カテゴリ別リリース

NOK九州、熊本の地下水を育む「水田オーナー制度」の田植えを実施

NOK — Mon, 06 Jul 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社のグループ会社であるNOK九州株式会社（本社：熊本県阿蘇市、代表取締役社長：今村裕之、以下「NOK九州」）は、地域の貴重な地下水保全活動の一環として、公益財団法人くまもと地下水財団が実施する「水田オーナー制度」に参画し、地域の貴重な地下水を守る活動に取り組んでいます。本年は6月13日（土）に、NOK九州の社員とその家族計41名が、オーナーとなっている熊本県菊池郡大津町の水田にて、地域の生産者の皆様と共に水田2面の田植えを実施しました。
「水田オーナー制度」は、水田を持つ生産者と、オーナーとなる協賛企業・団体・個人が共に米作りをすることで、雨や水を地中に浸透させる水田を守り、地下水を育む「かん養」※1につなげる取り組みです。

2026年度「水田オーナー制度」田植えの参加者

製造過程で熊本の豊かな地下水を使用しているNOK九州の阿蘇地域4拠点（熊本工場、阿蘇西工場、阿蘇北工場、阿蘇東工場）は、地域の貴重な水資源を守るため、保全活動に取り組んでいます。NOK熊本事業場時代から続く同制度への参画を、NOK九州としても引き継いでいます。
今後は、秋には稲刈りを行い、収穫したお米は熊本市のフードバンクや子ども食堂に寄付するなど、地域の食支援に活用する予定です。また、11月頃には、米作りを通じて育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」が交付されます。NOK九州として臨んだ本活動が、昨年（約4,500トン）を上回るかん養量へ繋がることを期待しています。

■地域との交流を通じて、地下水保全への理解を深める
当日の開会式では、くまもと地下水財団の江下昌徳様より、「水田オーナー制度」は地下水の量を保全することを目的とした取り組みであり、大津町真木地区では、制度期間の実施面積で約50,000立方メートル、25mプールの約100杯分に相当する地下水が育まれるとの説明がありました。
初めて田植えを経験する子どもたちや、毎年参加している社員たちが協力し合い、泥だらけになりながらも目標であった2面を無事に植えきりました。また、作業を通じてくまもと地下水財団や生産者の方々と交流し、地域の農業や地下水保全について理解を深める機会となりました。

田植えの様子

■参加者のコメント
今年の参加者からは、作業規模の拡大による達成感や、水田が果たす役割への新たな気づきの声が多く寄せられました。
・NOK　熊本事業場グローバル事業戦略部事業企画課　堀江聡
　毎年参加していますが、前年よりもスムーズに苗を植える子供の姿を見て、成長を感じる恒例行事となっています。子供自身もこのイベントを楽しみにしており、毎年二つ返事で「行く！」と言ってくれています。

・NOK九州　熊本工場　業務部環境安全課　小坂房子
　昨年は1面のみの田植えだったためすぐに終わりましたが、今回は2面になったことで一人ひとりの作業面積が増え、とてもやりがいがありました。今回の体験を通して、普段食べているお米の有り難みを改めて感じるようになりました。

・NOK九州　阿蘇東工場業務部阿蘇東業務課　坂梨礼奈
　田植え靴を履いての参加でしたが、思いのほか泥に足を取られ、倒れないように踏ん張って頑張りました。久しぶりの田植えは大変楽しく、以前から関心のあった地下水保全活動に直接貢献できたことを嬉しく思います。

・NOK九州　阿蘇西工場業務部　山崎航
　20年ぶりに田植えを体験することができ、とても楽しい時間でした。水田に張られた水が地下水の保全に役立っているということを改めて学ぶ良い機会になり、来年もぜひ参加したいです。

■くまもと地下水財団「水田オーナー制度」　NOK九州が参加した田植えの概要
・開催日　：2026年6月13日（土）　9：00~10：00
・場　所　：熊本県菊池郡大津町真木地区の水田
・参加者　：NOK九州の社員とその家族、計41人

■くまもと地下水財団「水田オーナー制度」について
熊本市含めた熊本県の11市町村*2（以下「熊本地域」）は、水道水源のほぼ100％を地下水でまかなう全国でも稀な地域です。その地下水を保全するため、2012年にくまもと地下水財団が設立されました。くまもと地下水財団は、水を大切に思う『想水』の考え方の下、熊本地域一体となった地下水量を守り、水質を維持する活動を行っています。その象徴的な取り組みの一つが、「水田オーナー制度」です。
・事業主体：公益財団法人くまもと地下水財団
・内容： 2013年に開始した地下水かん養域に水田を持つ生産者とオーナー協定を結んだ企業・団体・個人が共に米作りを行い、水田を守り、地下水のかん養を促進する制度です。収穫後は、栽培面積に応じたお米と、米作りにより育まれた地下水の量を示す「かん養量証明書」がオーナーへ渡されます。
かん養量証明書
2025年

※１　かん養：雨水などが土中に浸透し帯水層に地下水として蓄えられること。
　　　かん養域：田畑や森林などの水が浸透しやすい土地のこと。
※２　熊本市、菊池市（旧泗水町・旧旭志村）、宇土市、合志市、大津町、菊陽町、西原村、御船町、
　　　嘉島町、益城町、甲佐町の11市町村の区域

■NOK九州株式会社概要
・本社所在地：熊本県阿蘇市永草2089
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,131名
・統合した組織・会社：NOK株式会社精密・Oリング事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　佐賀NOK株式会社、NOKエラストマー株式会社、阿蘇NOK株式会社、
　　　　　　　　　　　玖珠NOK株式会社、熊本NOK株式会社、日南NOK株式会社

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 14 の国と地域に所在する約 37,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

E2E自動運転開発のための大規模GPUインフラ基盤構築でチューリングと資本業務提携

BIPROGY — Mon, 06 Jul 2026 10:12:51 +0900

2026年7月6日
E2E自動運転開発のための大規模GPUインフラ基盤構築で
チューリングと資本業務提携
BIPROGYは、完全自動運転の実現を目指すTuring株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役：山本一成氏、以下チューリング）に出資し、自動運転開発と社会実装の加速を目的に資本業務提携を行いました。
本業務提携により、BIPROGYグループはチューリングとの連携を強化し、カメラ情報をもとに認識・判断・車両制御を一気通貫で担うEnd-to-End（E2E）自動運転の開発・運用を支える大規模GPU（注1）インフラ基盤の構築を進め、中長期的な自動運転サービスの社会実装を目指します。

【資本業務提携の目的】
自動運転市場では、海外を中心にE2E型のアプローチが技術進化の中核となっています。そのため、その開発を支える大規模計算基盤は開発スピードや競争力に大きく影響しています。日本国内においても、こうした基盤整備を通じて、E2E自動運転技術の開発力を底上げすることが喫緊の課題となっています。
E2E自動運転開発の国内先行プレイヤーであるチューリングとの業務提携により、E2E自動運転開発のために必要となる大規模GPUインフラ基盤の構築を進めるとともに、中長期的なE2E自動運転の社会実装を加速する取り組みについても連携し、検討していきます。

【資本業務提携の概要】
■大規模GPUインフラ基盤の構築
E2E自動運転システムの開発に必要となる大規模GPUインフラ基盤の構築を、チューリングと連携して進めます。大量データによるE2Eモデル学習やシミュレーション評価、課題の発見・改善までのサイクルを高速化し、E2E自動運転開発の加速をサポートします。

■E2E自動運転の社会実装の加速
E2E自動運転の最先端技術を保有するチューリングと、これまで自動車メーカーの支援を通じて培ったBIPROGYグループの知見（自動運転の安全性評価やセンサーシミュレーションなど）を組み合わせ、日本国内におけるE2E自動運転の社会実装に向けた取り組みの検討を進めます。

【今後の取り組み】
BIPROGYは、チューリングとの連携のもと、大規模GPUインフラ基盤の構築を進めるとともに、E2E自動運転システムの開発・運用の効果検証における連携についても協議を行う予定です。また、本取り組みで得られた知見は、今後の普及が予想されるフィジカルAI（注2）を支えるインフラ基盤の検討に活用するとともに、自動車以外の領域における次世代モビリティーの社会実装にも取り組みます。
以　上

※注1：GPU（Graphics Processing Unit）
画像や映像の処理に特化した演算装置
※注2：フィジカルAI
カメラやセンサーで現実世界の状況を認識・理解し、人間のように自律的に行動するAI技術

■チューリングについて
商号：Turing株式会社
設立：2021年8月20日
所在地：東京都大田区平和島6丁目1ー1東京流通センター物流ビルA棟AE2-1-2
代表者：代表取締役山本一成
https://tur.ing/

※記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
※掲載の情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

＜本ニュースリリースに関するお問い合わせ＞
https://www.biprogy.com/newsrelease_contact/

【コア事業での取り組み】
BIPROGYグループが経営方針（2024-2026）で掲げるコア事業戦略として、五つの注力領域を定め、経営資源の集中により高い価値提供を目指します。本ニュースリリースの事業は、「モビリティ領域」における取り組みと位置付けています。
BIPROGYグループは、多くのステークホルダーとの共創を通じて、モビリティ産業のさらなる発展を支援し、持続可能な社会の実現を目指します。
※BIPROGYグループ経営方針（2024-2026）
https://www.biprogy.com/pdf/com/managementpolicy2024-26.pdf

ブライセンのAI×トレーサビリティDXが愛媛県実証プロジェクトに採択！

ブライセン — Fri, 03 Jul 2026 12:01:41 +0900

株式会社ブライセン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：藤木優、以下ブライセン）はこのたび、愛媛県が推進するデジタル実装プロジェクト「トライアングルエヒメ2.0」の令和8年度新規採択事業に選定されました。

全国・海外から過去最多となる507件の応募があり、その中から17件が採択されました。ブライセンが採択された「ものの流れを見える化するAIトレーサビリティDXプロジェクト」では、海事産業および繊維産業の製造現場において、ものの流れをデータ化・可視化し、業務効率化や生産性・品質の向上に取り組みます。

ブライセンは、この実証で得られた知見を活かし、AI活用を支えるデータ基盤の構築やDX推進を通じて、お客様の現場の課題解決をご支援してまいります。

当事業は、令和8年度「トライアングルエヒメ2.0」の採択事業として実施するものです。

事業の詳細についてはWEBサイトをご覧ください。
https://dx-ehime.jp/

【事業概要】
愛媛県ではデジタル・ソリューションと関連技術を愛媛県内事業者・自治体等に実装し、地域課題の解決にチャレンジする「トライアングルエヒメ」を令和4年度より推進。

令和7年度からは、デジタル技術を県内各産業への現場実装・定着・横展開により、県内産業の稼ぐ力の強化や現場でデジタルを使いこなす人材を育成するとともに、全国共創拠点との連携による地域課題の解決やデジタル企業の県内誘致、さらには実装成果のマッチングにより新たな稼ぐ力の創出につなげる「トライアングルエヒメ2.0」が始動しています。

■参考：
・愛媛県「トライアングルエヒメ2.0」採択プロジェクト（公式サイト）
・愛媛県「トライアングルエヒメ2.0」令和8年度新規採択プロジェクト一覧（PDF）

【本件問い合わせ先】
株式会社ブライセン
ソリューション営業部

住所：東京都中央区明石町8番1号聖路加タワー30階
Mail：trd-msi@brycen.co.jp
TEL：03-6264-7222(直通)
FAX：03-6264-7230
https://offshore.brycen.co.jp/contact/

「にいがた市民環境フェア」に初出展しました

JARC — Thu, 02 Jul 2026 15:30:00 +0900

2026年7月2日
公益財団法人自動車リサイクル促進センター
　公益財団法人自動車リサイクル促進センター（所在地：東京都港区、代表理事：梅田靖、以下JARC）は、6月27日（土）に開催された「にいがた市民環境フェア」に初出展しました。SDGｓ実現に向けた産官学民による環境貢献への活動連携を通して、市民の環境保全意識のさらなる向上を目指して開催されました。JARCは環境保全に向けた自動車リサイクルの取組みと成果を紹介しました。来場者からは「資源を無駄使いしない良い取り組みだと思う」、「リサイクル料金の使途を初めて知った」といった声が聞かれました。
【イベントの様子】

DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展

住友ゴム工業 — Thu, 02 Jul 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年7月2日

DUNLOP、「TECHNO-FRONTIER 2026」にブースを初出展～設備トラブルの原因究明支援と製品・設備の故障予知をAIで～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、7月15日から17日に東京ビッグサイトで開催される「TECHNO-FRONTIER 2026」（主催：一般社団法人日本能率協会）にブースを初出展します。ブースでは米国グループ企業であるViaduct, inc.※1（以下「Viaduct（バイアダクト）社」）のAI技術を活用した製造業向けの設備トラブルの原因究明支援ソリューションと、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションを紹介します。

原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」の提供価値イメージ

　ブースでは、製造業全般で活用できるデータ統合とAI分析による機械設備トラブルの原因究明支援ソリューションである「コアマニュファクチャリングモード」と、主に輸送機器メーカー向けの製品や設備の故障予知ソリューションである「カスタマーフェイラーモード」を紹介します。
　Viaduct社のAI技術は、製造業におけるDX推進やスマートファクトリー化を背景に、現場データの有効活用を支援し、持続可能で付加価値の高いものづくりに貢献します。本製品の幅広い製造業および輸送機器メーカーへの導入拡大により、安全で効率的な製造環境と製品や設備の管理体制の実現に貢献してまいります。

■展示製品概要
製品名称
原因究明支援ソリューション「コアマニュファクチャリングモード」故障予知ソリューション「カスタマーフェイラーモード」

製品概要
社内に分散する開発、生産、販売、品質などのデータを統合し、AIによる横断分析や類似案件抽出、傾向把握で設備トラブルの原因究明を実現。部門横断の可視化と迅速で高度な意思決定を支援する製造業向けソリューション。
製品仕様、センサ情報、ワランティ情報※2を学習した専用AIモデルにより、製品や設備の故障パターンを抽出し原因特定を実現。さらに、運用データから将来の故障リスクを算出・可視化し、保全計画や品質改善に向けた迅速で的確な意思決定を支援するソリューション。

■開催概要
TECHNO-FRONTIER 2026　https://www.jma-exhibition.com/joint/webguide_jp_tf/company.php?no=935
・会期：2026年7月15日(水)～17日(金)
・会場：東京ビッグサイト西1ホール
・ブース位置：1‐H38

＜ご参考＞　
・Viaduct社買収ニュースリリース：　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_062.html
・Viaduct社ホームページ：　https://www.viaduct.ai/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　米国シリコンバレーに本社を構え、車両や工場の膨大なデータを独自のアルゴリズムで解析することで、異常の早期発見や予測、さらには異常の原因を特定できる非常に汎用性の高いAI技術を保有。当社が2025年8月に買収を発表した。
※2　設備や製品の状態を検知するセンサによるデータ、および修理履歴、不具合情報などのデータ。

消費者ニーズに応えた時間貸し洗車ビジネス開始 2026年6月２６日「Wash　Time」グランドオープン

全農エネルギー — Thu, 02 Jul 2026 11:20:09 +0900

　全農エネルギー株式会社（本社：東京都千代田区　代表取締役社長　和田　雅之）は、2026年6月26日、滋賀県愛知郡愛荘町において、全て純水を使用した時間貸し洗車場「Wash　Time」をオープンしました。
　ふき取りが簡単かつ水アカが付きにくい、純水を使用した高圧洗浄ブースを２ブース設置してます。また、時間をかけて仕上げたいお客様のために、仕上げブースを４ブース設置しております。

≪施設概要≫
住所　　：滋賀県愛知郡愛荘町愛知川50-11
営業時間：6：00～22：00（最終受付21：00）
料金　　：30分1,000円　以後10分毎に100円
支払方法：現金、クレジット、QR、交通系IC
設備一覧：高圧洗浄機、クリーナー、エアブロー、バケツ、脚立、扇風機、
　　　　　コンセント、洗車用品自動販売機

　今後は他地区での面的展開も視野に入れて、時間貸し洗車場のビジネスモデルの知見・ノウハウを蓄積し、遊休施設等の有効活用を実施していきます。

　　　　　　広々としたスペース　　　　　　　各種決済ツール利用可能

≪会社概要≫　　　　　　　　　　　　　　　　　　
社名：全農エネルギー株式会社
所在地：東京都千代田区神田猿楽町1-5-18　千代田ビル7階
代表取締役社長：和田　雅之
設立：1979年12月7日
グループHP ：https://zennoh-energy.co.jp/　
グループ会社：全農東北エネルギー株式会社
　　　　　　　株式会社ＪＡエネルギー千葉
　　　　　　　全農東日本エネルギー株式会社
　　　　　　　全農関西エネルギー株式会社
　　　　　　　全農西日本エネルギー株式会社
　　　　　　　全農九州エネルギー株式会社

氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:12:49 +0900

発行:2026年7月1日

「極めつづけたものだけがプロになれる」
氷に振り切ったDUNLOPの新商品スタッドレスタイヤ
「ICE Pro」新CMに大谷翔平選手が登場！ ICE Pro「誕生」篇7月1日(水)より順次公開

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年8月より順次発売を発表した新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」のCMに、大谷翔平選手を起用しました。DUNLOPブランドCM、次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」※1CM第一弾、第二弾に引き続き4度目の出演となります。

＜新CMビジュアル＞

　「ICE Pro」はDUNLOPのスタッドレスタイヤ「WINTER MAXX(ウインターマックス)」※2の新シリーズです。冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けするため、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲に、氷に振り切ったスタッドレスタイヤです。それにより、これまでにない圧倒的な氷上パフォーマンスを実現しました。

　新CMでは「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」といった言葉に続くのは、大谷選手の「極めつづけたものだけがプロになれる」というメッセージ。これは、野球を極め続けた大谷選手、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」、両者を表現しています。また、氷上路面の走行シーンは、実際に北海道帯広市の氷上で撮影が行われ、「ICE Pro」のリアルな氷上性能を映しています。

　新CMは7月1日(水)からWEBにて公開、降雪エリアでは9月より順次TV放映を開始します。大谷選手の魅力が詰まったCMをぜひお楽しみください。

▷DUNLOP公式JP：https://tyre.dunlop.co.jp/

※1あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース)　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html
※2　ウインターマックス公式HP：https://tyre.dunlop.co.jp/special/studless/

■新CM概要
タイトル：ICE Pro「誕生」篇
公開開始日：2026年7月1日(水)より順次
放送地域：降雪エリア中心
URL：＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

■インタビュー映像
インタビューURL： https://youtu.be/1AVZhkaRVP8

Q．今回のDUNLOP新スタッドレスタイヤ「ICE Pro」について一言お願いします。
A．今回発表されるスタッドレスタイヤの新商品は、氷上性能にとにかく特化した商品だとうかがっています。僕が生まれ育った岩手の水沢や花巻、プロになった後の北海道は雪の多いエリアだったので冬の道の怖さを知っています。そんな冬の道を僕も早く試してみたいです。

■大谷翔平プロフィール
大谷翔平（おおたにしょうへい）1994年7月5日生まれ（年齢31歳）
岩手県奥州市出身
・花巻東高校から2013年ドラフト1位で北海道日本ハムファイターズに入団
・2017年よりメジャーリーグロサンゼルス・エンゼルスに入団
・2023年よりロサンゼルス・ドジャースに移籍
・2024年には「50本塁打50盗塁」で“50-50”を達成
・2025年にはメジャーリーグシーズン最優秀選手（MVP）に3年連続4度目の選出

■氷に振り切ったWINTER MAXXの新シリーズ「ICE Pro（アイスプロ）」
「ICE Pro」特設サイト：https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/

　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし「本当にこのままの進化で良いのか。」と冬の安全性を突き詰めた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることで、その限界を突破。氷上性能の向上にすべてを捧げた、全く新しいスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

■ICE Proが氷上に強い理由
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」のその先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ込み)量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売

住友ゴム工業 — Wed, 01 Jul 2026 15:09:33 +0900

発行:2026年7月1日

WINTER MAXX新シリーズ氷に振り切ったスタッドレスタイヤ「ICE Pro（アイスプロ）」を8月より発売～氷上ブレーキ性能が25%、氷上コーナリング性能も9%向上～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、スタッドレスタイヤのWINTER MAXX（ウインターマックス)新シリーズとして、氷上性能に振り切った「ICE Pro（アイスプロ）」を2026年8月より順次発売します。サイズ展開は計99サイズで、13インチから22インチまでの幅広いラインアップとなっています。
　「ICE Pro」では、新開発ゴムをはじめトレッド（接地面）デザインやプロファイルなどの進化により、従来品「WINTER MAXX 03」※1より氷上ブレーキ性能を25%、氷上でのコーナリング性能を9%向上させました。

　WINTER MAXXは2012年の誕生以来、氷雪上性能を中心に、全ての性能を満遍なく向上させたバランスに優れたスタッドレスタイヤを展開してきました。このWINTER MAXXの大きな転機となったのが、2024年に発売した次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER（シンクロウェザー）」 ※2 の登場です。あらゆる路面を走れる「SYNCHRO WEATHER」が誕生した今、DUNLOPのスタッドレスタイヤの役割は、冬道で最も危険な氷上路面においてもお客様に安心をお届けすることにあると考えました。そこで、新商品スタッドレスタイヤ「ICE Pro」は、従来の「全方位の性能バランス」からあえて舵を切り、氷上性能と相反する一部の性能を犠牲にし、氷上性能を限界まで追求。それにより、これまでにない確かな氷上パフォーマンスを実現しました。

「ICE Pro」および「WINTER MAXX 03」の性能比較チャート

　これまでは氷上で滑る原因である水を「除水」して「密着」する、2ステップ。ICE Proでは氷上の限界に挑むため、密着状態を「持続」させました。新開発の「ふんばり吸水ゴム」(詳細は後述)が氷上路面の水膜を除去し、隙間なく密着。さらに「低温ふんばり剤」と「うるおいポリマー」(詳細は後述)を配合し、強い力が加わっても密着し続け、4年後もその効果を維持できます。この新技術「ふんばり吸水ゴム」の性能を最大限に引き出す、新開発のトレッドデザインとプロファイルも採用。それにより従来品比氷上ブレーキ性能25%アップ、氷上コーナリング性能9%アップという大きな進化を実現しました。

　凍結路面での運転は無意識に緊張を強いられ、急な操作や疲労の原因となります。そこで「ICE Pro」が目指したのは、「過酷な凍結路面でも心にゆとりを持つことができる」という体験価値です。氷上で「しっかり止まり、しっかり曲がる」という安心感は、ドライバーに心理的な余裕を生み出します。その余裕が冷静な判断を促し、危険な急ブレーキや慌てたハンドル操作を減らすことで、冬道の事故防止に貢献します。

　「ICE Pro」のグラフィックおよび新TVCMには、ブランドアンバサダーである大谷翔平選手を起用します。【極めつづけたものだけが、プロになれる】をキーメッセージに、野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」。両者の「プロフェッショナルさ」を重ね合わせる、力強い世界観を届けます。

※1　氷に超速で効くDUNLOP史上最高の氷上性能を実現したスタッドレスタイヤ｢WINTER MAXX 03｣新発売
(2020年6月30日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2020/sri/2020_044.html
※2　あらゆる路面にシンクロする次世代オールシーズンタイヤを新発売～水や温度に反応し路面状態に合わせてゴム自ら性質が変化する新技術「アクティブトレッド」搭載第一弾商品～
(2024年7月22日発行リリース) https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_058.html

＜ICE Pro特設サイト： https://tyre.dunlop.co.jp/special/icepro/＞

■ICE Proが氷に強い理由
1. 氷上性能に振り切った開発思想
　冬の安全を守るためにスタッドレスタイヤが登場して40年以上。これまでDUNLOPは、氷雪上性能だけでなく、すべての性能をバランスよく進化させてきました。しかし、スタッドレスタイヤの本来の役割を考えた結果、私たちが辿り着いた答えは、冬の道で最も危険な“氷上”の性能を極限まで突き詰めることでした。本来、タイヤには「一つの性能を伸ばそうとすると、別の性能が抑えられる」という相反関係が存在します。私たちはあえてこれまでのバランス重視の設計を見直し、一部の性能を犠牲にすることでその限界を突破。氷に振り切ったスタッドレスタイヤ、「ICE Pro」を開発しました。

2. ゴムがやわらかく、ふんばる「ふんばり吸水ゴム」を採用
　「ICE Pro」の最大の特徴は、「やわらかくて、ふんばる」こと。これを実現したのが、新開発の「ふんばり吸水ゴム」です。これまでの当社のスタッドレスタイヤは、「除水」をして「密着」することで氷上でもしっかり止まっていました。「ICE Pro」は「密着」の先に着目し、低温でゴムの柔軟性を持続させる「低温ふんばり剤」を配合したことで、ゴムがしなやかに変形し続けて密着を高める作用を生み出しました。それにより大きな力が加わっても密着状態を「持続」することが可能になりました。さらに、このゴムの性能を最大化するため、接地面積を増大させる「新開発プロファイル」と、サイプ(タイヤの溝に刻まれた細かい切れ
込み) 量を大幅に増やして除水・エッジ効果を高めた「新開発トレッドパターン」を採用しています。

3. 4年経っても氷上の効きが持続
　タイヤは、経年によってタイヤ内部のオイルが抜けてゴムが硬化し、氷上性能が徐々に低下していく傾向があります。しかし、「ICE Pro」は、このオイル抜けを抑えてゴムの硬化を抑制する「うるおいポリマー」を従来品から増量して配合し、これによりやわらかさが維持され、新品時だけでなく、4年が経過しても氷上での効きが持続し、過酷な冬道での長い安心感をご提供します。

〇当社従来品（WM03）※3との性能差
　氷上ブレーキ性能は従来比で25%UP。氷上コーナリング性能は従来比で、9%UP。国際的な氷上性能テストに合格した証である、アイスグリップシンボルも取得。

■大谷選手を起用した新CM、ICEPro「誕生」篇
　新CMでは、「挑戦者であれ。」「限界を超えろ。」「実力で語れ。」という力強い言葉とともに、「極め続けたものだけが、プロになれる」というキーメッセージを展開。野球の頂点を極め続ける大谷選手と、氷上性能を極め続けた「ICE Pro」のプロフェッショナルさを重ね合わせた表現となっています。また、走行シーンは実際の北海道帯広市の氷上路面で撮影し、「ICE Pro」が持つリアルな氷上性能を感じさせるCMに仕上げています。

本編YouTube URL：
＜15秒＞https://youtu.be/-4RCpd8tmXk 　＜30秒＞https://youtu.be/o3uid9QehUE

■サイズ一覧

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「ＮＥＸＣＯ東日本ドラ割」と「軽井沢・プリンスショッピングプラザ」がコラボレーション

NEXCO東日本 — Wed, 01 Jul 2026 14:00:00 +0900

令和８年７月１日
東日本高速道路株式会社　関東支社

　ＮＥＸＣＯ東日本関東支社（埼玉県さいたま市）は、高速道路の利用促進および軽井沢・プリンスショッピングプラザでのお買い物と周遊エリアのドライブを存分にお楽しみいただくことを目的に、ドラ割「軽井沢・プリンスショッピングプラザセットプラン」（以下、本プラン）を発売いたします。

　本プランは、お申し込みいただいたご利用期間中に軽井沢・プリンスショッピングプラザで８，０００円（税込・合算可）以上のお買い物をしていただくことを条件に、首都圏出発エリア内から周遊エリアまでの１往復と対象エリア内の周遊がご利用可能となり、さらに軽井沢・プリンスショッピングプラザで利用できる商品お引換券１，０００円分がセットになった、ＥＴＣ車限定のおトクなプランとなっております。

　ご利用の際は、事前に本プランへのお申込みが必要となり、高速道路の通行料金のお支払いとは別に軽井沢・プリンスショッピングプラザで８，０００円（税込・合算可）以上のお買い物が必要となりますので、ご注意ください。
　
　この機会にぜひ、ドラ割「軽井沢・プリンスショッピングプラザセットプラン」をご利用いただき、お得にお買い物をお楽しみいただきながら、周遊エリアの魅力を体感するドライブをお楽しみください。

【商品概要】
商品名ドラ割「軽井沢・プリンスショッピングプラザセットプラン」価格普通車：５,１００円/２日間　軽自動車等：４，１００円/２日間 ※本プランはＥＴＣをご利用のお客さまが対象です。
対象車種普通車・軽自動車等（二輪含む）利用期間令和８年７月２１日（火）～令和９年３月３１日（水） ※軽井沢・プリンスショッピングプラザの営業状況および高速道路の混雑緩和のため、適用除外
　日を設定いたします。詳しい適用除外日については申込ページでお知らせします。
※ドラ割適用除外日の前日にご利用を開始される場合は、1日のみのご利用となります。
※利用期間を延長または短縮する場合は、ＨＰでお知らせいたします。
申込開始日時令和８年７月１日（水）１４時開始ご利用方法１．インターネットによるお申し込みＮＥＸＣＯ東日本ホームページ「ドラぷら」からお申し込みください。　
https://www.driveplaza.com/etc/drawari/karuizawa
※検索サイトからは「ドラ割」で検索をお願いします。

２．お申し込み時にご登録いただいたＥＴＣカードと車種のお車で高速道路をご利用ください。
　 ※高速道路のご利用前までに本プランのお申込みをお済ませください。

３．軽井沢・プリンスショッピングプラザ（https://www.karuizawa-psp.jp/）のセンターモー
ルインフォメーションセンターで「８，０００円以上お買い上げレシート（税込・合算可）」
とドラ割申し込み完了メールにリンクが貼付されている「セットプランクーポン画面」を提
示して下さい。
インフォメーションセンターの営業時間は軽井沢・プリンスショッピングプラザの営業時間
に準じます。
「セットプランクーポン」画面で、インフォメーションスタッフからお伝えする専用のコー
ドを入力し、画面が利用済みになったことを必ず確認してください。
「セットプランクーポン画面」が利用済みになっていない場合は、高速道路の料金は通常の
通行料金でのご請求となりますのでご注意ください。

４．軽井沢・プリンスショッピングプラザで使える商品お引換券１，０００円分や軽井沢・プリ
　ンスショッピングプラザの当日駐車場無料サービスなどの特典をプレゼント！
　商品お引換券のご利用期間：当日受取後～お申し込みいただいたご利用期間中
対象エリア目的地エリア（乗り降り自由）

発着エリア

※大泉JCTでは東京外環道からも連続してご利用いただけますが、本プランの料金とは別に東京
　外環道の通行料金が必要です。
特典 ① 軽井沢・プリンスショッピングプラザで８，０００円以上お買い物したレシート(税込・合算
　可)とセットプランクーポン画面を提示すると軽井沢・プリンスショッピングプラザで使える
商品お引換券１，０００円分をプレゼント！
② 軽井沢・プリンスショッピングプラザ　当日駐車場無料サービス！
③ Ｅ－ＮＥＸＣＯ　ｐａｓｓ（当社が発行するクレジットカード）で本プランにお申し込みされ
たお客さまに、通常のポイントに加えてＥ－ＮＥＸＣＯポイントを５０Ｐプレゼント！
注意事項・本プランが適用となる走行をされ、軽井沢・プリンスショッピングプラザで８，０００円（税
込・合算可）以上のお買い物をしていただいたことを確認できた時点で、本プランが成立いた
します。軽井沢・プリンスショッピングプラザでの８，０００円（税込・合算可）以上のお買
い物が確認できなかった場合には、本プランは適用となりません。
・インフォメーションセンターで提示する税込８，０００円以上のお買い上げレシートは本プラ
ンにお申し込みいただいたご利用期間内の複数レシートを合算可能です。ただし、催事店舗で
のお買い上げレシートは対象外となります。また、特典としてプレゼントする商品お引換券に
ついても、催事店舗ではご利用いただけません。対象店舗について詳しくは軽井沢・プリンス
ショッピングプラザへお問い合わせください。
※お買い上げレシート対象外：タバコ・切手・ハガキ・印紙類・プリペイドカード類・商品券・
チケット類・QUOカード・宝くじ・公共料金のお支払い。催事店舗でのお買い物。
・２０２５年度に販売した同商品から、お客さまのご利用動向を踏まえ、首都圏のお客さまをタ
ーゲットに、群馬県内での周遊をお楽しみいただくことを目的とし、「周遊プラン」から「首
都圏出発プラン」にリニューアルしております。ご理解のうえ、ご利用いただきますようお願
い申し上げます。

お問い合わせ先（お客さま専用）ＮＥＸＣＯ東日本お客さまセンター（２４時間）
℡ ０５７０－０２４－０２４（ナビダイヤル）または ℡ ０３－５３０８－２４２４

水素社会を支える次世代シール技術を国際シンポジウムにて発表

NOK — Tue, 30 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月12日（火）、ドイツ連邦材料試験研究所（以下「BAM」）(※1)、九州大学、およびフロイデンベルグ・グループ（ドイツ）と共同で、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」をBAMベルリン会場およびオンラインのハイブリッド形式にて開催しました。

本シンポジウムには、国内外の産学官の専門家ら計75名（うち日本から約21名）が参加しました。上記4機関が参画した国際共同研究プロジェクト「安全な水素供給ネットワークに向けた持続可能で水素適合性のあるシール材（Sustainable and Hydrogen-Compatible Sealing Materials for Safe H₂ Supply Networks、略称：SusSeal4H2）（※2）」の成果を中心に、水素社会の実現に向けたトライボロジー技術や次世代のシール材料について市場ニーズから学術的評価にいたるまで多角的な発表と議論が行われました。

NOKは主催者の一員として、水素インフラ向けシール材料の開発成果やライフサイクルアセスメント（LCA）評価、および日本のゴム業界におけるサステナビリティの現状について発表しました。発表後の討議では、原材料メーカーの環境対応への投資がタイヤ向けに集中し、水素インフラに不可欠なシール材料などの特殊ゴム分野の開発・流通が遅れがちになっている現状が共有されました。一方で、製品分野に関わらずゴム製品共通の技術課題は数多く存在することから、「SusSeal4H2」のような取り組みにシールメーカーが主導して参画し、成果を上げたことは、業界全体のサステナブル化を加速させるうえで極めて意義深いという結論に至りました。

NOKは、本プロジェクトおよび本シンポジウムで得た知見を踏まえ、カーボンニュートラルを実現する水素シール分野の研究・技術開発に今後も注力してまいります。

■当日の主な発表内容と成果
本シンポジウムでは、プロジェクト概要の説明に続き、水素インフラの将来展望や市場ニーズ、シール材料の開発、水素環境下におけるトライボロジー特性評価など、水素インフラを支える次世代のシール材料に関する幅広いテーマが取り上げられました。NOKからは、今後の水素社会を支える材料開発の具体的な成果と、業界の持続可能性向上に向けた提言として、以下の２テーマを発表しました。

１）「水素適合性を持つサステナブルシール材料の開発と環境影響評価」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青柳彩子）
過酷な水素環境に耐える耐久性と地球環境への低負荷を両立させるため、様々なゴムや樹脂材料の特性を網羅した特性マップを構築しました。この特性マップを活用し、水素インフラ用シールに最適な材料や製造プロセスを効率的に設計する技術を確立。LCA評価を通じて、製造工程における主なCO2排出要因を特定したことで、材料の製造段階から具体的なCO2削減アプローチを可能にし、水素サプライチェーン全体の環境負荷低減につながる技術成果を発表しました。

２）「日本のゴム産業におけるサステナビリティ活動の現状と展望」
（発表者：NOKグループR&D 技術研究部トライボロジー研究課　青木岳也）
日本国内の調査データに基づき、日本のゴム産業において、自動車産業のタイヤ分野ではリサイクルやバイオマス化といった最先端の取り組みが進む一方、シールなどの非タイヤ製品では、リサイクルの仕組み作りにおいて技術的・法的な課題が残されていることを指摘しました。この課題に対し、シール材料の長寿命化やリサイクルを可能にする材料技術の具体例を提示することによって、特殊ゴム分野での環境負荷低減への道筋を示しました。あわせて、こうした壁を乗り越え、ゴム産業におけるサステナビリティを向上する手段として、国際的な産学官連携の重要性を提案しました。

■シンポジウム開催の背景と狙い
2050年のカーボンニュートラル達成に向け、次世代エネルギーとして期待される水素の供給網では、「つくる」「ためる」「はこぶ」「つかう」という4つの段階すべてにおいて、極低温や高圧環境に耐えうる高度なシール技術が求められています。本シンポジウムは、次世代のサステナブルなシール材に関する研究成果を広く公開し、グローバルな議論を深めることを目的に開催されました。

※1 ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）：材料科学および化学技術における安全性と信頼性の向上を目的とした、ドイツ経済・気候保護省直轄の連邦研究機関。
※2 SusSeal4H2：日本の科学技術振興機構（JST）の戦略的国際共同研究プログラム（SICORP、助成コード：JPMJSC2121）、およびドイツ連邦研究技術宇宙省（BMFTR、プロジェクト番号：01DR23001）による支援のもと、日独の産学官が連携して水素インフラを支える次世代シール技術の開発を推進したプロジェクト。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

住友ゴム工業 — Tue, 30 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月30日

DUNLOPグループ「統合報告書2026」を発行〜長期経営戦略の実現に向けて、財務・非財務の両側面から報告〜

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、DUNLOPグループの企業価値創造に向けた取り組みを伝えることを目的として「統合報告書2026」を発行し、企業サイトにて公開しました。

「統合報告書2026」の表紙

　本報告書では、当社グループが目指す方向性および中長期的な企業価値の向上に向けた取り組みを掲載しています。昨年公表した長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の実現に向けた取り組みとして、ブランド戦略や成長領域に関する特集を掲載するとともに、サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の達成に向けた進捗、知的財産、DX、研究開発など、財務・非財務の両側面から紹介しています。

　さらに本報告書では、詳細情報を企業サイトと連携させることで、当社グループの価値創造の全体像をご理解いただける構成を目指しました。

　当社グループは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」で掲げる目指す姿「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」の実現に向け、ステークホルダーの皆さまとの継続的な対話を通じて、持続的な価値創造に取り組んでまいります。

＜「統合報告書2026」の概要＞
■イントロダクション
　DUNLOPブランド・ストーリー、トップコミットメント
■ビジョンと戦略
・長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」の進捗
・特集1： DUNLOPの新たな価値創出
・特集2：成長領域への布石
・財務担当役員メッセージ
・知的財産戦略、DX戦略、研究開発ストーリー
■事業活動
　タイヤ・スポーツ・産業品の各事業について、2025年度の実績および2026年度の重点施策などを掲載
■サステナビリティ
・サステナビリティ長期目標「はずむ未来チャレンジ」の実現に向けた取り組み
・「はたらきたい未来の工場プロジェクト」進捗レポート
・クロストーク「DUNLOPを支える人的資本」
■コーポレート・ガバナンス
・社外取締役鼎談

統合報告書(一括ダウンロード用PDF)：
・日本語版：
　https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/dvql4p000000yrnk-att/2026_all.pdf
・英語版：
　https://www.srigroup.co.jp//english/sustainability/dvql4p000000f222-att/2026_IntegratedReport.pdf

＜ご参考＞
IR資料室：
https://www.srigroup.co.jp/ir/

サステナビリティ資料室：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/information/download.html

サステナビリティサイト：
https://www.srigroup.co.jp/sustainability/

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

シェフラーと Sonatus、ソフトウェア定義車両向けモーションコントロールに「エッジAI」を導入

シェフラージャパン — Tue, 30 Jun 2026 11:00:00 +0900

シェフラーと Sonatus、ソフトウェア定義車両向けモーションコントロールに「エッジAI」を導入
モーションコントロールへのエッジAI 導入により、中央集中型 E/E アーキテクチャーへの移行を加速 Sonatus ソフトウェアをシェフラーの制御ユニットにシームレスに統合し、OEMの統合・検証作業を低減本提携により、シェフラーはソフトウェア定義車両におけるシステム／ソフトウェアパートナーとしての地位をさらに強化
2026年6月10日 | Herzogenaurach / Sunnyvale, California / Yokohama
シェフラーは、高度な知能化を実現するソフトウェア定義車両向け技術をリードする Sonatus とグローバルパートナーシップを締結し、ソフトウェア定義車両（SDV）向けモーションコントロールソリューションに「エッジAI」を導入します。

両社は、シェフラーの制御ユニットとSonatus の AI インフラストラクチャーソフトウェアを組み合わせることで、車両エッジに直接インテリジェンス（高度知能化処理）を実装し、開発の加速、システム複雑性の低減、そして車両ライフサイクル全体にわたる継続的な改善を実現します。

SDVには、高性能なハードウェアだけでは不十分であり、ハードウェア、ソフトウェア、データのシームレスな連携が求められています。今回、両社が共同で提供するのは、「Sonatus Collector AI」と「Sonatus AI Director」をシェフラーの制御ユニットに統合したソリューションです。次世代車両アーキテクチャーに即応する基盤を構築し、市場投入までの時間を短縮します。

「SDVには、堅牢で拡張性の高いハードウェア基盤が必要です。」と、Schaeffler AG E-モビリティ事業部CEO の Thomas Stierle は述べています。「当社の制御ユニットは、車両内でAI をベースにしたデータ主導型機能を実行し、次世代車両アーキテクチャーの実現を可能にします。」

ハードウェアからインテリジェントシステムへ
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、パワートレイン、エナジー、シャシー、車体といった複数領域にまたがる制御ユニットと、包括的なシステムインテグレーションの専門性を提供しています。これにより、SDV の中核となる集中型およびゾーン型アーキテクチャーを実現します。
今回のパートナーシップにおいてSonatusは、これまでに800 万台以上の車両に採用実績のある量産品質のSDV向け AI 駆動型技術を提供します。同社の組み込みAIソリューションにより、シェフラーのシステムはさらに拡張されます。

・Sonatus Collector AI：大規模なデータロギングに依存せず、ピンポイントでリアルタイムなデータ収集を実行
・Sonatus AI Director：車載上でAI モデルの展開およびライフサイクル全体の管理を実現

「ハードウェアの中央集約化はあくまで第一歩にすぎません。SDVを真に実現するには、AI を車両エッジで実行し、ハードウェアが継続的に学習・適応できるようにすることが求められます。シェフラーとの協働により、従来の静的な制御ユニットを、動的でインテリジェンス主導のシステムへと進化させていきます。」と、Sonatus CEO 兼共同創業者の Jeff Chou 氏は述べています。

OEM にとっての明確なメリット
両社が共同開発したソリューションを採用することで、自動車メーカーはステアリング、ブレーキ、エナジーマネジメントといった主要な車両機能を制御ユニット上で直接実行し、継続的に改善できるようになります。新機能の追加や最適化も、ハードウェアを変更することなく車両ライフサイクル全体を通じてアップデート可能です。

さらに、柔軟なデータ収集により課題解決の迅速化や車両性能に関する理解が一段と深まり、OEM は複雑化するシステムをより的確に管理できるようになります。その結果、開発サイクルを大幅に短縮することができます。

今回のパートナーシップは、SDV向けソフトウェアおよびシステムエンジニアリングが、シェフラーの戦略的重点分野であることを明確に示すものです。ハードウェア、組み込みソフトウェア、システムインテグレーションの専門知識を融合することで、シェフラーは複雑化するシステムに直面するお客さまを支援し、次世代車両アーキテクチャーの導入を強力に後押しします。

Schaeffler AG ビークル＆バッテリーコントロール事業部シニアバイスプレジデントの Rodrigo Peres は次のように述べています。「当社の中央制御ユニットには、Sonatusの製品をはじめとするソフトウェアインフラストラクチャーがあらかじめ組み込まれています。これにより、お客さまのシステム統合作業は大幅に簡素化され、ソフトウェアアーキテクチャーの中央集約化を加速させることができます。」

署名式にて（写真左から）：Schaeffler AG ビークル＆バッテリーコントロール事業部シニアバイスプレジデント Rodrigo Peres、Sonatusアイルランドオペレーション担当ジェネラルマネージャー Marc Synnot 氏。

写真：シェフラー

Sonatus について
Sonatus は、拡張性とアップグレード性を備えた、高度な知能化を実現するソフトウェア定義車両向け技術を提供するリーディングテクノロジープロバイダーです。同社の AI ソリューションおよびソフトウェア定義技術は、OEM やサプライヤーのコスト削減、市場投入までの期間短縮、そして妥協のない品質の実現を支援します。 2018 年に設立された Sonatus は非上場企業であり、自動車、半導体、ベンチャーキャピタルといった分野の主要投資家から出資を受けています。また、同社の技術は世界の主要自動車メーカーが製造する800万台以上の量産車に搭載されています。本社は米国カリフォルニア州サニーベール（シリコンバレー）にあり、地域本部をアイルランド・ダブリンに設置。さらに、インド・バンガロール、米国デトロイト、ドイツ・フランクフルト、ポーランド・クラクフ、フランス・パリ、インド・プネー、韓国ソウル、中国上海、台湾台北、日本の東京に拠点を展開しています。詳細は同社ウェブサイト（www.sonatus.com）をご覧ください。

注）本プレスリリースは現地時間2026年6月10日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハおよび米国カリフォルニア州サニーベールにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

************************************************************
シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

いま日本で買える注目のクラシックカー情報を掲載！『オクタン日本版』 Vol.54が6月30日に発売

SHIRO — Tue, 30 Jun 2026 07:11:00 +0900

2026年6月30日
株式会社SHIRO（所在地：神奈川県横浜市、代表取締役：堀江史朗）は、2026年6月30日に、2013年創刊の英国発のクラシックカーマガジン『Octane(オクタン)』日本語版である『オクタン日本版』のVol.54を発行いたします。

『Octane（オクタン）』は、車の性能表現などに偏りがちな従来の自動車雑誌とは趣を異にし、美しいビジュアルとユニークな誌面構成で世界の自動車文化や人物の「ストーリー」を丁寧に紹介し、自動車趣味人から高い支持を得ています。

『オクタン日本版』では、読者の期待に応え、2026年6月30日発売のVol.54より「日本で買える！注目の販売車両　Octane Cars」コーナーを新設しました。クラシックカーやスーパーカーに造詣が深い専門店が厳選した注目の車両情報をピックアップして紹介。フェラーリ、ランボルギーニ、ベントレー、ポルシェなど、実際に購入できる往年の名車ばかりを集めた企画となっています。

■オクタン日本版Vol.54について

【発売日】2026年6月30日発売
【特　集】ポルシェ904カレラGTS／チゼータ・モロダーV16T／シェルビーコブラ＆デイトナ／ポルシェ911Tスポルトマチック／アストンマーティン・ヴァルハラ／ル・マン24時間名場面集／世界クラシックカーオークションリザルト／＜新企画＞日本で買える！注目のクラシックカー＆スーパーカー「Octane Cars」　ほか
【価　格】2,200円（税込）

Amazonで購入：https://www.amazon.co.jp/dp/4418261141
富士山マガジンサービスで購入：https://www.fujisan.co.jp/product/1281695173

■『オクタン日本版』媒体概要

発行：株式会社SHIRO
発売：株式会社世界文化社
発行人：堀江史朗
編集長：湯淺央子
発行形態：季刊（3月、6月、9月、12月）
装丁：オールカラー約180ページ
創刊日：2013年3月26日
販売：全国書店、Amazon、富士山マガジンサービスほか
ウェブサイト：https://octane.jp/

-----------------------------------------------------
お問い合わせ
株式会社SHIRO　オクタン日本版編集部
TEL：045-834-7170
-----------------------------------------------------

ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

住友ゴム工業 — Mon, 29 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月29日
ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、ダンロップタイヤ公式オンラインストアにおいてECサイト専売となるモーターサイクル用タイヤの販売を、7月1日(水)14時から開始いたします。

※掲載写真・イラストはイメージです

　「TT100」は、マン島TTレースなどで数々の栄光に輝いてきた伝統的なパターン「T100」を採用し、ホイールカスタムに伴うチューブレス化に対応したモデルです。なお、本製品はオンラインストアのみでの販売となります。
　ホイールカスタムはもちろん、ヴィンテージパターンを活かしたクラシカルなカスタム車両とも高い親和性を発揮します。

パターンサイズ装着位置構造標準リム幅(inch) TT100 3.50-8 46J 前後共用チューブレス 2.15
　ダンロップ公式オンラインストアにおけるモーターサイクル用商品の取り扱いは、今後も順次拡大してまいります。

▷ダンロップタイヤ公式オンラインストア
https://tyre.dunlop.co.jp/ec/motorcycletyres

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初選定

NOK — Mon, 29 Jun 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、SOMPOアセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初めて選定されました。

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、同社が実施する「ESG経営調査」および「環境経営調査（ぶなの森環境アンケート）」に基づくESG評価が一定以上の基準を満たす企業（約300社）で構成され、年金基金をはじめとする機関投資家に採用されています。

NOKグループは、すべてのステークホルダーに誇りを感じていただける企業を目指し、企業の持続的成長と環境・社会の持続可能性の両立を念頭に事業を推進しています。ESGに関する取り組みの拡充を進めており、今回の選定にあたっては、こうした姿勢に加え、特に「サステナビリティ」「ステークホルダーコミュニケーション」「インターナルコミュニケーション」の各項目で高い評価を獲得しました。
具体的には、新人事制度の導入や人財育成プログラムの充実といった人的資本の取り組みをはじめ、サプライヤーデューデリジェンスの実施、さらに「統合報告書」や「ESGデータブック」などを通じた社内外への積極的な情報開示などが評価されました。今後も、こうした取り組みの実効性の向上とともに、情報開示の拡充に努めます。

NOKグループはこれからも「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を通じて環境負荷の低減に資する製品開発を進め、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えることで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【参考情報】
・SOMPOリスクマネジメント株式会社「ESG調査・評価の手法」について
https://image.sompo-rc.co.jp/toushijyogen_dairigyoumu/pdf/overview_of_survey.pdf

・NOK統合報告書2025
https://www.nokgrp.com/ir/integrated/

・NOK ESGデータブック2025
https://www.nokgrp.com/assets/images/sustainability/esg_databook_2025.pdf

■NOK株式会社について
NOK グループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15 の国と地域に所在する約 38,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、福島ユナイテッドFCのユニフォームパートナーを継続

NOK — Thu, 25 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長鈴木勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)との、「明治安田J3リーグ2026/27シーズン」におけるユニフォームパートナー契約の継続を決定いたしました。
福島ユナイテッドFCへの支援は、本年2月に発表した特別シーズンでの協賛発表に続き、本契約をもって10シーズン目を迎え、ユニフォームの鎖骨部分へのロゴ掲出は6シーズン目となります。

福島ユナイテッドFC 2026/27シーズンユニフォームデザイン画　 ©Fukushima United FC

NOKにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの重要な生産拠点であり、長年にわたり地域とともに歩みながら事業を展開してきた地域です。本年4月1日には、東北地域の生産会社を統合した「NOK東北株式会社」を設立し、福島・東北地域に根差した生産体制の強化を進めるとともに、地域社会との継続的な関係づくりを大切にしています。その一環として、NOKは2018年より福島ユナイテッドFCへの支援を続けてまいりました。「2026/27シーズン」においても、同クラブとのパートナーシップを通じて、スポーツによる地域活性化と子どもたちの健全な育成に継続的に貢献してまいります。

■福島ユナイテッドFCについて
・所属：J3リーグ
・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県
・URL：https://fufc.jp/

■ NOK東北株式会社概要
・本社所在地：福島県福島市永井川続堀8
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,771名
・統合した組織・会社：NOK株式会社オイルシール事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、TSK株式会社、
　　　　　　　　　　　東北シール工業株式会社、三春工業株式会社、宮城NOK株式会社

■ 2026/27シーズン契約概要
・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー
・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分
・主な施策：①「NOKスペシャルマッチ」の開催　※詳細は決定次第お知らせいたします
　　　　　　②サッカー教室の開催
　　　　　　③NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッドFCサッカースクールへ貸与
　
2026年スペシャルマッチの模様　　　　　　　 2026年サッカー教室の模様
©Fukushima United FC　　　　　　　　　　 ©Fukushima United FC
　
■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

シェフラーオートモーティブシンポジウム：未来を切り拓くイノベーションと技術を披露

シェフラージャパン — Thu, 25 Jun 2026 11:00:00 +0900

シェフラーオートモーティブシンポジウム：
未来を切り拓くイノベーションと技術を披露
ドイツ・ビュールで開催される第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムで、拡充した製品ポートフォリオとシェフラーの包括的なシステム技術力を紹介イノベーション、パートナーシップ、競争力を軸に、未来のモビリティを支えるソリューションを提案「車両制御」「シャシー & ボディ」「パワートレイン」「エナジーマネージメント」の4分野から、320点を超える製品を展示ドイツ・米国・中国・日本を巡る国際イベント
2026年6月15日 | Herzogenaurach / Yokohama
モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、2026年6月15日から17日まで、「Beyond Driving. Innovation made by Schaeffler（ドライビングのその先へ：シェフラーが実現するイノベーション）」をテーマに、第13回シェフラーオートモーティブシンポジウムを開催します。ドイツ・ビュールに新設したプロジェクト＆テクノロジーセンターにおいて、300名を超えるお客さまに向けて最新の製品イノベーションと技術開発を披露します。シェフラーオートモーティブシンポジウムは、シェフラーが自動車業界向けに主催する最大かつ最重要のイベントであり、専門家の知見と革新的なアイデアが集結し、未来の技術を形づくる場です。

Schaeffler AG CEOの Klaus Rosenfeld は次のように述べています。「シェフラーオートモーティブシンポジウムはこれまで、お客さまとの活発な議論の場であり、イノベーションや新技術を直接体験していただける機会として位置づけられてきました。モーションテクノロジーカンパニーであるシェフラーは、今回のシンポジウムで、機械工学・メカトロニクスの強みに、ヴィテスコ・テクノロジーズとの統合で獲得したエレクトロニクスとセンサー技術を融合させ、強化された技術力と製品ポートフォリオを初めて紹介します。」

シェフラーは 2035 年までに、新たな事業分野で売上の 10％を創出することを目指しています。その一方で、既存の中核事業が今後もシェフラーグループにとって不可欠であることに変わりはありません。Klaus Rosenfeld は次のように述べています。「新たな成長分野に取り組む一方で、自動車関連事業がシェフラーにとって引き続き中心的な領域であることが、シェフラーオートモーティブシンポジウム 2026 を通じて改めて示されると考えています。また、当社は欧州も重要な地域として位置づけています。多くのイノベーションがここから生まれていることに加え、欧州は当社の大切なお客さまにとって今後も主要な市場であり続けると考えているためです。」

モビリティの変革が進み、地域ごとに市場の発展状況が異なる状況においては、イノベーション力、レジリエンス、そして市場投入までのスピードなど、これまで以上の高い対応力が求められています。Schaeffler AG E-モビリティ事業部 CEOのThomas Stierle は次のように述べています。「シェフラーは、ダイナミックに変化する市場で生じる多様な課題に対応する準備ができています。幅広い製品ポートフォリオ、グローバルな存在感、地域密着型のサプライチェーン、そしてシステム領域における卓越した専門性を備え、イノベーションを着実に量産へと結びつけています。こうした取り組みにより、高効率化と包括的な電動化に向けて、モビリティの変革を積極的に推進しています。」

お客さまと同じ視点で協働する技術パートナー
シェフラーオートモーティブシンポジウムでは、従来の「ドライビング」を超えた、未来のモビリティの姿を体感していただけます。シェフラーが描く未来のモビリティは、コネクテッド化、ソフトウェア定義車両、電動化、そして高度に統合されたインテリジェントな車両システムによって形づくられています。Schaeffler AG パワートレイン＆シャシー事業部CEOのMatthias Zink は次のように述べています。「今回のシンポジウムでは、乗用車・トラック・二輪車向けの幅広い製品イノベーションをワンストップで紹介するとともに、豊富なシステムノウハウと高度な垂直統合を背景に『選ばれる技術パートナー』としてお客さまを支えるシェフラーの取り組みをご覧いただけます。さらに、各機能をインテリジェントに連携するシステムベースのアプローチによる、優れた走行性をご体感いただけます。」

乗用車・トラック・二輪車を横断するイノベーション
シェフラーオートモーティブシンポジウムでは、320 点を超える製品を紹介します。最大の顧客セグメントである乗用車分野では、コネクテッド化、ソフトウェア定義車両、E-モビリティ向けのソリューションを、「車両制御」、「シャシー & ボディ」、「パワートレイン」、「エナジーマネージメント」の 4 つの技術クラスターに分類して展示します。商用車分野では、電気自動車（BEV）、燃料電池電気自動車（FCEV）、水素内燃機関（H2-ICE）などを対象とし、高効率・高信頼性・高収益性を可能にするゼロエミッションソリューションを披露します。また、低排出技術をより迅速に市場投入するための柔軟な開発アプローチも紹介します。二輪車分野では、優れた走行性を実現するベアリング、エンジンコントロールユニット、自動変速機、コネクティビティソリューションに加え、効率的でスマートなプラットフォームを展示します。

グローバルなカスタマーイベント
シェフラーオートモーティブシンポジウムは、シェフラーが 4 年に一度、グローバル規模で開催するイベントです。欧州向けのビュール（ドイツ）での開催を皮切りに、9 月 17 日のデトロイト（米国）、11 月 4日〜6 日の蘇州（中国）、12 月 2日〜3 日の東京（日本）へと巡回します。

第 13 回シェフラーオートモーティブシンポジウムの英語による記者会見の映像はこちらからご覧いただけます：動画

Klaus Rosenfeld、Thomas Stierle、Matthias Zink のプレス用写真はこちらからご覧いただけます。： www.schaeffler.com/en/executive-board

「シェフラーオートモーティブシンポジウム 2026」オープニング記者会見
右から：Schaeffler AG CEO Klaus Rosenfeld、パワートレイン＆シャシー事業部CEO Matthias Zink、E-モビリティ事業部CEO Thomas Stierle

優れた走行性を体感： 2026 年シェフラーオートモーティブシンポジウムのメイン展示では、具体的なモビリティのユースケースを通じて、シェフラーが技術的な複雑さをどのように実用的なソリューションへと変換しているかをご紹介します。

シェフラーオートモーティブシンポジウムは、パワートレイン&シャシー事業部の本拠地であるドイツ・ビュールに新設されたプロジェクト＆テクノロジーセンターで開催されます。
写真：シェフラー（Daniel Karmann）

2026 年シェフラーオートモーティブシンポジウムでは、乗用車セグメントにおける 4 つの技術クラスターに分類した製品イノベーションを展示します。

シェフラー最大の自動車業界向けイベントである第 13 回シェフラーオートモーティブシンポジウムは、「Beyond Driving. Innovation made by Schaeffler（ドライビングのその先へ：シェフラーが実現するイノベーション）」をテーマに、2026 年6月にドイツ・ビュールで開催されます。

注）本プレスリリースは現地時間2026年6月15日付でドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハにおいて英語で発行されたものの日本語訳です。原文の英文と日本語訳の間で解釈に相違が生じた場合には英文が優先します。

将来の見通しに関する記述および予測
本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する声明は、その性質上、多くのリスク、不確実性、および仮定を伴い、実際の結果や出来事がこれらの記述で表現または示唆されたものと大きく異なる可能性があります。これらのリスク、不確実性、および仮定は、ここで説明されている計画や出来事の結果および財務的な影響に悪影響を及ぼす可能性があります。新しい情報、将来の出来事、その他の理由により、将来の見通しに関する記述を公に更新または修正する義務を負うものではありません。本プレスリリースの日付時点でのみ有効な将来の見通しに関する記述に過度の信頼を置かないでください。本プレスリリースに含まれる過去の傾向や出来事に関する記述は、そのような傾向や出来事が将来も継続することを示すものではありません。上記の注意事項は、シェフラーまたはその代理人が発行する後続の書面または口頭による将来の見通しに関する記述と関連して考慮されるべきものです。

************************************************************
シェフラーグループ – We pioneer motion
シェフラーグループは、80年以上にわたりモーションテクノロジーの分野で画期的な発明と開発を推進してきました。電動モビリティやCO₂削減効率の高い駆動システム、シャシーソリューション、そして再生可能エネルギーのための革新的なテクノロジー、製品、サービスにより、シェフラーグループは、モーションの効率性、インテリジェンス、持続可能性を高めるための、ライフサイクル全体にわたる信頼できるパートナーです。シェフラーは、モビリティエコシステムにおける包括的な製品とサービスの範囲を、ベアリングソリューションやあらゆる種類のリニアガイダンスシステムから修理および監視サービスに至るまで、8つの製品ファミリーに分けて示しています。シェフラーは、約11万人の従業員と55か国に約250以上の拠点を持つ、世界最大級の同族会社でありドイツで最も革新的な企業の一つです。

首都圏中央連絡自動車道の一部区間で4車線運用開始

NEXCO東日本 — Wed, 24 Jun 2026 14:00:00 +0900

令和８年６月２４日
東日本高速道路株式会社関東支社
さいたま工事事務所
国土交通省関東地方整備局
北首都国道事務所

　東日本高速道路株式会社さいたま工事事務所及び国土交通省関東地方整備局北首都国道事務所が整備を進めてまいりました、Ｃ４首都圏中央連絡自動車道（以下「圏央道」）４車線化（久喜白岡（くきしらおか）ＪＣＴ～⼤栄（たいえい）ＪＣＴ）の一部が運用開始しますのでお知らせします。　併せて、久喜白岡ＪＣＴ～境古河ＩＣ間の最高速度が１００ｋｍ/ｈに変更となります。
　引き続き、茨城県・千葉県区間の4車線化については、安全を最優先に整備を進めてまいります。
【完成概要】
○４車線運用開始日時：令和８年７月２４日（金）６時
○４車線運用開始区間：五霞ＩＣ～境古河ＩＣ（延長６．９ｋｍ）

地域愛が生んだ佐賀の新名所！「キングダム読破堤」誕生の裏側

電通報 — Wed, 24 Jun 2026 13:00:00 +0900

2026年6月24日
株式会社電通コーポレートワン
（電通報）
[電通報] はdentsu Japanが運営する情報メディアサイトです。社会課題・マーケティング・経営・事業開発などに関する電通グループの先進の知見・ソリューションを紹介し、新たなクリエイティビティとの出会いをお届けします。

電通報では、毎週の注目トピックスをお知らせしていくことにしました。6月10日から6月23日にアクセスが集まった、注目トピックスは下記のとおりとなります。

■地域愛が生んだ佐賀の新名所！「キングダム読破堤」誕生の裏側
記事はこちら
#マーケティング #クリエイティブ #メディア/コンテンツ #地域活性化
佐賀県に全長300m超の新名所が爆誕！防波堤で「キングダム」全ページが読める！？地域愛が生んだ「キングダム」と佐賀県のコラボプロジェクトについて佐賀県の池田匡孝氏らに話を聞ききました。
著者：池田匡孝（佐賀県）、山田大輝（電通九州）、中原貴文（電通九州）

■AI時代の教育パラダイムシフト
正解のない問いに挑む「アクティブラーニング」の力
記事はこちら
#AI #クリエイティブ #アイデア/発想法 #教育
AI時代、教育の現場は「得た知識をどう使い、どのような意志を持つか」の実践の場へ。「アクティブラーニングこんなのどうだろう研究所」大熊雅士氏が語る、教育のパラダイムシフトとは。
著者：大熊雅士（東京都小金井市教育委員会）

■多数のメディアを束ねて、一つの「送客エンジン」に。BMWのクロスメディア戦略とは？
記事はこちら
#マーケティング #クロスメディア
最新クロスメディア施策事例を紹介します。さまざまなメディアを組み合わせ、人流データを駆使。来店効果の可視化まで行った最新事例について、BMW Japanの友住彩香氏らに話を聞きました。
著者：友住彩香（ビー・エム・ダブリュー）、坂田仁志（電通）

他にもぞくぞく！

電通報とは：
「社会を良くするクリエイティビティとは。」電通報は、2013年の立ち上げ以降、社会課題・マーケティング・経営・事業開発・都市開発・スポーツ・エンターテインメントなど、さまざまな領域において「未来を構想するヒント」をお届けする、情報メディアサイトです。電通人ならではの「視点」を通して、生活者であり、ビジネスを突き動かす人々に、新たなクリエイティビティとの出会いをお届けします。
https://dentsu-ho.com/

※本コンテンツの著作権は株式会社電通コーポレートワンに帰属します。無断での改変等はご遠慮ください。

レンタカー店舗の無人化対応のため、「Kuruma Base」を株式会社ガッツ・ジャパンに提供

スマートバリュー — Mon, 22 Jun 2026 11:00:00 +0900

株式会社スマートバリュー（本社：大阪府大阪市、取締役兼代表執行役社長：渋谷順）は、株式会社ガッツ・ジャパン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役会長：中村忠司、代表取締役社長：小嶋萬人）が運営するレンタカーサービス「ガッツレンタカー」に対し、シェアリングプラットフォーム「Kuruma Base」を提供します。これにより、レンタカー店舗で24時間無人で貸出・返却が可能な新サービス「ガッツレンタカーレンタシェアサービス」が、2026年6月22日より開始します。

提供背景カーシェアリング市場の拡大や短時間利用のニーズが増加する中、新たな移動手段への需要が高まっています。一方で、従来のレンタカー事業では店舗の営業時間外や定休日における貸出・返却ができず、機会損失が発生していました。
このような背景から、お客様の利便性向上と機会損失の防止を目的として、24時間無人で貸出・返却が可能な「ガッツレンタカーレンタシェアサービス」を構築するため、シェアリングプラットフォーム「Kuruma Base」を提供します。

ガッツレンタカーレンタシェアサービスの特徴１．ガッツレンタカーならではの格安な料金設定と中長期レンタルという強みを引き継ぎ、長期利用になればなるほどお得になる料金体系を採用しています。

２．24時間いつでも利用可能な専用アプリを用いて、ステーションの検索から車両の予約、解錠・施錠、決済までをスマートフォン1つで簡単に完結できます。従来の店舗の営業時間外や定休日であっても、非対面での車両の貸出・返却が可能となります。

３．日本全国に拡がる既存のガッツレンタカーの店舗網と車両を活かし、全国規模でのサービス拡大を予定しています。

ガッツレンタカーレンタシェアサービスの概要
サービス
開始日
アプリダウンロード、予約受付開始日　：　2026年6月22日（月）
車両利用開始日　　　　　　　　　　　：　2026年7月1日（水）
サービス
提供店舗
（第1弾）
■東海地区
本店（中村区）
名古屋駅前店（中村区）
蟹江店（蟹江町）
ご利用料金
■軽自動車の標準料金例（税抜）
・1日プラン　　　　 4,500円（税抜）　 4,950円（税込）
・1週間プラン　　　 17,000円（税抜）　18,700円（税込）
・2週間プラン　　　 34,000円（税抜）　37,400円（税込）
・1ヶ月プラン　　　 47,200円（税抜）　51,920円（税込）
追加1日ごと　　　　 4,500円（税抜）　 4,950円（税込）

※4日間ご利用の場合は最安値となる1週間プランが適応されます。
※車両クラスや年末年始、長期休暇により料金が変更となります。

ガッツレンタカーについてガッツレンタカーは2015年にフランチャイズ事業をスタートし、シンプルで使いやすいサービスが多くの顧客から支持されています。用途に合わせたクラス選択と、1日・1週間・1ヶ月単位の明確な料金体系により、利用者は目的に応じた最適なプランを選択できます。また、短期レンタルと長期レンタルの中間のニーズに応える「隙間市場」をターゲットにした戦略で展開しています。

「Kuruma Base」について「Kuruma Base」は、カーシェアリング事業者やレンタカー事業者など、クルマのサービス化の事業を行っている事業者向けのプラットフォームサービスです。
クルマに接続する専用端末、クラウド上の管理コンソール、利用者向けスマートフォンアプリ、鍵管理機能、運用サポートサービスで構成され、クルマの無人化サービスを実施するまでに必要な機能をすべて取り揃えています。

クルマのサービス化の事業を検討されている事業者は、クルマとステーションをご用意いただければスピーディーに事業を開始することができます。
※一部許認可等は事業者さまにて必要となります。

Kuruma Baseというサービス名には、「クルマの（で）革新を起こす基地」として、子供の頃のように夢中になれるサービスを目指し、皆が集まり、イノベーションを生みだす場所にしたい、そんなプラットフォームにしていきたいといった想いが込められています。

■会社概要
会社名
株式会社スマートバリュー
代表者名
取締役兼代表執行役社長　渋谷順
所在地
大阪府大阪市中央区安土町3丁目5-13
本町ガーデンシティテラス12F WeWork本町内
設立年月
1947年6月
資本金
1,044,944千円（2025年6月末現在）
上場市場
東証スタンダード市場（証券番号：9417）
事業内容
クラウドソリューション事業
公式HP
https://www.smartvalue.ad.jp/

高速道路の“裏側”を体験！小学生向けイベント「ハイウェイ☆キッズたんけん隊２０２６」の参加者募集

NEXCO東日本 — Fri, 19 Jun 2026 14:00:00 +0900

令和８年６月１９日
東日本高速道路株式会社
関東支社

　ＮＥＸＣＯ東日本関東支社（埼玉県さいたま市）は、令和８年７月３１日（金）に埼玉県さいたま市内で、８月６日（木）に群馬県高崎市内で「ハイウェイ☆キッズたんけん隊２０２６」を開催します。
つきましては、参加希望者を募集しますのでぜひご応募ください。

「ハイウェイ☆キッズたんけん隊２０２６」とは？　子どもたちに高速道路を身近に感じてもらうため、夏休みの機会に、普段は見ることができない高速道路の世界を特別に体験していただけるイベントです。今年はさいたま「道路管制センターの見学」と高崎「高速道路の安全を支える設備・技術の体験」の２つのコースから選択して応募できます。
■開催日
①令和８年７月３１日（金）　さいたまコース
②令和８年８月６日（木）　高崎コース
　※各日　午前１回・午後１回　全２回

■開催場所
①道路管制センター　（埼玉県さいたま市）
②テクニカル・トレーニングセンター、高崎管理事務所　（群馬県高崎市）

■参加費
無料　※集合・解散場所までの交通費は参加者のご負担となります。

■定員
各コース　午前・午後の部各回１５組３０名　　計６０名程度
※小学生１名＋大人１名、または小学生２名＋大人１名の組合せ

さいたまコース：高速道路を２４時間見守る管制センターの裏側に大接近！

高崎コース：ＥＴＣ・トンネル設備…高速道路の“設備・技術”を体験！

はたらく車の乗車体験も！
※写真は一例です。当日登場する車両は異なる可能性がございます。

参加者には「ＮＥＸＣＯ東日本オリジナルノベルティ」もプレゼント！

　お申込み時の注意事項等、詳細は次ページ以降をご覧ください。

１．開催内容および募集要項

１．開催日 ①令和８年７月３１日（金）　さいたまコース ②令和８年８月６日（木）　高崎コース
　各日とも　午前の部１回・午後の部１回　全２回
２．開催場所 ①さいたまコース：道路管制センター（埼玉県さいたま市） ②高崎コース：テクニカル・トレーニングセンター、高崎管理事務所（群馬県高崎市）
３．参加費無料 ※集合・解散場所までの交通費等は参加者のご負担となります。
４．集合 ①さいたまコース：東武アーバンパークライン岩槻駅 ②高崎コース：ＪＲ高崎駅
午前の部：９時００分集合　／　午後の部：１４時００分集合
５．行程
　　〈午前・午後共通〉
集合場所から解散場所までの移動を含めて約３～４時間を予定しています。 ①さいたまコース
　（集合）東武アーバンパークライン岩槻駅　
　　→　道路管制センター（センター内見学・高速道路にまつわるクイズ・ぬり絵、
　　　　管制員模擬体験等）
　　→　施設内駐車場（高速道路ではたらく車の乗車体験等）
　　→　（解散）岩槻駅
②　高崎コース
　（集合）ＪＲ高崎駅　
　　→　テクニカル・トレーニングセンター（高速道路の安全を支える設備・技術の
　　　　体験等）　
　　→　高崎管理事務所（高速道路ではたらく車の乗車体験等）
　　→　（解散）ＪＲ高崎駅

※集合場所から解散場所までは貸切バスで移動します。（主催者で用意）
６．各コース定員各コース　午前・午後各回１５組３０名　（各コース計６０名程度） ※小学生のお子さま１名と大人１名の２名１組、
　または、小学生のお子さま２名と大人１名の３名１組でのご応募に限ります。
※応募者多数の場合は抽選となります。
７．応募方法・応募期間

ＮＥＸＣＯ東日本ホームページ内の特設応募フォームにて承ります。・応募フォーム（ＵＲＬ）： https://form.e-nexco.co.jp/m/experience
・令和８年６月１９日（金）１４時００分から７月１５日（水）１７時３０分まで
※その他応募にあたっての詳細は、特設応募フォーム内にてご確認ください。
８．参加決定・ご連絡
・応募締切り後、７月２２日（水）までに参加決定者（代表者）にご連絡します。・応募多数の場合は抽選とし、当選者（代表者）にのみご連絡します。
・抽選の結果、落選となった方々にはご連絡はいたしません。あらかじめご了承くだ
　さい。
９．応募条件・注意事項　　【重要】

下記応募条件・注意事項および応募フォーム内「イベント参加規約」を確認いただき、内容に同意のうえ、ご応募・ご参加ください。【応募条件】
お子さま１名と大人１名の２名１組、または、お子さま２名と大人１名の３名１組でのご応募に限ります。
・お子さまは小学校１年生～６年生の方で、大人は開催日時点で１８歳以上、かつお
　子さまと親族関係にある方に限ります。
・見学コースを歩いて移動するため、自力歩行が困難な方はご遠慮ください。
【注意事項】
・見学中は、必ず当社社員等のスタッフの指示に従って行動をお願いします。
・スタッフの日本語による説明・（避難時等の）誘導を理解できる方の参加に限りま
　す。
・発熱・咳・咽頭痛等の風邪症状がある場合は、参加を見合わせていただきますよう
　ご協力をお願いいたします。
・見学中の途中離脱はできませんので、あらかじめご了承ください。
・動きやすい服装と靴でご参加ください（スカート、サンダル、ヒール等での参加不
　可）。
・鞄をお持ちになる場合はリュック等両手が空くものをお持ちください。
・当日は暑くなることが予想されますので、熱中症予防のため、水分補給できるもの
　をお持ちください。
・荒天時は中止とする場合があります。実施可否は前日までに当選者（代表者）にご
　連絡します。
１０．問い合わせ先ＮＥＸＣＯ東日本お客さまセンター（２４時間受付）ナビダイヤル：０５７０－０２４－０２４　または　０３－５３０８－２４２４
[当社お客さまセンターでは、本件に関するお客さまのご応募状況（当選・落選の結果等）について、個別にお答えはできかねます。何卒ご了承ください。]
２．　体験内容の詳細（予定）
①さいたまコース（令和８年７月３１日（金））
　●道路管制センターの見学●
　高速道路を２４時間体制で見守る管制センターを見学。大きなモニターに映る道路の様子に大興奮！

②高崎コース（令和８年８月６日（木））
　●高速道路の設備・技術を体験●
　ＥＴＣバーに触れたり、トンネルでの放水体験で高速道路の安全を支える設備・技術に触れてみよう！

●高速道路ではたらく車の乗車体験●　※ ①②両コースで実施
　パトロールカー、除雪車など高速道路を支える車両が登場！間近で見ながら乗車体験ができます。
　※各コース登場する車両は異なる可能性がございます。

＜お問い合わせ先＞【お客さま窓口】ＮＥＸＣＯ東日本お客さまセンター
　　　　　　　　ＴＥＬ：０５７０－０２４－０２４　または　ＴＥＬ：０３－５３０８－２４２４

TSMC車載向けプラットフォームで組込みフラッシュIP「G1」をリリース（AEC-Q100 Grade 1認定)

フローディア — Thu, 18 Jun 2026 15:00:00 +0900

株式会社フローディア、TSMC Gen3 180BCDプラットフォーム上で車載向け組込みのフラッシュメモリIPをリリース

組込みフラッシュIP（eFlash IP）開発企業の株式会社フローディア（本社：東京都小平市、代表取締役社長：奥山幸祐、以下「フローディア」）は、TSMCの180BCD Gen3プロセスプラットフォーム上に実装した最新の車載向けeFlash IP「G1」のリリースを発表しました。今回リリースしたIPは、次世代の自動車アプリケーションが求める厳しい信頼性および性能要件を満たすように設計されています。
G1車載向けeFlash IPは、SONOS技術をベースとした256KBのプログラムフラッシュマクロと1KBのデータフラッシュマクロを統合し、車載ICに高信頼かつ低コストな不揮発性メモリソリューションを提供します。G1のeFlashプロセスは、TSMC標準の180BCD Gen3プラットフォームに対し、オリジナルのPDK(半導体設計用のツールキット）を一切変更することなく追加されます。そのため、お客様は認定済みの同一PDKをそのまま使用しながら、組込みフラッシュを設計にシームレスに統合できます。本IPは、TSMC 180BCD Gen3においてAEC-Q100 Grade 1のフル認定を取得しており、過酷な車載動作条件下での堅牢性と量産対応への準備が整っていることを実証しています。
eFlash IPは以下で構成されます。
コード格納用の256KBプログラムフラッシュ（PFlash）
10万回のプログラム/消去耐久性を備えた1KBデータフラッシュ（DFlash）。データ格納においてEEPROM相当の機能を実現
PFlashとDFlashはいずれも高速動作に最適化されており、最大消去時間20ms未満を達成しています。これにより、車載システムにおけるシステム性能の大幅な向上と、ファームウェア更新時間の短縮を実現します。
システム統合を簡素化するため、G1 eFlash IPは内蔵チャージポンプを備えており、外部の高電圧回路を不要とします。さらに、PFlashとDFlashはいずれもECCインターフェース用に8ビットのパリティを備えており、デバイスのライフタイムを通じて高いデータ完全性と信頼性を確保します。
実績あるSONOSベースのアーキテクチャ、高速消去性能、車載向けのフル認定を備えたフローディアのG1 eFlash IP（TSMC 180BCD Gen3）は、パワーマネジメントIC、モータドライバ、ボディエレクトロニクスをはじめとする幅広い車載アプリケーションに適しています。

本プレスリリースに関する問い合わせ先： https://floadia.com/jp/contact/

【株式会社フローディアについて】
日立製作所やルネサステクノロジ（現ルネサスエレクトロニクス）で、組込み型不揮発性メモリを20年以上にわたり開発していた経験豊富なエンジニア達が独立して2011年に設立しました。マイクロコントローラ、パワー半導体、センサーなどの半導体デバイスに使われる組込み型の不揮発性（電源を切っても記憶内容を維持する）メモリ製造に必要な工程や回路設計を、知的財産（IP）として半導体メーカーにライセンス提供する事業を展開しています。

以上

DUNLOP「e. SPORT MAXX」がトヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

住友ゴム工業 — Wed, 17 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月17日

DUNLOP「e. SPORT MAXX」が
トヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月11日に発売された新型「LEXUS ES」の新車装着用タイヤとして、DUNLOP(ダンロップ)「e. SPORT MAXX（イースポーツマックス）」の納入を開始しました。

「e. SPORT MAXX」
■タイヤサイズ：235/55R19 101V

　新型「LEXUS ES」は、HEVとバッテリーEV(BEV)を併せ持つLEXUSの次世代電動車ラインアップの先陣を切るモデルです。上質で快適な室内空間、次世代BEVコンセプトモデル「LEXUS LF-ZC」に着想を得た新デザイン、鍛え上げた電動化技術で静粛性や乗り心地においてもさらなる進化をとげた車両です。
　今回装着される「e. SPORT MAXX」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。
　また、静粛性と乗り心地も高いレベルで両立しており、LEXUSが求める上質な快適性能に寄与しています。さらに、当社独自の黒色デザイン技術「Nano Black（ナノブラック）」をタイヤ側面のブランドロゴに採用し、視認性を向上させるとともに、デザイン性を高めることで高級感を演出しています。

＜ご参考＞
■新型「LEXUS ES」ニュースリリース
　https://global.toyota/jp/newsroom/lexus/44452094.html?adid=ag478_mail&padid=ag478_mail
■Nano Black（ナノブラック）ニュースリリース
　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/2021_068.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

排熱デバイスの新設計によりNTN向け平面アンテナの47%の軽量化に成功

情報通信研究機構　広報部 — Wed, 17 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月17日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
シャープ株式会社
三菱ケミカル株式会社
株式会社テックラボ
ポイント ■排熱デバイスの新設計によりNTN向け平面アンテナを47%の軽量化
■新しい複合材料を用いた新設計の排熱デバイスをNTN向け平面アンテナへ統合し、必要な電気特性を確認
■軽量化した平面アンテナとモデムで構成された衛星通信ユーザー端末としての動作を確認
■ドローンや車両など多様なモビリティに衛星通信ユーザー端末の搭載が可能となり、NTN実現に大きく貢献

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）、シャープ株式会社（シャープ、CEO: 河村哲治）、三菱ケミカル株式会社（三菱ケミカル、社長: 筑本学）及び株式会社テックラボ（TECHLAB、代表取締役: 畠山裕史）は共同で、NTN（非地上系ネットワーク）向け平面アンテナの47%の軽量化（5.5kg→2.9kg）に成功しました。
　炭素繊維プリプレグとグラファイトシートを組み合わせた軽量で高い熱伝導性を有する新規複合材料を用いた「CFRP排熱デバイス」をNTN向け平面アンテナに統合することで、大幅な軽量化を実現しました。平面アンテナに必要な電気特性も確認できました。さらに、モデムを含めた衛星通信ユーザー端末としての動作も確認できました。
　本成果により大幅な軽量化を実現し、広く普及している産業用ドローンのペイロード範囲内に収まる軽さを達成しました。より軽量で、そのまま搭載・動作が可能なユーザー端末を実現したことで、ドローンや車両など、搭載可能なモビリティの範囲を大きく広げました。これにより、山地や災害被災地における通信回線確保や、各種モビリティの位置情報のリアルタイム送信、自動運転への利用など、NTN実現に向けて大きく前進します。

背景　NTNにおける衛星通信は、山間部や海上、離島、被災地など、地上系移動通信が困難な環境でも高速通信を可能にします。一方で、NTN用衛星通信ユーザー端末用の平面アンテナは、衛星やHAPSを追尾する機能を必要とし、発熱量が非常に大きくなることから、高い排熱性能（熱伝導性）が求められます。また、衛星通信ユーザー端末を多様なモビリティへ搭載するためには、NTN向け平面アンテナの超小型化・軽量化が必要です。これまで4者は、熱伝導性と軽量性に優れる材料と、排熱デバイスの設計・成形加工・統合設計・評価を共同で研究開発し、衛星通信ユーザー端末用の平面アンテナの超小型化・軽量化を進めてきました。

今回の成果　今回、NICT、シャープ、三菱ケミカル及びTECHLABは共同で、排熱デバイスの新設計によりNTN向け平面アンテナの47%の軽量化を実現しました。本成果では、NICTは平面アンテナのアルミ製排熱デバイスの重量及び熱伝導性の課題から、軽量化のための排熱デバイスの設計指針を決定し、今回使用する新規複合材料の構成及びデバイス構造に関する研究開発を行いました（図1参照）。

図1 各材料の排熱デバイスの構造
左: アルミ製、右: 複合材料製

　三菱ケミカルは複合材料を構成する炭素繊維プリプレグ及びグラファイトシートの材料開発を行い、TECHLABが複合材料を用いた排熱デバイスの設計及び成形技術を確立したことで、材料の軽量性と高い熱伝導性を活かした「CFRP排熱デバイス」を製作でき、排熱デバイス単体で1 kg以下を実現しました。また、シャープがこのCFRP排熱デバイスを平面アンテナに統合し47%の軽量化（5.5kg→2.9kg）に成功しました（図2、図3参照）。アンテナ特性を評価した結果、送信パターンの差分が端末誤差の範囲であること、受信利得特性に差がないことを確認しました。
　さらに、今回開発したNTN向け平面アンテナをモデム等と統合し、衛星通信ユーザー端末としての動作も確認できました。より軽量で、そのまま搭載・動作が可能な端末を実現したことで、ドローンや車両など、搭載可能なモビリティの範囲を大きく広げました。

図2 開発したNTN向け平面アンテナ（約45cm四方）
左: 表側外観、右: 裏側外観

図3 排熱デバイスとNTN向け平面アンテナ、通信モデムを統合した衛星通信ユーザー端末の構成イメージ

今後の展望　今後、排熱性能及び実装性の更なる詳細評価を進めるとともに、端末構成・用途に応じた最適な排熱デバイス設計を検討します。モビリティ搭載を想定した超小型軽量衛星通信ユーザー端末の実用化に向け、試作・実証を継続し、将来のNTN実現を目指します。

＜各機関の役割分担＞
・NICT: 排熱デバイスを含めた平面アンテナ全体設計・シミュレーション、軽量化方針の検討
・シャープ: NTN向け平面アンテナ（衛星通信ユーザー端末）開発及び統合評価
・三菱ケミカル: 排熱デバイスに用いる炭素繊維プリプレグやグラファイトシートなどの材料開発
・TECHLAB: 炭素繊維プリプレグやグラファイトシートを用いたCFRP設計及び成形加工（排熱デバイス化）