法人別リリース

「声の衛生教育」による声帯ポリープ・声帯結節の保存療法、６１．３％が病変消失。手術回避の可能性

国立病院機構 — Wed, 19 Sep 2018 10:00:00 +0900

2018/9/19
独立行政法人国立病院機構
東京医療センター
「声の衛生教育」患者啓発による声帯ポリープの
保存的治療、その有効性の検証
1. 「声の衛生教育」とは　「声の衛生教育」とは「声帯に負担をかけない」「しっかり加湿をする」などの健康な声を保つために行う適切な生活指導のことです。この手術をしない治療法（保存療法）について、世界で初めて科学的根拠の高いランダム化比較試験で効果を検証したところ、声帯ポリープ、声帯結節の治療に有効であることがわかりました。
　本研究は平成30年10月発行の米国誌Laryngoscope11月号に掲載予定です。

2．研究の背景と概要　　これまでも、声帯ポリープ、声帯結節に対し、外科手術を用いない「声の衛生教育」による治療法は有効な手段の一つであるとされていました。しかし、それを証明するだけの十分な科学的根拠が乏しかったことなどもあり、わが国では「声の衛生教育」を行わず、外科手術を第一に選択されてきているのが一般的です。

今回、国立病院機構（NHO）の11病院で耳鼻咽喉科からなるNHO感覚器共同研究チーム（班長：東京医療センター感覚器センター部長角田晃一）は、声帯ポリープ、声帯結節に対する、チーム医療による保存療法（「NHO声の衛生教育」）を用いた有効性の検証を、世界で初めてエビデンスの高いランダム化比較試験（RCT）で行いました。

保険診療で手術の適応になる声帯ポリープ、声帯結節の患者さんに対し、
１）標準化された患者への啓発DVD等を用いて、医師、言語聴覚士（ST）、患者によるチーム医療で
　　個々の患者の生活に則した「NHO声の衛生教育」を提供する患者群(98例)と
２）パンフレットのみを患者に渡し注意喚起する患者群(102例)
の二群に分け、それぞれの治療効果を手術前の待機期間である2か月間に比較しました。

チーム医療で「NHO声の衛生教育」を行った群（61.3％が消失）は、パンフレットのみを用いた一方的注意喚起群(26.3%が消失)に比べて、有意に治療効果が向上し、手術する患者さんを減少させることがわかりました。

3．研究の意義・今後の展開全身麻酔よる手術の医療費は約50万円(本人負担3割で約15万円)かかりますが、「NHO声の衛生教育」で治療が終われば、約3万円(本人負担3割で約1万円)で済みます。

RCTで有効性が明らかになった本プログラム「NHO声の衛生教育」ですが、日本では一般的ではありません。今後、声帯ポリープ、声帯結節の手術を行う前の治療法として選択されるよう活動を続けます。

4．特記事項　本研究は独立行政法人国立病院機構運営費交付金（臨床研究事業研究費）によって行われました。

5．「NHO声の衛生」ＵＲＬ《NHO声の衛生日本語》
http://www.kankakuki.go.jp/video_eisei.html
《NHO声の衛生英語版》
http://www.kankakuki.go.jp/video_eisei_eng.html

筋ジストロフィー患者の母親で心不全のリスクが高いことを初めて発見

国立病院機構 — Thu, 01 Mar 2018 16:05:18 +0900

2018年3月1日
独立行政法人国立病院機構徳島病院
筋ジストロフィー患者の母親で心不全のリスクが高いことを初めて発見
筋ジストロフィーは遺伝子の変異によって筋肉の変性・壊死が生じ、筋力低下や運動機能障害、呼吸不全、心筋症などの症状が起こる疾患です。その中で代表的な疾患であり、日本国内の患者数は約5,000人とされる「デュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）」は性染色体（X染色体）にある遺伝子の変異によるものです。

この原因となる遺伝子変異は、患者本人の突然変異で生じる場合と親から遺伝する場合があります。男性はX染色体とY染色体を1本ずつ持つことから、X染色体に原因となる遺伝子変異が生じるとDMDを発症します。一方、女性はX染色体を2本持っていて、片方のX染色体に原因となる遺伝子変異が生じても、もう一方が正常であればDMDを発症する確率はまれです。このことから、女性はDMDを発症していないものの、原因となる遺伝子変異を持っている可能性があります。

独立行政法人国立病院機構は、前身の国立病院・国立療養所時代から50年以上にわたって筋ジストロフィー医療を手がけており、国立病院機構徳島病院では1994年からDMD患者の母親の方を対象に定期検診を行ってきました。

今回、国立精神・神経医療研究センター、徳島大学病院などと共同で22年間の検診結果を解析した結果、「遺伝子変異を持つ女性は、DMDを発症していなくても心不全のリスクが高いこと」を初めて発見し、2017年12月21日にJournal of the Neurological Sciences誌の電子版に掲載されました。

これまで、日本のDMD患者の方は、10歳代後半までしか生きられませんでしたが、最近では医療技術の向上によって30歳を超え、40歳以上の方も少なくありません。また、携帯型医療機器の普及や医療・福祉制度の改善により人工呼吸器装着後も在宅で生活できる方も増えています。

このように、DMD患者の平均寿命が大幅に伸びたこと、高度な介護が必要な方が長期間在宅で過ごせるようになったことで、介護する家族も高齢化し、負担が増加しているという一面があることも事実です。このため、家族が長く健康でいられるように健康管理を行うことがDMD患者・家族全体のQOL（生活の質）にとって重要な課題になっています。

遺伝子変異を持っている可能性がある女性は、たとえ症状はなくとも心機能を定期的に検査し、異常を認めたら適切な心不全治療を早期に開始して経過観察をする必要があります。

【掲載論文】
Katsuhito Adachi, Shuji Hashiguchi, Miho Saito, Setsuko Kashiwagi, Tatsushi Miyazaki, Hisaomi Kawai, Hirotsugu Yamada, Takashi Iwase, Masashi Akaike, Shoichiro Takao, Michio Kobayashi, Masatoshi Ishizaki, Tuyoshi Matsumura, Madoka Mori-Yoshimura, En Kimura
Detection and management of cardiomyopathy in female dystrophinopathy carriers
Journal of the Neurological Sciences, 2018 in press;

九州がんセンターから、がん患者さん目線の医療ガイドブック刊行のお知らせ

国立病院機構 — Mon, 05 Feb 2018 16:00:00 +0900

平成30年2月5日
独立行政法人国立病院機構九州がんセンター
患者さんとご家族のためにがんの最新医療をまとめた書籍を出版。
検診から最新治療、がんとのつきあい方など、
よりよい医療を選択するために身に付けてほしい医療情報を提供。
●直接診療にかかわる医師が分かりやすく簡潔に執筆 2016 年3 月、新病院オープンに伴い、患者さん・ご家族へのサポート体制と最新医療を提供するための設備もさらに充実いたしました。日本をリードするがん専門病院として福岡県を中心に九州・山口一円の病院と連携を図りながら、世界トップレベルのがん専門病院となるよう努力を続けています。がん治療に対するニーズも超高齢化を向かえる社会の中で疾病構造の変化により多様化・複雑化し、当院もそれらのニーズに、より的確に応えるため、医療技術の高度化・専門化を進めています。そこで、患者さんと家族の気持ちを考えながら、直接診療にかかわる医師らが、最新のがん診療をできるだけ分かりやすく、簡潔に、しかも必要な情報はきちんと把握できるように執筆しました。

●書籍情報書名：がんと向き合うあなたへ～知りたいこと、伝えたいこと～
編著：九州がんセンター
判型：A４判 144P オールカラー
定価：1500 円＋税
発行：バリューメディカル

人工呼吸器の宇宙電送実験が成功

国立病院機構 — Wed, 18 Jan 2017 10:54:16 +0900

2017年1月18日
独立行政法人国立病院機構
国立病院機構小児科医が開発した３Dプリント可能な人工呼吸器を国際宇宙ステーションへ電子メールで転送する世界初の実験が成功しました。
群馬県渋川市の国立病院機構渋川医療センター小児科医師で、医学博士の石北直之（38)=渋川市在住=が発明し、株式会社ニュートン=岩手県八幡平市=との協同研究によって、3Dプリントが可能な人工呼吸器を完成させました。この人工呼吸器を国際宇宙ステーションへ電子メールで転送する世界初の実験が1月14日午前7時46分（現地時間1月13日午後2時46分）米国カリフォルニア州で行われ、成功したとNASA Ames Research CenterのMade In Space社が伝えました。

3Dプリンターとインターネット環境が整っている場所であればどこでも瞬時に、人工呼吸器を転送できるようになります。あらかじめ用意しておける医療機器が限られる宇宙空間をはじめとした狭小で特殊な場所において、必要に応じて機器や部品が迅速に生成できる技術を確立したことで、こうした場所での活動の安全と安心の向上につながることが期待されます。

本技術は、複雑な電子部品を必要とせず、プラスチックのみで製作出来る様々な製品に技術転用が出来ます。製品の製造は株式会社ニュートンをはじめ、国内企業へ全て委託します。新たな設備投資費用をかけない分、製品開発と臨床研究に力を注ぐ予定です。現在、関連製品7種を開発中で、日本から全世界へ向けた販売を目指しています。

無重力環境下での動作実験にも成功しており、本年5月にアメリカ航空宇宙医学会にて発表される予定です。

メイドインスペース社　宇宙開発部門　副代表マシュー・ナポリ氏が以下のようなコメントを発表しています。

“電子メール人工呼吸器は、３Ｄプリンターにより作成された複数の部品からなる医療機器のすばらしい一例であり、人類が地球から遙かに離れた場所で生命を維持するうえで、重要な役割を果たす可能性があります。
石北博士は、微小重力下（宇宙空間）において製造され、使用するという明確な目的を持った医療機器をデザインした最初の医師であり、我々は彼と共に取り組めたことを誇りに思っています。“
マシュー・ナポリ、メイドインスペース社　宇宙開発部門　副代表

"The e-mail ventilator is a great example of a complex 3D printed medical device which could become critical to sustaining life as we explore further and further away from Earth.
We are proud to work with Dr. Ishikita as he is one of the first doctors to design a medical device for the explicit purpose of being manufactured and used in micro-gravity."
Matthew Napoli,VP of In-Space operations, Made In Space.

国立病院機構東京医療センターと東邦大学との間で連携大学院協定を締結

国立病院機構 — Wed, 19 Oct 2016 12:00:10 +0900

2016年10月19日
独立行政法人国立病院機構東京医療センター
国立病院機構東京医療センターと東邦大学大学院医学研究科が連携協定を締結し、平成２９年度から連携大学院制度を開始します。
　東京医療センターと東邦大学大学院医学研究科は、医師の教育ならびに医学研究の一層の連携・進展を図るため連携大学院包括協定を締結することについて、１０月１９日（水）に合意に達し、平成２９年度より連携大学院制度を開始します。
　この連携大学院制度は、東京医療センターでは平成２５年５月に締結した慶應義塾大学医学部・大学院医学研究科に続き２校目となり、東京医療センターに籍を置きながら、東邦大学大学院医学研究科博士課程の単位取得や学位取得を可能にするものです。
　これにより東京医療センターに在籍する医師の研究・医療活動の充実を図るだけでなく、東邦大学にとっても教育研究活動の推進を図り、我が国の医療及び学術の発展に貢献します。
　さらに両者の人的・知的交流は新たな共同研究プロジェクトの創出、学術会議の共同開催、医師以外の職種も含めた幅広い人材交流・人材育成に発展することが期待されます。

国立病院機構四国がんセンターが明屋書店と協力、がん治療と仕事の両立に向けた就労支援を開始

国立病院機構 — Tue, 02 Aug 2016 12:00:25 +0900

2016年8月2日
独立行政法人国立病院機構
国立病院機構四国がんセンターが明屋書店のがん治療と仕事の両立を支援
　独立行政法人国立病院機構四国がんセンター（愛媛県松山市）は、働く世代のがん患者が増えていることから、１都１２県に８６店舗を有する明屋（はるや）書店(愛媛県松山市、従業員数：９３１名)と協力し、がん治療と仕事の両立に向けた就労支援を開始します。
　今回のように特定の企業を対象にした支援活動は、愛媛県内で初めての試みであり、全国的にもまだ数少ない取組です。
　四国がんセンターでは、これまでもハローワーク松山の職員が患者の仕事復帰の相談や求人の相談などを行うモデル事業を展開しており、がん患者の就労支援に取り組んできました。

　四国がんセンターで昨年行った調査によると、がんと診断された時に働いていた５０人のうち、４０％が退職していることがわかりました。理由には「職場に迷惑がかかる」「気力・体力的に難しいと予測」「治療と両立する自信が無い」という声が挙がっています。
　企業では、働く世代が「がん」などの疾患により職場を離れてしまうことで必要な人材が確保できなくなることに危機感を抱いており、企業全体としての取組みが求められています。
　四国がんセンターではこれまでの活動の中で、明屋書店の小島　俊一社長から「病気になっても働き続けられる環境を作りたい」との声を聞きました。明屋書店でも職場に迷惑がかかるとして、がんと診断された従業員が退職することが多くあることが、その背景にあります。このような声から、今回、就労支援セミナーを開催することに至りました。
セミナーの対象者は明屋書店の店長など現場責任者としており、来年２月までに３回の予定で行います。企業の代表者が就労支援への理解や思いがあったとしても、実際に一緒に仕事をする人々の理解が得られないと仕事を続けられないことから、現場でいかにフォローできるかが重要となると考え、セミナーの対象を現場責任者としました。

　セミナーでは、四国がんセンターの医師・看護師などを講師とし、病気や治療内容についてグループワークや講義を通じて、休職や職場復帰など段階に応じて必要をとされる対策をまとめます。
　第１回目はセミナーへの導入と総論として、がんに対する基礎知識や就労支援への基本的な考え方の講義や、患者への相談対応を四国がんセンターの職員が実演しイメージの把握を促した上で、グループワークを実施します。第２回目は実践編として明屋書店の従業員への具体的な支援策を立案し、第３回目で、この立案した支援策についての結果報告や、何ができて何ができなかったかの評価と改善策の検討を行うカリキュラムを予定しています。今回は１つの企業を対象にすることで、組織や環境に合った対策について同センターの医療者の立場からのアドバイスを受けながら、より具体的な対策まで踏み込むことができるのがメリットです。
　今回の支援活動を通じてモデルケースを確立し、県内の企業に従業員のがん治療と仕事の両立を支援する取組を広げることが目標です。四国がんセンターでは、今後も社会保険労務士への研修や、がん患者に携わる医療スタッフを対象にした研修を計画しており、がん患者の就労を支援する環境の拡大と定着に積極的に取り組む方針です。

（参考）
がん患者の就労や就労支援に関する現状
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000037517.pdf
事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html