法人別リリース

【東京医科大学分子病理学分野】植物由来小胞を担体とした新規ドラッグデリバリーシステムを開発

東京医科大学 — Fri, 19 Mar 2021 16:07:22 +0900

　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021年3月19日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京医科大学

　「植物由来小胞を担体とした新規ドラッグデリバリーシステムを開発」
　　　　～核酸医薬が経口投与可能、核酸医薬品の適応性拡大に期待～

【概要】　東京医科大学（学長：林由起子／東京都新宿区）分子病理学分野黒田雅彦主任教授を中心とする研究チームは、アセロラを含む植物果汁から抽出したエクソソーム様小胞を用いた新たなドラッグデリバリーシステムを開発しました。この研究は日本学術振興会科学研究費補助金並びに文部科学省　私立大学戦略的研究基盤形成支援事業の支援のもとで行われたもので、その研究成果は国際科学誌 Molecular Therapy – Methods & Clinical Development（オンライン版）に3月10日付けで掲載されました。今後この成果をもとに、AMED橋渡し研究拠点事業の支援を受けて、経口投与核酸医薬品の開発が行われます。

【本研究のポイント】・アセロラ果汁からエクソソーム様小胞が低コストで安定的に供給可能であることを見出しました。
・siRNA、miRNAなどの核酸医薬をアセロラ由来小胞と混合させることにより、核酸分解酵素への耐性、および酸、アルカリ耐性が得られることを明らかにしました。
・核酸医薬とアセロラ由来小胞の混合物をマウスに経口投与し、標的臓器で核酸医薬を機能させることに成功しました。
・経口投与により、これまでより簡便で、新たな標的臓器に適応可能な核酸医薬開発への応用が期待されます。

【研究の背景】　核酸医薬は従来の低分子化合物や抗体医薬とは異なり、遺伝子発現の制御を標的にできることから注目を集めています。特に、昨年からのコロナ禍におけるCOVID-19のワクチン開発競争では、新規の創薬モダリティとしてmRNAワクチンを含む核酸医薬が世間に印象づけられることになりました。一方で、生体内での安定性や標的臓器への輸送などドラッグデリバリーの面でまだ課題が多く残っているものの、これらの解決を目的として分解酵素からの保護や標的臓器への特異性を上げるため化学修飾技術や、リポソーム製剤などのナノキャリアの開発が進んでいます。

　近年、エクソソームを含む細胞外小胞（Extracellular Vesicles; EVs）の機能や特徴が明らかとなり、その性質を利用したドラッグデリバリーシステム（Drug Delivery System; DDS）が注目されています。生体内において天然に存在するシステムであることに加え、EVsに目的の核酸医薬を内包させることによって生体内の分解酵素からの保護や、小胞膜に存在する分子の特異性を利用したデリバリーシステムなど様々な応用方法が考えられます。
　エクソソームに対する世の中の関心が高まる以前から、我々はエクソソームを核酸医薬DDSのキャリアーとして用いるための開発を進め、上皮成長因子受容体（Epidermal Growth Factor Receptor; EGFR）に高い親和性を有するGE11ペプチドを膜状に発現した改変エクソソームを作製し、腫瘍抑制性のmiRNA(let-7)を内包して乳がんモデルマウスに投与し、この改変エクソソームが腫瘍抑制効果を有することを明らかにしました（Ohno SI et. al. Mol Ther. 2013）。このようにエクソソームを用いたDDSによる核酸治療の可能性も示すことができた一方で、臨床応用を目指すとエクソソームの供給には大量の培地を用いた細胞培養とその培養上清からのエクソソーム分画の収率に問題があることも浮き彫りになってきました。また、単離されEVsは細胞膜成分から構成されているがゆえに、凍結融解により分解されやすいことも明らかとなっており、医薬品としての供給・保存の面で懸念が残っていました。
　そこで、低コストで安定的に多量生産可能なエクソソームの探索を目的とし、植物にもエクソソーム様小胞が存在し、動物細胞由来小胞と同様に細胞間相互作用に関与していることから、我々はDDSのキャリアーの候補として植物由来小胞に着目しました。数種類の果物を用いて試行錯誤した結果、キントラノオ科植物のアセロラ果実が安定供給可能であり、その果汁からエクソソーム様小胞も高い効率で回収可能であることを見出しました。さらに、凍結保存したアセロラ果実、果汁からも形態的には遜色のない小胞分画が抽出可能であり、本研究においてアセロラ果汁由来小胞を担体として新規ドラッグデリバリーシステム、特に経口投与による標的臓器への核酸医薬の送達について開発を行いました。

【本研究の概要】　本研究では、アセロラ果汁から抽出されたエクソソーム様小胞におけるDDSキャリアーとしての有用性を示すために、①アセロラ由来小胞と核酸医薬の複合体の形成法、②in vitro培養系を用いたアセロラ由来小胞―核酸医薬複合体の細胞への取り込み、③in vivoモデルマウスを用いたアセロラ由来小胞―核酸医薬複合体の経口投与における効果、について検討を行いました。

①アセロラ由来小胞（Acerola Exosome-Like Nanovesicles: AELNs）と核酸医薬の複合体の形成法の確立
　動物細胞由来のエクソソームに任意の核酸を内包させる技術としては、エレクトロポレーション法やリポフェクション法などが試みられてきましたが、効率よくエクソソームを改変する手法はいまだに確立されていないのが現状です。我々の研究チームもエレクトロポレーションを含む数種類の方法でアセロラ由来小胞内に核酸の導入を試みましたが、結果的にAELNs（2.2×10^9 particles）と合成miRNA(hsa-miR-340)を一定濃度で混合して氷上で30分静置するだけで複合体を形成させることができました。さらに、AELNsと複合体を形成した核酸（合成miRNA）は下図に示す様にRNase、強酸（pH2）、強アルカリ（pH10）に耐性を示しました。

②in vitro培養系を用いたAELNs―核酸医薬複合体の細胞への取り込み
　次に、氷上30分のインキュベートで形成させたAELNsと蛍光標識した合成miR-340の複合体を培養細胞に添加して、細胞内への取り込みを視覚的に確認しました。下図Eに示す様に取り込まれたmiRNAのシグナル（緑色）が細胞質内で観察されました。
　また、取り込まれた合成miR-340が、細胞内で本来の機能を示しているか確認するためにmiR-340の標的遺伝子であるMMP2の発現をRT-PCRで確認した結果、下図Hに示す様にAELN―miR-340複合体を添加した細胞でMMP2の発現が低下しているのを明らかにしました。

③in vivoモデルマウスを用いたAELN―核酸医薬複合体の経口投与における効果
　核酸の経口投与モデルとして、AELNsと核酸の複合体をマウスに経口投与して各組織への到達と薬理効果を検討しました。下図C,Dに示すようにルシフェラーゼを発現しているトランスジェニック（Tg）マウスを用いて、AELN―ルシフェラーゼsiRNA複合体を経口投与すると24時間後に全身のルシフェラーゼ活性が抑制されていました。

【研究成果の意義】　2018年に世界初のRNAi（siRNA）医薬patisiranが誕生し、脂質ナノ粒子に封入された送達キャリアーを搭載したはじめての核酸医薬としても注目されました。また、2016〜2018年はCpGオリゴを含む5つの核酸医薬が立て続けに上市されており、核酸医薬がコンスタントに実用化されるフェーズに到達したことが伺えます。いかに副作用なく効率的に標的へと届けることが可能な技術が必須であり、本研究で示したアセロラ小胞という天然物を担体として用いた核酸の経口投与法は、核酸医薬DDSにおけるブレイクスルーとなりえると考えられ、創薬期間が短く低コストであるメリットを活かした核酸医薬品の基盤への応用が期待できます。

【用語の解説】注1）エクソソーム
細胞が分泌する脂質2重膜を有する細胞外小胞（Extracellular Vesicles：EVs）のうち、30から100ナノメーターのもの。DNAやRNA、タンパク質など様々な細胞内物質が内包された状態で様々な細胞から放出され、体液中を循環して細胞間の情報伝達において重要な役割を担っている。

注2）miRNA(microRNA)
遺伝子の転写制御にかかわる20-25塩基の一本差RNA。

【発表雑誌】雑誌名：Molecular Therapy – Methods & Clinical Development
論文名：Acerola exosome-like nanovesicles to systemically deliver nucleic acid medicine via oral administration
DOI:https://doi.org/10.1016/j.omtm.2021.03.006

【参照URL 】 https://www.cell.com/molecular-therapy-family/methods/fulltext/S2329-0501(21)00046-2

【主な競争的研究資金】　本研究は、文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」プロジェクト番号S1511011の支援を受けています。

【東京医科大学公衆衛生学分野】新型コロナウイルス流行下での受療行動の変化について調査結果を公表

東京医科大学 — Thu, 18 Mar 2021 10:26:14 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021年3月18日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京医科大学

新型コロナウイルス感染症の流行下、「医療機関での感染恐怖」の払拭が
治療中断や病状悪化予防に重要な可能性
〜定期通院中の患者のうち38%で受診頻度が減少〜

【概要】　東京医科大学（学長：林由起子／東京都新宿区）公衆衛生学分野の小田切優子講師ら研究チームは2020年5月に日本人男女2,400人を対象にインターネット調査を実施し、新型コロナウイルス感染症の流行前に医療機関を定期受診していた659人の受療行動を分析しました。その研究成果が2021年3月16日にプライマリケア学会の英文雑誌であるJournal of General and Family Medicineで発表されました。

● 「受診頻度が減少した」と回答した人の割合は37.8%で、「医療機関で感染することが恐い」ことが受
診頻度の抑制と有意に関連していました。
● 一方、「定期内服ができなくなった」人、「持病が悪化した」人はそれぞれ6.8%、5.6%にとどまりまし
　た。「持病が悪化した」人は「受診頻度が減少した」人に多く、受診抑制が病気の悪化につながってい　
　た可能性が示唆されました。
● 本研究は第一波流行中の受療行動を観察したものですが、その後、受療行動がどう変化しているのか注　　　
　視すると共に、必要以上の受療抑制が起こらないような対策が必要と考えられます。

【研究の背景】　新型コロナウイルス感染症の第一波流行中で、緊急事態宣言の解除が検討され始めた2020年5月、関東地方在住の20歳から79歳の男女2,400人を対象に、医療機関の受療状況に関するインターネット調査を行いました。対象者に「受診頻度の減少」、「定期内服切れ」、「持病の悪化」、「電話・オンライン診療の活用」、そのほか受診に関する要因について回答してもらいました。調査対象者のうち新型コロナウイルス感染症の流行前に外来を定期受診しており、内科慢性疾患で通院中の659人について解析を行いました。

【本研究で得られた結果・知見】　「受診頻度が減少した」人の割合は37.8%で、「医療機関で感染することが怖い」こと、「東京在住」、「女性」などが受診頻度の低下と有意に関連していました。一方で、「定期内服ができなくなった」人の割合は6.8%、「持病が悪化した」人の割合は5.6%でした。また電話・オンライン診療を活用した人の割合は9.1%でした。受診頻度が減少した人の割合に比べて、定期内服ができなくなった人の割合が少なかったことから、長期処方等で対応が行われていた可能性があります。
　受診に関する要因のうち「医療機関での感染恐怖」は「受診頻度の減少」や「定期内服切れ」と有意な関連を認めていました。さらに要因間の分析を行ったところ、「受診頻度の減少」した人に、「定期内服切れ」や「持病の悪化」が多かったことが明らかとなりました。

【今後の研究展開および波及効果】　本研究により、新型コロナウイルス流行下での受療行動の変化が明らかとなりました。通院の中断や病状悪化を防ぐためには、受療行動が変化しやすい集団への配慮や、特に「医療機関での感染への恐怖」の払拭・低減に努め、新型コロナウイルス感染症の流行下でも受診を継続しやすい環境を整備することが重要です。

【掲載誌名】 Journal of General and Family Medicine

【論文タイトル】 Changes in the medical treatment status of Japanese outpatients during the coronavirus disease 2019 pandemic　DOI：10.1002/jgf2.432 （査読済み）

【著者】　 Takeshi Takakubo, Yuko Odagiri, Masaki Machida, Tomoko Takamiya, Noritoshi Fukushima, Hiroyuki Kikuchi, Shiho Amagasa, Itaru Nakamura, Hidehiro Watanabe, Shigeru Inoue

【主な競争的研究資金】　　なし

【補足資料：図解・表等　添付】

【本研究に関する問い合わせ先】東京医科大学公衆衛生学分野
小田切優子、井上茂
E-mail: TMUPHIC.2020@gmail.com

【プレスリリースに関するお問い合わせ】東京医科大学総務部広報･社会連携推進課
TEL: 03-3351-6141（代表）

【その他の新型コロナウイルス感染症に関する東京医科大学公衆衛生学分野の研究結果】 https://www.tokyo-med.ac.jp/univ/covid-19/information.html#new2
研究結果①：感染予防行動のうち「目鼻口に触らない」の実施率が最も低い
研究結果②：予防行動に関する行動変容は男性と低所得者で少ない
研究結果③：COVID-19 アウトブレイク下において風邪症状のある労働者の多くが十分に自主隔離できていない
研究結果④：COVID-19 パンデミック下においてもマスクを正しく使用している者は少ない～マスクマネジメントに関するさらなる啓発が求められている～
研究結果⑤：新型コロナウイルスの流行下で一般市民のメンタルヘルスは悪化した～悪化したのは特に低所得者、呼吸器疾患を抱える者だった～
研究結果⑥：日常生活での手洗い回数は1日10回では不十分
研究結果⑦：低所得者のメンタルヘルスは感染者が減少してもすぐには改善しない
研究結果⑧：新型コロナワクチン予防接種の普及にはワクチンは効果があるという認識や自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いが重要
研究結果⑨：COVID-19流行下の在宅勤務者で職場勤務者よりも仕事中の座位時間が1時間以上長い～在宅勤務では、長時間の座りすぎへの対策が必要～

東京医科大学公衆衛生学分野福島教照講師ら研究チーム「在宅勤務では、長時間の座りすぎへの対策が必要」

東京医科大学 — Wed, 17 Mar 2021 11:31:55 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021年3月17日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京医科大学

【概要】　東京医科大学（学長：林由起子／東京都新宿区）公衆衛生学分野の福島教照講師らは、関東地方在住の20-79歳の男女2,362人を対象に、新型コロナウイルス感染症アウトブレイク時における一般市民の予防に関する考えと行動に関するインターネット調査を2020年7月28日から同年8月2日にかけて実施しました。その研究成果が2021年3月8日に国際医学雑誌 Journal of Occupational Healthオンライン版で発表されました。

●COVID-19流行下の2020年7月28日に日本人男女2,362人を対象にインターネット調査を実施しました。
●職種等を考慮した分析を行っても、在宅勤務者は職場勤務者よりも仕事中に座っている時間は1時間以上長く、身体を動かす時間（中高度身体活動時間）は約30分間短くなっていることがわかりました。
●テレワークの推進にあたり、並行して健康リスクである長時間の座りすぎや身体活動不足への対策も実施する必要性が示唆されました。

【研究の背景】　新型コロナウイルス感染症に対する感染拡大防止の一環として、在宅勤務といったテレワークが推進され、従来、職場で働くのが当たり前であった労働者にとって、自宅が新たな職場の一つになりました。仕事中の長時間の座位時間や少ない中高度身体活動時間は労働者の健康に悪影響を及ぼしますが、職場勤務と在宅勤務ではどのくらい仕事中の座位時間や中高度身体活動時間が異なるのかほとんど報告されていません。そこで、本研究は職場勤務者と在宅勤務者における仕事中の座位時間と中高度身体活動時間の違いについて定量的に明らかとすることを目的としました。

【研究方法】　在宅勤務が新しい生活様式として定着するようになった2020年7月28日～8月2日に関東地方在住の 20 歳から 79 歳の男女 2,362 人にアンケート調査を行いました。このうち、自営業以外の仕事をしている1,239人に対して、職業性身体活動調査票（Work-related Physical Activity Questionnaire、WPAQ）1を用いて仕事中に座っている時間（座位行動）、立ち仕事をする時間（低強度身体活動）、歩いたり重いものを運んだりする時間（中高度身体活動）といった強度別にみた仕事中の身体活動を調査しました。

【本研究で得られた結果・知見】　職場で働く労働者に比べて在宅勤務の労働者は、職種や勤務時間の違いなどを調整しても仕事中に座っている時間は76分ほど長く、一方で仕事中に歩行など身体を動かす（中高強度身体活動）時間は27分短いことがわかりました（図）。
　　　　　　　

【今後の研究展開および波及効果】　長時間の座位行動および30分以上持続して座り続ける状態が多いことは死亡率の増加、糖尿病および心血管疾患の新規発症といった健康リスクになることが報告されており、在宅勤務では座りすぎによる健康影響が強く懸念されます。また、在宅勤務になって身体を動かさなくなったというと、例えば通勤で歩くこと（中高度身体活動）がなくなった影響を思い浮かべる場合が多いと思いますが、本研究によって仕事時間中にも中高度身体活動の低下が起きていることが明らかとなりました。職場にいるとコピーや雑用、来客対応、対面での相談、等のために職場内を移動したり、座位を中断したりする機会が多いかもしれません。さらに、職場の方が自宅より昼食時に食堂へ移動する距離も長かったり、外食する機会も多かったりするかもしれません。
　現在、感染拡大を抑制するため在宅勤務といったテレワークが推進されていますが、在宅勤務では並行して健康リスクである長時間の座りすぎや身体活動不足への対策も講じることが必要です。仕事中にこまめに立ち上がるように気を付けたり、昼休みには少し歩くなどして体を動かしたり、オンライン会議等でも座りっぱなしにならないように参加者同士で会議中でも立ち上がって構わないと声を掛け合ったりする配慮が必要かもしれません。朝礼や昼休み等に社員同士が一緒に体操をしているような職場であれば、在宅勤務中の同僚にもオンラインなどで一緒に参加しやすくなるように会社が働きかけてもよいかもしれません。新しい生活様式の中で在宅勤務を継続していくにあたり、健康保持・増進のためには座りすぎにならないように啓発していくことが必要と考えられました。

【掲載誌名】 Journal of Occupational Health

【論文タイトル】 Associations of working from home with occupational physical activity and sedentary behavior under the COVID-19 pandemic

【著者】福島教照、町田征己、菊池宏幸、天笠　志保、林　俊夫、小田切優子、高宮朋子、井上茂　

【DOI】 http://doi.org/10.1002/1348-9585.12212（査読済み）

【主な競争的研究資金】本研究は東京医科大学より支給された研究費を用いて行ったものです。

【補足資料：図解・表等　添付】上図

【先行文献】福島教照, 天笠志保, 菊池宏幸, 高宮朋子, 小田切優子, 林俊夫, 北林蒔子, 井上茂．仕事中の強度別身体活動および座位行動を評価する簡便な質問紙の開発：職業性身体活動調査票（WPAQ）の妥当性および信頼性．産業衛生学雑誌　2020 年 62 巻 2 号 p. 61-71.

【その他の新型コロナウイルス感染症に関する東京医科大学公衆衛生学分野の研究結果】 https://www.tokyo-med.ac.jp/univ/covid-19/information.html#new2
研究結果①：感染予防行動のうち「目鼻口に触らない」の実施率が最も低い
研究結果②：予防行動に関する行動変容は男性と低所得者で少ない
研究結果③：COVID-19 アウトブレイク下において風邪症状のある労働者の多くが十分に自主隔離できていない
研究結果④：COVID-19 パンデミック下においてもマスクを正しく使用している者は少ない～マスクマネジメントに関するさらなる啓発が求められている～
研究結果⑤：新型コロナウイルスの流行下で一般市民のメンタルヘルスは悪化した～悪化したのは特に低所得者、呼吸器疾患を抱える者だった～
研究結果⑥：日常生活での手洗い回数は1日10回では不十分
研究結果⑦：低所得者のメンタルヘルスは感染者が減少してもすぐには改善しない
研究結果⑧：新型コロナワクチン予防接種の普及にはワクチンは効果があるという認識や自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いが重要

【東京医科大学】新型コロナワクチン予防接種に対する心理的要因と接種希望の関連について調査結果を公表

東京医科大学 — Fri, 05 Mar 2021 10:00:00 +0900

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021年3月4日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京医科大学

新型コロナワクチン予防接種の普及にはワクチンは効果があるという認識や
自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いが重要
-全国の20-79歳の男女3,000人のうち2021年1月時点で接種を希望する者は62.1%-

概要　東京医科大学（学長：林由起子／東京都新宿区）公衆衛生学分野町田征己助教らの研究チームは、日本全国の20-79歳の男女3,000人を対象に、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）ワクチンに関する考えについてインターネット調査を2021年1月14日に実施しました。その研究成果が2021年3月3日に国際医学雑誌Vaccinesオンライン版で発表されました。

●2021年1月14日に日本全国の20歳から79歳の市民3,000人（性別、年齢、居住地域の構成割合が人口推計　
　と一致するように対象者を抽出）を対象にCOVID-19ワクチンに関する考えについてインターネット調査　
　を実施しました。
●ワクチンが接種可能になったら接種を希望すると回答した者は62.1%でした。
●女性や若年者、低所得者では接種を希望する人が少ないことが明らかになりました。
●また、ワクチンは効果があると認識していることや、自分が予防接種を受けることで他者も守るという思
　いが高いことは、ワクチン接種を希望することと強く関連していました。
●COVID-19ワクチン接種を普及する上で、これらの要因を考慮した啓発活動が重要である可能性が本研究
　で示されました。

研究の背景　COVID-19の世界的な流行の打開策として期待されているワクチン接種が国内でも医療従事者を中心に開始されています。今後、一般市民の予防接種も段階的に開始となる予定ですが、その際に問題となる可能性があるものとして「ワクチン忌避」があります。ワクチン忌避とは、「予防接種が受けられるにも関わらず、受けることを躊躇する、あるいは拒否する」ことで、予防接種の摂取率を高くすることが世界的な課題となっています。本研究はCOVID-19ワクチンに関する市民のワクチン忌避とそれに影響する要因を明らかにすることを目的に行われました。

本研究で得られた結果・知見　回答者のうち62.1%が、ワクチン接種が可能になった際に予防接種を「とても受けたいと思う」あるいは「やや受けたいと思う」と回答しました。多変量解析の結果では、女性や若年者（20-49歳の者）、低所得者では接種を希望する人が少ないことが明らかになりました。
　また心理的要因としては、自分がCOVID-19に罹る可能性が高いと思っている、COVID-19が深刻な病気だと思っている、ワクチンは効果があると思っている、自分が予防接種を受けることで他者も守る（※）という思いがあることが、接種を希望することと関連していました。特にワクチンは効果があると思っていることと、自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いがあることは他の要因よりも強い関連性が有り、予防接種を受けるかどうか判断する上で重要な要素になっていることが明らかになりました。

（※）ワクチンの効果にはワクチン接種によって個人の免疫機能を高めて感染症を発症する可能性を下げる直接効果と、ワクチン接種率が高まることで集団免疫を獲得し、ワクチンを摂取していない人が感染するリスクも下げる間接効果があります。間接効果は、新生児やアレルギーがある人などワクチン接種が出来ない人たちを守る重要な役割を果たします。

今後の研究展開および波及効果　本研究により、COVID-19ワクチンの接種希望者の割合は性別、年齢、収入によって異なることや、様々な心理的要因が判断に影響を与える中で、特に、ワクチンは効果があると思っていることと、自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いがあることの2点が重要であることが明らかになりました。
　性別、年齢、収入によって接種希望者の割合が異なることの背景には、今回の研究では明らかにできなかった様々な心理的要因や社会的背景があると考えられますが、これらの方々に積極的な普及啓発を行いワクチン接種希望者を増やすことは、国民全体のワクチン接種率を高める上で重要と考えられます。また、普及啓発を行う上では、ワクチンの効果についてと、自分が予防接種を受けることで、他者を守ることもできるということを啓発することが特に重要と考えられます。

掲載誌名 Vaccines

論文タイトル Acceptance of a COVID-19 vaccine in Japan during the COVID-19 pandemic

著者町田征己、中村造、小島多香子、齋藤玲子、中谷友樹、埴淵　知哉、高宮朋子、小田切優子、福島教照、菊池宏幸、天笠　志保、渡邉　秀裕、井上茂

DOI https://doi.org/10.3390/vaccines9030210

主な競争的研究資金本研究は東京医科大学より支給された研究費を用いて行ったものです。

補足資料：図解・表等　添付
　　図1. 社会統計学的要因別のCOVID-19ワクチン接種希望者の割合

　　　　　　図2. 心理的要因とワクチン接種希望との関連

その他の新型コロナウイルス感染症に関する東京医科大学公衆衛生学分野の研究結果　https://www.tokyo-med.ac.jp/univ/covid-19/information.html#new2
　研究結果①：感染予防行動のうち「目鼻口に触らない」の実施率が最も低い
　研究結果②：予防行動に関する行動変容は男性と低所得者で少ない
　研究結果③：COVID-19 アウトブレイク下において風邪症状のある労働者の多くが十分に自主隔離でき　
　　　　　　　ていない
　研究結果④：COVID-19 パンデミック下においてもマスクを正しく使用している者は少ない　∼マスクマ
　　　　　　　ネジメントに関するさらなる啓発が求められている∼
　研究結果⑤：新型コロナウイルスの流行下で一般市民のメンタルヘルスは悪化した　∼悪化したのは特に
　　　　　　　低所得者、呼吸器疾患を抱える者だった∼
　研究結果⑥：日常生活での手洗い回数は1日10回では不十分
　研究結果⑦：低所得者のメンタルヘルスは感染者が減少してもすぐには改善しない

法人別リリース

【東京医科大学分子病理学分野】 植物由来小胞を担体とした新規ドラッグデリバリーシステムを開発

【東京医科大学公衆衛生学分野】新型コロナウイルス流行下での受療行動の変化について調査結果を公表

東京医科大学公衆衛生学分野福島教照講師ら研究チーム「在宅勤務では、長時間の座りすぎへの対策が必要」

【東京医科大学】新型コロナワクチン予防接種に対する心理的要因と接種希望の関連について調査結果を公表

【東京医科大学分子病理学分野】植物由来小胞を担体とした新規ドラッグデリバリーシステムを開発