きな盛り上がりを作ったと言えそうです。そのほかにも、竹原ピストルや三代目J Soul Brothersなど、序盤に出演したアーティストもランクインしました。
同様に、この上昇率を年代層でみてみるとどのような特徴が表れるでしょうか。年代層別での上昇率ランキングの結果は図表6です。

［図表６］

結果から、年代層によってランキングの特徴に差がみられることがわかります。

M1/F1層では共にハーフタイムショーが上位にきており、若年層での関心が高かったことがうかがえます。上昇率の値に注目するとM1/F1層の振れ幅が非常に大きく、若年ほどチャンネルを変えやすい傾向があることがわかります。M1層の第5位に入っている氷川きよしは、安室奈美恵の直前であったためその影響を受けているのかもしれません。

M2/F2層では男女ともに安室奈美恵がトップとなっており、女性だけでなく男性でも高い注目を集めていたことがわかります。
M3/F3層に注目すると、西野カナやE-girls、Perfumeなど、やや中高年層のイメージとは異なるアーティストがランクインしていることがわかります。一人ではなく配偶者や子どもとなど複数人で視聴していることにより、自身の趣向とはやや異なるチャンネル選択がされている可能性があることがうかがえます。

こうしてみると、改めて安室奈美恵の影響力が大きいことがわかる一方で、年代層別では安室奈美恵以外にも注目度が高かったシーンは様々であることもわかりました。今年の紅白歌合戦は視聴率が「史上ワースト3位」というニュースもありましたが、全体傾向だけでなく、年代や性別、さらにはそれ以外にも多様な切り口でデータをみることで、意外な発見や生活者理解のヒントが見つかるかもしれません。

【i-SSP（インテージシングルソースパネル）】https://www.intage.co.jp/service/platform/issp/
インテージの主力サービスである SCI（全国個人消費者パネル調査）を基盤に、同一対象者から新たにパソコン・スマートフォン・タブレット端末からのウェブサイト閲覧やテレビ視聴情報に関するデータを収集するものです。当データにより、テレビ・パソコン・スマートフォン・タブレット端末それぞれの利用傾向や接触率はもちろん、同一対象者から収集している購買データとあわせて分析することで、消費行動と情報接触の関係性や、広告の効果を明らかにすることが可能となります。また、調査対象者に別途アンケート調査を実施することにより、意識・価値観や耐久財・サービス財の購買状況を聴取し、あわせて分析することも可能です。
※ i-SSP（読み方：アイエスエスピー）／シングルソースパネルは株式会社インテージの登録商標です。

【株式会社インテージ】　https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ広報担当：石渡（いしわた）／西澤（にしざわ）
TEL：03-5294-6000
サイト「お問い合わせフォーム」　https://www.intage.co.jp/contact/

【本調査内容に関するお問い合わせ先】
■株式会社インテージ　データビジネス企画開発本部　メディア情報企画開発部
担当：田中／森山　　E-Mail：i-ssp@intage.co.jp

インテージグループR&Dセンター、サイカと「Data Science」領域で共同研究開始

インテージ — Thu, 25 Jan 2018 11:00:00 +0900

2018/01/25
株式会社インテージホールディングス
インテージグループR&Dセンター、サイカと「Data Science」領域で共同研究開始
株式会社インテージホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮首賢治、　以下：インテージグループ）は、インターネット広告（リスティング広告、動画広告など）、テレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析するマーケティングツール「XICA ｍagellan」を提供する株式会社サイカ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：平尾喜昭、以下：サイカ）と、インテージグループR&Dセンターが注力する「Data Science」の領域で、インテージグループが保有するデータを活用した汎用版MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）*1の開発を目的とした共同研究を開始します。

インテージグループR&Dセンターは、成長ドライバーの創出に向けて「研究開発」「事業支援」に数多く取り組むことをミッションとした組織で、2017年4月に設置しました。主な研究領域は、「Life Insights」*2と「Data Science」です。インテージグループが保有する、生活者の意識・行動・状況を理解するデータや、データをつなげる・活用するといった技術と、AI／IoT／Big Dataを掛け合わせ、新しい価値を生み出すことに挑戦しています。

一方、サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられたプロダクトの操作性と直観性が高く評価されてきました。

今回の共同研究では、マーケティング施策が多様化・複雑化していく中で、成果の要因特定に有効なMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）*1をより簡易に利用することができる環境開発を行います。これにより、高度なマーケティング手法を容易に設定でき、かつ、キャンペーン単位でのモニタリングが可能なサービスの提供を目指します。

*1 MMM
多様なマーケティング施策の効果をモデル化し、施策の効果を可視化する手法。モデルからマーケティング施策効果構造を明確化し、要因を特定することを支援することができます。

*2 Life Insights
知覚、認知、思考、感情といったヒトがどのように物事を捉え、どのように考え、どのように判断するのかという心の理解と、ヒトが日々の生活の中で、どのような行動をしたのか、なぜそのような行動に至ったのかという体の理解の領域と定義しています。

【株式会社サイカ　会社概要】　
商号　　株式会社サイカ
所在地　東京都千代田区西神田2-5-2 TASビル3F
設立日　2012年2月
代表者　代表取締役　平尾喜昭
事業内容　プロダクト開発事業
会社HP　http://xica.net/

【株式会社インテージホールディングス】 http://www.intageholdings.co.jp/
インテージグループは、1960年に市場調査の専門機関として創業して以来、マーケティングリサーチを中核に、ビジネスインテリジェンス事業やヘルスケア領域の情報サービスを展開する、極めてユニークな企業グループを形成しています。株式会社インテージホールディングスは、グループ各社が保有する情報やシステムに関する専門性を背景に、お客様と生活者をつなぐ架け橋として、豊かで可能性の広がる社会の創造をめざしています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社インテージホールディングス
経営企画部　広報・CSRグループ担当：上村、佐藤
TEL：03-5295-1508
メール：pr-intagegroup@intage.co.jp

グループR&Dセンター　　担当：中島
メール：group-rd-center@intage.co.jp

INTAGE Open Innovation Fundが株式会社サイカに投資

インテージ — Wed, 24 Jan 2018 11:00:00 +0900

2018/01/24
株式会社インテージホールディングス
INTAGE Open Innovation Fundが株式会社サイカに投資
株式会社インテージホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮首賢治）は、SBIインベストメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長：川島克哉）と共同で設立したプライベートファンド「INTAGE Open Innovation Fund」（名称：INTAGE Open Innovation　投資事業有限責任組合）を通じて、インターネット広告（リスティング広告、動画広告など）、テレビCM、交通広告など多種多様な広告の効果を統合的に分析するマーケティングツール　「XICA ｍagellan」を提供する株式会社サイカ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：平尾　喜昭）に投資しました。

■株式会社サイカについて
株式会社サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。2012年の創業時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されてきました。

【株式会社サイカ　会社概要】　http://xica.net/
商号　　株式会社サイカ
所在地　東京都千代田区西神田2-5-2 TASビル3F
設立日　2012年2月
代表者　代表取締役：平尾喜昭
事業内容　プロダクト開発事業

【株式会社インテージホールディングス】 http://www.intageholdings.co.jp/
インテージグループは、1960年に市場調査の専門機関として創業して以来、マーケティングリサーチを中核に、ビジネスインテリジェンス事業やヘルスケア領域の情報サービスを展開する、極めてユニークな企業グループを形成しています。株式会社インテージホールディングスは、グループ各社が保有する情報やシステムに関する専門性を背景に、お客様と生活者をつなぐ架け橋として、豊かで可能性の広がる社会の創造をめざしています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社インテージホールディングス
経営企画部　広報・CSRグループ担当：上村、佐藤
TEL：03-5295-1508
メール：pr-intagegroup@intage.co.jp

グループR&Dセンター　　担当：中島
メール：group-rd-center@intage.co.jp

インテージ、「INTAGE connect」経由でモバイル空間統計データの提供開始

インテージ — Thu, 18 Jan 2018 11:00:00 +0900

2018/01/18
株式会社インテージ
「INTAGE connect」経由でモバイル空間統計データの提供開始
～ライブモニタリングで迅速な課題発見・意思決定をより容易に～
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃、以下インテージ）は、ライブモニタリングを支援する「INTAGE connect」を経由して、株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：熊谷宜和、以下DIM）が保有する「モバイル空間統計®」のデータ提供を本日開始いたしました。

■「INTAGE connect」の概要
他社サービスとインテージが保有するマーケティング支援データを連携することが可能になります。
今まで、各社の提供するマーケティング支援データが企業内で独立している状態でしたが、モバイル空間統計データを契約している企業は「INTAGE connect」を経由して、簡単に自社利用のBIツールやCRMツールなどとインテージが保有するマーケティング支援データを連携して活用することが可能になります※。
※提供できないBIツールやCRMツールもあります。

■ライブモニタリング支援
　インテージは、お客様の迅速な課題発見、意思決定を支援するためにBIツール上で表示するKPIデータおよびモニタリングデータのデザイン設計および実装支援を行っております。データを統合するだけでなく、より迅速な課題発見、意思決定を支援するために統合したデータの価値化までのサポートも行います。

■「INTAGE connect」の提供範囲
インテージが保有するSRI、SCI、i-SSP、Media Gauge TV、モバイル空間統計のデータを連携することが可能になります。今後は、提供できるインテージデータを拡張していくことを予定しております。
※インテージデータ、モバイル空間統計データの契約企業様のみご提供が可能となり、ご契約内容に応じてご提供内容が異なります。

【モバイル空間統計とは】
モバイル空間統計とは、ドコモの携帯電話ネットワークのしくみを使用して作成される人口の統計情報です。日本全国の人口を24時間365日把握することができます。国内人口※1は性別・年齢層別・居住地域別、訪日外国人※2は国・地域別の人口構成を知ることができます。
※1 約7,500万台(2017年3月現在)　の運用データから、法人名義やMVNOの契約データ等を除去して推計
※2 約500万台(2016年実績)の運用データを基に推計
※「モバイル空間統計」は株式会社NTTドコモの登録商標です。

【SRI（全国小売店パネル調査）とは】
国内小売店パネルNo1※※ のサンプル設計数とチェーンカバレッジを誇る、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター・ディスカウントストア、ドラッグストア、専門店など全国約4,000店舗より継続的に、日々の販売情報を収集している小売店販売データです。
※SRIでは、統計的な処理を行っており、調査モニター店舗を特定できる情報は一切公開しておりません。
※※ 2017年7月現在

【SCI（全国消費者パネル調査）とは】
全国15歳～79歳の男女52,500人の消費者から継続的に収集している日々の買い物データです。食品、飲料、日用雑貨品、化粧品、医薬品、タバコなど、バーコードが付与された商品について、「誰が・いつ・どこで・何を・いくつ・いくらで、購入したのか」という消費者の購買状況を知ることができます。
※現時点では60代までのデータ提供を基本サービスとさせていただいております。ご要望に応じて70代のデータを追加いたします。
※SCIでは、統計的な処理を行っており、調査モニター個人を特定できる情報は一切公開しておりません。

【i-SSP（インテージシングルソースパネル）とは】
当社の主力サービスであるSCI（全国消費者パネル調査）を基盤に、同一対象者から新たにパソコン・スマートフォンからのウェブサイト閲覧やテレビ視聴情報に関するデータを収集するものです。当データにより、パソコン・スマートフォン・テレビそれぞれの利用傾向や接触率はもちろん、同一対象者から収集している購買データとあわせて分析することで、消費行動と情報接触の関係性や、広告の効果を明らかにすることが可能となります。また、調査対象者に別途アンケート調査を実施することにより、意識・価値観や耐久財・サービス財の購買状況を聴取し、あわせて分析することも可能です。
※i-SSP（アイエスエスピー）／シングルソースパネルは株式会社インテージの登録商標です。

【Media Gauge（メディアゲージ）とは】
ビッグデータやIoTデータを活用し、あらゆるメディアの計測データを、より詳細・正確にマーケティングに活用できるデータとして価値化し提供するサービスです。現在は第１弾として、そのテレビ版のデータを提供しています。今後、デジタルなど他メディアの計測も順次開発を進め提供していく予定です。
※Media Gauge（メディアゲージ）は株式会社インテージが商標登録申請中です。

【Media Gauge TVとは】
複数のテレビメーカーから収集した、ネットに結線されたスマートテレビと録画機の視聴ログ※をクレンジングし、統一フォーマットで標準化・構造化した視聴データです。都道府県別にとどまらず、一部エリアでは市区町村別※でもデータを見ることが可能です。
※マーケティング利用の許諾を得て、匿名化されているもので、どのテレビ・録画機で、いつ、どんな操作がされたかがわかります。
※INTAGE connect経由でMedia Gauge TVの市区町村レベルのデータを可能にするためにはカスタマイズ対応が必要となります。

【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石塚純晃）は、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

【株式会社ドコモ・インサイトマーケティング】　http://www.dcm-im.com/
株式会社ドコモ・インサイトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：熊谷宜和）は、主にリサーチ事業、コミュニケーションサービス事業およびエリアマーケティング事業を展開し、生活者に密着したモバイルの特性を最大限活用したリサーチやプロモーションを提供しています。ｄポイントクラブ会員6,324 万人（2017年9月）の顧客基盤と、インテージの情報活用ノウハウの融合により、圧倒的な規模と品質を備えたサービスを、生活者と企業に提供します。

【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ　広報担当：小林（こばやし）／石渡（いしわた）
TEL：03-5294-6000
サイト「お問い合わせフォーム」　https://www.intage.co.jp/contact/

【本サービスに関するお問い合わせ先】
■株式会社インテージ　INTAGE connectお問い合わせ窓口
　Mail：intage-connect@intage.co.jp

INTAGE Continues to Monitor Impact of 2014 Consumption Tax Increase in Japan

INTAGE — Tue, 13 Jan 2015 15:00:06 +0900

TOKYO, Jan. 13 /Kyodo JBN/ --
INTAGE Inc.

INTAGE Continues to Monitor Impact of 2014 Consumption Tax Increase in Japan

INTAGE Inc., part of Japan's largest marketing research group and the 9th largest globally, announced Jan . 13 the latest results of its ongoing study into the impact of the April 2014 consumption tax hike in Japan. This most recent summary follows up on its previous "Report on the Impact of Japan's Consumption Tax Increase in 2014!" (www.intage.co.jp/english/news/2014/20140605.html).

The latest report looks at the seven-month period (through October 2014) since the April consumption tax hike, providing an analysis of the ongoing effect that the increase has had on certain consumer product segments, and offering valuable hints for retailers and marketers interested in the Japanese market. Results suggest that there have been notable changes in purchase conditions, consumer psychology and consumer purchase behavior since the tax increase.

The full report (PDF) is available here: http://www.intage.co.jp/english/news/2015/images/20150113.pdf

As Japan's foremost provider of marketing research intelligence, INTAGE will continue to track the influence of the consumption tax hike, in anticipation of the country's next consumption tax increase from 8% to 10%, scheduled for April 2017.

Overview of Key Findings
       -Recovery remains stagnant; both purchase value and purchase quantity
       after the tax hike were lower than the previous year in almost all
       categories, despite expectations that purchase trends would recover by
       the summer of 2014.
      -The age 60s segment showed the highest pre-hike growth in purchase value
      and quantity, and the quickest post-hike recovery. Recovery has been less
      pronounced among the 20s-40s segments; most categories are still
      lower (minus) compared to the previous year.
     -Expenditures have gone up, but income/bonuses have not risen accordingly;
     price consciousness is higher, especially among the 20s-40s segments.
     -Feelings of "financial security" are down among all segments versus
     the previous year, particularly the 30s-40s segments.
     -Purchase frequency and volume have decreased overall
     (other than daily food items) compared to the previous year.
     -Budget-minded consumers are shifting from frozen foods to more fresh
     food items; more

consumers are moving to private brands and special bargains for high-necessity items such as toilet paper.
    -Looking ahead, important keywords for consumers are "price" and "added
    value". Marketing plans need to focus on both price strategies and the
    communication of added value.

Source: INTAGE Inc. (Tokyo, Japan)