法人別リリース

EdTech活用に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Wed, 28 May 2025 18:00:00 +0900

EdTech活用に関する意識調査～普及率は低いものの、リスクが低減されることで、学習に効果的であるという意見が大半～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は「EdTech活用」についての意識調査を実施いたしました。（クロス・マーケティング・グループQiQUMOを使用）
調査の結果、EdTechという言葉自体の普及率は低いものの、メリットを感じる人は多くいることが判明しました。一方で、リスクも理解している人が多く、リスクの低減や補助面の強化が、EdTech活用における拡大の鍵になっていることがわかりました。

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【「EdTech活用に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用
調査期間　：　5月14日(水)～5月19日(月)
調査対象　：　全国の男女（20歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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【調査結果概要】

１.EdTech活用に関して、あまり知らない人が約9割と、普及率が高くない一方で
　 EdTechサービスは学習サポートに効果があるという意見が多いことが判明。

2.EdTech活用において、さまざまなメリットを感じている人が多いだけでなく
デメリット(リスク)があることも理解している人が大半であることが判明。

3.EdTechを効果的に活用するには「指導面の強化」はもちろん「金銭的補助」の必要性を
感じている人が多いことがわかり、このような補助面の強化やリスクの低減が
今後のEdTech活用における普及の鍵になっていることが判明。

1.EdTechについてあまり知らない人が約9割と、普及率が高くない一方で
　EdTechサービスは学習サポートに効果があるという意見が多いことがわかりました。
[例＊Education（教育）とTechnology（科学）を組み合わせた言葉で、科学を用いて教育を支援するサービスや仕組み］

「EdTechという言葉を知っていますか？(複数選択可)」という質問に対しては、
「聞いたことはあるがあまり知らない」（14,7％）
「あまりよく知らない」（77.2％）
となり、EdTechについてよく知らない人が約9割と、EdTechという言葉がほとんど普及して
いないことが判明しました。

また、EdTechは様々なサービスで使われていますが、効果的であると思うものは何ですか？
(複数選択可)」と質問したところ
「オンライン学習サービス」（29％）
「教育系のゲームアプリ」（27.1％）
となり、教育系のコンテンツの中でも特に場所や時間を選ばない「オンライン学習サービス」
や、よりカジュアルに学習を楽しめる「教育系のゲームアプリ」など、「学習のしやすさ」を
重視したサービスが効果的であるという意見が6割近くにのぼりました。

2.EdTech活用において、さまざまなメリットを感じている人が多い一方で、
　デメリット(リスク)があることも理解している人が大半だと判明しました。

「EdTech活用のメリットはなんだと思いますか？（複数選択可）」という質問に対しては、
「学習者の理解度に応じた学習ができる」（27.1%）
「学習履歴や成績がデータ化され、進捗状況を確認しやすい」（20.3%）
「オンライン教材の活用など、時間・場所に縛られない学習ができる」（20.9%）
「最新の知識を身につけやすい」（29.8%）と、意見が分れたこともあり、
回答者の多くがさまざまなメリットを感じていることが判明しました。

また「EdTech活用のデメリットはなんだと思いますか？(複数選択可)」という質問に対して、
「デジタル機器に依存してしまう可能性がある」（22.3%）
「直接的な会話の機会が減少する可能性がある」（21.2%）
「セキュリティ・個人情報流出のリスクがある」（24.6%）
「家庭のIT環境など、教育にかけるコストが嵩む」（29.9%）
「その他（自由に記載してください）」（2%）
となり、メリット同様に意見が分かれる結果となりました。
回答者の大半が、さまざまなメリットを感じている一方で、EdTech活用についてリスクがあることも理解していることが判明しました。

3.EdTechを効果的に活用するには「指導面の強化」はもちろん「金銭的補助」の必要性を
感じている人が多いことがわかり、このような補助面の強化やリスクの低減が
今後のEdTech活用の普及の鍵になっていることが判明しました。

「EdTechを効果的に活用するには、何が必要だと思いますか？（複数選択可）」
という質問に対しては、
「学習者のICTリテラシーを高める授業や研修」（22.3%）
「教育者へのICTリテラシーと導入方法についての研修」（23.8%）
「保護者へのEdTech使用に関する説明会等の実施」（23%）
と、EdTech活用における指導面の強化という意見が多くあがったが、
「導入にかかるコストの公的支援や費用補助」（29.1%）の回答率が一番高く、
コスト面の補助を必要としている人が多いことがわかりました。

また「EdTechの活用は、これからの教育に必要だと思いますか？」という質問に対しては、
「積極的に取り入れるべき」（12.8%）「ある程度は必要だと思う」（30.7%）
「どちらとも言えない」（35.4%）「あまり必要だと思わない」（11%）
「不要だと思う」（10.1%）
となり、比較的「取り入れるべき」という意見の割合が多くなる結果となりました
一方で、「どちらとも言えない」という回答も3割以上にのぼり、
デメリットとして挙げられた懸念点やリスクが、如何にして解消されるかが、
今後のEdTech活用の更なる普及の鍵になっているのではないでしょうか。

学業におけるAI活用に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Fri, 02 May 2025 19:30:00 +0900

学業におけるAI活用に関する意識調査～生成AIの活用に懸念も多い一方で、活用方法次第でサポートツールとしても期待できる結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は「学業におけるAI活用」についての意識調査を実施いたしました。（クロス・マーケティング・グループQiQUMOを使用）
調査の結果、生成AIについて知っている人が約半数を占めているのに対し、学業においての生成AI活用状況は、普及率が低いということがわかりました。
学業に生成AIを活用することによるメリットよりも”デメリット”を感じている人が多いことが背景として挙げられました。
しかし、デメリットを懸念する意見も多い一方で、使い方次第では学習サポートとして機能する「期待」の意見も多いため、今一度AI活用方法を考える必要があるようです。

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【「学業におけるAI活用に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用
調査期間　：　4月18日(金)～4月21日(月)
調査対象　：　全国の男女
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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【調査結果概要】
生成AIに関して、約半数が「知っている」という結果が判明。一方で実際に学業に
取り入れている人は14.2%と、活用には至っていない人が多数。

学業にAIを活用することについては、約6割がネガティブな意見を持っており、
活用方法としては「調べもの」が主流で、より応用的にAIを活用している人も少なく
学業におけるAIの活用は、まだ普及しきれていないことが判明。

学業におけるAI活用のメリット・デメリットに対する意見としては、
デメリットの選択肢は意見が別れるなど懸念点が散見しており、
今度の学業におけるAI活用方法を考える必要がある結果となった。

学業におけるAI活用が普及することで、特に評価や重視される項目が変化するという
意見が多いだけでなく、「教育格差の低減」への貢献を期待する意見が多いことが判明した。

1.生成AIに関して、約半数が「知っている」という結果が判明。
　一方で実際に学業に取り入れている人は14.2%と、活用には至っていない人が多数。

「生成AIをご存知ですか？(単一回答)」という質問に対しては、
「よく知っている」（15.5％）
「少し知っている」（30.9％）
「あまりよく知らない」（33.3％）
「全く知らない」（20.3％）
となり、生成AIについて知っている人が約半数であることが判明しました。

また、「学業にAIを使った経験はありますか？(単一回答)」と質問したところ
「ある」（14.2％）
「ない」（85.8％）
となり、生成AIについて「知っている」人が約半数であったのに対し、
実際に学業にAIを取り入れている人は14.2%とAIに対する認知と活用には乖離があるようです。

2.学業にAIを活用することについては、約6割がネガティブな意見を持っており
　活用方法としては「調べもの」が主流で、より応用的にAIを活用している人も少なく
　学業におけるAIの活用は、まだ普及しきれていないことが判明

「学業にAIを活用することについてどう思いますか？（複数選択可）」
という質問に対しては、
「使いすぎが心配」（25.5%）
「あまり良いとは思わない」（29.2%）
となり、ネガティブな意見を持つ人が約６割と、学業にAIを活用することについて
前向きな意見がある反面、懸念を抱いている人が多くいるという現状が判明。

「学業においてAIを使う／使いたいと思う場面を教えてください。（複数選択可）」
という質問に対しては、
「調べもの(知識や情報の検索)」（30.7%）
「レポート・作文・小論文の作成補助」（14.9%）
「プレゼン資料や図解の作成」（13.8%）
となり、調べものにAIを活用する人の割合が多く、レポートやプレゼン資料の作成など
AI活用をより応用的に使用できている人は、現状は少ないことが判明。

3.学業におけるAI活用のメリット・デメリットに対する意見としては、
　デメリットの選択肢は意見が別れるなど懸念点が散見しており、
　今度の学業におけるAI活用方法を考える必要がある結果となった。

「学業にAIを活用するメリットはなんだと思いますか？（複数選択可）」
という質問に対しては、上位は
「情報を探す力」（30.5%）
「特に伸びるとは思わない」（24.3%）
となり、情報収集能力が伸びるという回答が約３割ではあったものの
「特に伸びるとは思わない」という意見も多い結果となった。

また「学業にAIを活用するデメリットはなんだと思いますか？」という質問に対しては、
「自分で考える力がなくなる」（29.5%）
「誤った情報を信じてしまう可能性がある」（23.8%）
「書く力・表現力が育たなくなる」（23.7%）
「AIを使う/使わないで学力格差が広がる」（11.1%）
「特にデメリットは感じない」（11.5%）
となり、「特にデメリットは感じない」という人は約１割と少なく、その他意見が別れる結果となった。
「考える力の低下」や「情報の正確性の判断」など懸念する点は多くあるようで、
今後、学業におけるAI活用方法を考える必要があると感じる結果となった。

4.学業におけるAI活用が普及することで、特に評価や重視される項目が変化するという意見が
　多いだけでなく、「教育格差の低減」への貢献を期待する意見が多いことが判明した。

「AIの導入が進んだ場合、学業にどのような影響があると思いますか？」
という質問に対しては、
「学習のペースや方法が多様化し、選択肢が増える」（18.3%）
「学業における評価基準が変わる」（19.7%）
「従来の’’暗記’’型の学習が薄れ、思考や問題解決力が重視される」（19.5%）
となり、意見は別れる結果となったものの、評価基準や重視される項目など、
学業にAIを活用することで「変化」が生じると感じている人が多いことが判明した。

また「今後、教育現場でAIがどのように活用されていくと良いと思いますか？（複数選択可）」
という質問に対しては、
「生徒一人ひとりに合った個別指導の支援」（15.4%）
「英語・プログラミングなど実用スキルの練習」（13.1%）
「特別支援教育など、個別ニーズへの対応」（10.9%）
「教育のデジタル格差をなくすための補助」（14.3%）
「教師の業務負担の軽減（採点、資料作成など）」（15.3%）
「より高度な学習サポート」（14.3%）
となり、個別指導の強化やより高度な学習の提供など、教育発展への貢献を期待する意見は
もちろん「特別支援教育など、個別ニーズへの対応」「教育のデジタル格差をなくすための補助」など、学業におけるAI活用は「教育格差の低減」への貢献を期待する声も多いことが判明した。今後の学業におけるAI活用に関して、懸念する意見も多い一方で、使い方次第では「期待」の意見も多いため、今一度AI活用方法を考える必要があるのではないだろうか。

「部活動への取り組み」に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Tue, 25 Mar 2025 12:00:00 +0900

「部活動への取り組み」に関する意識調査～非認知能力の養成などメリットの反面、懸念も多い結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「部活動への取り組み」についての意識調査を実施いたしました。（クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用）
調査の結果、部活動を経験した人が多く、努力の大切さなど多くのことを学べるメリットが大きいという意見が挙げられました。しかし一方で、時間的な制限や怪我のリスクや行き過ぎた指導によるストレスなど、部活動のデメリットを指摘する声も挙がりました。
学生生活における取り組みの選択肢として、部活動のあり方が問われているようです。

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【「部活動への取り組みに関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用
調査期間　：　3月13日(木)～3月17日(月)
調査対象　：　全国の男女（20歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください

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【調査結果概要】

部活動の経験に関して、経験者が多数派と判明。部活動を通して得られた学びとしては、チームや仲間で物事に取り組む姿勢や、努力の大切さなどが挙げられる。

部活動に取り組むメリットとしては、交友関係の充実や心身の健全な発達という意見が多数。また部活動を通して得られるものとして、協調性・忍耐力・コミュニケーション能力などが期待されていると判明。

部活動に取り組むことによるデメリットとしては、プライベートの制限や怪我のリスクなど様々な意見が飛び交う。その中で学校や行政によるサポートに関しては意見が二分される結果に。

部活動のあり方に関しては、任意参加や廃止を希望する声も上がる結果に。
また今後の部活動に求めるものとしては、「思い出づくりの場」「心身の健康を保つ場」など、多くの要望が集まる結果に。

1.部活動の経験に関して、経験者が多数派と判明。部活動を通して得られた学びとしては、チームや仲間で物事に取り組む姿勢や、努力の大切さなどが挙げられる。

　
「あなたは部活動の経験がありますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「ある」（77.4％）
「ない」（22.6％）
となり、部活動の経験者が多数であることが判明しました。

また、「ある」と回答した人に対して、
「あなたは部活動を通してどのような経験/学びがありましたか？（複数回答可）」と質問したところ、
「チームや仲間で物事に取り組む姿勢」（28.7%）
「目標に向けて努力し続ける大切さ」（26.2%）
となりました。
その他の回答についても「親友が作れること」などが挙げられ、単に技能を磨くだけでなく、人間関係の形成などにも役立ったと感じる人が多いようです。

2.部活動に取り組むメリットとしては、交友関係の充実や心身の健全な発達という意見が多数。また部活動を通して得られるものとして、協調性・忍耐力・コミュニケーション能力などが期待されていると判明。

「子どもたちが部活動に取り組むことによるメリットは何だと思いますか？（複数選択可）」という質問に対しては、
「部活動を通して交友関係が広がる」（24.3%）
「心身ともに健全に育つ」（21.8%）
となりました。
仲間とともに努力する経験を通して、様々なメリットが期待されているようです。

「子どもたちが部活動に取り組むことによって、どのような効果や能力が得られると思いますか？（複数選択可）」という質問に対しては、
「協調性やチームワークが身につく」（25.5%）
「努力を続ける忍耐力が養われる」（21.9%）
「コミュニケーション能力が向上する」（20.0%）
となりました。
このような非認知能力に分類される能力についても、部活動を通して身につけられるのではないかと考えている人も多いことがわかりました。

3.部活動に取り組むことによるデメリットとしては、プライベートの制限や怪我のリスクなど様々な意見が飛び交う。その中で学校や行政によるサポートに関しては意見が二分される結果に。

「子どもたちが部活動に取り組むことによるデメリットは何だと思いますか？（複数選択可）」という質問に対しては、
「趣味・外部の習い事・家族との時間が制限される」（27.4%）
「体調不良や怪我のリスクがある」（27.2%）
「行き過ぎた指導によりストレスが増える」（25.6%）
「学業が疎かになる」（18.3%）
となりました。
部活動によるメリットも多い一方で、子どもたちの日常生活・学業とのバランスに関しても検討することが重要だと言えます。

「学校や行政による部活動へのサポートは十分だと思いますか？」という質問に対しては、
「十分だと思う」（11.8%）
「どちらかと言えば十分だと思う」（38.8%）
となりました。
十分だと思っている人とそうでない人が半分ずつに分かれる結果となり、賛否両論があることが判明しました。

4.部活動のあり方に関しては、任意参加や廃止を希望する声も上がる結果に。
また今後の部活動に求めるものとしては、「思い出づくりの場」「心身の健康を保つ場」など、多くの要望が集まる結果に。

「部活動のあり方について、どの考えに近いですか？」
という質問に対しては、
「希望者のみが自由に参加できる形が望ましい」（57.7%）
「部活動は廃止し、外部のクラブ活動に任せるべき」（24.4%）
と、部活動参加に対して柔軟な対応を求める意見が多いことが分かりました。
最近では学校外でのクラブや習い事が増えており、部活が全てではないと考える人の方が多いということが伺えます。

「今後、子どもたちにとって部活動はどのような場になれば良いと思いますか？（複数選択可）」という質問に対しては、
「学生生活の楽しみの１つや、思い出づくりの場」（29.3%）
「心身の健康を保つ場」（24.6%）
「協調性や社交性を育む場」（23.6%）
「様々な挑戦や努力を通して人間性を磨く場」（21.2%）
となりました。
その他の回答についても「内省を促進する場」など、精神面での成長を期待する方も多いようです。
子どもたちの学生生活とどのように関わっていくのか、教育の一環として部活動のあり方が今一度問われているのかもしれません。

大学受験に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Wed, 19 Mar 2025 12:00:00 +0900

大学受験に関する意識調査主なメリットは就職の優位性など～大学受験にオンライン教育が有効と考える人は約4割～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「大学受験」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用）
調査の結果、大学受験を経験した人や受験予定の人は約半数という中で、大学受験をして良かったと考える人は約4割。大学受験のメリットとしては、就職などキャリア形成における優位性があるものの、費用面や受験勉強によるストレスをデメリットとして挙げる人が多いことが判明しました。
大学受験の対策としては、学校での学習を挙げる人が多く、オンライン教育が有効と考える人は約4割という結果になりました。
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【「大学受験に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用
調査期間　：　3月7日(金)～3月10日(月)
調査対象　：　全国の男女（20歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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【調査結果概要】

大学受験を経験した人や受験予定の人は約半数という中で、
大学受験をして良かったと考える人は約4割。

大学受験の主なメリットとして将来の就職やキャリアを見据えた回答が多数。
一方で、デメリットは費用面や受験勉強によるストレスという回答が多い結果に。

大学受験の対策としては学校が多く、塾派と独学派が分かれる結果に。
大学受験対策としてオンライン教育を活用することに関しては約4割が肯定的。

1. 大学受験を経験した人や受験予定の人は約半数という中で、
大学受験をして良かったと考える人は約4割。
「大学受験は経験しましたか？（単一回答）」という質問に対しては、
「受験した/受験予定」（46.6%）
「受験していない/受験予定はない」（53.4%）
と概ね半分で割れる結果になりました。

「大学受験をして良かったと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「そう思う」（24.0％）
「ややそう思う」（15.8％）
と、約4割が肯定的な意見を持っている事が判明しました。

2.大学受験の主なメリットとして将来の就職やキャリアを見据えた回答が多数。
一方で、デメリットは費用面や受験勉強によるストレスという回答が多い結果に。
「大学受験のメリットは何だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「就職に有利になる」（23.7％）
「大卒の方が年収が高い傾向にある」（23.3％）
と、将来の就職やキャリアを見据えた回答が多くなりました。

「大学受験のデメリットは何だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「費用面」（37.2％）
「受験勉強のストレス」（29.4％）
に多く票が集まる結果となりました。メリット・デメリットの両面を加味して判断することが重要になりそうです。

3.大学受験の対策としては学校が多く、塾派と独学派が分かれる結果に。
大学受験対策としてオンライン教育を活用することに関しては約4割が肯定的
「大学受験対策はどのようにしましたか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「学校」（23.7％）
「塾」（18.3%）
「独学」（16.6％）
となりました。学校での学習を中心にしつつ、塾など外部の環境も活用している人と独学で受験勉強に励む人が半々に分かれる結果となりました。

「大学受験においてオンライン教育は有効な勉強方法だと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「そう思う」（13.2％）
「ややそう思う」（25.6％）
と、約4割が大学受験対策としてのオンライン教育を肯定的に捉えていることがわかりました。

「ICT教育」に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Thu, 27 Feb 2025 12:00:00 +0900

「ICT教育」に関する意識調査～賛成派が多い一方、懸念の声も多くあがる結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「ICT教育」についての意識調査を実施いたしました。（クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用）
調査の結果、ICT教育の導入に対して賛成派が多く、便利で効率的に学習できることが期待されていることがわかりました。一方でインターネット環境による格差や健康面への懸念、教える側のリテラシー強化など様々な課題があることもわかりました。メリットとデメリットの両面に着目して進める必要があると思われます。
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【「ICT教育に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用
調査期間　：　2月20日(木)～2月23日(日)
調査対象　：　全国の男女（20歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください

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【調査結果概要】

ICT教育の導入に関して、賛成している人が多数派と判明。メリットとしては利便性の高さや効率の良さが挙げられる。

ICT教育の導入により、学習の質が向上すると考える人が多数。またICT教育を通した情報リテラシーの習得やタイピングスキルの向上が期待されていると判明。

ICT教育の導入における課題としては、インターネットトラブルや設備などの環境格差の発生など様々な意見が飛び交う。またデメリットとして、健康への影響や学習効果に対する不安の声も。

ICT教育の導入における子どもの将来への影響に関しては、新しい技術への適応や情報リテラシー向上など前向きな意見が多い一方、コミュニケーション能力低下など懸念も散見される。
また今後のICT教育に求めるものとして、体制の整備や内容の最適化など、多くの要望が集まる結果に。

1.ICT教育の導入に関して、賛成している人が多数派と判明。メリットとしては利便性の高さや効率の良さが挙げられる。

　
「教育現場や家庭でのICT教育の導入についてどう思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「賛成である」（35.0％）
「反対である」（8.0％）
となり、賛成派が多数であることが判明しました。

また「教育現場や家庭でのICT教育の導入によるメリットは何だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「どこでも学べる」（31.9%）
「学習の効率が上がる」（21.9%）
となりました。
その他の回答についても、「社会進出で有利」「社会人になるためにデジタルに慣れるべき」など、コロナ禍において様々な学校や企業でオンラインツールでの授業や会議が導入されたことも影響していると思われます。

2.ICT教育により、学習の質が向上すると考える人が多数。またICT教育を通した情報リテラシーの習得やタイピングスキルの向上が期待されていると判明。

「ICT教育は学習の質を向上させると思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「向上すると思う」（10.8%）
「やや向上すると思う」（29.8%）
となりました。「どちらともいえない」（43.8%）と中立の人を除くと、向上すると考えている層が多数派とわかりました。

「ICT教育を受けるとどのようなスキルや能力が身につくと考えられますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「情報リテラシー」（29.4%）
「タイピングスキル」（26.1%）
「セキュリティ意識」（24.9%）
となりました。
ICT教育を受ける中で、より安全に、より効果的にIT技術を活用できるようになることを期待している人が多いようです。

3.ICT教育の導入における課題としては、インターネットトラブルや格差の発生など様々な意見が飛び交う。またデメリットとして、健康への影響や学習効果に対する不安の声も。

「ICT教育の導入における課題は何だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「子どものインターネットトラブルなどの安全性」（28.7%）
「インターネット環境の格差」（24.6%）
「必要な機器の手配」（23.7%）
「教師のITリテラシーリテラシー不足」（21.6%）
と様々な意見が飛び交う結果になりました。
その他の回答としては「デジタル依存」「従来の教科が疎かになること」など、これまでとは異なる教育手法に対する不安の声が上がりました。

「ICT教育においてデメリットと感じることは何ですか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「画面を長時間見ることによる健康への影響」（25.4%）
「ノートや教科書と比べて記憶に残りにくい」（22.0%）
となりました。健康面や学習効果に対して疑問を抱いている人も少なくないようです。
その他の回答としては「人付き合いから得られる大切な経験が少なくなってしまう」など、オフラインならではの体験が失われることに対する懸念の声が見受けられました。

4.ICT教育の導入における子どもの将来への影響に関しては、新しい技術への適応や情報リテラシー向上など前向きな意見が多い一方、コミュニケーション能力低下など懸念も散見される。
また今後のICT教育に求めるものとして、体制の整備や内容の最適化など、多くの要望が集まる結果に。

「ICT教育を受けることで、子どもたちの将来の仕事やキャリアにどのような影響があると思いますか？（複数回答可）」
という質問に対しては、
「新しい技術に適応しやすくなる」（34.5%）
「情報リテラシーが向上する」（23.7%）
となりました。
子どものうちからICT教育に触れることで、さらにIT化が進んでも適応していくことが期待されているようです。
一方で、その他の回答としては「人とのコミュニケーション能力の低下」など、人と接する機会が減少することによる懸念の声も見受けられました。

「今後のICT教育に求めるものは何ですか？（自由回答）」という質問に対しては、
・「教育できる人の育成」「教える側のスキルを上げて欲しい」
など教育体制の整備に関する要望
・「全ての子どもへの平等な教育」「安全でみんなが平等に受けられる」
など平等な教育に関する要望
・「ネットトラブルを防いでほしい」「機器の取り扱いに対する責任を教える」
などリテラシー教育に関する要望が多く挙げられました。
これまでの教育手法とは大きく異なるからこそ、メリットだけでなくデメリットにも目を向けて慎重に導入を進める必要があると思われます。

教育格差に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Tue, 18 Feb 2025 16:00:00 +0900

教育格差に関する意識調査「教育格差がある」と考える人は約7割だと判明～教育格差を解消する方法としては、経済的負担を減らすことやオンライン教育に期待する人が多い結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「教育格差」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用）
調査の結果、教育格差があると考える人が大多数で、過半数が格差を実感したことがあることが判明。教育格差が生まれる要因は、経済力や学習環境の差と考える人が多く、その解消方法としては、経済的負担の減少やオンライン教育強化をあげる人が多い結果に。

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【「教育格差についての意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用
調査期間　：　2025年2月7日～2025年2月11日
調査対象　：　全国の男女（10代～60代）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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調査結果概要
1.教育格差があると考える人は約7割という結果に。
教育格差を実感したことがある人も約5割と判明。

2.教育格差が生まれる要因は、経済力や地域の差と考える人が多いことが判明。今後も教育格差が広がると感じる人は約6割。

3.教育格差を解消する方法としては、経済的な負担を減らすことやオンライン教育に期待する人が多いという結果に。

1.教育格差があると考える人は約7割という結果に。
教育格差を実感したことがある人も約5割と判明。

「教育格差はあると思いますか？（単一回答）」と尋ねたところ、「あると思う」（40.8％）、「ややあると思う」（32.2％）と、少なからず教育格差があると考える人は約7割となりました。
「教育格差を実感したことはありますか？（単一回答）」という問いに対しては、「ある」（23.9％）、「ややある」（24.3％）と、約5割の人が教育格差を実感していることがわかりました。

2.教育格差が生まれる要因は、経済力や地域の差と考える人が多いことが判明。今後も教育格差が広がると感じる人は約6割。
「教育格差の要因は何だと思いますか？（複数回答可）」と伺ったところ、
「家庭の経済力」（50.1%）、「地域格差」（27.9%）という結果に。
「今後教育格差は広がると思いますか？（単一回答）」という問いに対しては、
「そう思う」（29.8％）、「ややそう思う」（33.0％）と
約6割の人が教育格差は今後広がると考えていることが判明しました。

3.教育格差を解消する方法としては、経済的な負担を減らすことやオンライン教育に期待する人が多いという結果に。
「教育格差を是正するのに必要なことは何だと思いますか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「教育の無償化」(37.7%)、「無料学習支援の強化」（34.7%）、
次いで「オンライン教育の充実」（24.5%）という回答が得られました。
経済的な負担を減らすことや、オンライン教育に期待する人が多いという結果になりました。

プログラミング教育についての意識調査

イー・ラーニング研究所 — Tue, 04 Feb 2025 12:00:00 +0900

プログラミング教育についての意識調査プログラミング教育を始めるタイミングとしては、小学校が適切という回答が6割
～プログラミング教育におけるメリットは、パソコンやIT・デジタルに関するスキルと考える人が多い結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「プログラミング教育」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　QiQUMOを使用）
調査の結果、プログラミング教育に関してプラスに捉える人は半数ほどで、プログラミング教育の開始時期としては小学校が適切と考える人が多いことが判明。
プログラミング教育のメリットとしては、パソコンやIT・デジタル関連のスキルとの回答が多い結果になりました。

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【「プログラミング教育についての意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用
調査期間　：　1月17日(金)～1月21日(火)
調査対象　：　全国の男女（10代～60代）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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調査結果概要
1.小学校・中学校からプログラミング教育が開始したことを認知している人は約半数。

2.プログラミングを学んだことがない人は約7割。
プログラミングを学ぶ場としては学校という回答が最も多い結果に。

3.プログラミング教育について肯定的な意見を持つ人は約5割。
プログラミング教育を始めるタイミングとしては、小学校が適切と考える人が6割近くにのぼることが判明。

4.約6割の人がプログラミング教育のメリットはスキル関連と回答。
不安な点については、身体の負担や親が教えられないことという回答が多かった一方で、不安な点はないという人も一定数いると判明。

1.小学校・中学校からプログラミング教育が開始したことを認知している人は約半数
「小学校や中学校からプログラミング教育が始まったことはご存じですか？（単一回答）」という問に対して、「知っている」（54.0％）、「知らなかった」（46.0％）と、やや知っている人が多いという結果に。

2.プログラミングを学んだことがない人は約7割
プログラミングを学ぶ場としては学校という回答が最も多い結果に。
「プログラミングを学んだことはありますか？（単一回答）」と伺ったところ、
「学んだことがない」と回答した人は約7割にのぼりました。
「プログラミングを学んだことがある場合、どこで学びましたか？（複数回答可）」という問に対しては、学校という回答が最も多くなりました。

3.プログラミング教育について肯定的な意見を持つ人は約5割
プログラミング教育を始めるタイミングとしては、小学校が適切と考える人が6割近くにのぼることが判明。
「プログラミング教育は必要だと思いますか？(単一回答)」と尋ねたところ、
「ややそう思う」（32.4％）、「そう思う」（21.2％）と、プログラミング教育に対して肯定的な意見をもつ人が約5割、中立的な意見の人が約3割という結果に。
「プログラミング教育はいつから始めるべきだと思いますか？（単一回答）」という問いに対しては、「小学校低学年」（21.0％）、「小学校高学年」（35.0％）と、約6割の人が小学校からプログラミングを始めるのが望ましいと回答しました。

4.約6割の人がプログラミング教育のメリットはスキル関連と回答。
不安な点については、身体の負担や親が教えられないことという回答が多かった一方で、不安な点はないという人も一定数いると判明。
「プログラミング教育のメリットは何だと思いますか？（複数回答可）」と伺ったところ、「PCスキルが身につく」（30.6%）、「IT・デジタルスキルの習得」（27.0%）、次いで「将来の選択肢が広がる」（25.8%）という結果に。スキル習得をプログラミング教育のメリットと考える人が約6割となりました。
一方、「プログラミング教育における不安はありますか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「PC長時間使用による身体の負担」（30.4%）、「親が教えられないこと」（26.3%）、「特に不安はない」（22.8%）となりました。
身体への負担や、新たな教育分野としての親のサポートレベルを不安としてあげる人が多かった一方で、不安を感じない人も一定数いることが判明しました。

「子どものキャリア教育」に関する意識調査

イー・ラーニング研究所 — Tue, 28 Jan 2025 12:00:00 +0900

「子どものキャリア教育」に関する意識調査～約8割が子どものキャリア教育を重要視しているという結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「子どものキャリア教育」についての意識調査を実施いたしました。（クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用）
調査の結果、子どものキャリア教育を重要視しているものの、学校等でのサポートは不足しているという意見が多く見られました。学校以外にも家庭でのサポートや、職業体験を通したキャリア教育など、様々な角度からのアプローチが必要と考えている人も多いことがわかりました。

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【「子どものキャリア教育に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用
調査期間　：　1月17日(金)～1月21日(火)
調査対象　：　全国の男女（30歳～59歳）のうち、子どもがいる方　n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください

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【調査結果概要】

子どものキャリア教育に関して、約8割が重要視していることが判明。しかし、考え始める年齢については意見が分かれる結果に。

キャリアに関する情報収集の手段としては、過半数が学校や家庭での取り組みを重要視する結果に。一方でキャリア教育においては職業体験が最も不足していることが判明。

学校でのキャリア教育に関して、関連する授業やガイダンスの実施がないという声が多数派に。また約6割の人が増やすべきと考えていることが判明。

家庭でのキャリア教育に関して、子どもと話し合う頻度については家庭によって分かれる結果に。親が子どもの進路や職業選択に関わりを持つべきと考える人が約6割と判明。

学校外でのキャリア教育に関して、約8割の人が重要視していることが判明。具体的な手段としては「職業体験」「インターンシップ」を推す声が多数。

1.子どものキャリア教育に関して、約8割が重要視していることが判明。しかし、考え始める年齢については意見が分かれる結果に。

　
「子どもにとってキャリア教育は重要だと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「非常に重要だと思う」（19.6％）
「重要だと思う」（57.6％）となり、約8割が重要視していることが判明しました。

また「子どもが「キャリアについて考える年齢」はいつが適切だと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「小学生」（24.4%）、「中学生」（35.6%）、「高校生」（23.8%）と分かれる結果となりました。大学生以上と回答した人も合計で16.0%となり、様々な考え方があることが伺えます。今後は幅広い年代に対するキャリア教育の実施が必要となるかもしれません。

2.キャリアに関する情報収集の手段としては、過半数が学校や家庭での取り組みを重要視する結果に。一方でキャリア教育においては職業体験が最も不足していることが判明。

「子どもがキャリアに関する情報を収集する際に、重要だと感じるものは何ですか？（複数回答可）」という質問に対しては、「学校の授業やガイダンス」（29.3%）、「家庭での会話」（27.2%）となりました。学校や家庭での取り組みを重要視する方が過半数だとわかりました。
次いで「専門家による講演などのイベント」（27.8%）
といった回答も多くなっており、学外における情報収集も一定数の需要があることが伺えます。

また「子どものキャリア教育において、足りていないと感じるものは何ですか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「実際の職場体験」（29.6%）が最も多い結果となりました。
今後はキャリア教育における職業体験の実施も、必要性が高まると思われます。

3.学校でのキャリア教育に関して、関連する授業やガイダンスの実施がないという声が多数派に。また約6割の人が増やすべきと考えていることが判明。

「子どもの学校で、キャリア教育に関する授業やガイダンスはありますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「ある」（14.0%）、「ない」（42.4%）となりました。
実情として、学校ではキャリアに関して教わる機会がないことが多いようです。
一方、「どちらとも言えない」（43.6%）という意見も多く、明確にキャリア教育ができている学校は少ないことが伺えます。

また「子どもがキャリアについて学べる授業やガイダンスを増やすべきと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、「とてもそう思う」（17.2%）「ややそう思う」（41.2%）となりました。約6割の人が、学校でのキャリア教育を増やすべきと考えていることがわかりました。
今後の学校教育において、キャリア教育のカリキュラムを求める声が大きくなると思われます。

4.家庭でのキャリア教育に関して、子どもと話し合う頻度については家庭によって分かれる結果に。親が子どもの進路や職業選択に関わりを持つべきと考える人が約6割と判明。

「子どもの進路や将来について話し合う機会はどのくらいありますか？（単一回答）」
という質問に対しては、「週に1回以上」（10.6%）、「月に1～2回程度」（27.6%）、「年に数回程度」（26.2%）「ほとんどない」（35.6%）となりました。子どもとの話し合いの有無や頻度については、家庭によって様々であることがわかりました。

また「子どもの進路や職業選択について、どの程度親が関わりを持つべきだと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、「積極的に関わりを持つべき」（15.2%）「ある程度関わりを持つべき」（47.2%）となりました。約6割の人が、親は子どものキャリアに関わりを持つべきと考えているようです。
いつから、どのようにして、どこまで関わっていくのか。家庭におけるキャリア教育は、保護者も巻き込んで実施することでより効果を発揮するかもしれません。

5.学校外でのキャリア教育に関して、約8割の人が重要視していることが判明。具体的な手段としては「職業体験」「インターンシップ」を推す声が多数。

「子どもが学校外でキャリアについて学ぶことは重要だと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「非常に重要だと思う」（19.2%）、「ある程度は重要だと思う」（60.8%）となりました。
約8割の人が学校外でのキャリア教育を重要視していることがわかりました。

「子どもがキャリア教育について学校外で学べる機会として、どういった所があると思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、「職業体験」（39.4%）「インターンシップ」（32.5%）となりました。

その他の回答としてもアルバイトが挙げられるなど、実際に働く経験が重要という意見が多く見られる結果となりました。
学校内外を問わず、様々な経験がキャリア教育に役立つことが伺えます。

「日本の英語教育」についての意識調査

イー・ラーニング研究所 — Tue, 07 Jan 2025 12:00:00 +0900

「日本の英語教育」についての意識調査約6割が日本の英語教育は遅れていると感じると回答

～最適な英語学習法としては、英語が話せる人との交流や留学など、リアルな関わりを通しての学びが大事と考える人が多数～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「日本の英語学習」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用）
調査の結果、英語学習の必要性を感じている人が多く、学校の英語教育の遅れを指摘する人が多いという結果に。最適な学習方法としては、リアルな関わりによる学びが重要視される傾向にあります。

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【「日本の英語教育についての意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用
調査期間　：　12月16日(月)～12月17日(火)
調査対象　：　全国の男女（15歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください

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【調査結果概要】

日常生活で、英語を使わない人は約7割という結果に。
一方で、英語学習の必要性を感じている人は約6割ということが判明。

英語学習の中心は学校の授業という結果に。
英語教育については約6割が遅れていると感じると回答。

英語教育の遅れの要因は、学校内外どちらにも問題があると考える人が多数。英語教育の改善については意見が分かれる結果に。

英語を勉強する理由は、「ビジネスの拡大・キャリアアップのため」、「旅行や生活の利便性」という回答が多数。英語の最適な勉強方法については、リアルな英会話に触れることを重要視する人が多い結果に。

1.日常生活で、英語を使わない人は約7割という結果に。
一方で、英語学習の必要性を感じている人は約6割ということが判明。
　
「英語を使う頻度はどのくらいですか？（単一回答）」と尋ねたところ、「ほとんど使わない」（55.0％）、「あまり使わない」（12.0％）と、英語を使う頻度が少ない人は約7割という結果になりました。
また「英語学習は必要だと思いますか？（単一回答）」という質問には、「やや必要だと思う」（26.2％）、「必要だと思う」（30.0％）と、英語学習の必要性を感じている人は約6割となりました。

2.英語学習の中心は学校の授業という結果に。
　英語教育については約6割が遅れていると感じると回答。

「主な英語の学習方法は何ですか？（複数回答可）」という質問に対しては、「学校の授業」（44.3%）、「スマートフォンアプリ」（25.2%）、「オンラインスクール」（16.3%）という結果に。学校の授業が英語学習の中心となっていることが伺えます。
「日本の英語教育は遅れていると感じますか？（単一回答）」と尋ねたところ、「感じている」（36.0％）、「やや感じている」（24.6％）となりました。
約6割が日本の英語教育が遅れていると感じていることが分かりました。

3.英語教育の遅れの要因は、学校内外どちらにも問題があると考える人が多
数。英語教育の改善については、意見が分かれる結果に。

「日本の英語教育の遅れの原因は何だと思いますか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「学校外での実践機会不足」（25.9%）、次いで「文法重視の教育」（20.9%）、「教員の英語力・指導力」（18.6%）となりました。この結果から、学校内外両方の環境に問題があると感じる人が多いことが分かります。
「以前と比べて日本の英語教育は改善されていると感じますか？（単一回答）」と尋ねたところ、「感じている」（8.2%）「やや感じている」（21.8％）、「どちらとも言えない」（39.4％）、「あまり感じていない」（13.2％）「感じていない」（17.4％）となりました。
「どちらとも言えない」が約4割と最も多く、感じている人と感じていない人がそれぞれ約3割となり、意見が分かれました。

4.英語を勉強する理由は、「ビジネスの拡大・キャリアアップのため」「旅
行や生活の利便性」という回答が多数。英語の最適な勉強方法について
は、リアルな英会話に触れることを重要視する人が多い結果に。

「日本人が英語を勉強する意味は何だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、「ビジネスの拡大・キャリアアップのため」（28.5%）に次いで「旅行や生活の利便性」（26.3%）となりました。キャリアだけでなく、生活を充実させるためと捉える人も一定数いるという結果になりました。
「英語の勉強法として何が最適だと思いますか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「英語が話せる人との交流」（36.2%）、「留学」（18.2%）、「英語の映画やドラマを見る」（19.3%）と、リアルな英会話に触れることが大切と考える人の割合が多いことが分かりました。

「非認知能力」についての意識調査

イー・ラーニング研究所 — Mon, 30 Dec 2024 12:00:00 +0900

「非認知能力」についての意識調査～過半数が、将来に影響が出ると認識している結果に～

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「非認知能力」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用）
調査の結果、非認知能力自体への理解度は低いものの、重要性を理解している人が多いことが分かりました。しかし、学校教育だけでは、非認知能力を十分に伸ばす事ができないと考える人も多いという結果に。
また、非認知能力の将来への影響についても、深く関係すると捉えている人が多いことが分かりました。

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【「非認知能力に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　QiQuMOを使用
調査期間　：　12月16日(月)～12月17日(火)
調査対象　：　全国の男女（15歳～59歳）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください

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【調査結果概要】

非認知能力について十分に理解している人は少ないものの、約6割が重要視していることが判明。

非認知能力について教育を受けた経験がある人は約1割、学校教育の現場で十分に行われていると考えている人も同程度にとどまる。

非認知教育の今後について、教育プログラムの導入に対する反対は約1割、また、子どもの非認知能力を伸ばすことで社会性やコミュニケーション能力を育むことが最も期待される結果に。

非認知能力の将来性について、約6割が就職やキャリア形成に影響すると回答。同じく約6割が人間関係の形成にも影響すると回答。

非認知能力を伸ばす取り組みについては、様々な意見が分かれる結果に。学校や家庭での取り組みがどちらも重要だと認識されていることが判明。

1.非認知能力について十分に理解している人は少ないものの、約6割が重要視していることが判明。

　
「『非認知能力』とは何かご存じでしょうか？（単一回答）」という質問に対しては、
「よく知っている」（5.4％）
「少し知っている」（14.4％）
となり、十分理解している人は非常に少ないということが判明しました。

また「非認知能力は、子どもの成長や教育において重要だと思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「非常に重要だと思う」（11.0%）
「ある程度は重要だと思う」（49.4%）
となり、重要度の高いことであるという認識を持つ人が6割を超えていることが分かりました。

2.非認知能力について教育を受けた経験がある人は約1割、学校教育の現場で十分
に行われていると考えている人も同程度にとどまる。

「あなた自身、学校や家庭で非認知能力に関する教育を受けましたか？（単一回答）」という質問に対しては、
「十分に受けた」（3.6%）
「ある程度は受けた」（9.6%）
となり、学校教育において非認知能力に関する教育を受けた経験のある人はわずか13％という結果になりました。

また「一般に、学校や家庭で非認知能力を伸ばすための取り組みが十分に行われていると思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「十分に行われている」（2.0%）
「ある程度は行われている」（13.0%）
となりました。実態として非認知能力に関する教育は浸透していないと認識している人が多いようです。

3.非認知教育の今後について、教育プログラムの導入に対する反対は約1割。また
子どもの非認知能力を伸ばすことで社会性やコミュニケーション能力を育むことが最
も期待される結果に。

「『非認知能力』を育む教育プログラムを学校に導入することについてどう思いますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「賛成である」（29.6%）
「反対である」（5%）
と、賛成派が多いことが分かりました。一方、
「どちらとも言えない」（65.4%）
という意見も多く、必ずしも導入すべきとは感じていない人が多数派であることも浮き彫りとなりました。

また「子どもの非認知能力を伸ばすことで期待できることはなんだと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「社会性やコミュニケーション能力の向上」（26.2%）
「挫折や困難への対応力」（20.1%）
となりました。
単に学業成績にとどまらず、社会で生きていくうえで必要な能力が養われることが期待されているようです。

4.非認知能力の将来性について、約6割が就職やキャリア形成に影響すると回答。同
じく約6割が人間関係の形成にも影響すると回答。

「非認知能力が就職やキャリア形成にどの程度影響すると考えますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「非常に影響が大きい」（12.6%）
「多少影響がある」（45.4%）
となりました。
約6割の人が、非認知能力を伸ばすことで将来に影響を及ぼすと考えていることが分かりました。

また「非認知能力が人間関係の形成においてどの程度影響すると考えますか？（単一回答）」という質問に対しては、
「非常に影響が大きい」（12.0%）
「多少影響がある」（45.2%）
となりました。
人間関係についても同様に、約6割の人が非認知能力による影響があると捉えているようです。

総じて過半数の人が、非認知能力の将来性を高く評価していることが分かりました。

5.非認知能力を伸ばす取り組みについては、様々な意見が分かれる結果に。学校や家庭
での取り組みがどちらも重要だと認識されていることが判明。

「非認知能力を伸ばすために、どのような取り組みが効果的だと思いますか？（複数回答可）」という質問に対しては、
「学校における課外活動やグループワーク」（24.0%）
「専門的なカリキュラムの導入」（21.7%）
「家庭や地域における様々な体験や遊び」（25.0%）
となりました。
単に座学に取り組むだけでなく、非認知能力は様々な経験を通して伸びていくと考えている人が多いことがわかりました。

「読書の習慣」についての意識調査～日常的に読書をする人は約半数にとどまる結果に～

イー・ラーニング研究所 — Fri, 29 Nov 2024 13:00:00 +0900

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、「読書の習慣」についての意識調査を実施いたしました。
（クロス・マーケティング・グループ　メタサイトのViewPersを使用）
調査の結果、日常的に読書に取り組む人は半数に至らず、量としても月に1冊前後が多数派であることが判明しました。一方で、読解力の向上など読書に対するメリットを期待する声が多くみられました。
読書の効果と、現実的な読書の習慣には、大きな乖離が発生しているようです。
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【「読書の習慣に関する意識調査」概要】
調査方法　：　クロス・マーケティング・グループ　メタサイトのViewPersを使用
調査期間　：　11月14日(木)～11月18日(月)
調査対象　：　全国の男女（10代～60代）n=500
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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【調査結果概要】
普段読書をする習慣のある人は約半数となり、
まったく読まない人が約3割という結果に。
1ヶ月あたりに読む本の冊数は、1冊以下が7割を超える。
一方で4冊以上読む人はわずか1割未満であることが判明。
読書のジャンルについては「小説」が最多、次いで漫画が多数。
専門書・ビジネス書・自己啓発書は読まれにくい傾向に。
過半数が「読書と読解力に相関はある」と回答。
また読書のメリットとして、文章力や集中力の向上が期待される結果に。

1.普段読書をする習慣のある人は半数を切り、
まったく読まない人が約3割という結果に。
「普段読書をする習慣はありますか？（単一回答）」と伺ったところ、「ある」が20.8％、「ややある」が24％と、読書の習慣がある人は4割程度という結果になりました。
一方で、「どちらともいえない」「あまりない」「ない」が過半数となり、現代人の読書離れが表れる結果となりました。

2.1ヶ月あたりに読む本の冊数は、1冊以下が7割を超える。
一方で4冊以上読む人はわずか1割未満であることが判明。
「一か月に読む本の冊数はどのくらいですか？（単一回答）」という問に対しては、「読まない」と回答した人が46.6%と最多。次いで「月1冊程度」が25.4%となりました。
約7割の人の読書量は月に1冊以下であった一方、4冊以上を読む人は8.2%でした。

3.読書のジャンルについては「小説」が最多、次いで漫画が多数。
専門書・ビジネス書・自己啓発書は読まれにくい傾向に。
「読む本のジャンルは何が多いですか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「小説」（27.5%）、「漫画/コミック」（21%）、次いで「読まない」（20.4%）となりました。
一方で少数回答として、「専門書」（9.8%）、「ビジネス・経済」（8.2%）、「自己啓発」（7.8%）「その他」（5.2%）と、意見が割れる形になりました。
読書の習慣がある人は、学習や自己研鑽のためというより娯楽として楽しむという傾向が見られました。

4.過半数が「読書と読解力に相関はある」と回答。
また読書のメリットとして、文章力や集中力の向上が期待される結果に。
「読書と読解力に相関はあると思いますか？（単一回答）」という問に対しては、
「あると思う」（26%）に次いで「ややあると思う」（28.6%）となりました。過半数の人が、読書に対して前向きなイメージやメリットを認識していることがうかがえる結果となりました。

「読書習慣をつけることの他のメリットは何があると思いますか？（複数回答可）」と尋ねたところ、「文章力の向上」（28.7%）、「集中力が高まる」（25.4%）など、スキルアップの効果を意識している人が多いことがわかりました。
また「情報収集」（21.7%）のように、単に本を読むことで知識や教養を深めることを期待している人も多い結果となりました。
総じて、読書に対して様々な効果を期待している人が多いことが判明しました。

株式会社イー・ラーニング研究所 https://e-ll.co.jp/