カテゴリ別リリース

KDDIと京セラ、ミリ波中継技術の開発と実用化で第37回電波功績賞を受賞

京セラ — Fri, 26 Jun 2026 11:15:00 +0900

2026年6月26日
KDDI株式会社
京セラ株式会社
KDDI株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：松田浩路、以下 KDDI）と京セラ株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：作島史朗、以下京セラ）は、「ミリ波エリアを飛躍的に拡大する無線中継技術の開発と実用化」の取り組みに対し、2026年6月25日に一般社団法人電波産業会（ARIB）主催の「第37回（2026年度）電波功績賞総務大臣表彰」を受賞したことをお知らせします。
このたびの受賞は、5Gの高度化および6G時代を見据えたミリ波通信において、通信エリアを効率的に拡大する無線中継技術を世界で初めて開発・実用化した取り組みが評価されたものです。
「電波功績賞」は、電波の有効利用や新たな電波利用システムの実用化に顕著な功績を挙げた個人・団体を表彰するものです。

表彰式の様子

左：ミリ波中継器、右：実用化したミリ波中継器

ミリ波は高速・大容量通信に適する一方、遮蔽物の影響を受けやすく通信エリアが限定される課題があります。両社はこの課題に対し、中継器に備えた複数のアンテナのドナー面（受信機能）とサービス面（送信機能）を切り替えて自律的に最適な中継ルートを選択する無線中継技術を世界で初めて実現しました（注）。
これにより、ミリ波通信の普及に向けた課題を克服し、ミリ波エリアを飛躍的に拡大させ、電波の有効利用および高速通信環境の実用化に大きく貢献しました。
両社は今後も5Gの高度化技術の拡大・普及に取り組み、高品質な通信サービスの提供とお客さまの利便性向上に取り組みます。

従来技術と本技術の比較

中継ルートの最適化

KDDI株式会社執行役員コア技術統括本部ネットワーク開発本部長佐藤達生のコメント　
このたび、京セラさまと共同で進めたミリ波エリアを飛躍的に拡大する無線中継技術の開発と実用化に対し、総務大臣賞をいただいたことを大変光栄に思います。
今後は総務省さまをはじめ、他事業者やデバイスメーカーの皆さまと一丸となり、ミリ波対応機種のラインアップ拡充を含めたミリ波の普及をさらに加速させ、日本のデジタルインフラの発展に貢献してまいります。

京セラ株式会社無線ネットワーク開発統括部統括部長塙英治のコメント
このたび、KDDIさまと共同で進めてきたミリ波無線中継技術の取り組みが、電波功績賞総務大臣表彰を受賞できましたことを大変光栄に思います。
京セラは、これまで培ってきた無線通信技術を生かし、ミリ波通信の課題であるエリア拡大に貢献する中継器の開発に取り組んでまいりました。今回の受賞を励みに、今後も次世代の通信環境を支える技術開発に貢献してまいります。

（注）2024年12月16日ニュースリリース：https://www.kyocera.co.jp/newsroom/news/2024/002625.html

ACHILLES LETTER Vol.2　世界を動かす半導体、それを支えるアキレス

アキレス — Wed, 24 Jun 2026 14:00:00 +0900

過熱する半導体競争に、アキレスの技術で挑む
「半導体」という言葉は、ニュースでも頻繁に耳にするようになりました。しかし、それが自分たちの暮らしの中でどのように使われているのか、具体的にイメージできる人は意外と少ないのではないでしょうか。今号では、現代社会に欠かせない存在でありながら、その内側があまり知られていない「半導体」の世界を、アキレスの視点からひもときます。

もし世の中から半導体がなくなったら？もし今日、世界から半導体が全てなくなったらどうなるでしょうか。まず皆さんに大きな影響を与えるのはインフラです。電気・ガス・水道の流量制御は全て電子部品で行われており、半導体なしでは機能しません。自動車や電車も動かず、信号機も止まり、交通は麻痺するでしょう。スマートフォン、パソコン、会社のシステムも使えなくなり、経済活動がほぼ止まります。病院の医療機器も動かなくなり、人命にも関わります。私たちの暮らしは、目には見えない半導体の上に成り立っているのです。

半導体市場は今、大きな転換点にある生成AIの登場以降、高性能半導体への需要は爆発的に拡大しています。AIチャットや自動翻訳、画像生成はもちろん、自動運転やAIロボットなど、私たちの暮らしと産業のあらゆる場面で、半導体の重要性はさらに高まっています。

＜半導体は“国家戦略”の時代へ＞
半導体需要が世界規模で急拡大する中、日本政府も2024～2030年度の7年間で10兆円以上のAI・半導体支援を実施する方針を閣議決定しました1)。半導体産業の規模は圧倒的で、AIを動かすGPU・CPUなどのロジック半導体だけでも、2024年の世界市場はすでに約3,260億ドル（約49兆円）に達しています1)。これは、日本の国家予算（2025年度：約115兆円）の約4割に相当する規模であり、半導体が今や、国が総力を挙げて取り組む「国家戦略」の中心にある産業であることを物語っています。

半導体を支えるのは、半導体メーカーだけではない半導体といえば、製造メーカーばかりがニュースでクローズアップされます。しかし半導体産業は自動車産業に匹敵するほど裾野が広く、製造メーカーの周囲には材料・装置・物流・ソフトウエアなど、数多くの企業が連なっています。
私たちアキレスも、その一社です。ウエハーの搬送から製造工程の中で使われる部材まで、半導体に関わるさまざまな場面で、縁の下から産業を支える技術を提供しています。「われわれの製品がなければ、半導体メーカーは出荷できない」。その思いを胸に、30年以上にわたってこの分野に取り組んできました。半導体業界において私たちは表舞台に立つ存在ではありませんが、なくてはならない役割を担っていると自負しています。
以降は、その技術と開発の舞台裏をご紹介します。

半導体を“守る”技術 ― ウエハー搬送システムの世界スマートフォンやパソコンのメモリ、最先端のAIチップ——現代社会を支えるこれらの製品のもとになるのが「シリコンウエハー」です。アキレスは、ウエハーを世界中の工場へ安全に届けるための搬送資材から、製造工程の中で使われる部材まで、半導体の「現場」を幅広く支えています。
今回、その最前線を長年けん引してきた担当者に、アキレスの半導体関連事業の歩みと未来への展望を聞きました。

繊細な素材を壊さず、汚さず、世界へ届ける Q. ウエハーとは、そもそもどんなものですか？
ウエハーとは、半導体の回路を書き込む薄い円形のシリコン板です。表面に碁盤の目のような微細な回路が刻まれ、それを切り出したものが私たちの身近な機器に使われるチップになります。
ウエハーの繊細さは、想像をはるかに超えます。目に見えないごく微量のホコリや静電気が触れるだけで、回路に不具合が生じることもあります。価格もそれに見合うもので、大型の12インチサイズになると、1ロット（25枚）で高級車1台分に匹敵するほどの価値を持ちます。
これほど高価で繊細な素材を、傷一つなく、静電気トラブルなく、世界中へ届けるために欠かせないのが、アキレスの「ウエハー搬送システム（プロトスシリーズ）」です。

Q.アキレスの搬送資材が、世界で選ばれる理由は何ですか？
ウエハーを安全に輸送するには、ウエハーを収める「ケース」、衝撃を吸収する「クッション材」、ウエハーの回路表面を保護する「スペーサー」の三つが必要です。これらを自社ブランドで一式提供できるメーカーは、世界でもアキレスだけです。各部材を全て一社で手がけるからこそ、トレーサビリティ（追跡可能性）に優れ、品質管理の精度も高い。その安心感が、世界中の半導体メーカーから信頼を得てきた理由の一つです。

プロトスキャリア構成

開発STORY ：原点は、なんと床暖房の技術だった Q.アキレスが半導体市場に参入したきっかけは？
アキレスが半導体市場に参入するきっかけとなったのは、長年培ってきた繊維への加工技術と、素材に電気を通す性質を持たせる導電化技術でした。その原点は、繊維にカーボンを染み込ませ、電気を流すことで面全体を発熱させる「面状発熱体」にあります。床暖房や家畜の保温、水道管の凍結対策など、暮らしや産業を支えるさまざまな用途で活用されてきた技術です。やがてアキレスは、この導電化技術をウレタンやフィルムなどの素材にも応用。静電気の影響を受けやすい半導体やプリント基板、電子機器向けの静電気対策製品を展開し、半導体の後工程向け製品で着実に実績を積み重ねていきました。
1994年には、より高度な技術が求められる前工程へ参入します。当時の傾向であったウエハーの大口径化に伴い、より安全な搬送へのニーズが高まることを見越した製品開発が動き出しました。カーボン充填樹脂を成型した容器・アキレス独自の導電材「STポリ」を使ったスペーサー・帯電防止性の樹脂を使ったクッションなど——社内技術の総力で各部材を開発し、業界最大手のメーカーへ幾度も提案を重ねた末に、採用を勝ち取りました。これを皮切りに国内市場でのシェアを急速に高めるとともに、海外独自の仕様に適合する製品を新開発することで国外市場への展開も進め、現在では関連売り上げの6割以上が海外への納入となるまでにグローバルな事業へと発展しています。

製品改良STORY ：汚染物質を約1/10に。驚異のスピードで実現した品質改良 Q. 製品の品質改良で、特に印象に残っているエピソードはありますか？
ウエハーに直接触れるスペーサーは、見た目こそシンプルなフィルムですが、その中にはアキレスの技術が詰まっています。
品質改良のきっかけとなったのは、取引先の大手半導体メーカーから「ウエハーへの微細な汚染物質の付着が確認された」という指摘を受けたことでした。原因は、梱包材から移ったごく微量の不純物。年々ウエハーの精密化が進み、わずかな汚染でも不良につながりかねない時代において、これは搬送資材の品質そのものが問われる事実上の警告であり、早急な対応が求められました。
プロジェクトチームが取り組んだのは、フィルムの素材となる樹脂の配合を徹底的に見直すこと。添加物の種類や配合比率を変えながら試作を何度も繰り返し、不純物が外に染み出さない最適な配合を追い求めました。
そして、通常1〜2年はかかるような開発を、チームはわずか3カ月でやり遂げました。工場と研究開発本部が連携し、フィルム分野で培った配合設計・製膜技術の強みを最大限に活かすことで、短期間での課題解決を実現したのです。
完成した改良品では、ウエハーに付着する微細な汚染物質の数を従来品の約1/10にまで削減。現在ではこの改良品への全面切り替えを進めています。

【スペーサー改良比較データ】
付着パーティクル（微細な汚染物質）個数

＜届けた後も、アキレスの挑戦は続く―廃棄物削減へ、世界を巡るリユースの仕組み―＞
半導体の後工程メーカーは台湾に集中しており、使用済みのウエハー搬送ケースもその地に大量に集まります。アキレスはこの実態に着目し、台湾に現地子会社を設置。廃棄されるケースの回収・洗浄・検査を行い、再び世界各地の半導体メーカーへ届ける仕組みを構築しました。
一つのケースは最大12回まで繰り返し使用でき、台湾だけで毎月約1万ケース以上がこの流れに乗っています。廃棄樹脂の削減量は毎月約15トン規模に上り、年間では数百トンの廃棄物削減に貢献しています。

半導体の未来を見据えて AI時代の半導体に、アキレスが挑む Q.現在はどのような開発を進めていますか？
生成AIの普及に伴い、回路面がセンシティブになり、非接触で運ばなければならない場面が増えており、従来のフィルム状のスペーサーでは対応が難しくなってきました。そこで開発を進めているのが「非接触リングスペーサー」です。ウエハーの縁わずか1ミリ程度にだけ接触し、回路面には一切触れない設計で、より繊細なウエハーを安全に運ぶことができます。8インチサイズはすでに販売を開始しており、12インチサイズの開発も現在進行中です。
さらに、ガラスなどを基板とした角形ウエハーの登場に対応した搬送ケースの開発にも着手しており、次世代の半導体を先読みしながら、新たな搬送技術の確立を目指しています。
半導体とともに進化し続ける——その姿勢が、アキレス製品が世界から選ばれ続ける理由です。

非接触リングスペーサー

＜半導体製造の現場にも、アキレスの技術がある＞
アキレスが半導体関連事業で手がけているのは、ウエハーの搬送だけではありません。半導体の製造工程（前工程）でも、アキレスの技術が活躍しています。
最近はウエハーが非常に薄くなっているため、割れを防ぐために「サポートガラス」で補強する工程が増えています。ところがガラスは電気を通さないため、静電気の力でウエハーをステージに固定する「静電チャック」が使えないという問題が生じます。
ここで役立つのが、アキレスの「ウエハー用導電性耐熱保護テープ（製品名：STチャックテープ）」です。このテープをガラスの上に貼ることで電気を通す層が生まれ、静電チャックが使用可能になります。製造工程では熱や強い薬液にもさらされるため、耐熱性・耐薬品性・導電性という三つの性能を兼ね備えた設計になっています。
変わり続ける現場のニーズに応えながら、アキレスの技術の歩みはこれからも続いていきます。

STチャックテープ

参考資料経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性」（令和7年）（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/joho/conference/semicon_digital/0014/handeji14-4.pdf）

アキレス製品カタログ静電気対策品総合カタログ：https://www.achilles.jp/product/catalog/esd/pdf/esd.pdf#view=Fit

「暮らしと現場をつなぐ　ACHILLES LETTER」について
私たちが「現場」と呼ぶのは、製品が使われる場所だけではありません。新しい技術を生み出す開発の現場、製品をお届けする販売の現場、その全てが皆さまの「暮らし」につながっています。本レターでは、アキレスの製品・技術を紹介するとともに、事業領域の最新動向や開発者のこだわりもお届けします。

ESG投資の代表的指数「FTSE4Good Index Series」に23年連続で選定

セイコーエプソン — Wed, 24 Jun 2026 11:30:00 +0900

セイコーエプソン株式会社（以下エプソン）は、ロンドン証券取引所のグループ会社FTSE Russellの提供する「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄として、2004年より23年連続で選定されたことをお知らせします。

エプソンは、長期ビジョン「ENGINEERED FUTURE 2035」のもと、「省・小・精」の技術・思想を基盤に、社会価値と経済価値の両立を実現しながら、持続的な成長を積み重ねていきます。本指数への選定は、こうした環境・社会課題への取り組みや持続的な企業価値向上に向けた活動が客観的に評価された結果であると受け止めています。

FTSE4Good Index Seriesは、グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE4Good Index Seriesはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。

また、エプソンは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する日本株のESG投資指数である「FTSE JPX Blossom Japan Index」、「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」、「MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）」「S&P/JPXカーボン・エフィシエント指数」および「Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）」にも選定されています。

■エプソンのサステナビリティ経営について
https://corporate.epson/ja/sustainability/initiatives/

■FTSE Russellについて
https://www.lseg.com/ja/ftse-russell

■FTSE4Good Index Seriesについて
https://www.lseg.com/ja/ftse-russell/indices/ftse4good

以上

『VR工場見学』3年ぶりのリニューアル！美しい画像と楽しい仕掛けでテルミックを体感できます。

テルミック — Mon, 22 Jun 2026 09:00:00 +0900

2026年6月22日（月）
株式会社テルミック
　「製造業に携わる人たちすべてを、楽しくワクワクさせる会社」を目指す株式会社テルミック（本社：愛知県刈谷市小垣江町永田47番地、代表取締役社長：田中秀範）。最新の技術を取り入れつつ、ものづくりのエンターテイナーとして業界をリードし続けています。
このたび自社コーポレートサイト上のコンテンツ『VR工場見学』をリニューアルしました。最新技術と遊び心を融合し、よりリアルで没入感のある体験を提供します。

自社内の進化に応じて、VR工場見学機能をリニューアル　2025年には3,693社に上る企業の方々にご来社いただき、「”次世代ものづくり”を体感できる」とご好評いただいているテルミックの会社見学。近年では海外企業からの見学申し込みも増加しています。ただ、諸般の事情からご来社いただくことが難しい方や、「見学後の振り返りをしたい」という方にもご活用いただけるよう、自社コーポレートサイト上にて『VR工場見学』コンテンツを提供しています。

このVR工場見学は、コロナ禍において工場見学へご来社いただけない状況をきっかけに誕生しましたが、それ以上に、「全国の製造業の皆さまとともに業界全体を盛り上げていきたい」という想いから生まれた取り組みでもあります。現在公開中のコンテンツは、2023年10月にリニューアルしたもので、360°カメラで工場やオフィス内を見ていただくことができるようになっています。
前回のリニューアルから3年足らずですが、この間に協働ロボットやLEDデジタルサイネージなど新設備が増え、工場レイアウトも大きく変わったことから、このたび再リニューアルの運びとなりました。

解像度の高い画面で、バーチャル空間を存分に楽しむ　今回のリニューアルに際しては、カメラ性能の向上によって解像度が上がり、より美しくリアルな画像となっています。また、工場案内の動線（順路）をポップアップ表示できるようになりました。従来の360°ビューに加えて、動画も埋め込んでいます。リニューアルでの撮影・公開後にレイアウト変更などが行われた箇所についても、『Check hear』ボタンをクリックすると現状を写真で確認できます。進化し続けるテルミックを、よりリアルに感じていただけることでしょう。

またVR工場見学内では、3D化した自社キャラクター『てるみちゃん』が案内役となって、空中を泳ぐように移動していくなど、遊びゴコロを忘れないのもテルミックらしさ。所々に『てるみちゃんを探せ』的な仕掛けもあり、楽しみながらVR工場見学を進めていただけます。

VR工場見学の後は、ぜひ、実際の工場見学を！　このように、キャラクターを活用してエンタメ性をプラスしたほか、今回のVR工場見学には、新規事業であるLEDサイネージや3DLabの紹介も加わっています。そのほか既存の設備も含めて、画面をクリックすると詳細をご確認いただけます。ただ、私たちテルミックは常に進化を続けており、VRと今の工場にタイムラグが生じるのは否めません。そのため、可能な限りぜひ、実際に工場見学にもご参加いただければと思います。
今年度中にはLEDデジタルサイネージショールームを併設した『名古屋みなとオフィス』が開設の予定など、まだまだワクワクが目白押しのテルミックに、どうぞこれからもご期待ください。

会社見学随時受付中！
当社では、工場見学の受け入れを積極的に行っています。
工場見学では、金属部品加工の現場に加え、DXを活用した取り組みや、業務効率化に向けた改善事例などを実際にご覧いただけます。

現場のリアルな取り組みを体感いただける点が、高い評価につながり
2024年には2,729社、2025年には3,693社と、
国内外から多くの企業・団体の皆さまにご来訪いただきました。

今後もテルミックは、業種・規模・国籍を問わず、より多くの皆さまに工場見学へお越しいただけるよう受け入れ体制の充実を図り、
ものづくりの魅力やDXの実践事例を広く発信してまいります。

https://www.tel-mic.co.jp/factory_tour/

自社制作ラジオ番組「テル★ラジ」テルラジ
　■番組名
　　カタイ会社のカタくない話ものづくりのエンターテイナーテルミックがお届けする「テル★ラジ」

　■放送日時
　　毎週水曜日　14：00 ～ 14：45

　■放送局
　　Pitch FM（ピッチエフエム）83.8MHz
　　※碧海５市（碧南・刈谷・安城・知立・高浜）とその周辺を放送エリアとするラジオ局

　■提供
　　株式会社テルミック

　■聴き逃し配信（アーカイブ）
　　ポッドキャスト：Spotify

刈谷本社前自社ラジオブース「テルミックスタジオ」より元気にOA中！

300℃まで安定な誘電材料を開発

東京都立産業技術研究センター — Fri, 19 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月19日
東京都立産業技術研究センター
自動車のエンジンルームなどの高温環境でも信頼性高く動作するコンデンサの実現に向け、200℃までの温度範囲で誘電率の変化が小さい誘電材料が求められております* 。しかし、現行のコンデンサに使われている誘電材料は、120℃以上で誘電率が著しく変動するため、高温でも誘電率を安定に維持することが課題でした。　
都産技研（地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター）は、300℃までの温度域で安定した誘電率を示す“ガラス複合型誘電材料”を開発しました。本成果は、自動車のエンジンルームなど、高温環境で動作する電子機器の高性能化・信頼性向上に寄与することが期待されます。
＊EIA規格（X9R）：－55～200℃の温度範囲における誘電率の変化率が±15％以内

開発のポイント（技術の詳細は別紙に記載しています。）
◆ PNb9O25結晶の粒界をガラスで接合した“ガラス複合型誘電材料”を開発 (図1)。
◆ 簡便なプロセスにより、結晶合成とガラス接合を同時に可能 (図1)。
◆ 300℃までの誘電率の変化率が±15%以内であり、安定した誘電率を実現 (図2)。
◆ 電気伝導度を2桁以上低減*し、絶縁性の向上を実現。
＊一般的な手法により合成したPNb9O25との比較結果

図1. ガラス複合型誘電材料の合成方法とその微細構造

図2. ガラス複合型誘電材料の高温誘電特性

論文掲載論文誌名：Materials Today Communications
掲載日：2026年6月11日（オンライン版）
論文タイトル：High-Temperature Capacitance Stability and Insulating Properties of PNb9O25 Synthesized via Liquid-Phase Sintering: Strategic Utilization of Glass-Oxide Interfacial Reactions
著者：嶋村圭介*、小川大輔、藤原千隼、並木宏允、立花直樹　　*責任著者
DOI：https://doi.org/10.1016/j.mtcomm.2026.115539
特許出願済：特願2025-183682

TSMC車載向けプラットフォームで組込みフラッシュIP「G1」をリリース（AEC-Q100 Grade 1認定)

フローディア — Thu, 18 Jun 2026 15:00:00 +0900

株式会社フローディア、TSMC Gen3 180BCDプラットフォーム上で車載向け組込みのフラッシュメモリIPをリリース

組込みフラッシュIP（eFlash IP）開発企業の株式会社フローディア（本社：東京都小平市、代表取締役社長：奥山幸祐、以下「フローディア」）は、TSMCの180BCD Gen3プロセスプラットフォーム上に実装した最新の車載向けeFlash IP「G1」のリリースを発表しました。今回リリースしたIPは、次世代の自動車アプリケーションが求める厳しい信頼性および性能要件を満たすように設計されています。
G1車載向けeFlash IPは、SONOS技術をベースとした256KBのプログラムフラッシュマクロと1KBのデータフラッシュマクロを統合し、車載ICに高信頼かつ低コストな不揮発性メモリソリューションを提供します。G1のeFlashプロセスは、TSMC標準の180BCD Gen3プラットフォームに対し、オリジナルのPDK(半導体設計用のツールキット）を一切変更することなく追加されます。そのため、お客様は認定済みの同一PDKをそのまま使用しながら、組込みフラッシュを設計にシームレスに統合できます。本IPは、TSMC 180BCD Gen3においてAEC-Q100 Grade 1のフル認定を取得しており、過酷な車載動作条件下での堅牢性と量産対応への準備が整っていることを実証しています。
eFlash IPは以下で構成されます。
コード格納用の256KBプログラムフラッシュ（PFlash）
10万回のプログラム/消去耐久性を備えた1KBデータフラッシュ（DFlash）。データ格納においてEEPROM相当の機能を実現
PFlashとDFlashはいずれも高速動作に最適化されており、最大消去時間20ms未満を達成しています。これにより、車載システムにおけるシステム性能の大幅な向上と、ファームウェア更新時間の短縮を実現します。
システム統合を簡素化するため、G1 eFlash IPは内蔵チャージポンプを備えており、外部の高電圧回路を不要とします。さらに、PFlashとDFlashはいずれもECCインターフェース用に8ビットのパリティを備えており、デバイスのライフタイムを通じて高いデータ完全性と信頼性を確保します。
実績あるSONOSベースのアーキテクチャ、高速消去性能、車載向けのフル認定を備えたフローディアのG1 eFlash IP（TSMC 180BCD Gen3）は、パワーマネジメントIC、モータドライバ、ボディエレクトロニクスをはじめとする幅広い車載アプリケーションに適しています。

本プレスリリースに関する問い合わせ先： https://floadia.com/jp/contact/

【株式会社フローディアについて】
日立製作所やルネサステクノロジ（現ルネサスエレクトロニクス）で、組込み型不揮発性メモリを20年以上にわたり開発していた経験豊富なエンジニア達が独立して2011年に設立しました。マイクロコントローラ、パワー半導体、センサーなどの半導体デバイスに使われる組込み型の不揮発性（電源を切っても記憶内容を維持する）メモリ製造に必要な工程や回路設計を、知的財産（IP）として半導体メーカーにライセンス提供する事業を展開しています。

以上

令和8年度全国発明表彰「WIPO賞」を受賞

セイコーエプソン — Thu, 18 Jun 2026 11:30:00 +0900

セイコーエプソン株式会社（以下エプソン）は、このたび令和8年度全国発明表彰（主催：公益社団法人発明協会）において、『小型で低コストな圧電方式インクジェットプリントヘッド構造の発明（特許第5958568号）』が「WIPO賞」*1を受賞したことをお知らせします。
当社にとって同賞の受賞は今回が初となります。また、全国発明表彰における当社の受賞は、令和元年以降で令和6年度「日本弁理士会会長賞」の受賞以来２年ぶり５回目となります。
表彰式は、6月15日（月）にThe Okura Tokyo（東京都港区）にて開催されました。

全国発明表彰*2は、日本における優れた発明・意匠を完成した者、並びに発明の実施および奨励に関し、功績のあった方々を顕彰することにより、発明の奨励・育成を図り、我が国の科学技術の向上と産業の振興に寄与することを目的としています。今回受賞した「WIPO賞」は、科学技術的に秀でた進歩性を有し、かつ顕著な実施効果を上げている発明などを対象とする第1表彰区分において、特に優秀と認められたものに贈られる特別賞です。

全国発明表彰において「インクジェットプリンター」関連の発明が特別賞を受賞したのは、令和4年度に
当社が「インクジェット双方向印刷における印刷ムラ低減法の発明」で「文部科学大臣賞」を受賞して
以来4年ぶりとなります。
　
＊1　WIPO賞：世界知的所有権機関（WIPO：World Intellectual Property Organization）の後援により令和5年度に新設された、
全国発明表彰の特別賞。優れた発明・意匠に対して授与される。
＊2　全国発明表彰：大正8年(1919年)の第1回帝国発明表彰に始まり、文部科学省、経済産業省、特許庁、世界知的所有権機関、
日本経済団体連合会、日本商工会議所、日本弁理士会、朝日新聞社の後援により開催。

【受賞および受賞者】
・受賞名：WIPO賞
・発明名称：小型で低コストな圧電方式インクジェットプリントヘッド構造の発明
・登録番号：特許第5958568号
・受賞者：以下のとおり

<WIPO賞>
平井栄樹（ひらいえいじゅ）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS開発設計部　部長矢崎士郎（やざきしろう）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS品質保証部髙部本規（たかべもとき）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS開発設計部
加藤治郎（かとうじろう）セイコーエプソン株式会社　AI開発・分析技術センター　部長
清水稔弘（しみずとしひろ）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS開発設計部
上條隆弘（かみじょうたかひろ）     セイコーエプソン株式会社　執行役員　IJS事業部　副事業部長
鳥本達朗（とりもとたつろう）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS開発設計部
小島力（こじまちから）セイコーエプソン株式会社　IJS事業部　IJS開発設計部
角浩二（すみこうじ）元セイコーエプソン株式会社伊藤浩（いとうひろし）元セイコーエプソン株式会社 <発明実施功績賞>

吉田潤吉（よしだじゅんきち）セイコーエプソン株式会社　代表取締役社長
【本発明の概要】
本発明は、インクジェットプリントヘッドにおいて、圧電素子の変位によりインクを吐出するアクチュ
エーターを必要最小限の膜数で構成することで、小型・低コスト化を実現したものです。
従来のインクジェットプリントヘッドは、アクチュエーターの層間絶縁膜や保護膜が圧電素子の変位を
抑制するため、十分な吐出量を得るためには、大型化や高コスト化が避けられませんでした。
これに対し本発明では、薄膜ピエゾからなる圧電体層および電極構造に機能を集約することで、層間絶縁膜や保護膜を不要とし、構成の簡素化と膜数削減を実現しました。圧電素子の変位量が増大したことで、アクチュエーターの小型化が可能になり、インクジェットヘッド全体の小型・低コスト化を達成しました。
さらに、応力集中が生じる箇所については、電極配置の最適化や配線構造の工夫により局所剛性を向上させることで、クラックの発生を抑制し、高い信頼性を確保しています。
本発明は、エプソンのPrecisionCoreマイクロTFPプリントヘッドに利用され、エプソンブランドのオフィスおよび商業・産業向けの各種インクジェットプリンターに搭載されています。これらのプリンターは、日本国内にとどまらず世界各地で使用されており、高精細で安定した印刷性能の提供に加え、従来
方式からインクジェット印刷への置換を促進し、省電力化や廃棄物削減を通じた環境負荷低減にも貢献し
ています。
エプソンは本プリントヘッドを国内外の多くの商業・産業向けプリンターメーカーに外販もしており、他社製品にも採用されることで、高精細な印刷技術を通じて社会の多様なニーズにお応えしています。さらに半導体製造プロセスなどの新たな応用分野への採用検討も進んでおります。今後もエプソンは独自のインクジェット技術を通じて、産業の発展と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

図１本発明のインクジェットプリントヘッドのアクチュエーター構造

図2 本発明のインクジェットプリントヘッドのあらゆる印刷用途への使用拡大

「WIPO賞」を受賞したエプソンのインクジェット技術の詳細は、下記WEBサイトをご覧ください。
■   プリンター（インクジェット）技術
URL：https://corporate.epson/ja/technology/overview/printer-inkjet/　　　
■   PrecisionCore（プレシジョンコア）
　　URL：https://corporate.epson/ja/technology/overview/printer-inkjet/precision-core.html
■   製品情報：インクジェットソリューション「インクジェットヘッド」
URL： https://www.epson.jp/products/inkjet/head/

エプソンの知的財産活動の詳細は、下記WEBサイトをご覧ください。
■   エプソンの知的財産
URL：https://corporate.epson/ja/technology/intellectual-property/　

以　上

変形型月面ロボット「LEV-2」(SORA-Q）による月面実証成果の国際学術誌「Science Robotics」論文採択

タカラトミー — Thu, 18 Jun 2026 11:00:00 +0900

変形型月面ロボット「LEV-2」による月面実証成果の国際学術誌「Science Robotics」論文採択 ― 自律運用の解析結果と新たな月面画像の公開 ―

変形型月面ロボット「Lunar Excursion Vehicle 2（LEV-2）」、愛称「SORA-Q（ソラキュー）」に関する研究成果をまとめた論文が、アメリカの国際学術誌「Science Robotics」において表紙に採用されるとともに、2026年6月10日（日本時間6月11日午前3時）に掲載されましたのでお知らせいたします。
記

タイトル：球体からローバへ：自律月面探査を達成した変形型月面ロボットSORA-Q
原題：From ball to rover: Transformable palm-sized rover SORA-Q for autonomous
lunar exploration
掲載誌：Science Robotics
DOI ：10.1126/scirobotics.aec8039
※表紙画像は以下URLのプレスリリース参照
https://www.takaratomy.co.jp/product_release/pdf/p260618.pdf

発表のポイント
LEV-2が実際に月面を移動したことを裏付ける2枚目の月面画像を新たに公開する。
球体（直径約8cm）から走行形態へ変形する独自の仕組みにより、手のひらサイズの超小型ローバでも月面を移動可能なことを明らかにした。
地上からの遠隔操作に頼らず、自ら判断して移動・撮影・通信する自律制御技術を実証した。
低コスト・短期間で開発可能な超小型ロボットによる新しい宇宙探査の可能性を示した。

概要
LEV-2は、2024年1月に小型月着陸実証機「SLIM」（以下、「着陸機」）から分離され、月面に到達しました。直径約8cmの球体から自動で展開し、車輪で移動しながら周囲の撮影を行い、取得した画像を無線で送信することに成功しました。これらの一連の動作は、地上からの操作なしに自律的に行われました。
本研究では、小型ロボットで課題となる移動能力や処理能力の制約を克服するための機構設計と自律制御技術を提案し、月面でその有効性を実証しました。

内容
1. 研究の背景
これまでの月や火星の探査では、大型で高機能なローバが使われてきましたが、開発や打ち上げにかかるコストが大きいという課題がありました。一方で、小型ローバは低コストで投入できる利点がありますが、移動能力や処理能力、電力などが限られるため、実用化には多くの課題がありました。特に月面のような柔らかい地面では、小さな車輪では沈み込みやすく、移動が難しいことが知られています。また、通信が不安定な環境では、地上からの操作に頼らず、自律的に判断して動く能力が不可欠です。こうした背景から、小型でも高い移動能力と自律性を備えたロボットの開発が求められていました。

2. 成果
本研究では、月面での実証運用を通じて以下の成果を得ました。あわせて、月面画像を新
たに公開します。

（１）完全自律による月面探査の実証
LEV-2は、着陸後に自ら起動・展開し、姿勢を整えた後、着陸機から離れて移動しながら撮影を行いました。撮影した画像の中から重要なものを自ら選び、無線で送信するなど、一連の動作をすべて自律的に行いました。これらの動作は、通信が限られる環境を前提として設計されており、地上からの遠隔操作に依存せずに実施されました。その結果、月面上から2枚の画像の取得に成功しました。図1は、フロントカメラで撮影された画像であり、通信途中でデータが途絶えたため、一部が欠けた状態となっていますが、着陸機とその周囲の様子が明瞭に捉えられており、月面での着陸状況を示す貴重なデータとなりました。テレメトリデータの解析から、LEV-2がオンボード画像処理により月面で着陸機を正しく認識していたことも確認されました。また、オフライン画像解析の結果、LEV-2が着陸機から約5.08m離れた位置から撮影したと推定され、計画された動作シーケンスが適切に実行されていたことが示されました。　
図2は、リアカメラで撮影された画像で、今回新たに公開するものです。通信途絶によるデータ欠損のため、復元されたのは左側部分のみとなっていますが、月面環境や移動の根拠を示す重要な情報が含まれていました。後述する画像解析により生成した投影画像（フロントカメラ画像をリアカメラ撮影時の視点に変換したもの）との比較から、欠損した中央部分に着陸機が写っていた可能性が高いことが示されました（フロントカメラとリアカメラの位置は図3に示しています）。また、テレメトリデータの解析から、LEV-2は月面で少なくとも約108分間動作し、その間にオンボード画像処理を240回実施したことが明らかになりました。さらに、月面移動中には姿勢異常を検知し、姿勢を回復させる動作シーケンスが実行されたことも確認されています。これらにより、超小型ロボットが厳しい通信制約下においても、自律的に判断して探査を実行し、その成果を取得・送信できることを実証しました。

図1： LEV-2がフロントカメラで撮影した月面の画像（赤枠は月面で着陸機を検出した結果を示しており、画像処理アルゴリズムが月面でも正常に動作したことを裏付けている） ©JAXA/タカラトミー/ソニーグループ(株)/同志社大学

図2：（A） LEV-2がリアカメラで撮影した月面の画像
（B）フロントカメラ画像（図1）をリアカメラ撮影時の視点に変更した投影画像
（赤枠で示した範囲に共通する岩石が写っており、この情報をもとにLEV-2の移動・旋回量を推定 Aのデータ欠損部には、Bのように着陸機が写っていた可能性が高いと考えられる） ©JAXA/タカラトミー/ソニーグループ(株)/同志社大学

図3： LEV-2の外観（左：収納状態、右：展開状態） ©JAXA/タカラトミー/ソニーグループ(株)/同志社大学

（２）変形機構・偏心車輪による移動機能の実証
LEV-2は、球体形状から展開して走行形態へ変形する独自の仕組みと、月面でも埋もれないように車輪を偏心回転させる特殊な機構を備えています。今回取得された2枚の画像には、共通して写っている岩石が存在します。この岩石を基準に画像解析を行った結果、2枚の画像を取得する間にLEV-2が約0.13m移動し、約180度旋回していることが確認され、LEV-2が実際に月面上を移動・旋回したことが裏付けられました。これにより、提案した変形機構および車輪の偏心回転が、実際の月面環境において有効に機能し、超小型ロボットでも走行できることを実証しました。

（３）実環境での動作データと知見の獲得
月面での運用では、通信の途切れやデータの一部欠損といった課題が確認されました。一方で、LEV-2に搭載された異常検知機能や自己回復機能が実際に動作し、不具合に対して自律的に対応していたことも確認されました。これらの結果から、実際の宇宙環境で小型ロボットを運用するための設計や地上試験に関する留意点、運用方法の改善点など、今後の探査ミッションに活用可能な具体的知見が得られました。

3. 今後の展開
今回の成果は、小型ロボットによる宇宙探査の実現可能性を示す重要な一歩です。今後は、以下のような展開が期待されます。
複数の小型ロボットを同時に運用し、広範囲を効率的に探査する技術の発展
大型ローバと小型ロボットを組み合わせた柔軟な探査システムの実現
月や火星だけでなく、洞窟や急斜面などこれまで到達が難しかった環境への探査拡大
低コスト・短期間でのミッション実現による宇宙探査の加速

本研究で得られた技術と知見は、将来の月・火星探査に加え、人類の宇宙活動の拡大に
貢献することが期待されます。

論文情報
掲載誌：Science Robotics
DOI ：10.1126/scirobotics.aec8039
タイトル：From ball to rover: Transformable palm-sized rover SORA-Q for autonomous
lunar　exploration
著者：D. Hirano1,2, M. Inazawa2, M. Sutoh1, M. Nagata3, Y. Yoneda4, K. Watanabe5,
H. Sawada1, G. Sakoda3, S. Abe6, S. Homma6

1Space Exploration Innovation Hub Center, Japan Aerospace Exploration Agency, Japan.
2Research and Development Directorate, Japan Aerospace Exploration Agency, Japan.
3Exploratory Deployment Group, Sony Group Corporation, Japan.
4Technology Development Division, TOMY Company, Ltd., Japan.
5Faculty of Life and Medical Sciences, Doshisha University, Japan.
6AI&DX Technology Division, Sony Semiconductor Solutions Corporation, Japan.
※論文初回投稿時の所属
以上
関連情報
変形型月面ロボット（Lunar Excursion Vehicle 2（LEV-2）愛称「SORA-Q」）
宇宙探査イノベーションハブ
変形型月面ロボット（Lunar Excursion Vehicle 2（LEV-2）愛称「SORA-Q」）について
本ロボットは、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（以下「JAXA」）、株式会社タカラトミー、ソニーグループ株式会社、同志社大学の4者で共同開発しました。2023年9月7日に小型月着陸実証機「SLIM」に搭載され、H-IIAロケット47号機により種子島宇宙センターから打ち上げられました。2024年1月20日に月面での撮影に成功し、世界最小・最軽量の月面探査ロボット（直径78mm/変形前、質量228g）となりました。また、共にSLIMに搭載された超小型月面探査ローバ「Lunar Excursion Vehicle 1（LEV-1）」と合わせて、世界初の完全自律ロボットによる月面探査、世界初の複数ロボットによる同時月面探査を達成しました。（JAXA調べ。2024年1月25日時点）。

着脱式軽量太陽光発電システムの開発を加速

京セラ — Wed, 17 Jun 2026 14:15:00 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗、以下：京セラ）は、当社が開発を進める着脱式軽量太陽光発電システムが、東京都および公益財団法人東京都環境公社が実施する「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」に採択されましたのでお知らせいたします。

　

本システムは、従来の太陽光発電システムでは設置が難しかった工場や倉庫などの低耐荷重屋根への導入を想定した、軽量かつ着脱可能な太陽光発電システムです。京セラは本採択を機に、さらなる軽量化および信頼性向上に向けた技術開発を加速するとともに、東京都内での実証を通じて実用化に向けた課題の抽出と解決を図ってまいります。そして東京都を起点に、全国の低耐荷重屋根への早期導入を目指します。
加えて、軽量太陽光パネルの廃棄量抑制、リユース・リサイクル推進を目的に、京セラがこれまで培ってきた太陽光パネルの寿命予測技術を活用し、再生可能エネルギーの導入拡大と資源循環の両立を目指します。

軽量太陽光発電システムの開発背景再生可能エネルギーの導入拡大が求められる一方で、太陽光発電の設置可能な適地は年々減少しています。近年では、建物の屋根上など既存インフラを活用したオンサイトでの導入が注目されていますが、建物の耐荷重制約により、従来型のガラスパネルを用いた太陽光発電システムの設置が難しいケースが多く、課題となっています。特に、工場や倉庫などの屋根の多くは軽量構造であり、既存の太陽光パネルを設置できないことが、再生可能エネルギー導入拡大の大きな制約となっています。
この課題を解決するため、京セラは、実績のあるシリコン系太陽電池を用いながら、ガラスを使用しない構造や、施工技術を含むシステム全体の軽量化により、高い発電効率と信頼性を両立する新たな軽量太陽光発電システムの開発を進めてきました。

開発中の軽量太陽光発電システムについて京セラの軽量太陽光発電システムは、低耐荷重屋根への設置に最適化された太陽光発電システムです。システム重量、メンテナンス性、安全性、長期信頼性、出力、コストの観点から、総合的な性能向上を目指しています。
現在、㈱デンソーとの実証実験を通じて、実際のスレート屋根※における発電性能や設置方法に関する検証データを取得し、当社が重視する製品コンセプトの実現性を裏付けるとともに、量産化に向けた技術の高度化および最適化を進めています。
さらに、低耐荷重屋根への設置にあたっては、建物ごとの構造に応じた検討が不可欠であり、本実証を通じて、構造解析やお客さまとの協議を踏まえた設計・導入プロセスの確立にも取り組んでいます。
※スレート屋根：工場や倉庫などで広く用いられる、軽量で耐荷重に制約のある屋根

太陽光パネルの長期信頼性設計・寿命予測技術について京セラは長年にわたる太陽光発電システムの研究開発を通じ、太陽光パネルの長期信頼性設計・寿命予測技術「SoRelia®」を開発しております。
軽量太陽光パネルの開発においても、この技術を活用し、軽量太陽光パネルの長期安定稼働、リユース・リサイクル推進につなげていきます。

●寿命予測技術の詳細は、以下のホームページをご覧ください。
https://www.kyocera.co.jp/solar/support/topics/sorelia/

「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」について「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」は、東京都および公益財団法人東京都環境公社が、2050年の「ゼロエミッション東京」の実現に向け、脱炭素化の推進や、安定的で経済合理性のあるエネルギーシステムの確立を目的として実施するもので、民間企業等による先進的な技術開発や実証等を支援する取り組みです。

【京セラの採択概要】
事業名次世代型太陽電池との連携も視野に見据えた国産軽量太陽光発電システムの社会実装と、寿命予測技術活用による太陽光発電パネルのリユース・リサイクルの推進
事業概要次世代型太陽電池との連携も視野に、余力荷重が小さく従来型太陽光発電システムが設置困難な建物に対応した国産軽量太陽光発電システムを開発し、設置不可だった場所を発電所に変える。
リユース・リサイクル対象の選別に資する寿命予測技術を組み合わせ、脱炭素・循環型社会の実現に貢献する技術・製品を提供する。
実施期間 2026年4月～2029年3月
2027年頃実証予定

●「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」の詳細は、以下のホームページをご覧ください。https://tokyo-new-energy.jp/

※「SoRelia」は京セラ株式会社の登録商標です。

高強度アルミナ材料で「令和8年度全国発明表彰発明賞」受賞

京セラ — Tue, 16 Jun 2026 14:15:00 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗、以下：京セラ）は、電子部品用セラミックパッケージや半導体搭載用セラミック基板などに主に使用される材料として、当社が独自に開発・実用化した高強度アルミナ材料（特許第5784153号）が、電子機器のさらなる小型化・高性能化に貢献する技術として評価され、公益社団法人発明協会主催の「令和8年度全国発明表彰発明賞」を受賞しましたので、お知らせいたします。

東京都内で行われた表彰式の様子

■全国発明表彰について
本表彰は、日本の科学技術の向上と産業の発展に寄与することを目的に、多大な功績を挙げた発明、考案、意匠、または今後大きな功績を挙げることが期待される優れた発明等を表彰する制度で、1919年（大正8年）より実施されています。

■受賞した高強度アルミナ材料について
本発明は、モバイル端末などの小型化に伴い高まるセラミック部品の薄型化ニーズに対応する高強度アルミナ材料（AO800）です。従来、アルミナセラミック基板は薄くすると割れやすくなるため、強度向上には組織の緻密化とアルミナ粒子の微細化が不可欠とされてきました。しかし、セラミックの高温焼成工程においては、粒子同士の結合による粒子径の粗大化や、樹脂バインダー※の消滅に時間がかかることによるボイド（空隙）の残留といった課題がありました。

本発明では、材料構造を最適化することで高強度化を実現し、700MPa以上の高い3点曲げ強度を達成しました。さらに、低温焼成プロセスにより、従来の高温焼成条件では適用が困難であった融点の低い銅タングステン（CuW）を配線材料として使用可能としました。これにより電気抵抗の低減による信号の高速化と低消費電力化を実現しました。

本材料は、極小サイズの水晶振動子用パッケージやモバイル端末向けイメージセンサ用基板などに採用されており、電子機器のさらなる小型化・高性能化にするとともに、エレクトロニクス産業の発展に貢献しています。

※ 粉末状のセラミック原料を一時的に固めて、成形しやすくするための結合剤

高強度アルミナ材料（AO800）が使用されている代表製品例

粘菌コンピュータの新しい数理モデルを発見

早稲田大学 — Tue, 16 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月16日
早稲田大学
粘菌コンピュータの新しい数理モデルを発見 ~粘菌を模倣した省エネルギー情報処理技術の実装に大きな前進~

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●脳や中核器官を持たない単細胞生物である「粘菌」の情報処理を模倣して組合せ最適化問題を解く「粘菌コンピュータ」の実現に向けて、新たな数理モデルを提案しました。
●粘菌コンピュータの開発において障壁となっていた制約を解消し、巡回セールスマン問題において、従来モデルの4倍程度の解探索速度を実現し、2倍近い都市数の大規模問題へ適用可能なことを実証することで、粘菌コンピュータ実現の可能性を大きく向上させました。
●粘菌の情報処理が人工知能(AI)で用いられるニューラルネットワークと共通する計算構造を持つことを示しました。
●スピントロニクス素子を用いた粘菌コンピュータの実装指針を提案し、低消費電力で組合せ最適化問題を解くことができる、新原理に基づくコンピュータの実現に道筋を示しました。
　粘菌は脳や中核器官を持たない単細胞生物ながら、体全体で情報を処理し、迷路探索や組合せ最適化問題を解いたりするなど、優れた知性を示すことが知られています。近年、次世代の低消費電力の情報処理技術を実現するために、その情報処理アルゴリズムを模倣した「粘菌コンピュータ」が注目されています。しかし、その動作原理を記述する数理モデルは複雑であり、物理デバイスによる実装を難しくする制約条件や条件分岐を含んでいるため、汎用的な組合せ最適化問題に適用できる粘菌コンピュータの実現は困難でした。
　早稲田大学理工学術院宮島悠輔（みやじまゆうすけ）助教と同大理工学術院望月維人（もちづきまさひと）教授は、物理実装を難しくしているその制約条件を解消し、粘菌コンピュータの新たな数理モデルを提案しました。数値シミュレーションによる性能評価では従来モデルを上回る性能を示すとともに、これまで困難だった要素数の多い大規模な組合せ最適化問題にも適用可能であることを実証しました。さらに、粘菌の情報処理プロセスの背後に、人工知能（AI）で用いられるニューラルネットワークと共通する構造が隠れていることを明らかにし、構築した数理モデルをスピントロニクス素子で実装する指針を提案することで、粘菌コンピュータの実現への道筋を具体化しました。
　本成果は、「Physical Review Research」に、2026年６月９日に掲載されました。

キーワード：
粘菌コンピュータ、自然計算、ニューラルネットワーク、スピントロニクス、組合せ最適化

（１）これまでの研究で分かっていたこと
粘菌※1は生存戦略に基づいて、外部環境に適応するように自らの体を変形させます。例えば、餌を獲得するために体を伸ばしたり、嫌いな光を避けるために体を縮めたりします。これまでの実験研究で、この粘菌の適応ダイナミクスを利用すると迷路を解いたり、都市間鉄道網を設計したりできることが示され、粘菌は単細胞生物ながら高度な情報処理ができることが知られていました。

図1. 粘菌を用いて組合せ最適化問題を解く実験の概念図。実験系は粘菌を用いたデバイスと光照射システムから構成される。デバイスは中央の円型ハブ部分と二値変数を表現する溝からなる。光照射システムはコンピュータ、プロジェクター、ビデオカメラから構成されている。ビデオカメラでそれぞれの溝における粘菌の体の伸び具合を測定し、その結果に基づきコンピュータで計算を行い、溝にプロジェクターで光を照射するか・しないかを決める。粘菌は、光が照射されていない溝では餌を獲得するために脚を伸ばし、光が照射されている溝では光を避けるために脚を縮める。この伸縮のダイナミクスを利用して組合せ最適化問題を解くことができる。

　しかし、粘菌の情報処理は、従来のコンピュータとはまったく異なる方法で行われます。具体的には、粘菌にはコンピュータにおけるCPU（中央処理装置）に対応する情報処理の司令塔のような役割を果たす器官がありません。その代わりに、体の各部分が一つの体として互いにつながりながら、自律的・分散的に餌の獲得や嫌いな光刺激の回避を試みることで、この知的な振る舞いを可能にしています（図１）。
　一方、ヒト・モノ・情報の流れが加速度的に増大している現代社会において、物流・交通、通信ネットワーク、創薬・材料探索など様々な局面で、高度な組合せ最適化問題※2を解く必要があります。しかし、従来のコンピュータで組合せ最適化問題を解くと、要素数が増えた場合には組合せ爆発が起こり、計算時間が爆発的に増加するため、解決が困難になることが知られています。また、現在のコンピュータは、計算量の増大にともない、電力消費量が増加するという問題に直面すると考えられており、現行のノイマン型※3とは異なる新しい方式に基づく電力消費量を抑えたコンピュータの開発が求められています。
　このようなニーズのもと、粘菌の効率的な情報処理を計算技術として活用するアイデアが注目されています。しかし、粘菌自体の変形速度は100秒で1ミリメートル程度と非常に遅く、生存には餌が必要であることから、そのままコンピュータとして利用することは困難です。そこで近年、粘菌の情報処理アルゴリズムをデバイスによって模倣した「粘菌コンピュータ」を開発することに関心が集まっています。これまで「粘菌コンピュータ」の開発に係る初期段階として、その動作原理を数理モデル化する研究が精力的に行われてきました。
　しかし依然として、巡回セールスマン問題※4といった汎用的な組合せ最適化問題を解ける「粘菌コンピュータ」は実現していません。これは、従来の数理モデルに問題があるためです。具体的には、従来の数理モデルには、粘菌が体全体の体積を一定に保ちながら変形することが制約条件として課せられていました。しかし、この条件は、実装に用いることができる物性材料や物理現象を強く制限してしまいます。また従来の数理モデルには、条件分岐など物理現象では表現が難しい情報処理が多く含まれており、粘菌コンピュータの実現には、このモデルを見直す必要がありました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　そこで研究グループは、これまでの研究で提案されていた粘菌コンピュータのモデルから、組合せ最適化を解決するために必要な本質的な計算原理を抽出し、デバイス実装に適した数理モデルへと改良しました。そして、数値シミュレーションによる性能評価を行うとともに、最終的には、スピントロニクス素子※5を用いた実装例を示すことで、粘菌コンピュータの実現に向けた具体的な道筋を示しました。
　まず、従来型の数理モデルの改良において粘菌コンピュータへの物理実装を困難にしている次の3つの短所に着目しました。
　①粘菌の変形において体全体の体積は不変であるという制約条件が課せられていること。
　②粘菌のダイナミクスに不確実性を与える揺らぎが一様乱数で与えられていること。
　③その実装に複数の素子を必要とするシグモイド関数※6が多く含まれていること。
　これらの条件は、先行研究において、粘菌を用いた実験結果を数理モデルで再現するために導入されたものでした。しかし研究グループは、
　１．これらの条件が組合せ最適化を実現する上で本当に必要なのか
　２．より物理デバイスで実装しやすい数式に変更できないか
という問題意識のもと研究を進めました。
　これら3つの課題の解決にあたり、物理現象によって自然に再現できることを最優先にした複数の変更案を検討し、それぞれについて変更前後の性能を比較しました。その結果、課題①の「体積不変則に対応する制約条件」については組合せ最適化の性能にとって必要不可欠ではなく、むしろそれを取り除いた方が高い性能を示すことがわかりました。また、課題②の一様乱数の適用については、その代わりに自然界で広く見られるガウス分布※7に従う乱数を用いることで解探索時間が短縮されることを明らかにしました。さらに、課題③のシグモイド関数に関しては、その一部はより単純な階段関数※8へ置き換え可能であることも示しました。また、各変更が性能に与える影響を比較し、性能向上に寄与するものを採用するとともに、その上で、性能を損なわない範囲で情報処理を単純化する変更も取り入れた、新たな改良モデルを構築しました。
　その結果、従来は複数に分かれていた数理モデルの数式を単一の式へ統合することに成功し、これにより新たに提案した数理モデル（以下、「提案モデル」という）は、物理現象においても実現しやすく、かつ単純な情報処理構造を持つという、粘菌コンピュータの実装に適した特徴を備えることができました。
解探索ステップ数や解の質を指標として性能評価を行った結果、提案モデルは、従来モデルを上回る性能を示すことが分かりました。具体的には、巡回セールスマン問題の解探索時間が4分の1程度に短縮され、従来モデルでは100都市程度がシミュレーション計算の上限であったのに対し、提案モデルでは180都市まで扱えることを確認しました。さらに、新たなパラメータを導入したことで、解探索速度や解の質を柔軟に制御できることも示し、モデルの拡張性を明らかにしました。
　また、以上のような応用面に加え、本研究は粘菌の示す知性の仕組みを理解する上でも興味深い成果をもたらしました。提案モデルは、シグモイド関数による活性化と重み付けから構成される再帰的な構造を持ち、リカレントニューラルネットワーク※9と等価な情報処理を実現していることを示しました。この結果は、粘菌の情報処理とニューラルネットワーク※10との間に共通する計算原理が存在する可能性を示唆しています。

図2. 粘菌を用いた実験から、粘菌が組合せ最適化問題を解く際の本質的な計算原理を抽出した数理モデルを構築し、デバイス実装することで粘菌コンピュータの実現を目指す本研究の概念図。可能なデバイス実装の一例として、強磁性体を用いたスピントロニクス素子による実装案を提案した。

　最後に、提案モデルに基づき、組合せ最適化問題を解く粘菌コンピュータを、どのようにデバイスで実装できるかについて考察しました。特に、熱や放射線などに対して安定で、小さなエネルギー消費で操作・制御できる磁性体を活用することを検討し、スピントロニクス素子を用いた組合せ最適化マシンの実装案を提案しました。この物理実装は、粘菌の体積一定則に対応する条件を必要とせず、ガウス分布に従う熱揺らぎを利用するという提案モデルの特徴を直接反映しています。この実装案では、図２(右)に示すように二値変数に対応する粘菌の体の各部分を1つのスピントロニクス素子（上向き磁化の部分と下向き磁化の部分を併せもつ1つの磁気細線）で表現しています。各溝における粘菌の体の伸び具合は、上向き磁化の部分と下向き磁化の部分のちょうど境目である磁壁とよばれる磁気構造の位置で表されます。粘菌が餌を獲得するために体を伸ばす振る舞いは、デバイス全体に磁場を印加する（磁石を置く）ことで磁壁が右側に移動する現象により表現されます。一方、光照射によって粘菌が体を縮める振る舞いは、右側から電流を流して磁壁を左側に押し戻す操作で表現します。粘菌の揺らぎ動作（餌があるのに体を伸ばさない、あるいは光照射されていても体を伸ばすといった気まぐれな動作）は、熱揺らぎや素子の中に意図せず含まれる不純物などによって再現されます。この素子は互いに物理的に繋がっていませんが、体積一定則の制約を取り除いたことで、このような単純な構造が可能になります。本研究は、このような粘菌コンピュータの物理実装の可能性が明らかにし、その実現と社会実装の可能性を大きく向上させました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　粘菌コンピュータを実装する上で障壁となっていた数理モデルの課題を解消したため、より多様な材料や現象を実装に利用できるようになりました。これにより、粘菌が持つ高効率な情報処理と適切なデバイスの選択による相乗効果で、従来のコンピュータとは異なる原理で動作する、低消費電力で優れた計算効率を持つ粘菌コンピュータの開発が加速すると考えられます。
　これはAIや大規模な組合せ最適化により、現在のコンピュータが将来的に直面するであろう、電力消費量という課題の解決に貢献することが期待されます。また、粘菌の変形において全体の体積が一定であるという条件は最適化問題を解く際に必ずしも必要ではないことや、その情報処理がリカレントニューラルネットワークと等価な構造を持つことを示した点は、粘菌の知性の仕組みを理解する上で新たな視点を提供するものと期待されます。

（４）課題、今後の展望
　本研究では粘菌コンピュータの実現可能性の向上を目指して数理モデルを構築しました。巡回セールスマン問題に対して、優れた性能を示すことができましたが、我々のモデルを基礎とする粘菌コンピュータを、実応用レベルまで発展させるためには、より詳細かつ徹底的な性能評価が必要です。
　今後は、さまざまな組合せ最適化問題への適用や、提案モデルに含まれる多数のパラメータに対する性能評価を進めることで、モデルの汎用性を明らかにするとともに、その性能を最大限に引き出す設計指針の確立を目指します。また基礎的な観点からは、単細胞生物である粘菌の情報処理をあえてリカレントニューラルネットワークとして捉え直すことにより、そこで創発する「知性」の起源を調べることも興味深い課題だと考えています。

（５）研究者のコメント
　本研究では、粘菌コンピュータの動作原理となる数理モデルの構築から、スピントロニクス素子を用いた物理実装の提案までを一貫して行いました。新しいコンピューティング技術を発展させるためには、数理モデルだけでなく、材料・デバイス・応用までを含めた分野横断的な研究が不可欠です。
　本研究が数理とハードウェアの架け橋となり、異分野連携を通じて次世代の低消費電力コンピュータである「粘菌コンピュータ」の実現が加速するきっかけになることを期待しています。

（６）用語解説
※1　粘菌
アメーバ様の単細胞生物。実験ではモジホコリと呼ばれる変形菌がよく用いられる。外部環境に応じて、体内を満たす原形質と呼ばれる流体が流動することで、体を伸縮させながら移動する。

※2　組合せ最適化問題
多数の候補の中から最も良い組合せを見つける問題。配送経路の最適化や工場の生産計画、通信ネットワークの設計など幅広い分野で現れる。数学的には、0または1の値をとる変数の組合せに対して定義された関数を最小化または最大化する問題と定義される。最適化の対象となる関数はコスト関数と呼ばれる。

※3　ノイマン型
コンピュータの動作方式の一つで、現在使われているコンピュータのほとんどはこの方式に基づいている。演算を行うCPU（中央処理装置）と、データや命令を保存するメモリが分離されており、両者の間でデータをやり取りしながら情報処理を進める。この構造ではCPUとメモリ間の通信が性能や消費電力の制約となることがある。

※4　巡回セールスマン問題
組合せ最適化問題の一種。都市とそれらの間の距離が与えられたとき、ある都市から出発してすべての都市を1回ずつ訪問し、出発地点へ戻る巡回経路のうち、総移動距離が最も短い経路を求める問題である。このときコスト関数は巡回経路の総移動距離となる。ただし、一般に厳密な最適解を求めるのは困難なため、応用の場面では最適値に近い近似解を求めることが一般的である。

※5　スピントロニクス
電子は、電気的な性質を担う電荷と、磁気的な性質を担うスピンと呼ばれる2つの自由度をもつ。従来のエレクトロニクスが主に電荷を利用して情報処理を行うのに対し、スピントロニクスはスピンも利用して情報の記録や演算を行う技術である。省電力かつ安定な情報処理を実現できる技術として注目されている。

※6　シグモイド関数
引数に応じて0から1の間の値を滑らかに出力する単調増加な非線形関数。閾値と傾きを表すパラメータを持ち、入力が閾値付近にあるときに出力値が大きく変化する。ニューラルネットワークなどで広く利用されている。

※7　ガウス分布
平均値でピークをとり、その周りで左右対称に減衰する釣鐘形の確率分布。正規分布とも呼ばれる。熱揺らぎをはじめ、自然界で最もありふれた確率分布。

※8　階段関数
ある閾値より小さな引数に対して0、それより大きな引数に対して1を出力関数。シグモイド関数の閾値付近の傾きが無限大となる極限に対応する。

※9　リカレントニューラルネットワーク
ニューラルネットワークの一種。特に出力の一部が再び入力としてフィードバックされる再帰的な(リカレントな)構造を持ち、過去の状態を記憶しながら情報処理を行うことができる。音声や動画などの時系列データや言語処理などでよく用いられる。

※10　ニューラルネットワーク
生物の神経回路網に着想を得た数理モデル。多数の人工的なニューロン(神経細胞の数理モデル)が互いに信号をやり取りすることで複雑な情報処理を実現する。画像認識や生成AIなど、現代のAI技術の基盤となっている。
（７）論文情報
雑誌名：Physical Review Research
論文名：Mathematical model of the amoeba-inspired combinatorial optimization machine for physical implementation and its equivalence to recurrent neural networks
執筆者名（所属機関名）：
宮島悠輔* (早稲田大学理工学術院　先進理工学部　物理学科・助教)
望月維人 (早稲田大学理工学術院先進理工学部応用物理学科教授)
掲載日：2026年6月9日
掲載URL：https://journals.aps.org/prx/abstract/10.1103/zgvb-cfpg
DOI：https://doi.org/10.1103/zgvb-cfpg
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(A)
研究課題名：スキルミオンが持つ新しい物質機能・物性現象の開拓とスキルミオニクスの創出
（課題番号：JP25H00611）
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会科学研究費助成事業学術変革領域研究(A)
研究課題名：キメラ準粒子の理論（課題番号：JP24H02231）
研究代表者名（所属機関名）：村上修一（東京大学）

研究費名：科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業 CREST
研究課題名：Beyond Skyrmionを目指す新しいトポロジカル磁性科学の創出（課題番号：JPMJCR20T1）
研究代表者名（所属機関名）：于秀珍（理化学研究所）

トポロジカルマグノンの熱に対する耐性を初めて理論的に実証

早稲田大学 — Fri, 12 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月12日
早稲田大学
トポロジカルマグノンの熱に対する耐性を初めて理論的に実証 ~次世代超低消費電力スピントロニクス材料の設計指針~

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●磁性体中に現れる特殊な量子状態「トポロジカルマグノン」が、熱に対してどこまで安定か、世界で初めて定量的に解明しました。
●複数のマグノン同士が衝突・干渉し、互いに束縛しあう量子力学的な効果を取り込んだ新しい理論を構築し、これまで熱によって壊れやすいと考えられていたトポロジカルマグノンの性質が、従来予想よりも高温まで保たれることを明らかにしました。
●トポロジカルマグノンに関する中性子散乱実験の結果を「単一マグノンとマグノン束縛状態間の相互作用」を考慮することで再現・説明することに成功しました。
●熱に強いトポロジカルマグノン材料を探索するための具体的な設計指針を示しました。将来的な超低消費電力情報技術に向けた新しい量子材料探索への貢献が期待されます。
　早稲田大学大学院先進理工学研究科の衛藤倫太郎(えとうりんたろう)大学院生(研究当時)と理工学術院の望月維人(もちづきまさひと)教授は、ドイツ・ミュンスター大学、ミュンヘン工科大学との国際共同研究により、磁性体中に現れる特殊な量子状態「トポロジカルマグノン」が、熱によってどのような影響を受けるかを理論的に解明しました。
　研究グループは、多数のマグノン同士が衝突・干渉しあう複雑な量子効果を高精度で取り扱える新しい理論を構築しました。この理論を用いることで、臭化クロム（CrBr3）やヨウ化クロム（CrI3）に現れるトポロジカルマグノンが、従来予想されていたよりも熱に対して頑健で、高温でも安定に存在できることを定量的に示しました。
　本研究の成果は、将来的な超低消費電力情報技術に向けた新しい量子材料探索の指針になることが期待されます。
　本成果は、アメリカ物理学会（APS）が刊行するフラッグシップジャーナル「Physical Review X」に、2026年6月10日（現地時刻）にオンライン掲載されました。

図1: 磁性元素が蜂の巣(ハニカム)格子を組むファンデルワールス強磁性体の模式図。2つのマグノンの束縛状態[図中左]が、単一マグノン[図中右]と相互作用する様子を示している

キーワード：
トポロジカルマグノン、ディラックマグノン、ファンデルワールス磁性体、熱耐性、束縛状態、臭化クロム、ヨウ化クロム、スピントロニクス

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　磁性物質中では、電子が持つ磁気的な自由度であるスピン[※1]の集団的な揺らぎが波のように伝わります。この波は「マグノン[※2]」と呼ばれ、電荷の流れを伴わずに情報を運べるため、発熱の少ない次世代情報処理技術への応用が期待されています。

図2: ギャップのないトポロジカルマグノン(左)及びギャップ付きトポロジカルマグノン(右)の運動量-エネルギー空間における模式図。トポロジカルマグノンのバンドギャップが開くと、ギャップ間に散乱の影響をほとんど受けずマグノンが一方向にのみ流れる「エッジ状態」が現れる。

　なかでも近年、特に注目されているのが、「トポロジカルマグノン[※3]」[図2]と呼ばれる特殊なマグノンです。絶対零度において、典型的な「バンドギャップ[※4]のない」トポロジカルマグノン[図2左] は、エネルギーが運動量に比例する特徴的なバンド[※4]構造を形成します。さらに、スピン軌道相互作用[※5]などの効果によってバンド間に「ギャップが開く」[図2右]と、物質の端（外周）に沿って伝わる特殊なマグノン状態「エッジ状態[※6]」がギャップ内に現れます。このエッジ状態は、欠陥や乱れの影響を受けにくく安定に流れやすいという特徴を持っていることから、将来の省エネルギー情報技術への応用が期待されています。
　一方で、実際の物質は有限温度にあります。温度が上がると、熱励起された複数のマグノン同士が衝突・散乱されることで、マグノンのエネルギーが変化したり寿命が短くなったりします。そのため、本来は絶対零度でのみ理論的に正確に記述できるトポロジカルマグノンの性質が、実際の実験環境・デバイスとしての動作環境である有限温度下でも本当に存在するのか、またどの程度の温度まで安定なのかは十分に分かっていませんでした。特に、ギャップがほとんどないトポロジカルマグノンを持つ「臭化クロム（CrBr3）」では、過去の実験でマグノン励起スペクトルの詳細な温度依存性が報告されていましたが、その全体を定量的に説明する理論は確立されていませんでした。
　また、ギャップの開いたトポロジカルマグノンを持つ「ヨウ化クロム(CrI3)」では、温度を上げていくと、バンドギャップの開閉が起こり、それに伴うトポロジカルな性質の変化に由来して、エッジ状態の向きが反転することが理論的に予測されていました。しかし、このバンドギャップ開閉に関する予測は必ずしも高温での精度が保証されていない近似計算に基づいたもので、その信頼性は強く疑問視されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、まず、磁性体中のトポロジカルマグノンが、有限温度でどのように変化するかを記述する理論を構築しました。対象としたのは、臭化クロム（CrBr3）、ヨウ化クロム（CrI3）などの「ファンデルワールス強磁性体[※7,8]」と呼ばれる層状磁性体です。これらの物質は、磁性層が弱い原子間力(ファンデルワールス力)により積み重なった構造をもち、マグノンの性質を調べる上で重要な物質群となっています。しかしながら、従来の理論では、これらの物質における温度によるマグノンのエネルギー変化や寿命の短縮を十分に説明できない場合がほとんどでした。

図3: (a) CrBr3におけるマグノンバンドのエネルギーの温度効果による変化量の理論-実験間の比較。エラーバー付きの白抜きマーカーが実験値、紫実線が再和法(resummation)による理論計算結果を示す。再和法(resummation)が、より低次の近似に基づく理論計算(黒実線および紫点線)よりも実験データとよく一致している。(b) CrI3におけるマグノン励起スペクトルの計算結果。緑線が絶対零度(0 K)の分散関係、カラーマップがキュリー温度付近(40.6 K)におけるスペクトル関数を示しており、K点直上のバンドギャップがキュリー温度付近においても消失することなく保たれている。

　そこで本研究では、熱励起された複数のマグノン間の相互作用をより精密に取り入れるため、「再和法(resummation)」と呼ばれる手法を用いました。これにより、単一のマグノンが、熱的に励起された別のマグノンや、2つのマグノンが量子力学的な効果により非常に強く結びついた「束縛状態[※9]」と相互作用する効果[図1]を精度良く記述することができます。
　その結果、CrBr3において、2022年にスイス・パウルシェラー研究所の中性子散乱実験[※10]グループにより観測・報告されていた、ギャップがほとんどないトポロジカルマグノンのエネルギー変化と線幅の広がりを、広い温度範囲で定量的に説明することに成功しました[図3(a)]。具体的には、再和法が複数マグノンの束縛状態や共鳴状態の効果を取り込み、低温での線幅の「大きな運動量依存性」を説明できることを示しました。
　さらに、CrI3などのギャップの開いたトポロジカルマグノンをもつ物質では、温度上昇によってバンドギャップは小さくなるものの、強磁性秩序が失われるキュリー温度[※11]付近までギャップが維持されることを明らかにしました[図3(b)]。これは、トポロジカルマグノンが、従来考えられていたよりも熱に対して頑強である可能性を示しています。
　また、これにとどまらず、温度効果によるスペクトル幅の広がり[※12]に埋もれずにトポロジカルなバンドギャップを観測するには、強磁性秩序を安定化させる「交換相互作用(J) [※13]」と、スピン軌道相互作用に由来しバンドギャップを開ける「Dzyaloshinskii-Moriya相互作用(D) [※14]」との比D/Jがどの程度必要かを評価しました。その結果、典型的には「約5％」が一つの目安になることを示しました。これは、今後様々なトポロジカルマグノン材料を探索する際の実用的な指針になります。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、磁性物質中のトポロジカルマグノンが温度によってどのように変化するかを、実験と比較可能な形で予測する理論的な基盤を与えるものです。これにより、トポロジカルマグノンを利用した材料やデバイスを設計する際に、単に「理論的に存在する」だけでなく、「実際の温度条件で観測・利用できるか」を判断しやすくなります。
　マグノンは電荷の移動を伴わないため、発熱の少ない情報伝達の担い手として期待されています。本研究で示した温度耐性の評価方法は、将来的にスピントロニクス[※15]などの低消費電力情報処理技術に向けた材料探索に役立つ可能性があります。

（４）課題、今後の展望
　本研究では、2次元磁性体の代表例であるファンデルワールス磁性体を対象に、有限温度でのマグノンの振る舞いを理論的に調べました。一方で、実際の物質では、欠陥、不純物、試料形状、層数、基板との相互作用などもマグノンの性質に影響します。今後は、これらの現実的な要素を取り入れた理論や、より多様な候補物質への応用が重要になります。
　また、本研究で得られた指針をもとに、トポロジカルマグノンのギャップがより大きく、熱によるスペクトル幅の広がりの影響を受けにくい物質を探索することが期待されます。実験研究との密な連携により、マグノンを利用した新しい情報処理技術の基盤形成につながる可能性があります。

（５）研究者のコメント
トポロジカルマグノンは、将来の省エネルギー情報技術を支える候補として注目されています。本研究では、その性質が温度によってどのように変わるかを、実験結果と直接比較できる形で明らかにしました。今後の材料探索やデバイス設計に役立つ理論的な土台になると期待しています。

（６）用語解説
※1 スピン
電子が持つ小さな磁石のような性質です。磁石の性質やマグノンの振る舞いを決める重要な要素です。

※2 マグノン
磁性体中における磁気励起を粒子的な描像で捉えたものを「マグノン」と呼びます。

※3 トポロジカルマグノン
「トポロジー(位相幾何学)」とは、物の形を連続的に変えても不変となる量(トポロジカル不変量)を取り扱う数学の一分野です。物質中のマグノンでは、マグノンバンドを構成する状態空間の幾何学的性質として現れます。トポロジカル不変量が非ゼロとなるマグノンを「トポロジカルマグノン」と呼びます。

※4 バンド・バンドギャップ
電子やマグノンなどの粒子が物質中で取りうるエネルギーの運動量空間における離散的な分布のことを「バンド」といいます。結晶固体の性質を決める重要な概念です。また、複数のバンドの間のエネルギーのすき間のことを「バンドギャップ」といいます[図2右参照]。

※5 スピン軌道相互作用
相対論効果に由来する、電子のスピン自由度と電荷・軌道自由度を結びつける相互作用のことをいいます。

※6 エッジ状態
物質内部ではなく、物質の端（外周）に沿って現れる特殊な状態です。本研究では、トポロジカルマグノンのギャップ内に現れる、「後方散乱の影響を受けにくく安定して流れやすい」エッジ状態を扱っています。

※7 強磁性体
電子が持つ磁気的な自由度「スピン[※1]」が同じ向きにそろうことで、磁石として振る舞う物質です。鉄やコバルトなどが代表例です。

※8 ファンデルワールス磁性体
原子層が弱い原子間力（ファンデルワールス力）で積み重なった層状磁性体です。薄膜化しやすく、次世代の二次元量子材料として注目されています。

※9 束縛状態
空間的に近接した複数の粒子同士が互いに引き合い、ひとまとまりの状態として振る舞う量子状態です[図1参照]。

※10 中性子散乱実験
物質に中性子ビームを照射し、跳ね返ってきた中性子の方向やエネルギーの変化を調べることで、マグノンなどのスペクトルを精密に測定する実験手法。本研究で参照した臭化クロム(CrBr3)に関する中性子散乱実験のデータは、論文[S. E. Nikitin et al., Phys. Rev. Lett. 129, 127201 (2022)]にて報告されたものです。

※11 キュリー温度
強磁性体において、電子スピンの向きがそろった磁石としての性質（磁気秩序）が、熱揺らぎによって失われ、スピンの向きがバラバラになる温度のことです。

※12 スペクトル幅の広がり
マグノンは他のマグノンに散乱されることで寿命が短くなります。粒子の寿命とエネルギースペクトル幅（線幅）はおおよそ反比例の関係にあるため、粒子の寿命が短くなると、観測されるスペクトル幅が広がります。その結果、中性子散乱実験などで得られる信号が不明瞭になり、バンドギャップなどの微細な構造が観測しにくくなります。

※13 交換相互作用
電子スピン同士を同じ向き、あるいは反対向きにそろえようとする量子力学的な相互作用です。強磁性や反強磁性など、磁石の性質を決める基本的な要因です。

※14 Dzyaloshinskii-Moriya(守谷)相互作用
スピン軌道相互作用に由来する特殊な磁気相互作用のことをいいます。マグノンのバンド構造にギャップを作り、トポロジカルな性質をもたらす、あるいは変化させる主要因になります。

※15 スピントロニクス
電子の電荷自由度だけでなく、スピン自由度も利用して情報処理を行う技術分野です。低消費電力デバイスへの応用が期待されています。

（７）論文情報
雑誌名：Physical Review X
論文名：Fate of Topological Dirac Magnons in van der Waals Ferromagnets at Finite Temperature
執筆者名（所属機関名）：衛藤倫太郎* (ドイツ・ミュンヘン工科大学日本学術振興会海外特別研究員/研究当時: 早稲田大学大学院先進理工学研究科物理学及応用物理学専攻博士課程, 日本学術振興会特別研究員DC1)
Ignacio Salgado-Linares (ドイツ・ミュンヘン工科大学自然科学部物理学科博士課程)
望月維人 (早稲田大学理工学術院先進理工学部応用物理学科教授)
Johannes Knolle (ドイツ・ミュンヘン工科大学自然科学部物理学科教授)
Alexander Mook* (ドイツ・ミュンスター大学固体理論研究科教授)
掲載日時：2026年6月10日
掲載URL：https://journals.aps.org/prx/abstract/10.1103/tbh2-jq9r
DOI：https://doi.org/10.1103/tbh2-jq9r
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：学術変革領域研究(A) 『キメラ準粒子が切り拓く新物性科学』
研究課題名：キメラ準粒子の理論
課題番号：JP24H02231
研究代表者名（所属機関名）：村上修一（東京大学）

研究費名：科研費基盤研究(A)
研究課題名：スキルミオンが持つ新しい物質機能・物性現象の開拓とスキルミオニクスの創出
課題番号：JP25H00611
研究代表者名（所属機関名）：望月維人（早稲田大学）

研究費名：科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業 CREST
領域名：トポロジカル材料科学に基づく革新的機能を有する材料・デバイスの創出
研究課題名：Beyond Skyrmionを目指す新しいトポロジカル磁性科学の創出
課題番号：JPMJCR20T1
研究代表者名（所属機関名）：于秀珍（国立研究開発法人理化学研究所）

研究費名：日本学術振興会特別研究員奨励費(DC1)
研究課題名：トポロジカル磁性における磁気励起と光誘起現象に関する理論研究
課題番号：23KJ2047
研究代表者名：衛藤倫太郎（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会若手研究者海外挑戦プログラム (2024年度)
研究課題名：マグノンバンドトポロジーの光学的手法による検出と制御に関する理論研究
受入研究機関名：ドイツ・ヨハネス=グーテンベルク大学マインツ
研究代表者名：衛藤倫太郎（早稲田大学）

研究費名：日本学術振興会海外特別研究員
研究課題名：量子磁性体における分数励起のスペクトロスコピーに関する理論研究
受入研究機関名：ドイツ・ミュンヘン工科大学
研究代表者名：衛藤倫太郎

豊田中央研究所と高エネルギー加速器研究機構が、量子技術のモビリティへの応用に向けて共同研究講座を開設

豊田中研 — Wed, 10 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月10日
株式会社豊田中央研究所
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構

『豊田中央研究所と高エネルギー加速器研究機構が、量子技術のモビリティへの応用に向けて共同研究講座を開設』

株式会社豊田中央研究所（以下、豊田中研）、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構（以下、KEK）は、量子技術のモビリティへの応用に向けた基盤技術の確立を目的とする「豊田中央研究所-KEK量子イノベーション共同研究講座」を開設いたしました。

近年、量子力学を基盤とする量子技術は、量子コンピュータ、量子センサ、量子通信などの分野で着実な進展を遂げており、基礎科学の成果を社会や産業に結び付ける研究が国内外で活発化しています。従来の計算技術では対応が難しかった複雑な問題に新たな解決の道を開く計算技術や、これまで見えなかった微小な変化を捉える計測技術として、量子技術は材料開発や情報通信、社会基盤を支える分野などでの活用が期待されています。
一方で、量子技術を実用的なシステムとして社会に展開していくためには、量子特有の現象を安定して利用するための基盤的な技術の確立や、実環境での利用を見据えた信頼性・再現性の確保、さらには装置やシステム全体としての成立性を高める工学的検討など、複合的な技術課題が存在します。基礎研究で得られた知見を工学応用へとつなぐための体系的な研究開発が、これからの量子技術分野における重要な課題となっています。

豊田中研は、量子技術のモビリティへの応用に向けて、量子コンピューティングや量子センシングなどの研究を推進するとともに、学術分野を横断した産学共創の取り組みを強化しています。一方、KEKは、加速器科学をはじめとする多様な研究分野において、量子ビームの制御・利用技術や精密計測技術、極限環境技術などに関する世界トップレベルの学術的知見を蓄積してきました。

今回開設した共同研究講座（※）では、豊田中研が蓄積してきた社会実装を見据えた応用研究の知見と、KEKが有する基礎科学分野の知見を融合することで、量子技術のモビリティへの応用に向けた、評価・分析・設計などに関する基盤技術の確立を目指します。本共同研究講座の特徴は、産学双方の研究所に所属する研究者同士が双方の強みを持ち寄って、対等な立場で研究テーマを企画・推進する共創型の連携になっている点にあります。また、学生や博士研究員の研究参加を通じて、量子技術分野の人材育成にも積極的に取り組んでいきます。

本共同研究講座では、これらの方針のもと、以下の研究テーマに取り組みます。
1. 量子センサや量子コンピュータの基盤となる、量子ビットの性質を決定づける電子スピンの振る舞いの解明
2. 量子応用デバイスの動作に不可欠な極低温環境を実現する、高効率で信頼性の高い冷却技術の開発

豊田中研とKEKは、本共同研究講座の開設を通じて、量子技術の基礎研究から産業応用、人材育成までを連続的につなぐ研究開発を推進し、将来のモビリティ社会を支える新たな科学技術基盤の構築に貢献していきます。

（※）共同研究講座：特定の共同研究課題に基づき、当該研究及び教育推進を目的として、対等な⽴場で共同して研究を⾏うために、一定期間KEK内に設置される研究組織です。学術研究及び技術開発を促進し、学術・イノベーション創出に寄与することを目的とします。「豊田中央研究所-KEK量子イノベーション共同研究講座」はKEKとして初めて設置される共同研究講座です。

<本共同研究講座に関するお問い合わせ先>
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構外部連携推進部
「豊田中央研究所-KEK量子イノベーション共同研究講座」運営事務局
Tel: 029-879-6240
E-mail: quantum-innov@ml.post.kek.jp

以上

電通、ロボティクス領域の研究開発とコミュニケーションデザインを推進する「Robotics Media Unit」を始動

電通 — Wed, 10 Jun 2026 10:15:00 +0900

2026年6月10日
株式会社　電通
　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：松本千里）は、ロボティクス領域における研究・開発およびコミュニケーションデザインを推進する新チーム「Robotics Media Unit」を本日より始動します。ロボットを新たな「表現媒体」として捉え、ロボットと人との新しい関係性やコミュニケーションのあり方について研究するとともに、企業のPoC（概念実証）支援、ロボットを活用した広告・イベント施策、ロボットサービスのコミュニケーションなど、企業によるロボティクス活用や社会実装を支援します。
　
　近年、AI技術の進展により、実世界で身体を持って動作するロボットとAIを組み合わせた「フィジカルAI」への関心が高まる一方で、ロボットの社会実装に向けては、単なる機能開発にとどまらず、人との円滑なコミュニケーションや体験設計が重要な課題となっています。
　当社はこうした課題に着眼し、国内電通グループ横断のクリエイティブR＆D組織である「Dentsu Lab Tokyo」※内に、社会実装を推進する「Robotics Media Unit」を発足させることにしました。本チームには、10年以上にわたるロボティクス分野での実務・研究経験を持つメンバーに加え、エンジニアや研究者、クリエイティブR&Dの専門人財が参加しています。

■Robotics Media Unitの主な支援内容
①ロボットの社会実装におけるコミュニケーションデザインの支援
　ロボットやAIエージェントを社会実装する際の新しい顧客接点・体験設計・コミュニケーション開発を支援します。ロボットそのものの機能設計だけでなく、人との自然なコミュニケーションや体験設計、ユーザーとの接点づくりまで含めてサポートします。

②PoC・R&D段階におけるアイディエーション／フィジビリティスタディ支援
　ロボティクス推進におけるPoCや研究開発において、アイデア検討から実現可能性の検証、プロトタイプ制作までを支援します。また、テクノロジーとクリエイティビティ双方の知見を生かして、企業の新規事業・新サービス開発に伴走します。

■ロボットを活用した新しい体験の提供
　ロボットを活用した広告・イベント・プロモーション活動を支援します。既存ロボットの活用に加え、オリジナルロボットやキャラクターロボットの企画立案から設計・開発・演出まで、一気通貫で対応します。

　今後も当社は、ロボティクスとコミュニケーションデザインの融合を通じて、新しい価値の創出に取り組んでまいります。

※　Dentsu Lab Tokyo（デンツウラボトウキョー）は、研究・企画・開発が一体となった国内電通グループ横断のクリエイティブのR＆D組織です。「PLAYFUL SOLUTION」「おもいもよらない。」をフィロソフィーとしながら、デジタルテクノロジーとアイデアによって、人の心を動かす表現開発や、いま世の中が求める社会の課題解決を実践しています。　公式サイト：https://dentsulab.tokyo/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

エプソン、ヘラルボニーとの共創活動発表会を開催

セイコーエプソン — Mon, 08 Jun 2026 11:30:00 +0900

セイコーエプソン株式会社（以下エプソン）は、株式会社ヘラルボニー（代表取締役松田文登、本社岩手県盛岡市、以下ヘラルボニー）とともに、両社の共創による取り組みを発信するイベントを6月3日（水）に開催しました。
本イベントでは、「多様性を価値に変える」という考えのもと、パートナーシップとして両社が進める共創活動を紹介するとともに、「HERALBONY Art Prize 2026」においてエプソン賞を受賞した作品をモチーフにしたノートPCおよびインクジェットプリンターの特別デザインモデルのプロトタイプを初公開しました。

左：セイコーエプソン代表取締役社長吉田潤吉、
右：ヘラルボニー代表取締役松田文登

エプソンは、長期ビジョン「ENGINEERED FUTURE 2035」において、「経済価値」と「社会価値」を両立しながら、社会に実装していくことで持続的な成長を目指しています。その取り組みの一環として、「障がいの有無にかかわらず、個々の役割に応じたステップで挑戦し成長し続けることで、成果創出に貢献している状態」を目指し、誰もが安心して働き、能力を発揮できる環境づくりを推進しています。
「HERALBONY Art Prize 2026」は、障がいのある方々の創造性や才能を社会に届け、その価値を広げていく取り組みです。エプソンはゴールドパートナーとして参画し、「印刷」「体験」「クリエイティビティ」の領域で培ってきた価値を重ね合わせて、その可能性をともに広げていきます。

本取り組みの一環として、HERALBONY Art Prize 2026においてエプソン賞を受賞した中野道人氏の作品「Difference」をモチーフにしたノートPCとインクジェットプリンターの特別デザインモデルのプロトタイプを制作しました。これらをもとに、2026年度内の商品化を目指して検討を進めてまいります。

特別デザインモデルプロトタイプ

イベントでは、エプソンとヘラルボニー両社の代表によるトークセッションを実施し、「HERALBONY Art Prize 2026」におけるエプソン賞の選定過程や受賞作品「Difference」の選定理由について触れながら、それぞれ異なる個性が調和することで新たな価値が生まれることや、多様な創造性が企業活動やイノベーションの源泉となることについて意見を交わしました。

■セイコーエプソン株式会社代表取締役社長吉田潤吉コメント要旨
ヘラルボニーの取り組みは、障がいの有無に関わらず一人一人を作家として捉え、その創造性を価値として社会に届けている点に強く共感しています。
今回のエプソン賞受賞作品「Difference」については、さまざまなモチーフが重なり合いながら、それぞれ異なる要素が共存している点が印象的でした。一つ一つが異なる個性を持ちながら、それらが一つの世界として成立していることに、多様な違いが新たな価値を生み出す可能性を感じました。
社会や市場が大きく変動する時代において、新しい価値を創造するためには、多様な価値観や個性が融合することが必要であり、こうした取り組みは単なる社会貢献にとどまらず、企業の成長や価値創出そのものにつながるものだと考えています。また、ヘラルボニーが創造性を社会的価値だけでなく経済的価値にもつなげている点は、当社が長期ビジョン「ENGINEERED FUTURE 2035」で目指す方向とも重なります。
今後は、本共創を通じてその価値を世界中に広げ、多様な創造性を社会に実装していきます。

【イベント概要】
2026年6月3日（水）、東京都内でメディア・関係者向けに開催し、約40名が参加しました。
・イベント名：
　アートとテクノロジーの共創で、多様性が価値になる社会へ。
　― Empowering Diversity, Creating Value ～多様性を価値に変える～ ―
・登壇者：
　株式会社ヘラルボニー代表取締役松田文登氏
　セイコーエプソン株式会社代表取締役社長吉田潤吉

【参考：過去の関連ニュースリリース】
・中野道人氏の作品「Difference」が国際アートアワード「HERALBONY Art Prize 2026」エプソン賞を受賞（2026年３月16日）
https://corporate.epson/ja/news/2026/260316.html
・国際アートアワード「HERALBONY Art Prize 2026」ゴールドパートナーに就任（2026年2月13日） https://corporate.epson/ja/news/2026/260213.html

■HERALBONY Art Prize 2026について
世界中の障害のある作家を対象にしたアートコンペティションで、作家のキャリアの芽生えを後押しすることを目的として創設された国際芸術賞です。一人一人が持つ創造力を披露する場を提供し、より多くの観客に作品を伝え、作家のキャリアを新たな高みへと押し上げることで、従来の「障害とアート」のイメージを塗り替えていくことを目指しています。
URL：https://artprize.heralbony.jp/

■株式会社ヘラルボニー概要
「異彩を、放て。」をミッションに、障害のイメージ変容と福祉を起点に新たな文化の創出を目指すクリエイティブカンパニー。障害のある作家が描く2,000点以上のアート作品をIPライセンスとして管理し、正当なロイヤリティを支払うことで持続可能なビジネスモデルを構築。アートを纏い社会に変革をもたらすブランド「HERALBONY」の運営をはじめ、企業との共創やクリエイティブを通じた企画・プロデュース、社員研修プログラムを提供するほか、国際アートアワード「HERALBONY Art Prize」の主催など、アートを軸に多角的な事業を展開しています。2024年9月より海外初の子会社としてフランス・パリに「HERALBONY EUROPE」を設立。

※「障がい」「障害」の表記は、各社が大切にしている考え方を尊重し、本リリースではそれぞれの表記を用いています。

以上

2025年度日本セラミックス協会「セラミックス遺産」に認定

京セラ — Thu, 04 Jun 2026 17:53:57 +0900

京セラ株式会社（代表取締役社長：作島史朗、以下：京セラ）は、このたび、公益社団法人日本セラミックス協会が主催する2025年度「セラミックス遺産」に、当社の「大規模集積回路（IC）用セラミック多層パッケージ」および「無冷却オールセラミック自動車エンジン」の2件が認定されましたので、お知らせいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　

東京都内で行われた表彰式の様子

■セラミックス遺産について
「セラミックス遺産」は、日本セラミックス協会が2025年度に開始した認定制度です。セラミックス分野における現存する「もの」を対象に、技術史的・文化的価値に加え、その価値を広く社会へ伝えるための保存継承活動も含めて総合的に評価し、認定するものです。
第1回となる2025年度は、推薦資格を有する同協会の支部長、部会長、特別会員代表者より推薦された12件の認定候補について、5件が正式にセラミックス遺産として認定されました。

【セラミックス遺産認定制度URL】
https://www.ceramic.or.jp/act/award/heritage.html

■世界初の「大規模集積回路（IC）用セラミック多層パッケージ」について
京セラは、1969年にIC用セラミック多層パッケージを開発しました。高精度な積層技術および内部多層配線をいち早く実用化することで、ICの高密度化、高信頼化の実現に貢献しました。
また、独自の同時焼成法により、小型・軽量で高い耐久性を有するパッケージを実現し、その後、情報通信、宇宙、医療など幅広い分野において活用されています。本件は、日本のものづくりを支えてきたファインセラミックス技術を象徴するものの一つとして、その技術的価値と産業貢献性が評価されたものです。　　

■世界初の「無冷却オールセラミック自動車エンジン」について
京セラは、1981年にオールセラミック自動車エンジンを搭載した車両による桜島（鹿児島県）での公道走行に成功しました。本開発では、3気筒・2,800ccディーゼルエンジンの主要高温部品に窒化ケイ素を採用し、無冷却運転を実現しました。
この実証走行は当時注目を集め、その後の耐熱セラミックス技術の進展ならびに日本におけるファインセラミックスの研究開発の発展にも寄与しました。本件は、先進的な技術開発の取り組みとして、技術史的価値および技術波及効果が評価されたものです。

『セイコー時間白書2026』時間は「タイパ＆メンパ」の二刀流時代へ

セイコーグループ — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月3日
セイコーグループ株式会社
6月10日「時の記念日」
『セイコー時間白書2026』
時間は「タイパ＆メンパ※1」の二刀流時代へ
AI化の一方、“あえて効率を求めない時間”への価値も上昇
“心の充足”や“納得感”を求める「メンパ※1時間」を重視
時間学の専門家・一川誠先生監修、現代人の「時間感覚4タイプ」を発表！— あなたはどのタイプ？
〜時間白書10回目、定点データから読み解く現代人の時間感覚〜

※1 メンパとはメンタルパフォーマンスの略で、コスパ、タイパに次ぐ物事のパフォーマンスを測る指標。心理的負荷を下げ感情の安定や人とのつながりなどの心の充実度、人生の充実度を優先する消費スタイルや考え方のこと。本調査では、心の充足感や納得感、人とのつながりなど、精神的な満足度を重視する時間価値を「メンパ」と定義しています。

　セイコーグループ株式会社（代表取締役会長兼グループCEO 兼グループCCO 服部真二、本社：東京都中央区、以下「セイコー」）は、6月10日の「時の記念日」にちなみ、生活者に時間についての意識や実態を探る調査を2017年から実施し、毎年『セイコー時間白書』として発表しています。「人それぞれの豊かな時、自分らしい時間の過ごし方を願う」セイコーの理念に基づき、　今回は、タイパ※2とAI、時間の使い分け、時間感覚の三つのテーマについて探ります。また、今回「時間白書」が10回目を迎えたことから、これまでの定点観測を振り返り、現代人の時間との付き合い方をひもときます。
※2 本調査では、タイパ（タイムパフォーマンス）を生活における時間対効果として定義。時短や効率性のみならず、回答者自身が豊かだと感じる時間の使い方も含めて聴取しています。

タイパはもはや常識に「メンパ」の登場で、時間を使い分ける傾向に傾向① 効率重視のタイパは定着、AIも加速

傾向② 気持ち重視のメンパも大事

約9割が他人との時間感覚のズレを実感！「時間感覚は同じではない」が共通認識に傾向③ 時間感覚は違って当然

発表！タイプ別時間感覚

セイコー時間白書2026 調査結果サマリー ①タイパとAI ：タイパが定着し、AI利用が加速する日本 ■6割以上が「タイパを意識して行動」（61.0％）、「タイパ重視の考え方は社会に定着」（65.8％）と捉えている。
■タイパがよい過ごし方をすることが「豊かな生活時間の使い方」だと思う39.3％＞思わない28.7％
■時間効率を高められると「心が満たされる」と思う41.4％＞思わない27.3％
■51.9％と半数以上が「プライベートでAIを活用」中。AIの利用機能は「仕事の相談」「人生相談」「愚痴を聞いてもらう」など。

②時間の使い分け：一方で、自分が納得できるメンパ時間も重視、自分軸での時間の使い分けも広まる

■7割以上が「何もしない時間は必要」「ひとつのことを考えたい」「考え事をするのが好き」とメンパ時間も重視。タイパとメンパが共存する時間の使い分け傾向。
■短縮したい時間TOP3は「テーマパークの行列」「人気の飲食店の行列」「SNSやネットの閲覧」。32.0％が時間短縮のためにお金を支払った経験あり。
■長くてもかまわない時間TOP3は「一人で過ごす静かな時間」「誰かと食事をする時間」「自分へのご褒美を選ぶ時間」。
■6割以上で「時間がかかっても自分が納得できる選択をしたい」「効率より自分にとって心地よいかを基準に考える」と時間の使い方が変化。
■63.6％が効率化したい時間とあえて効率を求めたくない時間を「使い分けている」と回答。“自分軸”での時間の使い分けも浸透。

③時間感覚：約9割が他人との時間感覚が合わない経験あり「時間感覚は同じではない」が共通認識に ■「少し早め」は「10分前」（52.6％）が大勢だが、「5分前」「20分以上前」の人も約1割ずつ。「なる早で」と言われて悩む人が約3人に1人。
■88.7％が他人と時間感覚が合わない経験あり。80.8％が「時間感覚が違うのは当然」と回答。時間感覚は人によって違うのが当たり前。
■共有する時間の考え方も「世代によって違う」（73.4％）、「必要なときだけ共有できれば十分」（67.0％）とみんなが同じである必要はない。

「時間白書」10回目現代人の時間感覚

●「時間に追われ」（63.4％）、「時間が足りない」（56.7％）　という時間感覚はほぼ変わらず。
●「1分でもムダにしたくない」（37.7％）、「やることがない時間が出来るとつい不安になってしまう」（33.2％）、「何もしない時間を大切にしたい」（56.1％）が定点観測で過去最大に。
●1時間の価値、オンタイム4,836円、オフタイム11,305円。10回前より値上がりするも、ここ数年はオンタイムは横ばい、オフタイムは減少傾向に。
●1週間で最も大切にしたい時間 TOP3　1位「金曜PM10時」、2位「土曜PM9時」、3位「土曜PM10時」。

＜調査概要＞
■タイトル：セイコー時間白書2026
■実施時期：2026年4月6日（月）～4月9日（木）
■調査手法：インターネット調査　
■調査委託先：マクロミル
■調査対象：全国の15歳〜69歳の男女1,200人　（男女各600人　各年代別に男女各100人ずつ）一部設問は＋高校生男女200人
※構成比（％）は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100％にならない場合があります。金額は小数第1位以下を四捨五入しています。

時間学の一川誠先生に聞く、
タイパとメンパ二刀流時代の時間感覚とは？

調査の詳細は添付のリリースよりご覧ください。

「一歩引いて見る」ことで議論は変わる

早稲田大学 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月3日
早稲田大学
東京都市大学
TIS株式会社
岡山理科大学
芝浦工業大学
「一歩引いて見る」ことで議論は変わる ―バーチャル空間での三人称視点が集団意思決定に与える影響を解明―
【発表のポイント】
●集団意思決定では、俯瞰的な視点から議論することが重要ですが容易ではありません。三人称視点（第三者視点）から自己の体験を観察していることを想像することが、俯瞰的な視点で自己の体験に向き合う有効な手段であることがわかっています。これをふまえ、バーチャル空間にて三人称視点で議論することが集団意思決定に及ぼす影響を、一人称視点と比較する実験によって明らかにしました。
●三人称視点は、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に影響を及ぼしました。
●得られた結果を総合すると、三人称視点は、対立が生じやすい局面には有効である一方で、共感が重視される局面には有効でないことが示唆されました。つまり、バーチャル空間における三人称視点は、感情的結びつきの認識に多少の代償を伴いながらも、グループをより円滑で合意形成しやすい意思決定へと導き得るといえます。
　組織やチームが意思決定を行う際、メンバー一人ひとりが自己の利得や価値観などにとらわれず、俯瞰的な視点から議論に関わることが重要ですが容易ではありません。このような俯瞰的な視点を持つためのメカニズムとしてセルフディスタンシング（自己から心理的に距離を置くこと）があり、その典型的な実践手段は三人称視点から自己の体験を観察していることの想像です。
　早稲田大学人間科学学術院の市野順子（いちのじゅんこ）教授、TIS株式会社技術本部セクションチーフの井出将弘（いでまさひろ）氏、岡山理科大学経営学部の横山ひとみ（よこやまひとみ）教授、芝浦工業大学システム理工学部の淺野裕俊（あさのひろとし）教授、東京都市大学メディア情報学部の宮地英生（みやちひでお）教授、同学部の岡部大介（おかべだいすけ）教授の研究グループは、没入型バーチャル空間において、三人称視点と一人称視点での対話の比較を通して、集団意思決定に及ぼす影響を調査しました。その結果、三人称視点は一人称視点と比べて、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に有意に影響を及ぼしました。これらの結果から、三人称視点は、対立が生じやすい局面には適する一方で、共感が重視される局面には適さないことがわかりました。
　本研究成果は、ヒューマンコンピュータインタラクション（HCI）分野におけるトップ国際会議CHI2026「The ACM CHI Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI) 2026」で2026年4月13日に発表・公開されました（論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making）。

キーワード：
集団意思決定、VR（バーチャルリアリティ）、第三者視点、三人称視点、一人称視点、セルフディスタンシング（self-distancing、自己距離化）、対立の抑制、共感の低下、会議、ミーティング、オフィス

１．これまでの研究で分かっていたこと
　三人称視点は、セルフディスタンシング（心理学の分野で提唱された概念で、自己から心理的に距離を置くこと）の典型的な実践手段です。これによって、過去の体験に関して、感情調節・自己制御・行動変容に肯定的な効果をもたらすことがわかっています。しかし、現在進行している体験の最中に三人称視点から自己を観察することは容易ではありません。
　これに対し、バーチャル空間では、ユーザーはあたかも自分の身体のように感じるアバターとして存在しており、加えて、ユーザーの視点を任意の位置に設定できるため、体験の最中に三人称視点から自己を観察することが容易にできる可能性があります。これまで、バーチャル空間で三人称視点を適用した研究は多くありますが、主に単独のゲームやスポーツなど個人レベルの活動への影響に焦点を合わせており、集団意思決定など集団レベルの活動への影響はほとんどわかっていませんでした。

２．新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　今回の研究では、一般から募集した48の3人組（144人、20～49歳）の参加者を対象に、三人称視点（参加者の視点を自己のアバターの後方斜め上に設定）と一人称視点（参加者の視点を自己のアバターの頭部に設定）のいずれかを用いて、2種類のトピックについて3人で議論し意思決定してもらう実験を行いました（図1）。集団意思決定に及ぼす影響を、意思決定の質・コミュニケーション行動・参加者自身の認識（アンケート）に関する多数の項目を用いて定量的・定性的に評価しました。
　各項目の結果を総合すると、三人称視点は、＜対立が生じやすい局面に有効である＞一方で、＜共感が重視される局面に有効でない＞ことが示唆されました。以降では、これらに関連する結果を示します。

三人称視点

一人称視点
図1：2つの実験条件のバーチャル空間での参加者の視界例　（手前の緑色のシャツのアバターがこの参加者のアバター）

２．１　三人称視点が＜対立が生じやすい局面に有効である＞ことを示す結果
【他者の最終意見を推測できた程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、他者の最終意見（本心）を、議論後に各参加者に推測してもらいました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも推測できた程度が高く、統計的にも有意でした（図2）。このことから、三人称視点の参加者は、他者の意見をよく聴き、かつ、それをよく覚えていたことがわかります。

図2：他者の最終意見（本心）を推測できた程度（他者2人共の最終意見を正しく推測できた場合が1.0）　　

【グループ内に生じた葛藤の減少】
　議論中、グループ内で葛藤がどの程度生じたと思うかについて、関係葛藤（価値観の違いや対人関係の軋轢）と課題葛藤（意見の対立）に分けて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、いずれも、三人称視点は一人称視点よりも葛藤が小さく、統計的にも有意でした（図3）。このことから、三人称視点では、対立が抑制され、議論が協調的に進行したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、妥協点の模索や意見のすり合わせに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、対立についてのコメントが多く寄せられました。

図3：グループ内に生じた葛藤（葛藤の大きさを7段階で評価。値が大きい方が葛藤が大きい。）　　

【自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、自己の最終意見（本心）と一致しているかを、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも一致の程度が高く、統計的にも有意でした（図4）。このことから、三人称視点の参加者は、グループのコンセンサスを単に受け入れただけでなく、本心から同意したことがわかります。

図4：自己の最終意見（本心）がグループのコンセンサスと一致した程度
（自己の最終意見とグループのコンセンサスが一致した場合が1.0）

　以上の結果から、他者の意見を理解しようとする認知的な姿勢（他者の最終意見を推測できた程度の向上）が、対立が生じにくい土壌を形成し（グループ内に生じた葛藤の減少）、最終的な合意への積極的な支持（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上）につながった様子が伺えます。
　言い換えれば、三人称視点は、自己の意見に固執せず他者の意見を取り入れる認知的枠組みを促し、結果として対立の少ない協調的な議論プロセスと、強い納得を伴った集団的意思決定を可能にしたと言えます。

２．２　三人称視点が＜共感が重視される局面に有効でない＞ことを示す結果
【グループ内の感情の相互依存性の減少】
　議論中、自己と他者の間で感情や態度がどの程度影響し合ったと思うかについて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも感情の相互依存性が小さく、統計的にも有意でした（図5）。このことから、三人称視点では、互いの感情や態度の影響を受けにくくなり、共感が低下したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、相手の感情のわかりにくさや感情よりも議事進行を優先させたことなどに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、他者の感情を理解できたことや共感し合えたことについてのコメントが多く寄せられました。

図5：グループ内の感情の相互依存性（相互依存性の大きさを7段階で評価。値が大きい方が相互依存性が大きい。）　　

３．研究の意義と今後の展望
　実験結果から、バーチャル空間における三人称視点は、対立が生じやすい場面で有効である可能性が示唆されました。例えば、経営会議や多部門間の利害調整会議での意思決定場面、人事評価面談などでの活用が期待されます。その一方で、共感や傾聴といった情緒的側面が重視される局面に有効でない可能性も示唆されました。例えば、メンタルヘルスやカウンセリング面談、チームビルディングや関係改善を目的とした対話、従業員や住民の意見を聴く参加型会議などには適さないことが予想されます。
　これらの効果の二面性を踏まえると、視点を固定的ではなく状況に応じて切り替える「状況適応的な視点制御」が有効と考えられます。議論が加熱し対立が深刻化した局面では三人称視点を導入し、冷静な思考を促します。反対に、議論が停滞したりメンバー間の結びつきが弱まったりした局面では一人称視点に切り替え、活発な参加や情動的な近接性を回復させます。このような視点制御をAIによるファシリテーション支援と組み合わせることで、より柔軟で効果的な議論運営が可能となることが期待されます。

４．論文情報
国際会議名：Proceedings of the Association of Computing Machinery Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI '26)
論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年4月13日
掲載URL：https://doi.org/10.1145/3772318.3791367
DOI：10.1145/3772318.3791367

論文のデモ動画（英語版）
https://dl.acm.org/doi/suppl/10.1145/3772318.3791367/suppl_file/3772318.3791367-presentation-video.mp4

国内会議名：第27回一般社団法人情報処理学会シンポジウム（インタラクション2026）
論文名：バーチャル環境における身体性を伴うセルフディスタンシングが集団意思決定に及ぼす影響
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年3月3日
掲載URL：https://www.interaction-ipsj.org/proceedings/2026/data/pdf/INT26005.pdf

テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測

早稲田大学 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月2日
早稲田大学
岡山大学
科学技術振興機構（JST）
テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測～テラへルツ技術の医療・生命科学応用に向けた課題と技術ロードマップを提示～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●生体組織や細胞、分子の状態を非侵襲・非破壊で調べることができる電磁波としてテラヘルツ波が注目されてきましたが、医療・生命科学への実利用は大きく進んでいませんでした。
●本研究では、テラヘルツ波を生体計測に応用する研究分野である「テラヘルツバイオフォトニクス」の発展を妨げてきた本質的課題を整理し、その克服に向けた技術の進展を体系的にまとめました。
●加えて、新しい顕微鏡技術や高感度センサー技術などの研究動向を整理し、医療・バイオ計測分野への応用に向けた現実的な技術ロードマップを示しました。
●本成果により、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測を支える候補技術として社会に広く示すとともに、産学連携や異分野融合の加速が期待されます。
　生体の水和状態や分子間相互作用などを捉えられる新しい技術として、テラヘルツ波を用いた生体計測が注目されています。しかし、可視光などの光技術と比べると、医療や生命科学への実利用は大きく遅れていました。
　早稲田大学大学院情報生産システム研究科芹田和則（せりたかずのり）准教授、岡山大学学術研究院先鋭研究領域異分野基礎科学研究所斗内政吉（とのうちまさよし）教授（特任）の研究グループは、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史と最新技術を整理し、分野の発展を妨げてきた本質的課題を体系的に分析しました。さらに、顕微鏡技術や高感度センサーなどの新しい研究動向を整理し、医療・バイオ計測への応用に向けた技術ロードマップを提示しました。本成果は、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測技術として発展させるための重要な指針となります。
　本研究成果は2026年5月29日に「Journal of Physics Photonics」に掲載されました。

キーワード：
テラへルツ波、テラへルツバイオフォトニクス、テラへルツ時間領域分光、テラへルツ点光源顕微鏡、メタマテリアル

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　テラヘルツ波※1は、分子間相互作用や水素結合、水和状態など、生体の状態を反映する物理情報に敏感に応答する電磁波です。2000年代以降、医療や生命科学への応用を目指した研究が世界的に進められてきました。これまでの研究では、がん組織、創傷、血液、細胞、DNA、タンパク質など様々な対象で有望な結果が報告されてきました。しかし、可視光や近赤外光を用いた光学顕微鏡に比べると、テラヘルツ技術の実利用は以下の技術的課題が存在していたため、大きく遅れていました。
　・空間分解能※2が低いこと
　・水による強い吸収によって感度が低下すること
　・計測速度が遅いこと
　・装置が大型で高コストになりやすいこと
　また、先行研究では、テラヘルツ信号によって観測された信号の違いが病気特有の情報ではなく、単に水分量の違いを反映している可能性が指摘されるなど、テラヘルツ信号の観測解釈に懐疑的な見方も多く、「測定できた」という段階にとどまる研究も少なくありませんでした。そのため、テラヘルツ波が生体のどのような情報を実際に捉えているのかを検証する研究が求められていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、テラヘルツバイオフォトニクス※3分野の研究動向を体系的に整理し、この分野の発展を妨げてきた本質的課題と、それを克服するための技術進展を明らかにしました。
　まず、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史を俯瞰し、分野の停滞要因の本質的課題を以下の４つとして再定義しました。
　（１）空間分解能の不足
　（２）水への強い吸収による感度不足
　（３）計測速度の遅さ
　（４）装置の大型化
　次に、これらの課題を克服するための技術進展を整理しました。特に、テラヘルツ時間領域分光法※4による分光技術、テラヘルツ顕微鏡を使ったイメージング技術、テラへルツメタマテリアル※5を使ったセンシング技術が、どのように進展し、どの課題の解決に寄与していくのかを体系的に整理しました。　
　例えば、テラヘルツ時間領域分光法による高精度な分光技術が進展することで、生体の水和状態などの変化を定量的に評価することが可能となり、テラヘルツ信号の解釈の信頼性向上に寄与します。また、テラヘルツ顕微鏡技術の進展により、従来課題であった空間分解能の向上が進み、現在では、細胞、分子、微細構造レベルでの観察が可能になりつつあります。さらに、テラヘルツメタマテリアルを用いたセンシング技術は、テラへルツ波の電場を局所的に強く集中させることで、微量な生体物質の検出感度を高め、小型・高感度なバイオ分析チップへの応用が期待されています。
　特に、筆者らがテラヘルツバイオフォトニクス応用の要となる技術として開発を進めているテラヘルツ点光源顕微鏡※6は、これまでのテラへルツ計測の主要課題であった上記４つ（空間分解能、感度、計測速度、装置サイズ）を同時に克服する技術として位置づけられ、細胞レベルでの生体計測や微量試料分析への応用可能性にも言及しています。
　さらに、皮膚がん診断や創傷評価では、すでに臨床応用を見据えたテラへルツ診断装置も進みつつあることを示し、比較的早期の実用化が期待される応用分野として、医療分野での社会実装に向けた現実的なシナリオを提示しました。
　本研究により、テラヘルツバイオフォトニクス研究は、単に「測れるかどうか」を示す段階から、テラヘルツ波が生体のどのような情報を捉えているのかを検証しながら実用化へと進む段階に入りつつあることが明らかになりました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、テラヘルツバイオフォトニクスという新しい研究領域の可能性を社会に広く示すものです。テラヘルツ技術は、非侵襲・ラベルフリーで生体情報を取得できる可能性を持つため、将来的には皮膚がん診断、創傷評価、生体組織分析、微量バイオ分析などの医療分野への応用が期待されています。また、メタマテリアルセンサーやマイクロ流路技術との統合により、小型で高感度なバイオ分析チップの開発にもつながる可能性があります。こうした技術は医療だけでなく、創薬、食品、環境、半導体、バイオ産業など幅広い分野への応用が期待されます。
　さらに、テラヘルツ技術は、大きなマーケットを担うバイオ産業の一翼を担うことが期待されています。本研究は、テラヘルツバイオフォトニクス技術がこのバイオ産業の開拓に貢献できる具体的な道筋を明らかにしたものです。
　加えて、テラヘルツバイオフォトニクスは物理学、光工学、電子工学、生命科学、医学などが交差する学際分野であり、本成果の社会発信により、新しい研究コミュニティの形成や産学連携の加速が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　テラヘルツバイオフォトニクスは大きな可能性を持つ一方で、依然としていくつかの課題が残されています。特に、生体内でのテラヘルツ信号の起源をより正確に理解すること、計測装置の小型化・高速化・低コスト化を進めることなどが重要です。今後は、顕微鏡技術やセンサー技術のさらなる発展に加え、AIによるデータ解析や医療機関との連携を進めることで、実際の医療現場への応用が期待されます。また、近年急速に発展しているナノフォトニクスやメタマテリアル技術との融合により、これまでにない高感度な生体計測技術が生まれる可能性があります。

（５）研究者のコメント
　テラヘルツ波は長年、医療や生命科学への応用が期待されながらも、実用化には多くの課題が残されていました。本研究では、これまでの研究を整理し、分野が直面している本質的課題とその解決に向けた技術の方向性を示しました。テラヘルツ技術が、将来の医療や生体計測を支える新しい技術として発展することを期待しています。また、「テラヘルツ波」をより身近に扱える未来社会の実現に向けた重要な指針となる論文になることを期待しています。

（６）用語解説
※1　テラへルツ波
周波数が約1テラヘルツ（1兆ヘルツ）付近にある電磁波の総称で、光と電波の中間に位置する。波長は約0.3ミリメートルで、光のように直進しやすく、電波のように物質を透過する性質を併せ持つ。また、生体内の水や分子の動きに敏感に反応する特徴がある。1光子のエネルギーはX線の約100万分の1と小さく、生体にダメージを与えにくい非侵襲計測が可能とされる。医療・生命科学、半導体検査、食品品質管理、次世代通信など幅広い分野での応用が期待されている。

※2　空間分解能
どれだけ細かい構造を見分けられるかを示す指標。空間分解能が高い（良い）ほど、小さな対象（細胞や微細構造）をよりはっきりと観察することができる。

※3　テラヘルツバイオフォトニクス
テラヘルツ波を利用して、生体組織、細胞、分子などの状態を計測・分析する研究分野。テラヘルツ波は水和状態や分子間の相互作用などに敏感に反応するため、生体の状態を非侵襲・非破壊で調べられる可能性がある。医療診断、生体計測、バイオ分析などへの応用が期待されている学際的な研究領域である。

※4　テラへルツ時間領域分光法
テラヘルツパルスを発生させ、物質を透過・反射した波形を時間領域で測定することで、物質の吸収特性や屈折率などを調べる計測手法。テラヘルツ領域の代表的な計測技術であり、物質の構造や分子振動の情報を得ることができるため、生体分子や材料の分析に広く利用されている。

※5　メタマテリアル
自然界には存在しない特殊な電磁特性を人工的に実現するために設計された微細構造材料。電磁波の共鳴や電場増強などの効果を利用できるため、センサーや光学デバイスなどに応用されている。テラヘルツバイオセンサーでは、メタマテリアル構造によって電場を強く集中させることで、微量な生体物質を高感度に検出できる可能性がある。

※6　テラへルツ点光源顕微鏡
局所的にテラヘルツ波を発生させ、その微小なテラヘルツ光源を走査することで試料を観察する顕微鏡技術。従来のテラヘルツ計測よりも高い空間分解能で測定できるため、細胞や微小構造などの生体試料を詳細に観察できる可能性がある。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of Physics Photonics
論文名：Recent advances and emerging directions in terahertz biophotonics
執筆者名（所属機関名）：Kazunori Serita (Waseda University), *Masayoshi Tonouchi (Okayama University)
掲載日時：2026年5月29日
DOI：https://doi.org/10.1088/2515-7647/ae7490
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：JST創発的研究支援事業
課題番号：JPMJFR2029
研究課題名：近接場テラヘルツ励起プローブ顕微鏡による１細胞・１分子分光イメージング解析とその応用
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究B
課題番号：JP25K01294
研究課題名：高分解能テラへルツ内視鏡の開発
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究A
課題番号：JP23H00184
研究課題名：局所場における光テラヘルツ波変換モデルリングと半導体分析応用
研究代表者名（所属機関名）：斗内政吉（岡山大学）

兼松、「International Semiconductor Laser Conference (ISLC) 2026」に化合物半導体向け製造装置を出展

兼松 — Fri, 29 May 2026 09:00:00 +0900

兼松株式会社は、2026年6月14日～17日、フィンランドタンペレのTampere Hallで開催される国際学会「International Semiconductor Laser Conference (ISLC) 2026」に出展します。
当社ブースでは、日本酸素製MOCVD装置、JSWアフティ株式会社製ECR装置、株式会社岡本工作機械製作所製グラインダー/ポリッシャー、株式会社オプト・システム製装置をはじめとした、化合物半導体向け各種製造装置を紹介します。

<出展概要>
※日程・会場などの詳細は、公式サイトをご参照ください。
【International Semiconductor Laser Conference (ISLC) 2026】
会期：2026年6月14日～17日
会場：フィンランドタンペレTampere Hall
公式サイト：https://events.tuni.fi/islc2026/

＜来場について＞
本イベントへの参加には事前登録（有料）が必要です。登録者は、会議プログラム、タンペレ市主催レセプション、カンファレンスディナーを含む各種プログラムに参加できます。参加費・登録区分などの詳細については、以下の登録ページをご確認ください。
参加登録ページ：https://www.lyyti.fi/reg/islc2026

<展示製品>
化合物半導体の製造プロセスを支える以下の装置を中心に展示予定です。
・日本酸素株式会社製　MOCVD装置
・JSWアフティ株式会社製　ECR装置
・株式会社岡本工作機械製作所製　グラインダー/ポリッシャー
・株式会社オプト・システム製　半導体レーザー用加工機及びバー整列機

皆さまのご来場をお待ちしております。

世界初、ミリ波・テラヘルツ波統合ビームフォーミング通信の実証に成功

情報通信研究機構　広報部 — Wed, 27 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月27日
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）
ポイント ■　ミリ波とテラヘルツ波を統合利用し、通信環境に応じて自動切換え可能なビームフォーミング通信の実証に世界で初めて成功
■　次世代移動通信システム（6G）で期待される「超高速通信」と「高信頼・低遅延通信」を両立
■　従来のテラヘルツ波通信が抱えていた遮蔽・接続断・ビーム追尾といった課題を大幅に改善

　国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 大野英男）は、次世代の超高速・大容量かつ高信頼な通信の実現のため、ミリ波・テラヘルツ波の2波自動切換えとビームフォーミングを一体的に動作させる通信技術の実証に世界で初めて成功しました。
　本実証では、ミリ波（60 GHz帯）とテラヘルツ波（300 GHz帯）を統合動作させる独自アーキテクチャを開発し、ミリ波側を「ビーム制御・追尾・接続維持」に利用し、テラヘルツ波側ではビーム制御を行いつつ「大容量データ伝送」に特化させ、双方の長所を最大限活用しました。通信環境の変化に応じて、テラヘルツ波の通信が途切れた場合には瞬時にミリ波に切り換えて通信を継続することができました。これにより、従来のテラヘルツ波通信が抱えていた遮蔽・接続断・ビーム追尾に対する課題を大幅に改善することに成功しました。
　本技術が実用化されれば、クロスリアリティ（XR）、超高精細映像伝送やスマートファクトリーなどの次世代無線アーキテクチャを必要とするユースケースへの応用が期待されます。
　なお、2026年5月27日（水）から開催される「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク（WTP） 2026」（東京ビッグサイト）にて本成果を展示します。

背景　近年、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展やIoT機器の普及、さらにはAIの高度化に伴い、社会全体のデータ通信量は爆発的に増加しています。現在の5G通信でも将来的な需要を十分に支えきれない可能性が指摘されており、その先に位置づけられる「Beyond 5G」や「6G」の実現に向けた基盤技術の確立が急務となっています。
　こうした背景の中で注目されているのが、テラヘルツ波と呼ばれる高周波帯の電波です。これは従来の通信で利用されてきたマイクロ波に比べて数倍から数十倍の周波数帯域を持ち、理論上は数十Gbpsを超える桁違いの超高速・大容量通信を実現できる可能性を秘めており、XR、超高精細映像伝送やスマートファクトリーといった次世代サービスを支える上で不可欠な技術と言えます。
　しかし一方で、テラヘルツ波には課題も存在します。それは「電波が届きにくい」という特性です。高周波帯は直進性が強く、建物や人などの障害物に遮られやすい上、空間中での減衰も大きく、従来技術のみでは実用的な通信手段として成立しません。
　この課題を克服する鍵となるのが、ビームフォーミング技術です。これは複数のアンテナ素子を用いて電波の位相や強度を制御し、特定の方向にエネルギーを集中させることで、通信の到達距離や品質を向上させる技術です。ただし、テラヘルツ波では非常に鋭い指向性を持つ細いビームを利用する必要があり、端末やユーザーがわずかに移動しただけでもビーム方向がずれて通信断が発生しやすくなります。そのため、高速かつ高精度なビーム探索・ビーム追尾技術が不可欠ですが、従来方式では探索オーバーヘッドや制御遅延が大きな課題となっていました。また移動環境では、テラヘルツリンクを安定維持することが難しく、実環境での適用には更なる技術革新が必要とされていました。
　図1 電波暗室での実証実験

　こうした課題に対し、本実証では比較的安定性と実用成熟度の高い「ミリ波通信」と、超高速性に優れる「テラヘルツ波通信」を統合利用するアプローチを取りました。ミリ波は、テラヘルツ波と比較して伝搬特性に優れ、遮蔽耐性やモビリティ対応能力が高く、既に5Gで商用利用が進んでいます。一方で、利用可能帯域には限界があり、将来的な超大容量通信需要を単独で支えることは難しいと考えられています。そこで、ミリ波側を「ビーム制御・追尾・接続維持」に活用し、テラヘルツ波側ではビーム制御を行いつつ「大容量データ伝送」に特化させることで、双方の弱点を補完する次世代無線アーキテクチャを実現しました。

今回の成果　今回、ミリ波とテラヘルツ波の自動切換えとビームフォーミングが可能な通信装置を開発し、電波暗室での実証試験を行いました。
　この通信装置には、①通信距離が変化した場合には、近距離ではテラヘルツ波による高速通信を行い、より広いエリアや遠距離では自動的にミリ波通信へ切り換えて接続を継続する、②受信機の位置が変わると、送信機から出るビーム方向が変わる、③送信機のビーム方向が変化して高速通信の接続を維持する、という機能を持たせました。この実験では、送信機を動かし、受信機との位置関係を変えて受信状況を調べました。
　その結果、受信機の方向によって電波のビーム方向が切り換わり、受信機までの距離によってミリ波とテラヘルツ波を自動的に切り換えることに世界で初めて成功しました。
　また性能面では、従来のミリ波標準規格（2 GHz帯域幅）における2.2 Gbpsの伝送速度から、テラヘルツ波（8 GHz帯域幅）を用いることで最大7.5 Gbpsの伝送速度を実現しました。加えてアンテナ制御により、ミリ波では±60°、テラヘルツ波では±40°程度の広い範囲をビームフォーミングでカバーすることが可能となりました。
　ミリ波とテラヘルツ波を電波伝搬環境に応じて自動的に切り換え、高精度なビームフォーミング制御によって通信の安定化を図ることで、次世代の超高速・大容量かつ高信頼・低遅延な通信を実現しました。テラヘルツ波は直進性が強く、人や物体による遮蔽や減衰の影響を受けやすいという課題がありますが、受信信号品質に基づいて周波数帯を自動切換えし、さらにビームフォーミングにより常に通信相手方向へ電波を向け続けることで、この課題を克服し、高速通信の安定化を可能としました。
　今回の成果は、「Beyond 5G」や「6G」の実現に向けた基盤技術となる超高速・大容量通信を実現できる可能性を秘めており、XR、超高精細映像伝送やスマートファクトリーといった次世代サービスを支える上で不可欠な技術と言えます。

図2 開発したミリ波・テラヘルツ波による自動切換えビームフォーミング通信装置

今後の展望　本課題の今後の展望としては、テラヘルツ波無線信号の更なる広帯域化及びアンテナ素子の多素子化を進めることで、超高速・高信頼リンクの実現を目指します。また、送受信におけるビームフォーミング機能の実装により通信品質及び空間分解能の向上を図ります。これらの技術的発展を通じて、通信方式の標準規格化及び実用化への展開につなげていくことが期待されます。
　本成果は、2026年5月27日（水）から開催される「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク（WTP）2026」（東京ビッグサイト）にて展示されます。また2026年6月19日（金）、20日（土）に開催される、NICTオープンハウスにおいても展示予定です。

京セラ製スマホとタブレットが「MAYA inside」に対応

京セラ — Wed, 27 May 2026 11:00:00 +0900

京セラ株式会社
株式会社MAYAビジネスソリューションズ

京セラ株式会社（以下、京セラ）と株式会社MAYA（マヤ）ビジネスソリューションズ（以下、MAYA）は、京セラ製法人向けスマートフォン「DIGNO® SX4 KC-S305」およびタブレット「DIGNO® Tab2 5G KC-T306」が、MAYAの仮想SIM（vSIM）※1サービス「MAYA inside」に本年5月28日（木）※2から対応しますのでお知らせします。

これにより、物理的なSIMカードを使用することなく通信サービスを利用でき、端末導入時に必要なSIM管理や初期設定の負担軽減を図るとともに、利用シーンに応じた柔軟な通信環境の構築を実現します。両社はビジネスにおける通信の利便性向上と業務の効率化に貢献してまいります。
※1 仮想SIM（vSIM）とは、物理SIMが不要で専用サイトでプランを選んで契約するだけで利用できる通信技術です。
※2 ソフトウェアアップデート状況により開始日が前後する可能性がございます。

　　　　　　左からDIGNO® SX4 KC-S305、 DIGNO® Tab2 5G KC-T306

■背景
近年、ビジネスシーンでは、オフィスに限らず、外出先、イベント会場、工事現場、さらには災害時など、多様な環境において安定した通信の確保が求められています。一方で、従来の通信環境では、特定の通信回線に依存することによるエリアや電波状況の制約に加え、Wi-Fi®環境の構築に伴う回線工事や初期費用、開通までのリードタイムなどが課題となっていました。
こうした課題に対応するため、MAYAが展開するvSIMサービス「MAYA inside」と、京セラが長年培ってきたデバイス開発の技術・ノウハウを組み合わせることで、通信の利便性と信頼性の向上を目指し、本連携に至りました。
今回の対応により、DIGNO SX4およびDIGNO Tab2 5Gでは、物理的なSIMカードを用いずに通信サービスを使用できるようになります。これにより、端末導入時のSIM管理や初期設定にかかる作業負担の軽減に加え、より柔軟で効率的なモバイル通信環境の構築を支援します。詳細については、下記サイトをご覧ください。
https://www.kyocera.co.jp/prdct/telecom/office/phone/app-service/app/vsim/

イベント運営でのスタッフ連携・決済端末利用、キッチンカーでのキャッシュレス決済・予約管理、
自治体・防災用途でのBCP 対策

想定利用シーン
イベント会場でのスタッフ連携、キッチンカーでのキャッシュレス決済、自治体・防災用途におけるBCP 対策など、固定回線を利用しづらい現場でも安定した通信環境を確保できます。

■通信サービス「MAYA inside」について
MAYA insideは、「キャリアや地域を超えたモバイル通信をさまざまな機器に組み込む」ことをコンセプトとした通信ソリューションです。国内4キャリア・海外140カ国以上の現地キャリアに対応しており、複数の回線を利用できる環境を提供することで、通信障害や災害時など、利用状況や目的に応じて別の回線へ切り替えることが可能です。工事現場の仮設拠点やイベントなどの短期利用においても、回線工事や固定回線契約は不要で、端末の電源を入れるだけで通信を開始できます。月額基本料0円から、利用日数に応じて課金される従量課金制※3を採用しており、使用しない期間の固定費を抑えた、無駄のないコスト運用が可能です。
本サービスは、専用サイトを通じて通信プランを選択することで使用可能です。詳細については、下記サイトをご覧ください。
「MAYA connect」https://maya-connect.mayabs.co.jp/
※3　選択するプランによっては月額料金が発生する場合があります。

■製品情報については、下記サイトをご覧ください
「DIGNO® SX4 KC-S305」https://www.kyocera.co.jp/prdct/telecom/office/phone/lineup/smartphone/kc-s305/
「DIGNO® Tab2 5G KC-T306」https://www.kyocera.co.jp/prdct/telecom/office/phone/lineup/tablet/kc-t306/

※「DIGNO」は、京セラ株式会社の登録商標です
※Wi-Fi® は、Wi-Fi Alliance® の登録商標です
※その他の社名および商品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です
◎製品仕様およびサービス内容は、予告なく変更することがあります
◎ ディスプレイの表示は、すべてイメージです

国際無線通信規格 Wi-SUN Enhanced HANおよびWi-SUN FAN 1.1共通ファームウェアの開発に成功

京都大学　原田研究室 — Mon, 25 May 2026 14:35:28 +0900

2026年5月25日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ（以下京都大学）は、スマートメーターシステムにおける宅内無線ネットワーク向け国際無線通信規格「Wi-SUN Enhanced HAN」および屋外無線ネットワーク向け国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」を、単一のハードウェア上で動作する共通ファームウェアとして開発することに成功しました。この共通化により、スマートメーター用無線機器の導入コスト削減や、インフラの効率的な運用が期待されます。

1. 背景
電力スマートメーターシステムを利用したガス・水道メーターや特例計量器の共同検針、およびHEMS (Home Energy Management System)等での利用のため、国際無線通信規格化団体Wi-SUNアライアンスにおいてスマートメーターシステムにおける宅内無線ネットワーク向け国際無線通信規格「Wi-SUN Enhanced HAN」が制定されています。同規格は宅内利用に加え、IoTルートと呼ばれる電気・ガス・水道の検針を電力メータリングネットワーク経由で実施する共同検針向け無線標準規格として、経済産業省「次世代スマートメーター制度検討会」においても採用されています。

一方、スマートシティやスマートメータリング分野では、屋外に設置されたセンサー、メーター、モニターからの情報を、大規模（数百台規模）かつ広域（数km以上）で収集・制御を行うIoTシステムの実現が求められています。このようなシステムでは、建物等による遮蔽下でも高品質かつ耐障害性に優れた堅牢な高速無線ネットワークが必要とされており、その要求に対応する国際無線通信規格として「Wi-SUN FAN」が制定されています。

これまでWi-SUN Enhanced HANおよびWi-SUN FANはそれぞれ独立した規格として運用され、宅内ネットワークと屋外ネットワークは分離されていました。しかし、次世代スマートメーターを活用したガス・水道メーターの共同検針などを背景に、両ネットワークの統合や相互接続が進められています。

こうした屋内・屋外ネットワーク間のシームレスな連携をさらに高度化するためWi-SUN Enhanced HANとWi-SUN FANを共用化し、両通信プロファイルを単一のハードウェアに統合することが強く求められていました。

2. 研究開発成果
京都大学では今回、IoTルート用に拡張された通信規格Wi-SUN Enhanced HAN および広域向けマルチホップ通信規格Wi-SUN FAN 1.1をひとつのハードウェア上で動作する共通ファームウェアとして開発することに成功しました。本開発は、株式会社日新システムズの協力により実施したものです。本ファームウェアには、Wi-SUN HAN 2.0およびWi-SUN FAN 1.1の技術仕様書に記載された以下の機能を備えています。

・IEEE 802.15.4/4g/4eに対応した物理層およびMAC層
・6LowPAN、IPv6に代表されるIETF制定のアダプテーション層、ネットワーク層、トランスポート層
・中継を含む1対多のツリー構造型接続による通信機能（Wi-SUN Enhanced HAN）
・RPLを用いたマルチホップ通信方式および周波数ホッピング機能（Wi-SUN FAN）
・認証・セキュリティ機能への対応

このファームウェアは、Wi-SUNに対応した無線モジュールであれば搭載可能です。

３. 今後の展開
今後は、本開発によるファームウェアを、さまざまなWi-SUN対応無線モジュールへ搭載し、「Wi-SUN FAN」と「Wi-SUN Enhanced HAN」の大規模統合評価を実施する予定です。また、Wi-SUNアライアンス主催のイベントへの参加を通じて、Wi-SUN Enhanced HANおよびWi-SUN FAN1.1の社会実装に向けた取り組みを推進してまいります。

さらに、本成果は、5月27日から5月29日に東京ビッグサイトで開催される「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク 2026」のWi-SUNアライアンスのブースにて展示を行う予定です。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_02.html
をご覧ください。

「FASHION FRONTIER PROGRAM 2026」とパートナーシップを締結

セイコーエプソン — Wed, 20 May 2026 11:30:00 +0900

セイコーエプソン株式会社（以下エプソン）は、株式会社YUIMA NAKAZATO LABORATORY（本社：東京都渋谷区）が主催する、次世代ファッションデザイナーの発掘とサポートを目的としたプログラム「FASHION FRONTIER PROGRAM 2026（以下 FFP）」（後援：環境省）とのパートナーシップを継続します。本パートナーシップは2022年度に初めて締結し、今回で5年目を迎えます。

エプソンは、2035年に向けた長期ビジョン「ENGINEERED FUTURE 2035」において、「技術を進化させ、未来を最適に設計し、価値を社会実装する企業へ」であることを掲げています。このビジョンのもと、本パートナーシップは次代を担う若手クリエイターにエプソンの保有する技術や知見を提供し、創造性やものづくりへの挑戦を支援することで、その価値を未来に実装していく取り組みです。

これまでエプソンは、FFPの発起人であるファッションデザイナー中里唯馬氏が主宰するYUIMA NAKAZATOのパリ・オートクチュール・ウィークにおけるコレクション制作を、2021年より継続的に技術支援してきました。中里唯馬氏との共創活動においては、エプソンのインクジェットテクノロジーを進化させ、デジタル捺染技術を活用し、表現の自由度を高めながら低環境負荷低減を図ることで、持続可能なファッションの実現に取り組んできました。

FFPにおいては、若手クリエイターが技術への理解を深め、実践的な経験を積む機会として、講義の提供やソリューションセンターの見学ツアーを実施する予定です。あわせて、エプソンがこれまで中里唯馬氏との共創活動や自社の事業活動を通じて培ってきた技術や知見を活かし、作品制作における技術面からのサポートを行います。

FFP2025ファイナリストの作品制作サポートのようす

エプソンは今後も、事業活動および多様な共創・支援の取り組みを通じて、産業と社会の未来に向けた価値の社会実装を推進していきます。

■FASHION FRONTIER PROGRAMについて
FFPは、ソーシャルレスポンシビリティ(社会的責任)とクリエイティビティ(創造性)を併せ持つ衣服のデザインを具現化できるファッションデザイナーの発掘とサポートを行うプログラムです。「アワード」「エデュケーション」「インキュベーション」の３つの要素で構成され、ファイナリストには、多様な分野の専門家やメンターからの学びの機会や、技術サポート、そして、作品発表の機会が提供されます。
URL：https://ffp.jp/

■FASHION FRONTIER PROGRAM2026 スケジュール
募集受付期間：2026年4月20日〜5月31日
一次審査結果通知：2026年7月末
インキュベーション期間：2026年8月〜11月（審査通過者のみ）
中間審査：2026年9月中旬
最終審査＆授賞式：2026年12月

以上