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DUNLOPと富士通、AIを活用したタイヤ構造解析の実証実験において所要時間を約90％短縮

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 10:08:42 +0900

2026年6月3日

住友ゴム工業株式会社
富士通株式会社

DUNLOP（社名：住友ゴム工業株式会社（注1））（以下、DUNLOP）と富士通株式会社（注2）（以下、富士通）は、DUNLOPが長期経営戦略に掲げた設計のDXに向けて、タイヤの性能をAIで高精度かつ短時間で予測する技術AIサロゲートモデルを共同開発し、このたび実証実験において成果を確認しました。本実証実験では、開発した技術を、タイヤが路面に接地した時の変形挙動の予測に適用した結果、解析時間を従来の約45分から約5分へと大幅に短縮（約90％削減）するとともに、約60万要素（メッシュ）規模の解析を実現しました。

両社は、本実証実験の成果をもとに、タイヤ設計の開発支援ツールの開発を進め、DUNLOPにおいて2027年4月の実用開始を目指します。これにより、DUNLOPはデータドリブンな開発を加速し、より安全性が高く環境性能に優れた高品質なタイヤをスピーディーに市場供給することを目指します。

なお、本技術は、富士通が開発する高性能かつ省電力性を追求したArmベースの次世代CPU「FUJITSU-MONAKA（注3）」での動作を前提に設計しています。今後、両社は本技術をベースに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を2026年12月までに開始し、さらなる推論速度・精度および電力効率の最適化を目指していきます。

【背景】
ものづくり現場において、製品や構造物の挙動をシミュレーションし、性能や安全性を評価するCAE（Computer Aided Engineering）解析（注4）は、製品の高性能化・複雑化に伴い、多大な解析時間を費やしています。

タイヤの設計においては、CAE解析手法の一つであるFEM（有限要素法）解析（注5）が用いられています。解析は、メッシュを細かくして要素数を増やすと精度は向上しますが、同時に計算時間やそれに伴う開発コストが増加するため、精度と計算負荷のバランスを取ることが求められています。加えて、解析には専門知識が必要であり、熟練した技術者の確保も課題となっています。

この課題を解決するため、両社は過去から蓄積されてきたFEM解析結果を学習データとして、FEMの基礎方程式の解を高速に予測する技術AIサロゲートモデルを開発しました。

【実証実験の成果】
両社は、DUNLOPのタイヤ設計のノウハウや実設計データと富士通のAI技術を活用し、グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）（注6）のアルゴリズムをベースとしたAIサロゲートモデルを共同で開発し、タイヤの構造解析に関する実証実験を行いました。実証実験では、タイヤの路面接地時における接地形状や接地圧分布など、変形挙動や接地特性の評価を対象としました。その結果、従来FEM解析では約45分を要していた解析を約5分での近似解析を実現し、FEM解析と比較してタイヤと路面の接地形状を平均87.7%の高い精度で予測できました。本技術により、従来は複数の設計プロセスを経て決められていたタイヤの構造や材料の仕様を、より少ないプロセスで短時間に決定できるようになります。これにより、意思決定がスピードアップし、性能向上だけでなく、コストの最適化も期待できます。

なお、本成果の一部は2026年6月3日から開催される第31回計算工学講演会において発表しています。

図1：実証実験のイメージ

図2：FEM解析による精度と計算時間の関係

【今後について】
両社は、本AIサロゲートモデルについて、2026年12月までに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を開始し、推論速度・電力効率の最適化を目指します。また、タイヤの構造解析の適用範囲を拡大するとともに、専門知識がなくても設計者が直接利用できる設計開発支援ツールとしての開発を進め、DUNLOPにおいて、2027年4月の実運用開始を目指します。

DUNLOPは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」（注7）のもと、「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」事を目指しています。今回の富士通との共創により、独自の「ゴム・解析技術力」をさらに進化させ、DUNLOPのPurposeである「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる」を実践していきます。

富士通は、本取り組みをもとに、自動車産業をはじめとする製造業における大規模FEM解析への横展開を推進し、今後、「FUJITSU-MONAKA」とGNNを組み合わせたAI推論プラットフォームの開発とAIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi（注8）」上での提供を通じて製造業の開発最適化と省電力化によるカーボンニュートラル推進に貢献します。

【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

【注釈】
注1　住友ゴム工業株式会社：
　　本社兵庫県神戸市、代表取締役社長國安恭彰

注2　富士通株式会社：
　　本店神奈川県川崎市、代表取締役社長時田隆仁

注3　FUJITSU-MONAKA ：
　　最先端の2ナノメートルテクノロジーを採用した、Arm命令セットアーキテクチャに基づくプロセッサで、自社設計のマイクロアーキテクチャ、超低電圧技術といった富士通独自技術の活用により、高い電力性能を実現。また、OSSコミュニティ連携を通じた業界標準ソフトウェア対応により、性能を最大限活用できる環境構築を推進。FUJITSU-MONAKAに適用するこれらの新技術は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業の結果得られたものです。

注4 CAE（Computer Aided Engineering）解析：
　　Computer Aided Engineeringの略称で、コンピュータ上で製品の設計や性能をシミュレーションし、評価・検証することで、開発期間短縮、コスト削減、品質向上に貢献する工学手法。FEM（有限要素法）はCAEを構成する代表的な数値解析手法のひとつ。

注5 FEM（有限要素法）解析：
　　強度や変形の評価に広く用いられる数値解析法。構造物などの連続した物体を多数の小領域に分割し、それぞれに物理法則を適用して数値的に解く手法。

注6　グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）：
　　グラフ構造データ（メッシュ等）を直接扱うことが可能なAIモデルで、節点間の相互作用を学習する。

注7　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」：
　　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html

注8　Fujitsu Kozuchi ：
　　富士通の先端AI技術を基盤に、研究開発とビジネスを一体化して提供・進化するAIサービス群（プラットフォーム）。研究段階の技術を試行しながらニーズの高いものを迅速にサービス化し、継続的に改善・高度化していくことを目的としている。

クラリベイト、IPOneを発表

クラリベイト — Wed, 03 Jun 2026 09:00:00 +0900

AIを活用した調査エコシステム、ワークフローの自動化、エンタープライズAI連携を実現する統合型IPインテリジェンスプラットフォーム
2026年5月29日、ロンドン（英国）—革新的なインテリジェンスを提供する世界的リーディング企業であるClarivate Plc（NYSE:CLVT）は本日、知的財産（IP）の調査および業務プロセスをエンタープライズ環境全体で支援する統合プラットフォーム「IPOne」を発表しました。IPOneは、専用に設計されたAIエージェントと信頼性の高い独自データを組み合わせることで実現されています。本プラットフォームは、企業の知財部門および特許事務所との協働により開発が進められており、実際の知財業務に即したワークフローの支援を目的としています。

本統合型IPインテリジェンスプラットフォームにより、特許事務所および企業の知財チームは、クラリベイトのAIエージェントを活用して、Derwentの特許データ、Darts-ipの訴訟データ、CompuMarkの商標および意匠データといった信頼性の高い独自の知財データをシームレスに連携できます。これにより、知財業務および意思決定をより高度に支援します。IPOneは特に、調査（Discovery）、クリアランス、優先順位付け、モニタリング、分析、意思決定支援など、知財ライフサイクル全体にわたる重要度の高いユースケースに対応するよう設計されています。

Clarivate Intellectual Property部門PresidentであるMaroun Mouradは、次のように述べています。
「私たちの目標は非常にシンプルです。知財に関する意思決定が行われるあらゆる場面で、クラリベイトの独自のIPインテリジェンスを活用できるようにすることです。IPOneは、このインテリジェンスを専用ソリューションとして提供するだけでなく、お客様がすでに利用しているプラットフォームにシームレスに統合する形でも提供します。厳選され信頼性の高い独自データと、専門的にトレーニングされたAIモデルを組み合わせることで、お客様が知財の価値を最大化し、より高い成果を得られるよう支援します。」

IPOneプラットフォームには、企業のAIツールとの安全な統合を実現するためのModel Context Protocols（MCPs）が含まれています。MCPsは、AIツールが外部のデータソース、ツール、サービスと安全に接続できるようにするオープンスタンダードであり、信頼性の高いインテリジェンスを企業の大規模言語モデル（LLM）プラットフォームに統合します。これにより、お客様は自社システム内に信頼性の高いIPインテリジェンスを直接組み込み、透明性と統制を維持しながら意思決定の高度化を図ることが可能になります。

IPOneの最新情報をご希望の方は、ぜひご登録ください。（リンク先は英語ページです）

Clarivateについて
Clarivateは、革新的なインテリジェンスを提供する世界有数の情報サービスプロバイダーです。学術、知的財産および、ライフサイエンス・ヘルスケア分野で充実したデータ、インサイト・アナリティクス、ワークフローソリューション、専門家によるサービスを提供しています。詳細についてはclarivate.com/ja/をご覧ください。

テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測

早稲田大学 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月2日
早稲田大学
岡山大学
科学技術振興機構（JST）
テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測～テラへルツ技術の医療・生命科学応用に向けた課題と技術ロードマップを提示～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●生体組織や細胞、分子の状態を非侵襲・非破壊で調べることができる電磁波としてテラヘルツ波が注目されてきましたが、医療・生命科学への実利用は大きく進んでいませんでした。
●本研究では、テラヘルツ波を生体計測に応用する研究分野である「テラヘルツバイオフォトニクス」の発展を妨げてきた本質的課題を整理し、その克服に向けた技術の進展を体系的にまとめました。
●加えて、新しい顕微鏡技術や高感度センサー技術などの研究動向を整理し、医療・バイオ計測分野への応用に向けた現実的な技術ロードマップを示しました。
●本成果により、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測を支える候補技術として社会に広く示すとともに、産学連携や異分野融合の加速が期待されます。
　生体の水和状態や分子間相互作用などを捉えられる新しい技術として、テラヘルツ波を用いた生体計測が注目されています。しかし、可視光などの光技術と比べると、医療や生命科学への実利用は大きく遅れていました。
　早稲田大学大学院情報生産システム研究科芹田和則（せりたかずのり）准教授、岡山大学学術研究院先鋭研究領域異分野基礎科学研究所斗内政吉（とのうちまさよし）教授（特任）の研究グループは、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史と最新技術を整理し、分野の発展を妨げてきた本質的課題を体系的に分析しました。さらに、顕微鏡技術や高感度センサーなどの新しい研究動向を整理し、医療・バイオ計測への応用に向けた技術ロードマップを提示しました。本成果は、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測技術として発展させるための重要な指針となります。
　本研究成果は2026年5月29日に「Journal of Physics Photonics」に掲載されました。

キーワード：
テラへルツ波、テラへルツバイオフォトニクス、テラへルツ時間領域分光、テラへルツ点光源顕微鏡、メタマテリアル

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　テラヘルツ波※1は、分子間相互作用や水素結合、水和状態など、生体の状態を反映する物理情報に敏感に応答する電磁波です。2000年代以降、医療や生命科学への応用を目指した研究が世界的に進められてきました。これまでの研究では、がん組織、創傷、血液、細胞、DNA、タンパク質など様々な対象で有望な結果が報告されてきました。しかし、可視光や近赤外光を用いた光学顕微鏡に比べると、テラヘルツ技術の実利用は以下の技術的課題が存在していたため、大きく遅れていました。
　・空間分解能※2が低いこと
　・水による強い吸収によって感度が低下すること
　・計測速度が遅いこと
　・装置が大型で高コストになりやすいこと
　また、先行研究では、テラヘルツ信号によって観測された信号の違いが病気特有の情報ではなく、単に水分量の違いを反映している可能性が指摘されるなど、テラヘルツ信号の観測解釈に懐疑的な見方も多く、「測定できた」という段階にとどまる研究も少なくありませんでした。そのため、テラヘルツ波が生体のどのような情報を実際に捉えているのかを検証する研究が求められていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、テラヘルツバイオフォトニクス※3分野の研究動向を体系的に整理し、この分野の発展を妨げてきた本質的課題と、それを克服するための技術進展を明らかにしました。
　まず、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史を俯瞰し、分野の停滞要因の本質的課題を以下の４つとして再定義しました。
　（１）空間分解能の不足
　（２）水への強い吸収による感度不足
　（３）計測速度の遅さ
　（４）装置の大型化
　次に、これらの課題を克服するための技術進展を整理しました。特に、テラヘルツ時間領域分光法※4による分光技術、テラヘルツ顕微鏡を使ったイメージング技術、テラへルツメタマテリアル※5を使ったセンシング技術が、どのように進展し、どの課題の解決に寄与していくのかを体系的に整理しました。　
　例えば、テラヘルツ時間領域分光法による高精度な分光技術が進展することで、生体の水和状態などの変化を定量的に評価することが可能となり、テラヘルツ信号の解釈の信頼性向上に寄与します。また、テラヘルツ顕微鏡技術の進展により、従来課題であった空間分解能の向上が進み、現在では、細胞、分子、微細構造レベルでの観察が可能になりつつあります。さらに、テラヘルツメタマテリアルを用いたセンシング技術は、テラへルツ波の電場を局所的に強く集中させることで、微量な生体物質の検出感度を高め、小型・高感度なバイオ分析チップへの応用が期待されています。
　特に、筆者らがテラヘルツバイオフォトニクス応用の要となる技術として開発を進めているテラヘルツ点光源顕微鏡※6は、これまでのテラへルツ計測の主要課題であった上記４つ（空間分解能、感度、計測速度、装置サイズ）を同時に克服する技術として位置づけられ、細胞レベルでの生体計測や微量試料分析への応用可能性にも言及しています。
　さらに、皮膚がん診断や創傷評価では、すでに臨床応用を見据えたテラへルツ診断装置も進みつつあることを示し、比較的早期の実用化が期待される応用分野として、医療分野での社会実装に向けた現実的なシナリオを提示しました。
　本研究により、テラヘルツバイオフォトニクス研究は、単に「測れるかどうか」を示す段階から、テラヘルツ波が生体のどのような情報を捉えているのかを検証しながら実用化へと進む段階に入りつつあることが明らかになりました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、テラヘルツバイオフォトニクスという新しい研究領域の可能性を社会に広く示すものです。テラヘルツ技術は、非侵襲・ラベルフリーで生体情報を取得できる可能性を持つため、将来的には皮膚がん診断、創傷評価、生体組織分析、微量バイオ分析などの医療分野への応用が期待されています。また、メタマテリアルセンサーやマイクロ流路技術との統合により、小型で高感度なバイオ分析チップの開発にもつながる可能性があります。こうした技術は医療だけでなく、創薬、食品、環境、半導体、バイオ産業など幅広い分野への応用が期待されます。
　さらに、テラヘルツ技術は、大きなマーケットを担うバイオ産業の一翼を担うことが期待されています。本研究は、テラヘルツバイオフォトニクス技術がこのバイオ産業の開拓に貢献できる具体的な道筋を明らかにしたものです。
　加えて、テラヘルツバイオフォトニクスは物理学、光工学、電子工学、生命科学、医学などが交差する学際分野であり、本成果の社会発信により、新しい研究コミュニティの形成や産学連携の加速が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　テラヘルツバイオフォトニクスは大きな可能性を持つ一方で、依然としていくつかの課題が残されています。特に、生体内でのテラヘルツ信号の起源をより正確に理解すること、計測装置の小型化・高速化・低コスト化を進めることなどが重要です。今後は、顕微鏡技術やセンサー技術のさらなる発展に加え、AIによるデータ解析や医療機関との連携を進めることで、実際の医療現場への応用が期待されます。また、近年急速に発展しているナノフォトニクスやメタマテリアル技術との融合により、これまでにない高感度な生体計測技術が生まれる可能性があります。

（５）研究者のコメント
　テラヘルツ波は長年、医療や生命科学への応用が期待されながらも、実用化には多くの課題が残されていました。本研究では、これまでの研究を整理し、分野が直面している本質的課題とその解決に向けた技術の方向性を示しました。テラヘルツ技術が、将来の医療や生体計測を支える新しい技術として発展することを期待しています。また、「テラヘルツ波」をより身近に扱える未来社会の実現に向けた重要な指針となる論文になることを期待しています。

（６）用語解説
※1　テラへルツ波
周波数が約1テラヘルツ（1兆ヘルツ）付近にある電磁波の総称で、光と電波の中間に位置する。波長は約0.3ミリメートルで、光のように直進しやすく、電波のように物質を透過する性質を併せ持つ。また、生体内の水や分子の動きに敏感に反応する特徴がある。1光子のエネルギーはX線の約100万分の1と小さく、生体にダメージを与えにくい非侵襲計測が可能とされる。医療・生命科学、半導体検査、食品品質管理、次世代通信など幅広い分野での応用が期待されている。

※2　空間分解能
どれだけ細かい構造を見分けられるかを示す指標。空間分解能が高い（良い）ほど、小さな対象（細胞や微細構造）をよりはっきりと観察することができる。

※3　テラヘルツバイオフォトニクス
テラヘルツ波を利用して、生体組織、細胞、分子などの状態を計測・分析する研究分野。テラヘルツ波は水和状態や分子間の相互作用などに敏感に反応するため、生体の状態を非侵襲・非破壊で調べられる可能性がある。医療診断、生体計測、バイオ分析などへの応用が期待されている学際的な研究領域である。

※4　テラへルツ時間領域分光法
テラヘルツパルスを発生させ、物質を透過・反射した波形を時間領域で測定することで、物質の吸収特性や屈折率などを調べる計測手法。テラヘルツ領域の代表的な計測技術であり、物質の構造や分子振動の情報を得ることができるため、生体分子や材料の分析に広く利用されている。

※5　メタマテリアル
自然界には存在しない特殊な電磁特性を人工的に実現するために設計された微細構造材料。電磁波の共鳴や電場増強などの効果を利用できるため、センサーや光学デバイスなどに応用されている。テラヘルツバイオセンサーでは、メタマテリアル構造によって電場を強く集中させることで、微量な生体物質を高感度に検出できる可能性がある。

※6　テラへルツ点光源顕微鏡
局所的にテラヘルツ波を発生させ、その微小なテラヘルツ光源を走査することで試料を観察する顕微鏡技術。従来のテラヘルツ計測よりも高い空間分解能で測定できるため、細胞や微小構造などの生体試料を詳細に観察できる可能性がある。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of Physics Photonics
論文名：Recent advances and emerging directions in terahertz biophotonics
執筆者名（所属機関名）：Kazunori Serita (Waseda University), *Masayoshi Tonouchi (Okayama University)
掲載日時：2026年5月29日
DOI：https://doi.org/10.1088/2515-7647/ae7490
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：JST創発的研究支援事業
課題番号：JPMJFR2029
研究課題名：近接場テラヘルツ励起プローブ顕微鏡による１細胞・１分子分光イメージング解析とその応用
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究B
課題番号：JP25K01294
研究課題名：高分解能テラへルツ内視鏡の開発
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究A
課題番号：JP23H00184
研究課題名：局所場における光テラヘルツ波変換モデルリングと半導体分析応用
研究代表者名（所属機関名）：斗内政吉（岡山大学）

無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得

ハリマ化成グループ — Tue, 02 Jun 2026 12:29:47 +0900

2026年6月2日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、カロテノイドの一種である「フィトエン」および「フィトフルエン」について、シワ原因のエラスターゼの働きを抑えるなど、美容関連機能を含む4つの機能特長を明らかにしました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるリコピンやβ-カロテン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も期待されています。
一般的に、カロテノイドは橙色や赤色を示します。フィトエンやフィトフルエンは、カロテノイドでありながら無色透明で化粧品の色に干渉せず、他のカロテノイドに近しい抗酸化活性を持つことから、特に機能性美容成分として注目されています。しかし、自然界では存在量が極めて少なく、精製が難しいことから、詳細な研究は限られていました。

当社は高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の高純度精製を実現しました。また、精製したフィトエンおよびフィトフルエンの試験管内評価により、それぞれの機能について評価しました。

フィトエンとフィトフルエンの主要機能
エラスターゼ抑制作用【フィトエン】　
シワの原因とされる、皮膚の弾力成分であるエラスチンを分解する酵素「エラスターゼ」の働きを90％以上抑えることを確認。

チロシナーゼ抑制作用【フィトエン】
メラニン生成に関わる酵素「チロシナーゼ」の働きを抑えることを世界で初めて確認。低濃度でも比較的高い抑制作用を示す。一般的な美白成分であるアルブチンと比較して、約1/2〜1/5の濃度で同程度の抑制効果。（一般値との比較）

強力な抗酸化作用【フィトエン】【フィトフルエン】　
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酵素消去活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力を持つ。

高い紫外線吸収作用【フィトエン】【フィトフルエン】
フィトエン：シミ・そばかすの原因とされるUV-Bの最大吸収性能が、既存のUV吸収剤の2～4.5倍。
フィトフルエン：シワ・たるみの原因とされるUV-Aの最大吸収性能が、既存品の1.3～4.4倍。

当社は今後、名城大学との連携を継続し、特に機能性の高いフィトエンについて、化粧品原料としての安全性評価、処方適性評価をさらに進めます。
また、バイオプロセスとの連携による生産技術の構築も検討し、2027年度中の実用化を目指します。今後もカロテノイド研究を基盤として、フィトエンを含む複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

参考情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/daab93f0ce4ea8238a44f33f8092df1b.pdf

・本研究は、2026年5月17日に、Elsevier社が刊行する国際学術誌「Food Research International」に掲載されました。
https://authors.elsevier.com/a/1n8Sh3RC06LkYx

※本研究結果は、精製した成分を用いたin vitro評価によるものであり、最終化粧品における効能・効果や人体での作用を直接示すものではありません。

シェフラー、ベトナムのヒューマノイドロボットメーカー VinDynamics とパートナーシップを締結

シェフラージャパン — Tue, 02 Jun 2026 11:00:00 +0900

シェフラー、ベトナムのヒューマノイドロボットメーカー VinDynamics とパートナーシップを締結シェフラーと VinDynamics が、革新的なプラネタリギアボックスの開発・供給で戦略的パートナーシップを締結シェフラーにとってアジア太平洋地域で初となるヒューマノイドロボットメーカーとの協業アクチュエーター最適化、状態監視、予知保全に向けた共同データ収集がパートナーシップの主要テーマ
2026年4月22日 | Herzogenaurach / Hanoi, Vietnam / Yokohama
シェフラーは、ベトナムのコングロマリット Vingroup 傘下の VinDynamics と、ヒューマノイドロボティクス分野における戦略的パートナーシップを締結しました。本パートナーシップは、アクチュエーターの中核を担うプラネタリギアボックスの開発・供給を中心に展開されます。これらのギアボックスは、筋肉や関節として機能し、ヒューマノイドロボットの動作を支える重要なコンポーネントです。両社は、ロボットおよび稼働に関するデータを共同で収集し、アクチュエーターの設計・性能向上に活用するとともに、予知保全など将来的なサービスの基盤を構築します。今回の提携は、シェフラーにとってアジア太平洋地域で初めてのヒューマノイドロボットメーカーとの協業であり、欧州・中国・米国の主要メーカーと築いてきた既存のネットワークを補完するものです。これにより、ヒューマノイドロボティクスエコシステムにおけるグローバルなプレゼンスがさらに強化されます。

Schaeffler AG アジア／太平洋地域CEOの Maximilian Fiedler は次のように述べています。「先駆的な応用を実現することは、当社のイノベーションスピリットを象徴するものであり、ヒューマノイドロボティクスにおいて明確で高い志を持つVinDynamics は、当社にとって非常に魅力的なテクノロジーパートナーです。今回の提携は、次世代モーションテクノロジーの発展に向けて、革新的な企業と協働して取り組むというシェフラーの姿勢を示すものです。シェフラーが数十年にわたり培ってきたアクチュエーターおよび駆動技術の知見と、VinDynamicsの次世代ロボットシステム開発力が融合することで、大きな技術的飛躍が期待され、将来のヒューマノイドロボットの導入方法を方向づける一助になると確信しています。」

VinDynamics のLa Manh Hung社長は次のように述べています。「世界有数のモーションテクノロジーカンパニーであり、革新と卓越したエンジニアリングの歴史を持つシェフラーと協業できることを大変光栄に思います。今回の提携は、技術力の融合であるだけでなく、ヒューマノイドロボティクスの未来を形作る取り組みにおいて両社の戦略的ビジョンが一致していることを示すものです。両社の強みを結集することで、変革的な新たな機会が生まれ、ヒューマノイドロボットが研究フェーズから、産業分野や日常生活など実社会の多様な場面で価値を創出する実用化フェーズへと移行するプロセスが加速すると確信しています。」

ロボット関節用高精度プラネタリギアボックス
シェフラーは、数十年にわたって培ってきた経験と高い垂直統合度を活かし、8つの製品ファミリーで実績のあるソリューションをヒューマノイドロボティクス分野へと展開しています。ヒューマノイドロボティクス向けの包括的な技術ポートフォリオには、高トルク密度・高効率・コンパクト設計を特長とするプラネタリギアボックスが含まれています。これらのギアボックスは、ヒューマノイドロボット向けに高度に統合されたアクチュエーターシステムの一部として組み込まれ、ロボット関節において精密で力強く、かつエネルギー効率の高い動作を実現します。

パートナーシップ締結式にて（右から）：Schaeffler AG アジア／太平洋地域 CEO Maximilian Fiedler、Schaeffler AG アジア／太平洋地域ヒューマノイドロボティックス担当責任者 Boon Siew Han、VinDynamicsハードウェア責任者 Le Minh氏、VinDynamics 最高技術責任者（CTO） Nguyen Quang Vinh氏
画像：シェフラー / VinDynamics

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月22日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハおよびベトナム・ハノイにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

将来の見通しに関する記述および予測
本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する声明は、その性質上、多くのリスク、不確実性、および仮定を伴い、実際の結果や出来事がこれらの記述で表現または示唆されたものと大きく異なる可能性があります。これらのリスク、不確実性、および仮定は、ここで説明されている計画や出来事の結果および財務的な影響に悪影響を及ぼす可能性があります。新しい情報、将来の出来事、その他の理由により、将来の見通しに関する記述を公に更新または修正する義務を負うものではありません。本プレスリリースの日付時点でのみ有効な将来の見通しに関する記述に過度の信頼を置かないでください。本プレスリリースに含まれる過去の傾向や出来事に関する記述は、そのような傾向や出来事が将来も継続することを示すものではありません。上記の注意事項は、シェフラーまたはその代理人が発行する後続の書面または口頭による将来の見通しに関する記述と関連して考慮されるべきものです。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB0000040GGzYAM/258?language=ja

潤滑油・グリスには、スプレーや液状、高粘度の瓶詰めなど多様な形態があり、用途に応じて使い分けられています。従来の液体やペースト状のグリスは、塗布ムラが発生しやすく、過剰塗布による材料のロスや作業環境の汚れなどの課題を抱えていました。
過剰な塗布によるタレ・飛散といった課題を解消し、メンテナンス工程に劇的な変革をもたらすのが、この度上市したエンプラファインパウダー「DURAST® POM」を活用した、画期的な固形潤滑剤です。

今後の展望：グローバル市場とサステナビリティへの対応
DURAST® POMを用いたこのソリューションは、2026年春より本格的な商品化が予定されています。まずはOA機器大手のメンテナンス用途から展開を開始し、幅広い産業分野への展開を計画しています。
　• 産業機械の補修：大規模な製造ラインや、産業システム
　• 自転車メンテナンス：スポーツサイクル市場
　• 搬送システム：製品搬送チェーンの潤滑管理

また、昨今の環境規制、特にPFAS（有機フッ素化合物）規制への対応が求められる中、フッ素系潤滑剤の代替ソリューションとしての期待も高まっています。サンプルの提供も開始しておりますので、貴社の課題解決にぜひこの革新的なパウダー技術をご活用ください。

*DURAST®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

【世界初】新開発の“液体水素キャリア”を利用したグリーン水素製造→利用までの一貫実証に成功

ARM Technologies — Tue, 02 Jun 2026 08:30:00 +0900

2026年６月２日
ARM Technologies株式会社
東京大学先端科学技術研究センター

【世界初】新開発の“液体水素キャリア”を利用したグリーン水素製造→利用までの一貫実証に成功

— ARM Technologies・アイシン・東京大学が共同実証 —

ARM Technologies株式会社（本社：神奈川県相模原市、代表取締役：荒木紀歳）は、株式会社アイシン（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：吉田守孝）および東京大学先端科学技術研究センター（本部：東京都目黒区、所長：杉山正和）河野研究室と共同で、「グリーン水素を独自開発の液体に貯蔵し、安全に運んで利用する」新エネルギーシステムの実証試験に成功したことをお知らせします。
本実証では、太陽光発電で生成したグリーン水素を、当社独自開発の液体水素キャリアに充填し、都市間輸送後に電力として利用するまでの一連のプロセスを検証しました。 ARM Technologies が独自開発した水素製造貯蔵システム／発電システムを基に、アイシンが実証全体の企画・推進を担い、東京大学が技術的助言および本実証試験の支援を行いました。

■ 実証のポイント
① 水素を「液体燃料」として扱う新概念
現状、水素は「高圧ガス」や「極低温液体」で扱う必要がありましたが、本技術の液体水素キャリアは：
・常温常圧で液体状態
・水系で不燃性
・高圧ガス・危険物・劇物に非該当
・ポンプで移送可能
という特性を持つ安全な液体水素キャリアとして取り扱い可能で、本実証試験では簡易なポリプロピレン容器に貯蔵し、トートバックで運搬を行いました。
表.水素キャリア比較

② 直接電解/直接発電による高効率化
　アンモニアやMCHのような安定な化学物質に水素を変換して運搬する方法もありますが、キャリア変換、脱水素にエネルギーが必要です。そのため、水素製造から発電までのエネルギーの効率は20~30%程度となりますが、本技術の液体水素キャリアは：
・独自電解装置により、太陽光パネルからの電力で、水素を液体キャリアへ直接貯蔵可能。
・液体水素キャリアから電力の取り出しは、独自開発の発電システムに注入するだけで直接発電が可能（常温）。
という画期的な新エネルギーシステムの導入により、高効率な水素利用が可能です。

図.エネルギー効率

③グリーン水素製造＆貯蔵→輸送→発電までの完全一貫実証
　相模原市から東京大学までの実運用環境で以下を実施：
・太陽光発電によるグリーン水素製造と同時に液体水素キャリアへの充填
・簡易なポリプロピレン容器での輸送
・東京大学にて発電利用　　
水素充填済み液体燃料
放電セルスタック
トートバッグで簡便に運搬可能（トートバック内にPPボトルに小分けした液体水素キャリア）

水素製造貯蔵システム

水素製造と液体水素キャリアへの充填を同時に行うことが可能。

発電システム
水素充填済みの液体水素キャリアをセルスタックに注入するのみで電気エネルギーへの変換が可能

■ 実証概要
実施期間：2026年2月21日～3月27日
実施場所：
・グリーン水素生成＆キャリアへ充填：さがみはら産業創造センター（神奈川県）
・グリーン水素利用（発電）：東京大学駒場キャンパス（東京都）
運搬回数：5回（燃料電池車FCV or 電気自動車BEV）
総水素利用量：0.69Nm³（総発電電力量：1.2kWh）
運搬した液体水素キャリア総体積：3.27 L
（液体水素キャリア1 Nm³あたり210.2 Nm³の水素を貯蔵・運搬）
水素製造から発電までのエネルギー効率実績([発電で取り出せた電力量Wh]/[水素製造に要した電力量Wh] x 100)：45.2%
・太陽光パネル：200W(100Wパネルを2枚直列接続)
・水素製造貯蔵システム
太陽光パネルとセルスタック(水素製造&貯蔵装置)をパワーコンディショナなしで直接接続。
セルスタック：20セル直列接続（体積3.35L）
・発電システム
セルスタック：20セル直列接続（体積3.35L）
最大出力：230W
水素利用（発電）：DC/DCコンバーター＆インバーターで100V AC出力に変換して
50インチディスプレイ、デスクトップPC を駆動
■ 社会的意義
本技術は以下の課題解決に寄与：
・グリーン電力の普及
・再エネ設備の利用率向上
・災害時エネルギー供給
・エネルギー安全保障（＆エネルギー輸出）
⇒ 「エネルギーを貯めると運ぶ」に対し、新しい選択肢を提示します。
■ 今後の展開
本技術を以下に展開予定は：
・再エネ貯蔵・輸送
・BEVへの新規エネルギー供給モデル（充電ではなく充填）
・燃えない安全なモバイルバッテリー

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」

秋田県立大学 — Fri, 29 May 2026 16:00:00 +0900

令和８年５月２９日
秋田県立大学北海道大学埼玉大学

Ｐｒｅｓｓ　Ｒｅｌｅａｓｅ

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」～数理モデルにより葉の大きさと曲がり方の関係を発見～
■　概要
　食虫植物のハエトリソウが虫を捕まえるときの葉を閉じる速度は、これまでの研究では、大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じることが知られていましたが、葉の大きさと運動速度の関係は十分に解明されていませんでした。本研究では、秋田県立大学の大橋雄二教授・平田美智子大学院生（システム科学技術研究科総合システム工学専攻）と、北海道大学の津川暁准教授、埼玉大学の豊田正嗣教授・須田啓助教らの共同研究により、CTスキャンや三次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルの開発に成功しました。その結果、葉が閉じる速さには、葉の大きさだけでなく曲がり方（曲率）が深く関係していることが明らかになりました。特に、小さい葉では高速に閉じることが難しいことが示されました。
　この成果は、ハエトリソウの高速運動の仕組みを理解する手がかりになるだけでなく、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス研究にも役立つことが期待されています。将来的には、柔らかい構造を動かす新しい仕組みの開発や、大きさによって動きが変わる新しいソフトロボットへの応用につながる可能性があります。
■　発表のポイント
１．CTスキャン解析や運動の三次元再構築データから幾何学的特徴量を抽出し、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルの開発に成功しました。
２．ハエトリソウ葉のサイズと曲率の制約条件が明らかになり、小さな葉は大きな葉よりも速く閉じることはできないことが示されました。
３．ハエトリソウ閉合運動の仕組みの解明に貢献するだけでなく、大きさに応じた動きの制御や曲面構造の設計などのソフトロボティクスの革新的な方法論になることが期待されます。

図1：閉合運動は葉のサイズにより変化する

■　成果掲載誌
本研究成果は，国際学術誌 PLOS ONE誌に、令和8年5月26日14:00(アメリカ東部時間，5月27日午前3:00)に掲載されました。

論文タイトル：Size–Curvature Constraint in the Closing Motion of Venus Flytrap Leaves （ハエトリソウ葉の閉合運動におけるサイズと曲率の制約条件)

著者：Michiko Hirata, Zichen Kang, Hiroki Asakawa, Hiraku Suda, Masatsugu Toyota, Yuji Ohashi, Satoru Tsugawa

DOI：https://doi.org/10.1371/journal.pone.0349246

■　研究の背景
・研究の背景
　ハエトリソウ（Dionaea muscipula）は、1秒以内に葉を閉じて虫を捕らえる食虫植物です。葉身は二枚貝のような構造で構成され、通常6つの感覚毛を有し、この感覚毛が約30秒以内に2回刺激されると、葉が閉じることが知られています。筋肉を持たないにもかかわらず、ハエトリソウが非常に速く動くことから、多くの研究者がその仕組みに注目してきました。しかし、葉を高速で閉じる力学的な仕組みについては、まだ十分に解明されていませんでした。これまでには、細胞内に水が流入し圧力（膨圧）が生じ、葉が変形するという説や、葉に蓄えられた弾性エネルギーが一気に解放されることで急速に閉じる「座屈不安定性」という説が提案されていました。しかし、「大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じる」という葉のサイズと運動速度の関係は説明できていませんでした。そこで本研究では、葉の大きさや開き方、閉じる速さを詳しく測定し、形と運動の関係を調べました。さらに、CTスキャンと三次元再構築データをもとに、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルを開発し、葉の形状が運動速度にどのように影響するかを解明することを目指しました。

図2：葉のサイズと閉合速度の関係と数理モデルの開発

（a）葉のサイズW（左）と閉合時の角度変化の様子（中央），葉のサイズと閉合速度の関係（右）．(b)開状態と閉状態のCTスキャンデータ．(c)葉の表面の黒点の三次元再構築の方法（左）と構築し曲率を計算した結果（右）．(d)閉合運動を再現する数理モデルの式と再現した結果．開状態（青）と閉状態（赤）を表す．

・本研究の成果
　本研究では、ハエトリソウの葉の大きさや閉じる速さを測定し、葉の形と運動の関係を調べました。閉合速度は、葉が閉じるときの開き具合（開口角度）の変化から算出しました（図2a）。その結果、葉が大きいほど速く閉じる傾向があることが分かりました。一方で、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、葉はほとんど閉じないことも確認されました。さらに、葉の動きを詳しく理解するために、CTスキャンと3次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルを開発しました（図2b-d）。このモデルによって、開いた葉が閉じた形へ変化する様子を再現することができます。閉合運動を理解するうえで重要なのが、葉の「曲がり具合」を表す指標Dです（図3a）。葉は閉じる際に、外向きに反った状態から内向きに曲がった状態へ変形します。開いた状態の曲がり具合をDop、閉じた状態をDclとすると、葉の曲がり具合がDopからDclへ変化することで閉合運動が起こります。また、葉の高さHと曲がり具合Dの関係を調べたところ（図3b）、小さい葉ほど強く曲がっていることが分かりました。図の色は葉の曲がりの強さ（平均曲率）を示しており、赤いほど大きく曲がっています。さらに、実際の葉で観察されたDの変化（Dop→Dcl）を整理すると（図3c）、全てのデータが特定の範囲（オレンジ色の領域）に収まることが分かりました。この結果は、葉のサイズと曲がり方には制約があり、小さい葉は大きい葉のように高速で閉じることが難しいことを示しています。

図3：葉のサイズと曲率の制約条件．

(a)葉の曲がり具合Dの模式図（閉状態のD：Dcl，開状態：Dop）．(b)葉の高さHと閉状態の葉の曲がり具合Dclの形態空間．カラープロットは平均曲率を示す．(c)葉の高さHと葉の曲がり具合Dの関係．矢印は実データでの閉合時のDの変化（Dop→Dcl）を示す．

・今後の期待
　今回の研究から、ハエトリソウの葉には「大きさ」と「曲がり方」に一定の制約があることが分かりました。特に、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、上手く閉じることができない可能性が示されました。これは、葉を動かす力である膨圧や座屈不安定性が働いても、葉の形によって「変形しやすさ」に限界があるためであると考えられます。つまり、葉の形そのものが、どの程度速く、どのように動けるかを決めている可能性があります。そのため、形状による運動の限界を理解することは、今後ハエトリソウの運動メカニズムを解明するうえでとても重要です。さらに、この成果は、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス分野にも役立つと期待されています。例えば、大きさによって動き方が変わる新しい機構や、柔らかく曲がる構造を制御する技術の開発につながる可能性があり、将来的にはソフトロボットへの応用も期待されています。

■　用語解説
（１）曲率
物体や曲面がどれくらい曲がっているかを表す量。平均曲率は、値が大きいほど曲がりが急になり、値が小さいほど平らに近いことを示す。
（２）バイオミメティクス
生物が持つ機能・構造・動力学などを模倣して、新しい技術やモノづくりに役立てる科学技術。
（３）ソフトロボティクス
柔軟な材料を用いて、生物のしなやかな運動や環境への適応性を模倣するロボットの設計・開発を対象とする研究分野。
（４）座屈不安定性
構造物がある一定の条件下で安定性を失い、元の形状から大きく変形する性質。ハエトリソウでは葉の内側の圧力変化により安定性を失い、葉が一気に閉じる運動が引き起こされていると考えられている。
（５）形態空間
生物などの多様な形を、「大きさ」「曲がり具合」「形の偏り（異方性）」などの特徴量を用いて表示する仮想的な空間。異なる形状どうしを定量的に比較し、形の違いや共通性を可視化できる。

■　研究体制と支援
　本研究は、秋田県立大学（平田美智子、大橋雄二教授）、北海道大学(津川暁准教授)、埼玉大学(豊田正嗣　教授、須田啓助教)の共同研究として行われました。
　本研究は、文部科学省の科学研究費補助金(JP23H01143, JP22J00902, JP25KJ0714, JP24H00565, JP25K18499, JP25K18427)、科学技術振興機構（JST CREST JPMJCR2121, JST ERATO JPMJER2403）の支援を受けて行われました。

［右］大橋教授　［右］平田さん

がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発

岐阜大学 — Fri, 29 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月29日
岐阜大学
長崎大学
徳島大学
がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発－免疫細胞と協力して腫瘍を消失させる新たな作用機序を解明－

本研究のポイント・がんで高頻度に変異するRAS（注1）を広く標的とする、タンパク質型pan-RAS阻害薬（注2）候補「RRSP-RBD（注3）」を開発しました。
・ RRSP-RBDは、RASを切断する酵素とRAS結合ドメインを融合させたキメラタンパク質で、細胞内におけるRASシグナルを強力に抑制します。
・マウス実験において、一部の腫瘍の縮小と消失を引き起こすことを確認しました。
・この腫瘍消失には、免疫物質IFNγ（注4）と免疫細胞CD8陽性T細胞（注5）が重要な役割を果たしていることを明らかにしました。
・本成果は、RASを標的とする新しいがん治療タンパク質医薬の開発基盤となるものです。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の本田諒准教授らの研究グループは、長崎大学、国立がん研究センター、徳島大学との共同研究により、がんで高頻度に変異する「RAS」を標的とするタンパク質型pan-RAS阻害薬候補「RRSP-RBD」を開発しました。
　RASは細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、RAS遺伝子に変異が生じると、膵がんや大腸がん、肺がんなど多くのがんで治療抵抗性や再発の原因となります。一部のRAS変異を標的とする薬剤は実用化されつつありますが、多様なRAS変異を幅広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究では、RASを切断する細菌由来の酵素RRSPにRAS結合ドメインを融合することで、細胞内でRASを効率よく不活化するタンパク質を設計しました。さらに、細胞内送達システムを組み合わせることで、マウスがんモデルにおいて腫瘍の縮小と消失を誘導することを確認しました。また、腫瘍の消失にはがん細胞内のRAS阻害だけでなく、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が重要であることを明らかにしました。
　本研究成果は、現地時間2026年5月16日に国際学術誌「Nature Communications」のオンライン版で発表されました。

図：タンパク質型pan-RAS阻害薬の作用機序タンパク質型pan-RAS阻害薬RRSP-RBDが腫瘍細胞内でRASを切断・不活化し、 CD8陽性T細胞とIFNγを介して腫瘍壊死を誘導する。

研究背景　RASは、細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、KRAS、HRAS、NRASを含むRAS遺伝子の変異は、膵がん、大腸がん、肺がんなど多くのがんに関与しています。近年、一部のRAS変異を標的とする薬剤が臨床応用されつつありますが、多様なRAS変異を広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究グループは、低分子薬とは異なるアプローチとして、RASそのものを直接認識し、切断して不活化する「タンパク質型阻害薬」の開発に取り組みました。

研究成果　研究グループは、RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRAS結合ドメイン（RBD）を融合した「RRSP-RBD」を設計しました。RBDを組み込むことで、RRSPがRASの近くに集まりやすくなり、RAS切断とRASシグナル抑制が強化されました。
　また、RRSP-RBDに細胞内送達システムを組み合わせることで、がん細胞内へタンパク質を届けることに成功しました。ジフテリア毒素由来の送達ドメインを用いたRRSP-RBD-DTBは、ヒトがん細胞に対して極めて低濃度で抗腫瘍活性を示しました。細胞膜透過性ペプチドTATを用いたRRSP-RBD-TATは、免疫機能を持つ一部のマウスがんモデルで腫瘍の縮小と消失を誘導しました。
　さらに、CD8陽性T細胞やIFNγを除去すると、RRSP-RBD-TATによる腫瘍壊死が抑制されました。この結果から、RRSP-RBD-TATの効果には、がん細胞内のRAS阻害に加えて、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が関与することが分かりました。
　薬物動態および毒性評価では、RRSP-RBD-TATが腫瘍内へ到達し、実験条件下で不可逆的な毒性を示さないことも確認されました。

今後の展開　本研究は、RASを標的とするタンパク質型阻害薬が、腫瘍免疫と連携して腫瘍消失を誘導することを示しました。今後は、より効率的な細胞内送達技術の開発、投与条件の最適化、長期的な安全性評価を進めることで、難治性RAS変異がんに対する新しい治療戦略につながることが期待されます。
　なお、本研究はマウスモデルを用いた前臨床段階の成果であり、ヒトでの有効性・安全性については、さらなる検証が必要です。

用語解説（注1）RAS
細胞の増殖や生存を制御するタンパク質。KRAS、HRAS、NRASなどがあり、多くのがんで変異が見られます。

（注2）pan-RAS阻害薬
特定のRAS変異だけでなく、複数のRAS変異やRASファミリーを広く標的とする阻害薬。本研究では、タンパク質を用いる点が特徴です。

（注3）RRSP-RBD
RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRBDを融合したタンパク質。本研究で開発したpan-RAS阻害薬候補です。

（注4）IFNγ
免疫細胞から分泌されるサイトカインの一種。抗腫瘍免疫の活性化に関わります。

（注5）CD8陽性T細胞
がん細胞やウイルス感染細胞を攻撃する免疫細胞。本研究では、腫瘍の縮小と消失に重要であることが示されました。

研究支援本研究は、以下の研究助成などを受けて実施されました。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED：23ck0106781h0002、25ck0106074h0001、JP24ak0101178）、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費：22K15246、25K02678）、名古屋大学医学部附属病院（A123）、公益財団法人内藤記念科学振興財団、公益財団法人 MSD生命科学財団、公益財団法人上原記念生命科学財団、公益財団法人持田記念医学薬学振興財団、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人豊田理化学研究所 2025年度豊田理研スカラー制度、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING：JPMJSP2125）

論文情報雑誌名：Nature Communications
論文タイトル：Protein-based pan-RAS inhibitor induces tumor regression in female mice via IFNγ and CD8+ T cell-dependent tumor necrosis
著者：Teiko Komori Nomura, Kazuki Heishima, Hidefumi Mukai, Kosuke Arai, Abdelazim Elsayed Elhelaly, Hirobumi Fuchigami, Shota Warashina, Tsuyoshi Tahara, Fuminori Hyodo, Masayuki Matsuo, Masahiro Yasunaga, Kazunori Aoki, and Ryo Honda
DOI：10.1038/s41467-026-73300-z

京都大学発スタートアップ企業ライノフラックスと協業を本格化

住友林業 — Fri, 29 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月29日
住友林業
　住友林業株式会社（社長：光吉敏郎　本社：東京都千代田区／以下、住友林業）と京都大学発スタートアップ企業のライノフラックス株式会社（代表取締役CEO: 間澤敦　本社：京都府京都市／以下、ライノフラックス）は、高効率木質バイオマス発電技術の社会実装に向けた協業を本格化します。両社はライノフラックスが開発する高効率バイオマス発電技術を用いた小規模実証機（1kW）による実証試験を4月に完了しました。120時間以上の連続運転に成功し、安定した発電とともに高純度（99.9％）のCO₂ の分離・回収を確認しました。

ライノフラックスの実証試験装置

　本技術は従来のボイラー・タービン方式によるバイオマス発電とは異なり、燃焼を伴わず化学反応を活用して木質バイオマスから電力と高純度CO₂を同時に生成できる点が特長です。分散型エネルギーシステムやカーボンリサイクル分野での活用が期待されます。両社は今後、実証をさらに進め発電設備の早期商用化を目指します。

　住友林業は木質バイオマスのさらなる価値創出に向けて、未利用木材をエネルギーや回収したCO₂の活用につなげる循環型の仕組みの構築について検証を進めます。未利用木材の活用により新たな木材需要を創出し、再造林の促進と森林の若返りを図ります。これにより、森林資源の持続可能な循環利用を実現するとともに、CO₂排出量の削減に貢献し、脱炭素社会の実現を目指します。

（参考）ライノフラックス株式会社：https://rhinoflux.com/

■小規模実証試験の概要
　ライノフラックスが開発した「湿式ケミカルルーピング技術」を活用した次世代バイオマス発電プラントの商用化を目指して、両社はライノフラックスのラボ内に設置した1kW※1プロトタイプ機で小規模実証試験を2025年9月から開始しました。その結果以下の成果を得ました。
＜小規模実証試験　概要＞
試験期間　2025年9月～2026年4月
実施場所　ライノフラックス研究所内
　　　　　（京都府京都市西京区御陵大原1-39　京大桂ベンチャープラザ）
実証結果　・120時間以上の連続運転に成功
　　　　　・目標とする安定した発電効率を達成・発電と同時に高純度（99.9％）CO₂の分離・回収を確認
　　　　　・現地実証試験（2027年以降実施）の設備詳細の検討開始

※1　1kWは最小商用プラント（100kW級）の100分の1規模。

＜技術の特長＞
　ライノフラックスの「湿式ケミカルルーピング技術」は、火を使わず、金属イオンを含む水溶液の化学反応でバイオマスを電力と高純度CO₂に変える独自技術です。小規模でも高い発電効率を実現し、発電過程で発生するCO₂ を99.9％以上の高純度で分離、回収可能です。水分の多いバイオマスにも対応できることや発電効率が高いといった優位性があります。

■今後の予定
　小規模実証試験の成果を踏まえ、20kW級の実証試験設備の設計・製作・設置を進め、2027年10月以降に実証試験を開始します。本検証は実際の事業現場を想定した環境下で、連続運転性や原料のばらつきへの対応力、発電およびCO₂ の回収性能を確認し、技術の有効性と事業性を評価して社会実装を目指します。ライノフラックスは発電技術・装置の開発、実証設備の設計・製造、技術面の運用を担い、住友林業は木質バイオマス原料の安定調達、原料特性に関する知見の提供、木質バイオマスの有効活用を検証します。
＜現地実証試験　概要＞
・20kW級のパイロット機による現地実証
・実際の事業現場を想定した環境下での連続運転性、発電効率、CO₂ 回収性能を検証
・商用化（MW級設備）に向け技術面・経済面の実現可能性を検証

　住友林業とライノフラックスは、2028年以降100kW商用プラントの商用化を目指します。将来的には10-100MW級の大型プロジェクトも視野に入れて戦略的協業を加速します。

＜事業展開イメージ＞

　住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林の CO₂ 吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。バイオリファイナリー事業を通じて木質バイオマス資源の可能性を最大限に引き出し、CO₂排出量を削減し炭素固定量を増やし「ウッドサイクル」を加速・推進します。

■ライノフラックス株式会社　概要
会社名　　ライノフラックス株式会社（英名：Rhinoflux Inc.）
所在地　　京都府京都市左京区吉田本町36番地1（京都大学キャンパス内）
代表者　　間澤　敦
資本金　　2億450万円
設立日　　2024年4月22日
事業内容　バイオマスを燃料とする発電・CO₂回収プラント（燃料電池）の設計・製造・販売・管理・運営

12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発

岐阜大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
岐阜大学
12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発 ―車載可能な計測システムを開発、自動車騒音の新たな解析基盤に―

本研究のポイント・世界で初めて、12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイと同期信号ジェネレータを一体化した、同時・多点・同期型の音響計測システムを構築しました。
・従来計測困難であった、非定常な音響エネルギーの放射・伝播挙動を、実空間の画像上に直接可視化し、定量的に解析できるようになりました。
・装置を可搬・車載可能なサイズとすることで、実験室のみならず、実際の車両環境での計測を可能にしました。
・岐阜大学の学生が中心となり、空調ダクトの形状差によって生じる空気の流れのはく離と騒音発生の因果関係を、騒音解析を通じて定量的に実証しました。
・本システムは、自動車の静粛性向上に向けた現象解明や、デバッグ作業の効率化を支援する新たな解析基盤として活用が期待されます。
開発した計測装置と車内空調ダクトから発生する音の可視化結果

研究概要　岐阜大学自然科学技術研究科修士１年の竹原大翔さんと工学部機械システム工学科の寺島修教授らの研究グループは、ダイハツ工業株式会社との共同研究で、広域かつ複雑な音響現象を解明するための「マルチフィジックス同時計測・可視化システム」を構築しました。
　自動車の電動化が進む中、車室内外の微小な非定常騒音（風切り音や動作音など時間とともに特性が変化する音＝非定常音響現象）の低減が急務となっています。こうした騒音は空気の流れ（流体）・構造・音響が複雑に絡み合うため、従来の計測手法では発生要因の特定が困難でした。
　本研究では、12個の3次元音響ベクトルセンサを格子状に配置した独自のアレイシステムを開発し、音響・流速・振動データを20マイクロ秒以内で同期取得する計測基盤を確立しました。
　本研究成果は、2026年5月27日に自動車技術会春季大会にて発表されました。

研究背景　近年、自動車の静粛性向上により、これまでは目立たなかった低音圧・非定常な音が知覚されやすくなっています。これらは流体・構造・音響が複雑に影響しあう「マルチフィジックス連成現象」としてとらえられますが、広域かつ複雑な音場を同一時刻・同一座標で多点同期計測できる技術が求められていました。

研究成果　本研究の核となる12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイ（12-CH 3D-AVSアレイ）は、車載可能なコンパクトさを持ちながら、音圧と3軸方向の音響粒子速度を同時に計測できます。さらに、同期信号ジェネレータを導入することで、異なるデータ収集システム間での高度な時間同期を実現しました。
　このシステムを実機の空調ダクト騒音評価に適用した結果、ダクト曲がり部の形状差（曲率差）が空気の流れのはく離に及ぼす影響と、それが騒音放射を引き起こすプロセスを、実画像に重ねたベクトル図として可視化することに成功しました。

今後の展開　今後は、走行中の車室内外計測への展開を図り、自動車開発におけるデバッグ作業のさらなる効率化と、より快適な移動空間の実現に寄与していきます。

研究者コメント　本システムは、現場のニーズに応える実用的な計測基盤として構築しました。特に、多地点の同期演算や流体音の因果関係抽出において、本学学生の竹原大翔さんが粘り強く解析に取り組み、システムの有効性を実証しました。若い力によるこの成果が、次世代モビリティの開発を加速させることを期待しています。

用語解説音響粒子速度：
音波によって生じる空気粒子の振動速度。反射の影響を受けにくく、音源探査に有効です。
非定常音響現象：
時間とともに特性が変化する音。風切り音や動作音などが含まれます。

論文情報雑誌名：自動車技術会2026年春季大会　学術講演会講演予稿集
論文タイトル：広域・非定常音響現象のためのマルチフィジックス同時計測・可視化システムの構築
著者：伴武郎, 古澤悠人, 寺島修, 牧野斗哉, 竹原大翔
ISSN: 2435-9742

遺伝病の重症さを決める遺伝因子の存在を解明

NIBN — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日14時配信
NIBN（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所）
2026年5月28日
研究成果のポイント ◇網膜の遺伝性難病において、病気の重症度を変化させる遺伝的な因子の存在を証明。
◇遺伝病は、同じ遺伝子異常を持っている患者でも重症度が人により違うことが知られており、環境や遺伝的な背景の違いによるものと考えられていたが、実際に遺伝的な因子の存在を証明することは特殊な疾患以外困難だった。
◇今回、遺伝病が発症する遺伝子の変異を持っていても、他の要素によりその症状を軽減できる可能性が判明し、多くの遺伝子がかかわる網膜色素変性症のような疾患の治療への応用が期待される。
概要大阪大学大学院医学系研究科の崔総（Cong Cui）さん（博士後期課程）、辻川元一教授（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所医薬基盤研究所招聘プロジェクトリーダー（兼任））らの研究グループは、広島大学　大学院統合生命科学研究科　大森義裕教授と共同で、遺伝性難病である網膜色素変性症※１の原因について遺伝子変異（病因遺伝子）の他に、症状の重症度を調整する二つの因子の存在を明らかにしました。
一つは病因遺伝子のそば（cis）にあり、病気の遺伝子の発現の量を減らすことで症状を改善していました。もう一つは病因遺伝子と違った位置(trans)にあり、これにより軽症化していた病態が重症になることが分かりました。このように一つの遺伝病の病因遺伝子変異に対してcisとtransの異なる遺伝因子の存在があることを初めてモデル動物において証明しました。

これまで、このような遺伝病の重症度を左右するような遺伝因子（修飾因子）の存在は、概念としては理解されていたものの、特殊な例を除いて証明されていませんでした。

今回、研究グループは、ヒト網膜色素変性症のモデル魚を用いることにより、cisとtransの二つの修飾因子が存在することを解明しました。これにより、このような修飾因子を使う事で遺伝病を含めた疾患の重症度を予想し、コントロールすることの基礎を築き上げました。

本研究成果により、遺伝病においての症状・重症度・予後を左右するような遺伝因子の発見や治療への応用が期待されます。

図：病気の原因遺伝子とは別に症状を変える遺伝因子がある

本研究成果は、独国科学誌「Advanced Science」に、4月10日（金）に公開されています。
辻川教授のコメント本研究は一つの遺伝子異常を持ったモデルの魚を12年にわたって詳細に観察することによって、今まで知られていなかった遺伝修飾因子の存在を示したものです。継続することときちっと観察することの重要性を改めて認識させてくれた研究になります。
研究の背景遺伝病は、一つの遺伝子の異常で病気が発症してしまう疾患です。そのため、同じ家系（例えば兄弟）の患者は、同じ遺伝子異常を持っていることになります。ところが、多くの疾患では、この患者の間でも重症度が大きく違うことが知られていました。網膜色素変性症はそのような眼科の代表的な遺伝病です。
これまで、重症度の違いは環境や遺伝の差によって生じると考えられてきました。例えば光の暴露などの環境要因については、実験動物を用いた研究が進められてきましたが、遺伝の影響については概念的な議論にとどまり、その存在を証明することは困難でした。
研究の内容研究グループでは、12年にわたってヒトの網膜色素変性症のゼブラフィッシュを用いたモデル動物の家系を検討しました。その結果、遺伝子の変異が同じであるにもかかわらず、症状がきわめて軽い家系の発生を発見しました。これは、原因となる遺伝子変異の近く(cis)にある3塩基の違いによって、軽症の家系が発生していたためです。
さらに、この軽症化した家系を野生型の正常の魚と何度かかけ合わせたところ、子供の半数が再び重症化する家系があることを発見しました。この重症化した魚の子孫はそれ以降も半分は重症化し、半分は軽症のままでした。これは、この病因遺伝子から離れた位置（trans）にある遺伝因子の存在を強く示すものです。このような一つの遺伝子変異による遺伝病の発症において、重症度を変化させるcisおよびtransの因子が同時に同定されたことは世界で初めての成果です。
本研究成果が社会に与える影響（本研究成果の意義）本研究成果により、網膜色素変性症以外の遺伝病においても症状・重症度・予後を左右するような遺伝因子の発見が期待されます。これにより、このような重症度の予想ができるようになる可能性があるだけでなく、予後をコントロールできる可能性が考えられます。特に、原因遺伝子が数多くある網膜色素変性症においては、変異にかかわらず、軽症化するようなtransの因子が存在する可能性があり、治療への応用が期待されます。
特記事項本研究成果は、2026年4月10日（金）に独国科学誌「Advanced Science」（オンライン）に掲載されています。
タイトル：“Cis‐ and 　trans‐Regulatory Factors Independently Shape Phenotypic Heterogeneity of Retinitis Pigmentosa”
著者名：Cong Cui, Kotone Nakagawa, Takumi Tateno, Ayaka Dan, Dexin Meng, Yoshihiro Omori, Soma Tomihara, Suzuri Okamoto, Shigeru Sato, Motokazu Tsujikawa
なお、本研究は、AMED革新的先端研究開発支援事業（課題番号　JP24gm1510010h）、日本学術振興会科学研究費助成事業（課題番号　JP25K02794, JP24K22167,　JP23K21480）の一環として行われ、広島大学大学院統合生命科学研究科　大森義裕教授の協力を得て行われました。
用語説明 ※1　網膜色素変性症
網膜色素変性症は、眼の内側にあり、カメラでいうフィルムの役割を果たす網膜という組織に異常をきたす、遺伝性、進行性の病気です。国の指定難病であり4000人～8000人に一人が発症するといわれており、比較的頻度の高い疾患です。原因遺伝子が300以上存在しており、患者により重症、軽症の差が大きいことも特徴です。
SDGs目標
参考URL 辻川元一教授　研究者総覧
20260528_logo

金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る

早稲田大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
早稲田大学
金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る ~高分解能像の解析から柱状原子配列の存在を示唆~
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●Zr-Pt金属ガラス※1に20面体原子クラスター※2とそれに類似する構造を持つ歪んだ20面体原子クラスターが支配的に存在し、それぞれ異なる空間分布の特徴があることを見出しました。
●20面体原子クラスターは互いに入り込むような形で中距離秩序構造※3を形成し、比較的短い柱状原子配列※4を作ることが知られています。本研究では、その中心軸に沿った原子列が高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）に輝点として現れることを明らかにしました。
●さらに、歪んだ20面体原子クラスターを含めた様々な種類の原子クラスターが一方向に結合し、想定されていた中距離秩序構造よりも大きな柱状原子配列を形成することを初めて示しました。この構造は高分解能像に特に強い輝点として現れることが明らかとなりました。
●これにより、従来解釈が複雑とされてきたガラスの高分解能像を、柱状原子配列をもとにすることで、より直感的に解釈できる可能性が示されました。今後、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　合金のガラス形成過程において、異なる構造的特徴を持つ原子クラスターの挙動、または原子クラスターの接続によって形成される中距離秩序構造は、金属ガラスの機械的強度などの性質の起源を探る上で重要なため、多くの研究者の注目を集めています。しかし、ガラス構造には結晶構造のような周期性がないことから、実験で撮影した高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）には明確な輝点の周期配列が現れないため、その解釈が困難であることが知られています。
　早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、Zr-Pt合金のガラス構造に関して、分子動力学シミュレーションと透過型電子顕微鏡による観察を組み合わせ、20面体を含む種々の原子クラスターが一列に並ぶ柱状原子配列の特徴を調べ、それらの柱の中心軸が高分解能像中で中距離秩序構造に起因する明瞭な輝点として現れることを明らかにしました。
　本研究は、金属ガラスの構造を理解するための新たな視点を提供するものであり、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　本成果は、2026年5月12日（火）に『Acta Materialia』で公開されました。

図１（左上）20面体原子クラスターおよび歪んだ20面体原子クラスターからなる中距離秩序構造。比較的短い柱状原子配列に対応する。（右上）実験で金属ガラスから得られた高分解能像。（左下）分子動力学シミュレーションで得られた金属ガラスモデルから計算した高分解能像。（右下）種々の原子クラスターからなる大きいサイズの柱状原子配列。左上や右下の柱状中距離秩序構造の中心軸に沿った原子の並びが、柱の軸方向から見た際の像中の輝点に対応する。右下の配列からは、左上のものと比べて、より輝度の高い輝点が期待される。

キーワード：
金属ガラス、原子クラスター、中距離秩序構造、透過型電子顕微鏡、分子動力学シミュレーション

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　1960年代、金属を液体から急冷することによって、金属ガラスが初めて作られました。金属ガラスはランダムな原子配列を示していますが、そのランダムな中に秩序が潜んでおり、金属ガラスの構造的特徴を解明するため、多くの研究がこれまで行われてきました。
　原子クラスターは金属ガラスの基本構造単位として、それぞれ異なる構造的特徴を示しています。原子クラスター同士は、一部の原子を共有する形で互いに接続して、数ナノメートルの直径を持つ中距離秩序構造を形成していることが示唆されています。例えば、計算機シミュレーションによるモデル作成の手法を用いて、金属ガラスの中距離秩序構造の特徴がこれまで議論されてきました（S. Y. Wang et al., Phys. Rev. B 78, 184204 (2008)）。
　一方で、そのような金属ガラスの中距離秩序構造を実験的に解明するのは容易ではありません。その理由は、金属ガラスの構造には結晶構造のような周期性が無いことから、全体から得られる構造情報は平均化されたものになってしまうためです。そこで、局所的な領域を観察できる透過型電子顕微鏡観察を用いて、中距離秩序構造に対応する局所秩序領域の存在がこれまで示唆されています（Y. Hirotsu et al., Microsc. Res. Tech. 40, 284-312 (1998)、J. Saida et al., J. Appl. Phys. 90, 4717–4724 (2001)）。しかし、ガラス構造から得られた高分解能像をどのように解釈するかに関しては、未だ不明な点が多く残されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　これまで、結晶構造のような周期性を持たないガラス構造に対する高分解能像は、非常に複雑なことからその解釈が困難でした。今回、早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、実験で得られたガラス物質の高分解能像を観察する中で、著しく明るい輝点コントラストが至る所に含まれていることに気づきました。この輝点コントラストの起源を調べるため、代表的な金属ガラスの１つであるZr系合金を選び、高分解能像観察と計算機シミュレーションを組み合わせることで研究を進めました。
　今回、研究対象としたZr80Pt20合金は、高いガラス形成能※6を持つことが知られており、金属ガラスに関する多くの研究で扱われています。まず、分子動力学シミュレーションによって構造モデルを作成し、ボロノイ多面体解析※7から、20面体原子クラスターと歪んだ20面体原子クラスターが支配的であることが分かりました。さらに、この二種類の原子クラスターの分布特徴を調べたところ、20面体原子クラスターは互いに入り込み、相互貫入型の中距離秩序構造をより多く形成し、密集する傾向があります。一方、歪んだ20面体原子クラスター同士は多面体の面または辺を共有する形でより長い距離で接続する傾向があり、広がりを持つ構造を形成していました。
　さらに、本合金に対する高分解能像観察も行い、上述したような著しく明るい輝点コントラストが像中に見られることが分かりました。この輝点に対応する構造を見出すため、分子動力学シミュレーションによって作成した構造モデルを用い、高分解能像を計算することにより、実験結果との比較を行いました。計算像は、実験像に見られる輝点の位置や強度を一対一に再現するものではありませんが、電子線入射方向に沿って原子クラスターが柱状に連結した領域では、その中心軸に沿った原子の並びが局所的に高い輝度を与えることが分かりました。このことから、実験像に現れる明るい輝点の有力な起源として、20面体原子クラスターのみで構成されたものだけでなく、種々の原子クラスターが電子線入射方向に沿って接続することで形成された柱状原子配列の存在を示しました。
　今回の研究によって、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像に新たな解釈を与えたため、今後、ガラス構造の研究自体に新たな視点をもたらすことが期待されます。

（３）研究の波及効果や社会的影響
・金属ガラス構造中に支配的に存在する二種類の原子クラスターが全く異なる分布特徴を示すことが見出され、金属ガラスの構造に対する理解が深まりました。このような構造不均一性は、金属ガラスのダイナミクスや物性に影響を与えると予想され、新たな発展が期待されます。
・実験結果と計算結果の比較により、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像の解釈に新たな視点を与えました。これにより、これまでに気づかれていなかった大きいサイズの柱状原子配列が初めて見出され、金属ガラスの基礎研究に新たな視点を提供しました。今後、柱状原子配列の構造的特徴や3次元的配列などについて詳しく調べることで、新たな発見が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　今回の研究で、Zr-Pt合金における20面体を含む様々な原子クラスターが連なった柱状原子配列が見出され、その柱の中心軸に沿った原子列が高分解能像の輝点の起源になっていることを示しました。しかし、柱状原子配列については、その構造的特徴の定量解析や構造中の多面体分布状況を、より詳細に調べる必要があります。さらに、柱状原子配列の形成が機械的性質などの物性に与える影響や、それがガラス物質全般について一般的なものであるか、という課題について、他のガラス物質を用いて検証する必要があります。

（５）研究者のコメント
・今回の研究で、高分解能像に多く含まれている輝点コントラストに着目し、実験結果と計算結果の比較により、その起源と考えられる柱状原子配列が見出されました。なかでも、20面体だけでなく複数種の原子クラスターからなるサイズの大きい柱状原子配列に関してはこれまでに注目されておりませんでしたが、今後、金属ガラスの基礎研究における一つの視点として、発展が期待されます。（査思源）
・ガラス物質から得られる高分解能像は複雑であり、その解釈は簡単ではありませんでした。我々は、これまで局所電子回折や計算機シミュレーションを用いて、アモルファス構造に潜む秩序の解明に取り組んできました。今回、改めて高分解能像中の特に明るい輝点に着目することで、これまで見出されていなかった特徴を持つ柱状原子配列を見出しました。他のガラス物質においても、同様のコントラストが見られることが多いことから、ガラス物質に普遍的な特徴であることが期待されます。（平田秋彦）

（６）用語解説
※1 金属ガラス
規則正しい原子配列を持つ金属結晶とは異なり、原子が不規則に配列している固体金属材料です。

※2　原子クラスター
　数個から十数個の原子からなる局所構造で、通常0.5nm以下の半径のものを示します。金属ガラスの基本構造単位として扱われることが多いです。

※3　中距離秩序構造
原子クラスターの接続によって形成される構造で、1～2ナノメートルのスケールを持つものです。

※4　柱状原子配列
中距離秩序構造のうち、特に原子クラスターが直線状に連なって接続しているものを指します。コラム状原子配列とも呼ばれます。

※5　透過型電子顕微鏡
　加速された電子を薄膜試料に照射し、透過した電子を用いて回折や像を得る顕微鏡です。これにより、原子スケールの観察が可能となります。

※6　ガラス形成能
合金系を液体から冷却したときに、ガラス状態になる能力を指します。ガラス形成能が高いほど、ガラス状になりやすいです。

※7　ボロノイ多面体解析
　原子クラスターの構造的特徴を幾何学的観点で分類するための数理的手法です。

（７）論文情報
雑誌名：Acta Materialia
論文名：Columnar atomic arrangements in Zr-Pt metallic glasses and their appearance in high-resolution electron microscopy
執筆者名（所属機関名）：査思源（早稲田大学、筆頭）平田秋彦（早稲田大学）*
掲載日時：2026年5月12日
掲載URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1359645426004465
DOI：https://doi.org/ 10.1016/j.actamat.2026.122344
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費挑戦的研究(萌芽) 課題番号：23K17837
研究課題名：ガラス構造における擬格子面と位相幾何的秩序
研究代表者名（所属機関名）：平田秋彦（早稲田大学）

未来は電動化へ：新型電動リニアアクチュエーター「EMA シリーズ」

シェフラージャパン — Thu, 28 May 2026 11:30:00 +0900

ハノーバーメッセ2026 未来は電動化へ：新型電動リニアアクチュエーター
「EMA シリーズ」
高出力密度により油圧・空圧シリンダーの代替を実現するEWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」「EMA‑60」容量レンジを細分化した高性能 EMA シリーズにより、最適なサイズ選定が可能に産業オートメーション、移動式機械、マテリアルハンドリング用途に最適
2026年4月21日 | Hanover/Schweinfurt / Yokohama
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、ハノーバーメッセ2026 において、EWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」「EMA‑60」を初公開します。コンパクト設計の新型モデルは1～2 トンの動的負荷レンジに対応し、高性能 EMA シリーズのサイズ展開をさらに補完・強化します。

高性能アクチュエーターの拡充により、油圧式に代わる省エネルギー・オイルフリー・低メンテナンスのソリューションを提供します。従来モデルである「EMA‑80」「EMA‑100」に新たに「EMA‑50」「EMA‑60」が加わったことで、建設機械などの移動式機械からプラスチック産業・食品産業に至るまで、幅広い油圧・空圧用途に対応できるラインナップへと拡充されました。シェフラーの展示ブースでは、自律走行フォークリフトとチェーンコンベヤで構成されるモジュール式イントラロジスティクスシステムに、EMA‑50 と EMA‑100 の高性能アクチュエーターを組み込んだ形で紹介します。

EMA‑50 の断面はわずか 50 mm、EMA‑60 でも 65 mmと、シェフラーは極めて高い出力密度を実現したソリューションを提供します。3 種類のギア比から選択できるため、必要とされる力や速度をお客様の仕様に合わせて柔軟に調整できます。さらに、アダプターを介して標準モーターを接続できるため、レゾルバーシステムやブレーキを含め、好みのモーターメーカーを自由に選択できます。

「EMA シリーズは、1、2、3、6、8 トンという動的負荷レンジを細分化することで、過剰仕様を防ぎ、各製品に求められる性能要件に応じて適切なサイズの電動機械式アクチュエーターを選定できるように設計されています。その結果、お客様は、コスト目標と性能目標を最適に両立できます。」と、シェフラーリニアモーション事業部アクチュエーター＆スクリュー製品マネージャーの Andreas Schaffnerは説明しています。「特に設置スペースが限られる用途において、当社の電動機械式リニアアクチュエーターは新たな設計自由度と競争優位性をお客様に提供します。」

「EMA シリーズ」リニアアクチュエーターでは、3 種類のギア比を備えたスパーギヤを選択できるため、必要とされる力や速度をお客様の仕様に合わせて柔軟に調整できます。既存のスパーギヤユニットに加え、低いギア比でより高い直線速度を実現できる低コストのタイミングベルト式ドライブも開発を進めています。代表的な用途としては、シミュレーター向けの駆動ソリューションが想定されています。

EWELLIX電動機械式リニアアクチュエーター「EMA‑50」
画像：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月21日付でドイツ・ハノーバーおよびシュヴァインフルトにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

電通と電通デジタル、人とAIの協働を深化させる５つの研究成果を人工知能学会で発表へ

電通 — Thu, 28 May 2026 11:15:00 +0900

2026年5月28日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本恒）は、生成AIと大規模言語モデル（Large Language Model 以下、LLM）活用における「創造性の拡張」と「評価・判断の高度化」をテーマに実施した人とAIの新たな協働のあり方を探る5つの研究成果を、6月8日（月）から開催される人工知能学会全国大会※1で発表します。

【発表論文】
1．創造的生成モデル「常識の逸脱」を学習する Counter-Intuitive Chain of Thoughtを用いた創造的生
　成モデル
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/2N6-GS-2x-02
2．他者の思考様式を学習したAIとの協働が創造的タスクの成果に与える影響
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-03
3．Training-Free GRPO による Criteria Drift 観測広告コピー品質評価のための自己進化型評価基準
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-01
4．LLMを活用したペルソナベースのデルファイ法による多視点都市政策評価
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/1G4-OS-13b-05
5．図形楽譜の視覚的質感を音響へ変換する生成的解釈の試み
　 URL: https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/jsai2026/presentation/5F3-GS-10s-01

＊発表論文の閲覧には、人工知能学会全国大会開催前～会期中（〜6月12日）は当該大会への参加者登録ならびにログインが必要です。また、当該大会開催後の7月初旬ごろJ-STAGEの「人工知能学会全国大会論文集」ページ※2よりどなたでも閲覧可能です。

　具体的には、次の5つの研究成果を取り纏めています。

1．創造的生成モデル「常識の逸脱」を学習する Counter- Intuitive Chain of Thoughtを用いた創造的生成モデル
　本研究では、常識的な解に収束しがちなLLMに対し、熟練したクリエイターが用いる「常識をあえて否定し、非連続な飛躍に至る思考プロセス（CI-CoT）」を教師データとして与え、Supervised Fine-Tuning（教師ありファインチューニング：SFT）により学習させる手法を提案しました。実験の結果、提案モデルは平均的・常識的な解を意図的に回避し、逆転や誇張、概念の結合といった思考を通じて、高い新規性を持つアイデアを生成できることを確認しました。これは、LLMの創造性がランダム性の付与によるものではなく、思考プロトコルの学習によって獲得・制御可能であることを示しています。今後の展望として、生成されたアイデアが「創造的な逸脱」か「不適切な逸脱」かを判別する評価器（Critic）の開発や、それを用いた強化学習（RLHF）※3によるモデルの洗練が挙げられます。また、非常識な発想を生成するGeneratorと、それを社会通念に照らして調整するDiscriminatorを対抗させる、GAN的なアプローチも有望であると考えられます。

2．他者の思考様式を学習したAIとの協働が創造的タスクの成果に与える影響
　本研究は、自己パーソナライズAIと他者パーソナライズAIとの協働を比較し、AIペルソナの性質が創造的成果に与える影響を実証的に検討しました。その結果、自己パーソナライズAIは作業のしやすさや信頼感といった操作性において優位で、一方他者パーソナライズAIは独創性および発想の広がりを高める傾向を示しました。さらに、参加者とAIの思考スタイル距離に着目した分析から、創造性は単純な同質性や最大限の異質性によって高まるのではなく、中程度の距離において最大化される可能性が示唆されました。以上より、創造的タスクにおけるAI設計においては、単なる自己最適化ではなく、「適度な他者性」を戦略的に導入することが重要であると結論づけられます。

3．Training-Free GRPO による Criteria Drift 観測広告コピー品質評価のための自己進化型評価基準
　本研究では、広告コピー品質評価における評価基準の自動進化を目的として、Training-Free GRPO（TF-GRPO）を適用し、評価基準が改善過程で変容していく「Criteria Drift」を実証的に観測しました。段階的な改善手法を用いた実験の結果、全モデルにおいて評価精度（R1,F1）の向上が確認され、特にドメイン知識を固定的に注入することで、基準抽出の再現性が大幅に改善されました。一方で、Criteria Driftの効果にはモデル依存性が見られ、モデル規模や推論能力と改善余地のバランスが重要であることが示唆されました。本研究は、これまで暗黙知として専門家に依存してきた評価基準を、自動的に言語化・進化させる新たな枠組みを提示するものであり、広告コピー評価にとどまらず、教育、生成AIの評価、熟練判断が求められる分野への応用可能性を示しています。

4．LLMを活用したペルソナベースのデルファイ法による多視点都市政策評価
　本研究では、LLMを用いたペルソナとファシリテーターに基づくデルファイ法※4に類似した反復評価プロセスによって、都市政策案を多様な視点から評価する手法を検証しました。PeopleModel※5を基に構成した500のAIペルソナに対し、都市政策案を13の評価軸で3ラウンドにわたり評価させることで、総合評価の推移に加え、支持要因・懸念要因・不足情報の構造を分析しました。本研究は、合意形成そのものを自動化するのではなく、政策公表前の段階で「どこが争点になりやすいか」「何を説明資料で補うべきか」を低コストかつ再現可能に可視化する枠組みとして、都市政策の初期検討や説明設計への応用が期待されます。

5．図形楽譜の視覚的質感を音響へ変換する生成的解釈の試み
　図形楽譜は、五線譜や音名ではなく、線や図形、記号などの視覚的要素によって演奏の手がかりを提示する楽譜として、現代音楽や実験音楽の領域で用いられてきました。本研究では、コーネリアス・カーデューの図形楽譜＜Treatise＞を対象に、画像と言語の対応関係を学習した視覚言語モデルCLIPと音楽生成モデルMusicGenを組み合わせることで、図形の形状や線の太さ、質感といった視覚的特徴を音響へ変換する手法を提案しています。さらに、視覚情報による制約とAI生成に伴う不確定性が併存する条件を検証することで、図形楽譜の多義性を保持したまま音響化する枠組みを示し、実験音楽やメディアアートにおける新たな制作・上演の可能性を示しました。

（国内電通グループ独自のAI戦略について)
　企業の業務効率化や品質向上はAI活用によりますます加速しています。現在、AI活用は企業にとって重要な経営アジェンダの一つとなり、その研究も加速度的に進められています。特にマーケティング領域では、より解像度の高い分析や出力に向け、「機能性」ならびに「人の嗜好性理解」の両側面での高度化が求められています。
　当社は、2024年8月に発表した国内電通グループにおける独自のAI戦略「AI For Growth」のもと、広告クリエイティブにおけるAIソリューション開発に先駆的に取り組んできました。同年、当社のコピーライターが長年培ってきた思考プロセスを学習した AI広告コピー生成ツール「AICO2」※6を電通デジタルと共同で開発・導入したほか、事業・サービス開発を支援するサービス提供も開始しました。また電通デジタルは、AIを活用した統合マーケティングソリューションブランド「∞AI®（ムゲンエーアイ）」※7を提供し、多くの企業のデジタルマーケティング活動の高度化に貢献しています。

　今後も電通と電通デジタルは、今回の研究の成果を生かし、人とAIの掛け合わせによる可能性を拡張することで、AIソリューションの更なる進化を図り、新たなマーケティング戦略や商品開発、広告企画への活用、広告手法の研究・開発、広告評価、アイデア評価などの革新を進めてまいります。

※1　2026年度の人工知能学会全国大会（第40回）が、2026年6月8日（月）から12日（金）までの期
　　間、Gメッセ群馬とオンライン会場で開催。
　　 https://www.ai-gakkai.or.jp/jsai2026/
※2　J-STAGE「人工知能学会全国大会論文集」ページ
　　 https://www.jstage.jst.go.jp/browse/pjsai/-char/ja
※3　RLHF（Reinforcement Learning from Human Feedback）人間の評価（フィードバック）を使っ
　　て、AIの振る舞いを良くする強化学習の手法
※4　デルファイ法
　　複数の専門家に同一の質問を複数回行い、その結果を集約することで合意形成を図る手法。
※5　People Model
　　当社が独自構築している大規模調査データを、LLMを活用してファインチューニングすることで、
　　 1億人規模の高解像度なペルソナを仮想再現するAIモデル。
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2026/0406-011026.html
※6　電通コピーライターが長年培ってきた思考プロセスを学習した AI広告コピー生成ツール「AICO2」
　　を開発
　　 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0805-010761.html
※7　「∞AI」
　　 https://www.dentsudigital.co.jp/services/data-ai/mugen-ai

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国内電通グループは、“人間の知（=Intelligence）”と“AIの知”の掛け合わせによって、顧客や社会の成長に貢献していく独自のAI戦略「AI For Growth」を推進しています。

AI For Growthについては、以下ウェブサイトをご確認ください。
https://www.dentsu.co.jp/labo/ai_for_growth/index.html
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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

VHF帯を用いた狭帯域IoT無線映像伝送システムによる30km超長距離伝送の実証に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 28 May 2026 11:00:00 +0900

2026年5月27日
京都大学　原田博司研究室
京都大学大学院情報学研究科（以下「京都大学」）原田博司教授の研究グループは、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示された、狭帯域IoT通信システム向けVHF帯（220MHz帯）に対応した無線システムを開発しました。本システムは、スマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースとしており、1チャネルあたり400kHzの狭帯域を利用しながら、長距離（約34km）の映像伝送に関する実証試験に成功しました。今回の実証結果から、従来型の移動通信システムではカバーが難しかった空域・海域・宇宙空間においても、映像伝送を活用した新たなアプリケーションの実現が期待されます。

1. 　背景
近年、センサー、メーター、モニター等を用いて現場環境の情報を収集したり、現場に設置された各種機器を遠隔制御したりする、いわゆるIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への期待が高まっており、特に無線を利用したIoT通信システムの実現に向けたさまざまな取り組みが進められています。現在のIoT無線通信システムでは、主にUHF帯（920MHz帯）が利用されています。しかし、送信電力が最大250mWに制限されていることから、数値データやテキストデータ等を数km程度伝送することは可能である一方、数十km規模の広域エリアにおいて、映像伝送を含む大容量通信を実現することは困難でした。このような背景から、より広範囲を面的にカバーできるVHF帯を利用した狭帯域IoT無線通信システムの検討が進められ、その技術的条件について、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示されました。本システムでは、下側周波数帯（170.0〜177.5MHz）および上側周波数帯（217.5〜222.0MHz）を利用し、最大5Wの空中線電力による運用が可能となります。これにより、広域を面的にカバーできるだけでなく、ドローンを活用した河川・橋梁点検や、離島・山間地域等への物資輸送などへの応用も期待されています。しかし、VHF帯を利用したIoT無線通信システムについては、映像伝送を含めた実用性や技術的成立性に関する検証が十分に行われていませんでした。

2.　研究成果
京都大学では今回、2025年12月に技術的条件が示されたVHF帯の上側周波数帯（220MHz帯）で動作する狭帯域IoT用無線システムを開発しました。さらに、本システムを用いて、約34ｋｍにわたる長距離映像伝送実験を実施しました。送信側のカメラおよび無線局（以降、送信側と称す）は、奈良県御所市の葛城山ロープウェイの山頂駅展望台に設置し、映像受信側の無線局（以降、受信側と称す）は、京都府木津川市の京都大学　木津農場の屋上に設置しました。両地点間の距離は33.6kmです。

今回の測定で使用したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT用無線システムの無線装置はスマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースに開発したものです。占有帯域幅は400kHz、変調方式としてFSK、伝送速度は150kbpsです。また、送信側は無指向性ホイップアンテナ1本を、受信側は指向性を有するログペリアンテナ1本を、それぞれ無線機に接続しました。受信側のアンテナは、送信側の方向に向けて設置・調整しています。送信側の映像伝送装置は、4Kカメラおよび4K映像エンコーダで構成されており、受信側の映像伝送装置は、デコーダおよびディスプレイで構成されています。この4K画像エンコーダは高精細映像を高圧縮方式により効率的に圧縮することが可能です。今回の実験では、画像のフレームサイズを1920×1080、フレームレートを5fpsに変換して映像伝送を行いました。

大和葛城山からの送信した映像を京都大学木津農場で受信しました。その結果、約34kmの長距離環境においても、400kHzの狭帯域を用いた映像伝送が可能であることを確認しました。なお、木津農場側での受信レベルは-75dBm、パケットエラー率は0%でした。

3.　今後の展開
今回開発したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT向け無線システムにより、従来型の移動通信システムではカバーが困難であった30kmを超える距離においても、映像伝送が可能であることを実証しました。今後は、より広帯域の伝送が期待できるOFDM方式での通信実験を進めることで、空域や海上、さらには宇宙空間における映像活用型アプリケーションの可能性を探っていきます。

コスメディ製薬、美容業界初※１「完全中空型マイクロニードル」完成、OEM・ODMサービスを開始

コスメディ製薬 — Thu, 28 May 2026 10:00:00 +0900

完全中空型マイクロニードル：製品イメージ

コスメディ製薬株式会社（本社：京都市／代表取締役社長：権英淑）は美容業界初※1の「完全中空型マイクロニードル」の開発を完了、2026年7月よりOEM・ODMサービス提供を開始しますのでお知らせします。

「完全中空型マイクロニードル」は、当社の医療機器技術を応用した新形態マイクロニードルです。皮膚に塗布するだけでは浸透※2しにくい高分子・低分子成分溶液を、確実にピンポイントで注入できる独自設計を開発、化粧品・医薬部外品のマイクロニードル製品に新たな価値を提供します。

特長
完全中空型マイクロニードル：デバイスの概要・製品使用イメージ
（１）美容業界初「完全中空型」
（２）ニードル本数は最多の74本
（３）シャープなニードル形状、広いニードル部面積
（４）使用部位に特化したニードル長設計
（５）安全な医療ポリマー材質
（６）使用安定感のある独自開発アダプター
この度開発した「完全中空型マイクロニードル」は、美容業界初※1の全てのニードル部が中空（ホロー）型の設計を実現。ニードル数は74本と最多※1、全ニードルから溶液が吐出することで、成分送達量が格段に向上しました。当社の医療機器マイクロニードル技術の知見を活かし、低侵襲でありながら角質層への成分高浸透を実現する美容デバイスが完成しました。

仕様顔用・頭皮用の部位別２タイプ
「完全中空型マイクロニードル」は、ニードル先端部が角質層の上層部に入り、ノック操作を行うと溶液が個々のニードルから吐出、角質層内に注入される仕組み。安全性に配慮し、先端部は直径180～200μmと細く、平らに設計しました。
基本仕様は使用部位に特化した、顔用（ニードル長：200μm）と頭皮用（ニードル長：600μm）の２タイプ。シミ、シワ、育毛などのコンセプトに合わせてカスタマイズした内溶液を開発、化粧品・医薬部外品として応用できます。

頭皮用（ニードル長：600μm）顕微鏡写真

頭皮用（ニードル長：600μm）は、毛髪部への使用を前提とした仕様です。細さ80～100μmの毛髪を数本巻き込んでも溶液を送達できるように、ニードルの長さ、細さ、強度をパワーアップ。ニードルによる適度な刺激とマッサージ効果など、使用実感が高い、頭皮ケア製品の新たなアプローチを提供します。

200μm完全中空型：顔用
ニードル長 200μm 材質医療用ポリマー（PET・PP・COP・POM）
内容量 2.5mL 一回吐出量 0.0047mL 針本数 74本針タイプ完全中空型使用想定部位目元、口元、頬、顎など
600μm完全中空型：頭皮用
ニードル長 600μm 材質医療用ポリマー（PET・PP・COP・POM）
内容量 6.0mL 一回吐出量 0.018mL
針本数 74本針タイプ完全中空型使用部位想定頭皮、身体など実証試験データ（１）完全中空型マイクロニードルと塗布による成分浸透量比較【試験概要】
ヒト摘出皮膚に投与5分後の浸透量（In vitro）
薬剤配合量：グリチルリチン酸ジカリウム 0.05％、ヒアルロン酸Na 0.01％
適用量：完全中空型MN：1プッシュ／塗布：2.0mg/cm2
適用後皮膚表面に残存液をふき取った後、テープストリッピング法により角質層中浸透した薬剤を抽出
完全中空型マイクロニードルと塗布による成分浸透比較（水溶性低分子成分）

完全中空型マイクロニードルと塗布による成分浸透比較（水溶性高分子成分）

完全中空型マイクロニードルによる即時浸透効果を検証するための試験では、低分子成分・高分子成分ともに、完全中空型マイクロニードル使用時の角質層中への高い浸透を確認しました。特に低分子成分においては、完全中空型マイクロニードル使用で角質層中への浸透は約5倍。高分子成分においては、塗布では全く浸透しない成分の角質層中への確実な浸透が認められました。

（２）完全中空型マイクロニードルによるシワ総体積変化ナイアシンアミド・アセチルヘキサペプチド-8 配合処方による完全中空型マイクロニードル使用評価例

ナイアシンアミド・アセチルヘキサペプチド-8配合処方による、完全中空型マイクロニードル使用開始時と使用2週間後でのシワ総体積の比較では、約3割減を確認。立体的なシワ印象がトータルで軽減されていることが認められました。

（３）完全中空型マイクロニードルの皮膚安全性試験
当社内モニター４名が完全中空型マイクロニードル開発製品を目元、目尻、頬、顎の部位に毎日連続で２週間使用、皮膚安全性に関し、目視と刺激指標（角質水分蒸発量）を考察した結果、全員が使用部位において皮膚刺激はなく、安全であることが確認できました。

コスメディ製薬のマイクロニードル技術「貼る」「塗る」「注入」の３形態。深化するマイクロニードルリーディングカンパニー
コスメディ製薬のマイクロニードル３形態イメージ

「美容注射に代わる、安全なセルフスキンケア」として、針自体がヒアルロン酸で構成され、皮膚内の水分で針が溶ける「溶解型マイクロニードル」を開発、2008年に世界で初めて※3化粧品として製品化したコスメディ製薬。以降、当社はマイクロニードルの形態進化や製品の多様化を継続し、リーディングカンパニーとして市場を牽引。OEM・ODMサービス提供は約100社を超え、技術力において信頼のおけるメーカーとして、マイクロニードル製品の開発をお任せいただいています。

溶解型マイクロニードル技術を応用した「貼る」「塗る」に加え、この度「注入」型をリリース。皮膚から薬剤を吸収させるTTS（経皮吸収治療）研究開発に特化した知見と技術で、顧客とともに市場競争力のある製品を創出します。

化粧品GMP・医療機器ISO認証取得工場、第10回「ものづくり日本大賞」優秀賞の製造技術

コスメディ製薬は研究、企画、製造までを一貫して行う体制を自社で構築しています。
マイクロニードル製品のマザー工場である吉祥工場（京都市南区）はISO22716（化粧品GMP）、ISO13485（医療機器）認証を取得。高度な技術と設備を有し、溶液製造からニードル製造、組立、包装までの一貫生産体制を整え、高品質な製品を効率的に生産しています。
また、当社のマイクロニードル製品製造工程技術は、2026年3月に経済産業省第10回「ものづくり日本大賞」優秀賞を受賞、製造技術において国から高い評価を受けています。

マイクロニードル製品マザー工場「吉祥工場」

第10回「ものづくり日本大賞」表彰式（2026年3月25日）

コスメディ製薬について
TTS（経皮吸収治療）に特化した研究開発を行う、京都薬科大学発ベンチャー企業です。
コア技術として確立した「マイクロニードル」「貼付剤」を強みに、医療・医薬、美容・健康領域で事業を展開。伝統と革新が共存する京都で、独創的なものづくりに取り組み、お客さまの想像を超える製品・サービスを提供しています。

会社概要
社名：コスメディ製薬株式会社
本社所在地：
〒601-8438 京都市南区西九条東比永城町75 GRAND KYOTO 3Ｆ
代表者：代表取締役社長　権英淑
設立：2001年5月30日
コーポレートサイト：https://cosmed-pharm.co.jp

※1 当社調べ、2026年5月時点：日本国内における注入（ノック）型マイクロニードル化粧品において
※2 角質層まで
※3 公益社団法人日本薬剤学会発行学会誌「薬剤学」より

糖尿病患者に多いデュピュイトラン拘縮の新たな線維化メカニズムを解明

岐阜大学 — Thu, 28 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月28日
岐阜大学
糖尿病患者に多いデュピュイトラン拘縮の新たな線維化メカニズムを解明－S100A4–TLR4–TGF-β経路を標的とした治療開発に期待－

本研究のポイント・手のひらが変形する疾患「デュピュイトラン拘縮（注1）」において、糖代謝異常が病態の進行に関与する仕組み解明しました。
・デュピュイトラン拘縮由来の線維芽細胞において、高血糖下で「S100A4（注2）」の発現が増加することを発見しました。
・デュピュイトラン拘縮の病変組織において、S100A4の発現量が血糖値指標（HbA1c（注3））と正の相関を示すこと、糖尿病患者では非糖尿病患者と比較してS100A4の発現量が高いことが分かりました。
・ S100A4はTLR4受容体（注4）を介して免疫細胞であるマクロファージに作用し、線維化を促す因子「TGF-β1（注5）」の発現を誘導しました。
・ TLR4阻害剤により、S100A4によるTGF-β1の発現誘導を抑制できることを示しました。

研究概要　岐阜大学医学部附属病院整形外科の加藤皓己臨床助教、河村真吾特任講師、秋山治彦教授らの研究グループは、愛媛大学プロテオサイエンスセンター今井祐記教授らとの共同研究で、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の病態に関与する新たな分子メカニズムを解明しました。
　デュピュイトラン拘縮は手掌に生じる線維性疾患であり、指の屈曲拘縮を引き起こします。現在、国内では手術治療が唯一の治療方法であり、新たな治療法の開発が求められています。糖尿病はデュピュイトラン拘縮の危険因子として知られていますが、糖尿病が疾患の発症・進行に関与する正確なメカニズムは不明でした。
　本研究では、デュピュイトラン拘縮由来の線維芽細胞を高グルコース条件下で培養するとS100A4の発現が増加すること、S100A4タンパクがマクロファージのTLR4受容体を介して線維化誘導因子であるTGF-β1の発現を誘導すること、さらにTLR4阻害剤によりS100A4誘導性のTGF-β1発現上昇が抑制されることを明らかにしました。
　本成果は、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮に対する新規治療標的としてS100A4–TLR4–TGF-βシグナルの可能性を示すものであり、現行治療の新たな治療法開発の足掛かりになると期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年5月23日にCell Death Discovery誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　デュピュイトラン拘縮は、遺伝的・後天的・環境的要因により発症する手掌の線維性疾患です。指が曲がったままとなる屈曲拘縮を引き起こし、QOLに大きな影響を与えます。現在の標準治療は外科的切除ですが、術後の神経損傷や創傷治癒の遅延といった合併症が約23%に生じるとされ、再発率の高さも課題となっています。
　糖尿病（DM）はデュピュイトラン拘縮の確立した危険因子であり（有病率：DMあり15.5% vs DMなし5.6%）、これまで終末糖化産物（AGEs）の蓄積やコラーゲンの糖化が関与する可能性が示唆されてきましたが、具体的な分子メカニズムは未解明でした。
　S100A4はカルシウム結合ドメインを持つS100ファミリータンパクです。細胞外に分泌されると、DAMP（注6）として機能し、RAGE受容体およびTLR4受容体を介して様々な線維性疾患（腎・肝・肺線維症、全身性強皮症など）に関与することが知られています。しかし、デュピュイトラン拘縮におけるS100A4の役割についてもこれまで明らかになっていませんでした。
　そこで私たちは、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の病態形成に与える影響を分子レベルで解明することを目的として、本研究を行いました。

研究成果　患者由来のデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞を高グルコース・低グルコース条件下で培養し、RNAシーケンス（注7）解析を行いました。両細胞株に共通して高グルコース条件下で発現上昇した遺伝子として、S100A4、TMEM158、CLDN11の3遺伝子が同定され、その中からS100A4を重点的に解析しました（図1）。

図1．高グルコース条件下のデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞におけるRNAシーケンス解析
　
　ウエスタンブロット・免疫細胞染色・ELISAにより、高グルコース処理がS100A4 mRNA・タンパク発現および細胞外分泌を増加させることを確認しました。デュピュイトラン拘縮患者組織を用いたqRT-PCR解析では、S100A4 mRNA発現量はHbA1c値と正の相関を示しました。また免疫組織化学染色では、糖尿病群でS100A4陽性面積が非糖尿病群と比較して有意に大きいことが明らかになりました（図2）。

図2. デュピュイトラン拘縮組織における S100A4発現（左：非糖尿病患者、右：糖尿病患者）

　次に、デュピュイトラン拘縮組織においてS100A4発現細胞とその受容体発現細胞を解析しました。シングルセルRNAシーケンスの公開データセットおよび免疫蛍光染色により、S100A4はPDGFRα+線維芽細胞に発現していました。一方、受容体であるTLR4の発現はCD68+マクロファージに認められました（図3）。

図3. デュピュイトラン拘縮組織におけるS100A4、TLR4発現細胞の同定

　ヒト単球系細胞株 THP-1をマクロファージへ分化誘導した後、組換えヒトS100A4タンパク（rhS100A4）を投与しました。rhS100A4 処理はマクロファージの遊走能・M1/M2分極に影響を与えませんでしたが、TGF-β1発現を有意に増加させました。TGF-β1はデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞に対して、線維化亢進作用（αSMA（注8）、COL3（注9）発現上昇）を示しました（図4）。

図4. デュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞に対するTGF-β1投与実験

　マクロファージに対する TLR4阻害剤 (TLR4-IN-C34 または IAXO-102) の投与によって、rhS100A4誘導性のTGF-β1発現上昇が抑制されました。また、デュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞の培養上清 (conditioned medium; CM）によるマクロファージへのTGF-β1誘導もTLR4阻害剤により抑制されました（図5）。

図5. TLR4阻害によるS100A4–TLR4–TGF-βシグナルの抑制

　以上の結果より、高グルコース環境下でデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞からS100A4が分泌され、マクロファージのTLR4を介してTGF-β1発現を誘導し、線維芽細胞の筋線維芽細胞化を促進するというS100A4–TLR4–TGF-βシグナルが、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮病態の一端を担うことが明らかになりました（図6）。

図6. 本研究結果のまとめ（糖代謝異常とデュピュイトラン拘縮における線維化機序の模式図）

今後の展開　本研究では、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の線維化を促進するメカニズムとして、S100A4–TLR4–TGF-βシグナル軸を同定しました。今後は、このシグナル軸を標的とした治療介入の可能性（TLR4阻害剤の応用、適切な血糖コントロールによる発症予防など）を検証し、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮に対する新規治療法の開発につなげたいと考えています。

用語解説（注1）デュピュイトラン拘縮：
手掌の皮下組織（手掌腱膜）が線維性に肥厚・短縮し、患指が屈曲拘縮する疾患。中高年男性に多い。

（注2）S100A4（Fibroblast-Specific Protein 1; FSP1）：
カルシウム結合タンパクS100ファミリーのメンバー。細胞内外で機能し、線維芽細胞・筋線維芽細胞・マクロファージなど多様な細胞に発現する。細胞外ではDAMPとして機能し、各種線維性疾患への関与が報告されている。

（注3）HbA1c：
過去1〜3ヶ月の平均血糖値を反映する糖尿病コントロールの指標。

（注4）TLR4（Toll-like receptor 4）：
病原体由来分子やDAMPを認識するパターン認識受容体。マクロファージに高発現し、炎症・免疫応答の調節に中心的役割を担う。

（注5）TGF-β1（Transforming growth factor-beta 1）：
線維化の主要な誘導因子。線維芽細胞を筋線維芽細胞に分化させ、コラーゲン産生を促進する。

（注6）DAMP（Damage-Associated Molecular Pattern）：
細胞傷害・死・ストレス時に放出される内因性分子。パターン認識受容体を介して自然免疫応答を惹起する。

（注7）RNAシーケンス：
次世代シーケンサーを用いて遺伝子発現を網羅的に解析する手法。

（注8）αSMA（α-smooth muscle actin）：
線維化の主役である筋線維芽細胞のマーカー。

（注9）COL3（collagen type III：III型コラーゲン）：
線維化の進行に伴って発現が増加する代表的な線維化マーカー。

研究支援本研究は以下の支援を受けて実施しました。
・日本整形災害外科学研究助成財団研究助成（No. 637）
・公益社団法人武田科学振興財団医学系研究助成
・中冨健康科学振興財団
・日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（C）(24K12303)

論文情報雑誌名： Cell Death Discovery
論文タイトル： S100A4–TLR4–TGF-β axis as a therapeutic target for Dupuytren's contracture in diabetic patients
著者： Koki Kato†, Shingo Komura†,*, Yuta Yanagihara, Noritaka Saeki, Atsushi Goto, Rie Maki, Hitoshi Hirose, Akihiro Hirakawa, Yuuki Imai, Haruhiko Akiyama　
（†equal contribution, *責任著者）
DOI：10.1038/s41420-026-03167-y

世界初、ミリ波・テラヘルツ波統合ビームフォーミング通信の実証に成功

情報通信研究機構　広報部 — Wed, 27 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月27日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　ミリ波とテラヘルツ波を統合利用し、通信環境に応じて自動切換え可能なビームフォーミング通信の実証に世界で初めて成功
■　次世代移動通信システム（6G）で期待される「超高速通信」と「高信頼・低遅延通信」を両立
■　従来のテラヘルツ波通信が抱えていた遮蔽・接続断・ビーム追尾といった課題を大幅に改善

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）は、次世代の超高速・大容量かつ高信頼な通信の実現のため、ミリ波・テラヘルツ波の2波自動切換えとビームフォーミングを一体的に動作させる通信技術の実証に世界で初めて成功しました。
　本実証では、ミリ波（60 GHz帯）とテラヘルツ波（300 GHz帯）を統合動作させる独自アーキテクチャを開発し、ミリ波側を「ビーム制御・追尾・接続維持」に利用し、テラヘルツ波側ではビーム制御を行いつつ「大容量データ伝送」に特化させ、双方の長所を最大限活用しました。通信環境の変化に応じて、テラヘルツ波の通信が途切れた場合には瞬時にミリ波に切り換えて通信を継続することができました。これにより、従来のテラヘルツ波通信が抱えていた遮蔽・接続断・ビーム追尾に対する課題を大幅に改善することに成功しました。
　本技術が実用化されれば、クロスリアリティ（XR）、超高精細映像伝送やスマートファクトリーなどの次世代無線アーキテクチャを必要とするユースケースへの応用が期待されます。
　なお、2026年5月27日（水）から開催される「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク（WTP） 2026」（東京ビッグサイト）にて本成果を展示します。

背景　近年、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展やIoT機器の普及、さらにはAIの高度化に伴い、社会全体のデータ通信量は爆発的に増加しています。現在の5G通信でも将来的な需要を十分に支えきれない可能性が指摘されており、その先に位置づけられる「Beyond 5G」や「6G」の実現に向けた基盤技術の確立が急務となっています。
　こうした背景の中で注目されているのが、テラヘルツ波と呼ばれる高周波帯の電波です。これは従来の通信で利用されてきたマイクロ波に比べて数倍から数十倍の周波数帯域を持ち、理論上は数十Gbpsを超える桁違いの超高速・大容量通信を実現できる可能性を秘めており、XR、超高精細映像伝送やスマートファクトリーといった次世代サービスを支える上で不可欠な技術と言えます。
　しかし一方で、テラヘルツ波には課題も存在します。それは「電波が届きにくい」という特性です。高周波帯は直進性が強く、建物や人などの障害物に遮られやすい上、空間中での減衰も大きく、従来技術のみでは実用的な通信手段として成立しません。
　この課題を克服する鍵となるのが、ビームフォーミング技術です。これは複数のアンテナ素子を用いて電波の位相や強度を制御し、特定の方向にエネルギーを集中させることで、通信の到達距離や品質を向上させる技術です。ただし、テラヘルツ波では非常に鋭い指向性を持つ細いビームを利用する必要があり、端末やユーザーがわずかに移動しただけでもビーム方向がずれて通信断が発生しやすくなります。そのため、高速かつ高精度なビーム探索・ビーム追尾技術が不可欠ですが、従来方式では探索オーバーヘッドや制御遅延が大きな課題となっていました。また移動環境では、テラヘルツリンクを安定維持することが難しく、実環境での適用には更なる技術革新が必要とされていました。
　図1 電波暗室での実証実験

　こうした課題に対し、本実証では比較的安定性と実用成熟度の高い「ミリ波通信」と、超高速性に優れる「テラヘルツ波通信」を統合利用するアプローチを取りました。ミリ波は、テラヘルツ波と比較して伝搬特性に優れ、遮蔽耐性やモビリティ対応能力が高く、既に5Gで商用利用が進んでいます。一方で、利用可能帯域には限界があり、将来的な超大容量通信需要を単独で支えることは難しいと考えられています。そこで、ミリ波側を「ビーム制御・追尾・接続維持」に活用し、テラヘルツ波側ではビーム制御を行いつつ「大容量データ伝送」に特化させることで、双方の弱点を補完する次世代無線アーキテクチャを実現しました。

今回の成果　今回、ミリ波とテラヘルツ波の自動切換えとビームフォーミングが可能な通信装置を開発し、電波暗室での実証試験を行いました。
　この通信装置には、①通信距離が変化した場合には、近距離ではテラヘルツ波による高速通信を行い、より広いエリアや遠距離では自動的にミリ波通信へ切り換えて接続を継続する、②受信機の位置が変わると、送信機から出るビーム方向が変わる、③送信機のビーム方向が変化して高速通信の接続を維持する、という機能を持たせました。この実験では、送信機を動かし、受信機との位置関係を変えて受信状況を調べました。
　その結果、受信機の方向によって電波のビーム方向が切り換わり、受信機までの距離によってミリ波とテラヘルツ波を自動的に切り換えることに世界で初めて成功しました。
　また性能面では、従来のミリ波標準規格（2 GHz帯域幅）における2.2 Gbpsの伝送速度から、テラヘルツ波（8 GHz帯域幅）を用いることで最大7.5 Gbpsの伝送速度を実現しました。加えてアンテナ制御により、ミリ波では±60°、テラヘルツ波では±40°程度の広い範囲をビームフォーミングでカバーすることが可能となりました。
　ミリ波とテラヘルツ波を電波伝搬環境に応じて自動的に切り換え、高精度なビームフォーミング制御によって通信の安定化を図ることで、次世代の超高速・大容量かつ高信頼・低遅延な通信を実現しました。テラヘルツ波は直進性が強く、人や物体による遮蔽や減衰の影響を受けやすいという課題がありますが、受信信号品質に基づいて周波数帯を自動切換えし、さらにビームフォーミングにより常に通信相手方向へ電波を向け続けることで、この課題を克服し、高速通信の安定化を可能としました。
　今回の成果は、「Beyond 5G」や「6G」の実現に向けた基盤技術となる超高速・大容量通信を実現できる可能性を秘めており、XR、超高精細映像伝送やスマートファクトリーといった次世代サービスを支える上で不可欠な技術と言えます。

図2 開発したミリ波・テラヘルツ波による自動切換えビームフォーミング通信装置

今後の展望　本課題の今後の展望としては、テラヘルツ波無線信号の更なる広帯域化及びアンテナ素子の多素子化を進めることで、超高速・高信頼リンクの実現を目指します。また、送受信におけるビームフォーミング機能の実装により通信品質及び空間分解能の向上を図ります。これらの技術的発展を通じて、通信方式の標準規格化及び実用化への展開につなげていくことが期待されます。
　本成果は、2026年5月27日（水）から開催される「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク（WTP）2026」（東京ビッグサイト）にて展示されます。また2026年6月19日（金）、20日（土）に開催される、NICTオープンハウスにおいても展示予定です。

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功

住友ゴム工業 — Wed, 27 May 2026 12:50:55 +0900

発行:2026年5月27日

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功～ナノテラスを活用し、ミクロな材料内部の“化学状態”をナノスケールで観察可能に～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター　髙橋幸生教授と共同で、3GeV高輝度放射光施設NanoTerasu（ナノテラス）※1を活用し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄系正極活物質における化学状態※2を三次元で可視化する事に成功しました。本技術の応用により、現在開発を進めているリチウム硫黄電池における反応・劣化メカニズムの解明が進み、さらなる性能向上が期待されます。

　当社は2011年から産業技術総合研究所※3と共同で、リチウム硫黄電池（図1）に関する研究開発を進めてきました。リチウム硫黄電池は、リチウムイオン電池の6～7倍の理論容量が期待でき、軽量かつ安全性に優れていますが、充放電サイクル寿命が課題になっています。このサイクル寿命を向上させるには、硫黄系正極活物質（粒子）を詳細に観察し、粒子中の化学状態（特に化学結合状態）の分布を詳細に解析する必要があります。
　今回、ナノテラスのビームラインBL10U※4を用い、テンダーX線領域※5における硫黄K殻吸収端近傍※6の4つのX線エネルギー（硫黄の化学結合状態の違いに応じて吸収特性が変化する特徴的なX線エネルギー）を選択し、X線タイコグラフィ-計算機断層撮影※7を実施しました（図2）。

図1：リチウム硫黄電池の概略図

図2：硫黄K吸収端近傍におけるX線タイコグラフィCT測定の模式図

　その結果、硫黄K殻吸収端におけるX線タイコグラフィCTにより、約80ナノメートル（1ナノメートルは1メートルの10億分の1）という極めて微細な単位で、硫黄系正極活物質内部における硫黄の化学結合状態を三次元で可視化することに成功しました。
　さらに試料内部では、比較的均一な形状を示す球状領域（硫黄が集積した粒子状の領域）において硫黄–硫黄結合が多く存在する一方、形状が不均一な非球状領域（炭素成分と混在した不規則形状の領域）では炭素や酸素成分、ならびに硫黄–炭素結合が相対的に多いことが確認され、化学結合の空間的不均一性を明らかにしました。（図3）

図3：硫黄が含まれる高分子材料粒子の断面像。
電子密度、硫黄濃度、ならびに硫黄–炭素結合および硫黄–硫黄結合の硫黄の量に対応する
指標の分布を示す。粒子内部には、組成や化学状態に顕著な不均一性が存在することが分かる。

　今後、本研究成果を活用し、リチウム硫黄電池正極活物質における反応・劣化メカニズムの解明を通じて、充放電サイクル特性および充電容量のさらなる向上を目指します。　
　なお、本研究成果は、2026年5月に科学誌「Scientific Reports」にArticle in Press（早期公開版）として掲載されました。https://doi.org/10.1038/s41598-026-52630-4

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

＜ご参考＞
■東北大学プレスリース（2026年5月27日）
　「硫黄の結合状態を3次元で可視化－ミクロな材料内部の”化学状態”をナノスケールで観察－」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/05/press20260527-01-sulfur.html
■次世代電池の実用化に向けた「硫黄系電池事業創出研究会」を設立（2024年4月1日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_026.html

※1　NanoTerasu：宮城県仙台市東北大学青葉山新キャンパス内にて整備が進められ、2024年4月に稼働を開始した中型放射光施設。国の主体機関である国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）と一般財団法人光科学イノベーションセンター（PhoSIC）を代表機関とする宮城県、仙台市、国立大学法人東北大学、一般社団法人東北経済連合会からなる地域パートナーで構成され、費用負担も含めた役割分担の元で整備が進められている。
※2　材料を構成する元素が、どのような化学結合や酸化状態、電子状態で存在しているかを示す状態。
※3　経済産業省所管の国立研究開発法人。産業技術に関する研究開発とその社会実装を担う日本最大級の公的研究機関。
※4　NanoTerasuに設置されたテンダーX線領域をカバーするビームライン。高いエネルギー分解能と空間分解能を活かし、材料内部の元素の化学状態解析に適したX線を提供する。
※5　軟X線と硬X線の中間に位置するX線エネルギー領域（おおよそ2～8 keV）。軽元素から中程度の元素までの化学状態を高感度に分析できる特長を持つ。
※6　X線のエネルギーを変化させたときに、硫黄原子が特定のエネルギーでX線を強く吸収する現象を指す。このエネルギー付近では、硫黄の電子状態や化学結合の違いによって吸収のされ方が変化するため、硫黄の化学状態を調べることができる。
※7　コヒーレントX線回折イメージングの手法のうちの一つ。試料にコヒーレントX線（波の揃ったX線）を照射する際、試料面上でX線照射領域が一部重複するように試料を二次元走査し、各走査点において回折強度パターンを取得する。得られた複数の回折強度パターンに対して位相回復計算を実行することで、一枚の試料像を取得する。
計算機断層撮影：試料をさまざまな角度から透過して得られた投影画像を、計算機によって再構成することで三次元構造を可視化する手法。試料内部の密度分布や構造情報を非破壊的に取得できる。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
　タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

ヒューマノイドロボティクス：シェフラー、Hexagon Robotics と戦略的パートナーシップを締結

シェフラージャパン — Wed, 27 May 2026 11:30:00 +0900

ヒューマノイドロボティクス：シェフラー、Hexagon Robotics と戦略的パートナーシップを締結シェフラーと Hexagon Robotics が、ヒューマノイドロボット向け主要コンポーネントの開発で提携シェフラーはロータリーアクチュエーターを供給し、Hexagon Robotics製ヒューマノイド「AEON」を自社のグローバル生産拠点へ導入世界的なヒューマノイドエコシステムにおけるプレゼンスをさらに強化
2026年4月22日 | Herzogenaurach / Zurich, Switzerland / Yokohama
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、スイスのHexagon Robotics と、ヒューマノイドロボティクス分野における戦略的技術パートナーシップを締結しました。
今回の提携は、ドイツメッセ主催の「Hermes Award」を受賞したシェフラーのアクチュエータープラットフォームを基盤に、高精度波動ギアアクチュエーターおよび遊星ギアアクチュエーターの開発・供給を中心に展開されます。これによりシェフラーは、自社のコアコンピタンスであるパワートランスミッション技術を、ヒューマノイドロボットシステムの開発へ体系的に展開していきます。さらにシェフラーは、今後 7 年以内にHexagon Robotics 製ヒューマノイドロボットを少なくとも 1,000 台、自社のグローバル生産システムに導入する計画も進めています。これにより、生産プロセスの段階的な自動化と生産効率の向上を図るとともに、産業環境におけるヒューマノイドロボット活用の本格的なスケールアップを目指します。

Schaeffler AG の COOである Jochen Schröder は次のように述べています。「当社の革新的なアクチュエータープラットフォームは、次世代ヒューマノイドロボットにとっての技術的バックボーンとなるものです。言い換えれば、ヒューマノイドロボティクスを幅広く実用化していくための基盤を、私たちは構築しているのです。Hexagon Robotics との提携は、シェフラーがハードウェアの強みを産業用途へ応用する取り組みを示す代表的な事例です。当社は主要コンポーネントを開発するだけでなく、Hexagon 製のロボットを自社工場へ体系的に導入し、フィジカル AI の活用によって競争力をさらに高めることを明確な目標としています。」

Hexagon Robotics 社長の Arnaud Robert 氏は次のように述べています。「私たちは、センサーフュージョン、空間インテリジェンス、フィジカル AI における当社のコア技術を活かし、産業市場向けに特化したヒューマノイドを開発してきました。今回、当社のヒューマノイド AEON が実際の生産現場へ導入されることを大変嬉しく思います。シェフラーとの提携により、多様な工場環境で実効性のあるビジネス価値を創出し、当社の事業規模をさらに拡大していくことができます。」

ヒューマノイドロボット向け高精度アクチュエーターソリューション
シェフラーは、ローラーベアリング、精密ドライブ、モーター、センサーから、サーマルマネジメント、バッテリーマネージメントに至るまで、ヒューマノイドロボティクス向けに幅広い製品ポートフォリオを提供しています。今回の Hexagon Robotics とのパートナーシップでは、ヒューマノイドの主要関節（肩や肘など）に使用されるロータリーアクチュエーターの開発と供給が中心となります。シェフラーのアクチュエータープラットフォームには、高効率電動モーターに加え、パワーエレクトロニクスや高精度エンコーダーが統合されています。これらは、要求仕様に応じて、2 段式遊星ギアまたは波動ギアを組み合わせることができます。これにより、多様な要件に対応可能な、柔軟かつ高性能なヒューマノイドロボティクス向け基盤を提供します。波動ギアアクチュエーターは、高精度、ゼロバックラッシュ、優れた重量／トルク比を特長としています。一方、遊星ギアアクチュエーターは、高い熱安定性、高いトルク透明性、低バックドライバビリティを備えています。

（左から）Hexagon Robotics 社長の Arnaud Robert 氏、Schaeffler AG COOの Jochen Schröder。ハノーバーメッセにて技術パートナーシップを締結。

シェフラーはロータリーアクチュエーターを供給するとともに、Hexagon 製ヒューマノイドを自社のグローバル生産拠点へ導入する予定です。
画像：シェフラー

注）本プレスリリースは現地時間2026年4月22日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハおよびスイス・チューリッヒにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

将来の見通しに関する記述および予測
本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する声明は、その性質上、多くのリスク、不確実性、および仮定を伴い、実際の結果や出来事がこれらの記述で表現または示唆されたものと大きく異なる可能性があります。これらのリスク、不確実性、および仮定は、ここで説明されている計画や出来事の結果および財務的な影響に悪影響を及ぼす可能性があります。新しい情報、将来の出来事、その他の理由により、将来の見通しに関する記述を公に更新または修正する義務を負うものではありません。本プレスリリースの日付時点でのみ有効な将来の見通しに関する記述に過度の信頼を置かないでください。本プレスリリースに含まれる過去の傾向や出来事に関する記述は、そのような傾向や出来事が将来も継続することを示すものではありません。上記の注意事項は、シェフラーまたはその代理人が発行する後続の書面または口頭による将来の見通しに関する記述と関連して考慮されるべきものです。

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シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

アストライアーソフトウエア、AIによる“自動設計技術”を初出展

アストライアーソフトウエア — Wed, 27 May 2026 10:15:00 +0900

アストライアーソフトウエア株式会社（本社：東京都、代表取締役：四條清文）は、AIによる3D形状自動生成・自動設計技術を、2026年7月1日〜3日に東京ビッグサイトで開催される「第38回ものづくりワールド東京」にて初出展いたします。

本技術は、複数の製造業企業において実証・適用を行っておりますが、その中でも、ヤマハモーターエンジニアリング株式会社には、ユーザー企業として実際の設計課題や現場視点でのフィードバックを提供いただき、アドバイザーとして技術検証にご協力いただきました。今回の展示会では、公開可能なユーザー事例の一つとして、ヤマハモーターエンジニアリング様での適用内容を詳しく紹介いたします。

■ 展示内容
・ヤマハモーターエンジニアリング様ユーザーインタビュー動画
　現場課題、AI導入の背景、技術評価を語る独占インタビュー
・形状生成AIの適用実例報告（クラッチカバー形状の生成・性能マッピングなど）
・アストライアーソフトウエアによる形状生成AIデモンストレーション
　来場者がスライダー操作で形状を変化させ、潜在空間を体験可能
・月刊「機械設計」6月号寄稿記事のおよび関連資料の展示
　「AIが切り拓く機械設計の新時代 ― 自動設計技術がもたらすワークフロー変革 ―」

■ 展示会概要
会期：2026年7月1日（水）〜3日（金）10:00〜17:00
会場：東京ビッグサイト西1ホールブース：W9-6

■ 出展社資料
出展社ページ：
株式会社アストライアーソフトウエア出展社ページ

アストライアーソフトウエアは、「設計の属人化を解消し、誰もが高度な設計を行える未来」を目指し、AI設計技術の社会実装を加速してまいります。

日本人の僧帽弁輪石灰化に伴う僧帽弁狭窄症の長期予後を解明

岐阜大学 — Wed, 27 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月27日
岐阜大学
日本人の僧帽弁輪石灰化に伴う僧帽弁狭窄症の長期予後を解明 ——5年生存率57%、非心臓死が主要因であることを多施設共同研究で初めて明らかに——

本研究のポイント・心臓の僧帽弁の周囲に石灰が沈着する「僧帽弁輪石灰化（MAC）(注１)」により生じる僧帽弁狭窄症について、日本で初めて多施設共同で長期予後を追跡研究しました。
・5年生存率は57%と低く、特にMAC関連の僧帽弁狭窄症では「非心臓死（感染症・臓器不全・脳卒中など）」が死因の主体（5年非心臓死亡率28%）であることを初めて明確に示しました。
・僧帽弁の開口部の大きさを示す指標（僧帽弁口面積(注２)）が、1.5 cm²未満の場合、年齢・慢性腎臓病とは独立した死亡予測因子となり、石灰化性僧帽弁狭窄症のリスク層別化に有用であることを実証しました。
・僧帽弁は前尖と後尖に分かれますが、特に後尖MACが高度な場合や、前尖にまでMACが及ぶ場合は、予後不良と関連していることが分かりました。また、慢性腎臓病・高年齢はMAC進展の独立した危険因子であることを示しました。

研究概要　岐阜大学大学院医学系研究科循環器内科学の大倉宏之教授と同大学医学部附属病院検査部・循環器内科の渡邉崇量講師、東京ベイ・浦安市川医療センターの加藤奈穂子医師らの研究グループは、日本国内11施設で実施した多施設共同研究（Japan Multicenter Mitral Annular Calcification：JAMAC）において、僧帽弁輪石灰化（MAC）に伴う僧帽弁狭窄症患者の5年間の長期予後を、日本で初めて解析しました。
　MACは高齢化に伴い、心臓の僧帽弁の周囲（僧帽弁輪）が石灰化していく疾患です。石灰化が僧帽弁輪から弁葉に伸展すると、弁の開放が制限され、僧帽弁狭窄症を引き起こします。しかし、長期予後や死因の詳細については、これまで海外の報告のみで、日本における多施設規模での検討は行われていませんでした。
　本研究では、日本国内の施設において2016〜2017年に経胸壁心臓超音波検査を施行し、MAC合併かつ僧帽弁平均圧較差（TMG）≧5 mmHgを満たす264例（中央値年齢78歳、女性73%）を対象に5年間の追跡調査を行い、死亡率・死因・弁関連予後因子を検討しました。その結果、MACに伴う僧帽弁狭窄症患者の5年生存率は57%と低く、特に、感染症や臓器不全、脳卒中といった「非心臓死」が主要因であることを明らかにしました。
　本研究成果は、2026年3月4日に、米国心臓病学会誌『Journal of the American College of Cardiology（JACC）』誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　MACは高齢者に多く認められ、動脈硬化やカルシウム・リン代謝異常と密接に関連します。MACが高度になると僧帽弁輪の拡張が制限され、弁口面積が低下して狭窄症を来たします。従来、僧帽弁狭窄症のガイドラインはリウマチ性を主な対象として策定されており、MAC関連僧帽弁狭窄症の診断・治療基準は確立されていませんでした。また、複数の合併症が生命予後に影響するとされながら、長期追跡データは乏しく、詳細な死因や弁形態と予後の関係は不明でした。

MACの例

研究成果 ■ 生存率と死因
　5年生存率は全体で57%（1年生存率：87%）と不良でした。264例中117例が5年以内に死亡し、内訳としては、心臓死42例（心不全31、突然死6など）に対し、非心臓死は67例（感染症18、臓器不全18、脳卒中9、悪性腫瘍8など）と非心臓死が多数を占めました。

■ 石灰化性 vs リウマチ性僧帽弁狭窄症
　石灰化性（n=201）は、リウマチ性（n=63）に比べ予後が有意に不良でした（5年生存率：51% vs 75%、log-rank P＜0.01）。また、石灰化性では5年非心臓死亡率が28%（リウマチ性13%）と著明に高く、心臓死亡率も18%（同11%）と高値でした。石灰化性は高齢・慢性腎臓病・冠動脈疾患などの合併症を多く有しており、全身の退行性・代謝性疾患の一部として位置づけられます。

■ MAC分布と予後
　後尖MACが高度（後尖弁輪周径の2/3超）な場合、および前尖MACが存在する場合は、それぞれ有意に予後不良と関連していました（高度後尖MAC：HR 3.03 [95%CI 1.87–4.90]；前尖MAC：HR 2.05 [95%CI 1.37–3.08]）。高度後尖MACの独立した危険因子は高齢（OR 1.04/年）と慢性腎臓病（OR 4.39）でした。

■ 弁口面積（MVA）の予後予測能
　石灰化性僧帽弁狭窄症患者においてMVA＜1.5 cm²は生存率の有意な低下と関連し（HR 1.92 [95%CI 1.24–2.97]）、多変量解析でも年齢・慢性腎臓病とは独立した死亡予測因子でした（調整HR 1.56 [95%CI 1.03–2.38]）。一方、TMG＞10 mmHgは死亡と有意に関連しませんでした。

今後の展開　本研究により、MAC関連僧帽弁狭窄症、とくに石灰化性では、心臓弁膜症への治療介入のみならず慢性腎臓病・感染症予防を含む全身管理が重要であることが示されました。MVAを用いたリスク層別化は実臨床での活用が期待されます。今後は、経カテーテル僧帽弁置換術（TMVR）を含む新たな治療戦略の適応選択、およびMAC進展予防に向けた前向き研究が必要です。

研究者コメント　MAC関連僧帽弁狭窄症は予後不良な疾患であり、その死因の多くが非心臓性であることが今回明確になりました。診断に際しては弁膜症の病態把握だけでなく、患者背景・全身状態の精査が不可欠です。MVAによるリスク層別化を日常診療に取り入れることで、より適切な管理・介入が可能になると考えています。

用語解説（注１）僧帽弁輪石灰化（Mitral Annular Calcification：MAC）
　心臓の左心房と左心室の間にある僧帽弁の「弁輪」（弁の根元にあたる環状の組織）にカルシウムが沈着し、石灰化が生じた状態を指します。加齢・慢性腎臓病・動脈硬化などを背景に進行する退行性変化であり、高齢者に多く認められます。石灰化が弁輪から弁葉にまで及ぶと弁の開閉が妨げられ、僧帽弁狭窄症の原因となります。

（注２）僧帽弁口面積（Mitral Valve Area：MVA）
　僧帽弁が開いたときの開口部の大きさを示す指標で、心臓超音波検査（心エコー）によって計測されます。正常では4〜6 cm²程度ですが、狭窄が進むにつれて小さくなります。本研究では1.5 cm²未満を重症狭窄の目安とし、この基準を下回る患者では死亡リスクが有意に高いことが示されました。石灰化性僧帽弁狭窄症ではその特殊な弁形態から計測が技術的に難しい場合がありますが、リスク層別化において重要な指標です。

論文情報雑誌名：Journal of the American College of Cardiology (JACC)
論文タイトル：Mitral Annular Calcification-Related Mitral Stenosis: 5-Year Outcomes and Prognostic Determinants in the JAMAC Study
著者：Nahoko Kato, Takatomo Watanabe, Takuma Ishihara, Nobuyuki Kagiyama, Maika Shimizu, Yukio Abe, Yoshiki Matsumura, Tetsuari Onishi, Yasushi Ichikawa, Koki Nakanishi, Yasuki Nakada, Nozomi Fukuda, Chisato Izumi, Shinichi Kurashima, Yoshihiro Seo, Shohei Kikuchi, Nozomi Watanabe, Keiko Nagatomo, Yuki Izumi, Ayumi Nakabo, Masao Daimon, Hiroyuki Watanabe, Hiroyuki Okura
DOI：10.1016/j.jacc.2025.12.004

VIMOA「AIモニタリングプラン」を開始

京セラ — Tue, 26 May 2026 14:15:00 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗、以下：京セラ）は、切削加工を可視化・監視・分析するセンシングソリューション「VIMOA」（ヴィモア）において、AIモニタリングプランを2026年5月26日（火）から新たに開始します。
AIモニタリングプランは、専用のセンシングツールと加工監視AIを組み合わせ、量産ライン全体を常時モニタリングし、異常検知時に即座にアラートを出し、稼働監視と不具合管理を可能にしたパッケージです。
当社は、デジタル技術やAIの活用によって、製造現場の省人化・自動化による生産性向上に貢献してまいります。

センシングツール

工作機械への設置イメージ

■背景
切削加工の製造現場では、デジタル技術を活用した生産の見える化や最適化が進んでおり、省人化・自動化へのニーズが高まっています。特に量産ラインにおいては、複数工程の稼働状況を常時監視し、加工不良品の流出を確実に防ぐことが求められています。しかし、加工状況の目視確認や抜き取り検査では、突発的な工具摩耗や加工異常を即座に検知することが困難であり、不良品の後工程流出やライン停止による生産性低下が課題となります。
そこで当社は、センシングツールと加工監視AIを組み合わせたソリューションの開発を進めてまいりました。このたび、量産ラインの稼働監視と不具合管理を実現するAIモニタリングプランを新たに開始いたします。

■AIモニタリングプランの概要
AIモニタリングプランは、当社のセンシングソリューション「VIMOA」のセンシングツールとAI技術を組み合わせ、量産ラインの稼働状況と加工異常を常時監視するパッケージです。 AIによる加工異常の自動検知、トレースバック機能による迅速な原因特定、量産ライン向けに強化された専用センシングツールを特長としています。

1. AIによる加工異常の自動検知
センシングツールが収集した振動データを、AI搭載の産業用PCがリアルタイムで解析します。加えて、正常時の加工パターンを学習したAIが工具摩耗の進行度をスコアリングし、設定した基準値(閾値)を超えた場合に自動でアラートします。また、突発的なびびり振動や加工異常の予兆も検知し、即座に通知します。
複数の工作機械にセンシングツールを設置し、ライン全体の加工状態や各工程の稼働状況を統合的に管理・可視化することで、ボトルネック工程の特定や稼働率向上を支援します。

AIモニタリングプラン構成図

異常検出時の管理画面イメージ

2. トレースバック機能による迅速な原因特定
全工程の加工状態を常時記録し、異常発生時には「いつ」「どの工程で」「どの工具で」問題が発生したかを遡って特定できます。過去のデータや振動波形を確認することで、再発防止策の立案を迅速化します。

トレースバック機能の管理画面イメージ

3. 量産ライン向けに強化された専用「センシングツール」
AIモニタリングプランで使用するセンシングツールは、より省電力な設計にすることで従来デバイス（第1世代）と比べて、バッテリー持ちを3倍（連続稼働時間36時間）に向上しています。また、バッテリーの着脱構造を見直し、防塵・防水性能も向上させ、量産ラインでの24時間監視に適した改善を図っています。センシングツールは外付け・無線式のため、NC旋盤、マシニングセンタ、自動盤、複合加工機など、メーカーや年式を問わず幅広い工作機械に対応します。

センシングツール

■プラン概要
プラン名
センシングソリューションVIMOA「AIモニタリングプラン」
契約形態
販売（買い切り）※詳細な価格・仕様については個別でお見積りいたします。

■センシングツール（第2世代）の主な仕様
サイズ
本体：約92×約126×約33.6mm　センサ：約15.5×約14.5×約40mm
重量
本体（バッテリー含む）：約660g
対応可能設備
NC旋盤、マシニングセンタ、自動盤、複合加工機等
バッテリー容量
4,270 mAh（フル充電で連続36時間使用可能※1）
センサ
加速度センサ（3軸）
サンプリング周波数
22.0kHz
防塵防水性能
IP67
※ 1 実際の動作時間は使用環境などにより異なります。
※「VIMOA」（ロゴ）は、京セラ株式会社の登録商標です。

◇ 「 VIMOA 」スペシャルサイトはこちら : https://toolsp.kyocera.com/vimoa/ja/?release