カテゴリ別リリース

ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

住友ゴム工業 — Mon, 29 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月29日
ミニバイクのホイールカスタム向けタイヤをダンロップタイヤ公式オンラインストアで限定販売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、ダンロップタイヤ公式オンラインストアにおいてECサイト専売となるモーターサイクル用タイヤの販売を、7月1日(水)14時から開始いたします。

※掲載写真・イラストはイメージです

　「TT100」は、マン島TTレースなどで数々の栄光に輝いてきた伝統的なパターン「T100」を採用し、ホイールカスタムに伴うチューブレス化に対応したモデルです。なお、本製品はオンラインストアのみでの販売となります。
　ホイールカスタムはもちろん、ヴィンテージパターンを活かしたクラシカルなカスタム車両とも高い親和性を発揮します。

パターンサイズ装着位置構造標準リム幅(inch) TT100 3.50-8 46J 前後共用チューブレス 2.15
　ダンロップ公式オンラインストアにおけるモーターサイクル用商品の取り扱いは、今後も順次拡大してまいります。

▷ダンロップタイヤ公式オンラインストア
https://tyre.dunlop.co.jp/ec/motorcycletyres

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初選定

NOK — Mon, 29 Jun 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、SOMPOアセットマネジメント株式会社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に初めて選定されました。

「SOMPOサステナビリティ・インデックス」は、同社が実施する「ESG経営調査」および「環境経営調査（ぶなの森環境アンケート）」に基づくESG評価が一定以上の基準を満たす企業（約300社）で構成され、年金基金をはじめとする機関投資家に採用されています。

NOKグループは、すべてのステークホルダーに誇りを感じていただける企業を目指し、企業の持続的成長と環境・社会の持続可能性の両立を念頭に事業を推進しています。ESGに関する取り組みの拡充を進めており、今回の選定にあたっては、こうした姿勢に加え、特に「サステナビリティ」「ステークホルダーコミュニケーション」「インターナルコミュニケーション」の各項目で高い評価を獲得しました。
具体的には、新人事制度の導入や人財育成プログラムの充実といった人的資本の取り組みをはじめ、サプライヤーデューデリジェンスの実施、さらに「統合報告書」や「ESGデータブック」などを通じた社内外への積極的な情報開示などが評価されました。今後も、こうした取り組みの実効性の向上とともに、情報開示の拡充に努めます。

NOKグループはこれからも「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を通じて環境負荷の低減に資する製品開発を進め、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えることで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【参考情報】
・SOMPOリスクマネジメント株式会社「ESG調査・評価の手法」について
https://image.sompo-rc.co.jp/toushijyogen_dairigyoumu/pdf/overview_of_survey.pdf

・NOK統合報告書2025
https://www.nokgrp.com/ir/integrated/

・NOK ESGデータブック2025
https://www.nokgrp.com/assets/images/sustainability/esg_databook_2025.pdf

■NOK株式会社について
NOK グループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15 の国と地域に所在する約 38,000 人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PC やスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始

ジー・サーチ — Mon, 29 Jun 2026 11:00:00 +0900

2026年6月29日
株式会社ジー・サーチ
ジー・サーチ、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と「経済安全保障インテリジェンス」に関する共同研究を開始 AIｘ最先端地政学リスク分析で、見えないサプライチェーンリスクを可視化。企業の生存戦略を革新

　株式会社ジー・サーチ（以下、ジー・サーチ）は、かねてより、データを起点とした幅広いディシジョンインテリジェンスを提供してまいりました。その中でも特に、激動する世界情勢の中で企業の持続的成長を左右する経済安全保障領域において、意思決定の重要性が増していることから、企業が社会の激しい変化にしなやかに対応し、国際社会における競争力を維持・向上させる実現に向けて、この度、慶應義塾大学武田秀太郎准教授と共同で、『経済安全保障インテリジェンス』に関する共同研究を本格的に始動しました。

　武田研究室が持つ全世界経済構造データは、100以上の国、10,000以上の産業セクターにわたる経済貿易データ、国際共同研究の実績に基づく400以上の文献（政府や国際機関、NGO発行のものなど）、3,000以上の社会環境指標（資源・エネルギー、汚染、労働環境、人権、コンプライアンスなどの指標とその細分類）を含み、世界主要企業の過去18年分、計25,000報告書を学習したLLM環境や、ハーバード大学、MIT、九州大学との国際共同研究に基づく強固なデータ構造を誇ります。

　本研究では、ジー・サーチがAIと自然言語処理技術を駆使し、これまで企業の目に見えなかったサプライチェーンの奥深くまでを徹底的に掘り下げ、「Tier N」レベルの調達網リスクをリアルタイムで可視化します。武田准教授の最先端的な知見と融合することで、予兆段階でのリスク検知、そして多角的な因果分析を可能にし、単なる情報提供に留まらない、次世代の「意思決定支援」を目指します。

背景予測困難なグローバル環境の中で、サプライチェーンは常に変動し続けています。取引先の供給停止、原材料価格の高騰、地政学リスク、規制変更、人権・環境問題などは、企業の売上や利益だけでなく、ブランド価値や社会的評価にも影響を及ぼします。しかし、これらのリスク把握には、ヒアリングや手作業による情報収集が必要であり、多大な時間とコストが課題となっています。

本研究の概要　ジー・サーチは、AIおよび自然言語処理技術を活用し、サプライチェーンリスクの可視化・分析を行う共同研究を開始しました。企業の調達網（サプライチェーンTier N：直接取引先だけでなく、さらにその先の取引先を含む多層構造）までを対象に、地政学リスクや規制変化等を含む複合的なリスクの全体像を把握し、意思決定が高度化するディシジョンインテリジェンスの実現を目指します。

　特に調達・経営企画・リスク管理部門を対象に、従来は属人的な判断や断片的な情報に依存していた意思決定プロセスを、データに基づき可視化・定量化することで、意思決定の質とスピードを大きく変革することを目的としています。

これにより企業は、調達先の見直しや代替戦略の立案、地政学リスクや規制変化への先手対応、事業ポートフォリオの最適化に至るまで、確かなデータと根拠に基づいた迅速かつ連続的な意思決定へと進化させることが可能になります。

本研究の特徴本共同研究では、以下の取り組みを通じてリスク分析の高度化を図ります。
• ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ（注１）
• 武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）（注２）
• AIおよび自然言語処理技術

これらを組み合わせることで、次の3点を実現します。
• サプライチェーンの多層構造（Tier N）の可視化
• 地政学・規制・社会リスクの分析
• 事業活動の脆弱性の特定

　さらに、国際共同研究（ハーバード大学・MIT・九州大学）で蓄積された社会・環境データのノウハウを活用し、分析精度の向上と対象リスクの拡張を進めます。本研究により、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、新たな事業機会の発見や戦略強化につなげることを目指します。

共同研究発表イベントについて　本取り組みの本格始動に先立ち、5月19日には武田准教授を迎え、「経済安全保障インテリジェンス最前線〜慶應義塾大学との共同研究で挑むリスクと機会〜」と題したイベントを開催しました。当日は、武田研究室が持つ全世界経済構造データをジー・サーチのプラットフォーム上で展開し、お客様に新たな付加価値を提供していく構想について発表しました。参加者の皆さまからは、経済安全保障やサプライチェーンリスクへの対応における本取り組みの可能性について、高い関心と期待が寄せられました。

今後について　ジー・サーチは、データを起点に、それを意味づけた情報、分析により導かれる知識を経て、最終的に意思決定へと昇華させるプロセスの中で、企業価値の創出に直結するディシジョンインテリジェンスの提供を目指しています。
　これまでジー・サーチは、科学技術情報やビジネス情報領域において、高品質なファクトデータを基盤とした各種サービスを展開し、企業の分析業務および意思決定支援に貢献してきました。
　今後は、長年にわたり蓄積してきた信頼性の高い情報資産に加え、武田研究室の先進的なサプライチェーン可視化の知見、さらに最新のAI技術を融合することで、リスクと機会を同時に捉える高度な意思決定支援を実現し、企業の持続的成長を支援していきます。

慶應義塾大学武田秀太郎准教授のコメント　経済安全保障リスクは、もはや企業にとって“想定外”では済まされない、経営を左右する予測・管理すべき重要課題です。一方で、リスク対策の価値は平常時には見えにくく、十分な投資や意思決定につながりにくい構造的な課題が存在します。
　本共同研究では、ジー・サーチ様の信頼性の高いファクトデータと、我々の全世界経済構造データ、AI・自然言語処理技術を組み合わせ、サプライチェーンの脆弱性、調達コスト、地政学・規制リスクを定量的に可視化します。重要なのは、リスクを単なる脅威として捉えるのではなく、企業が自らの事業構造を深く理解し、新たな成長機会や戦略的優位性を見出すためのインテリジェンスへと転換することです。
　本研究を通じて、日本企業が不確実な国際環境の中でも、より強く、しなやかに成長していくための基盤づくりに貢献してまいります。

株式会社ジー・サーチ代表取締役社長植木誠二郎のコメント　このたび、慶應義塾大学武田秀太郎准教授率いる武田研究室との共同研究を開始できましたこと、大変光栄に、そして心強く感じております。
　予測困難な現代において、世界中で想定外の事象が日常となり、社会経済活動は多岐にわたる甚大なリスクに直面しています。例えば、遠い国で発生した災害や紛争が、果たして自社のどの事業活動に、どのような具体的な影響をもたらすのか？そして、そのリスクは避けることができるのか。企業は、一つ一つの事象に心を痛める間もなく、次々と迫り来る課題に対し、迅速かつ的確な意思決定を常に求められています。
　本共同研究の狙いは、まさにこの点にあります。経済安全保障やサプライチェーンリスクに対し、データに基づいた定量的な解釈を提供することで、企業の意思決定をより迅速かつ確信に満ちたものへと高めてまいります。
　ジー・サーチは、この共同研究を通じ、企業の皆様をより強く、ひいては社会全体の安全な暮らしと豊かな未来を守るため、その成果を惜しみなく社会に還元していく所存です。

用語の説明（注１）ジー・サーチの保有する高品質なファクトデータ
ジー・サーチでは、日本最大級のビジネス情報サービス「G-Search」や科学技術検索サービス「JDreamⅢ」をはじめとした、様々なデータサービスを提供しています。

（注２）武田研究室による全世界経済構造データ（スーパーコンピュータ解析）
ハーバード大学、MIT、九州大学の国際共同研究により生み出された、世界で最も信頼度の高い社会・環境データベースです。400以上の統計、貿易データ、政府、国連、ＮＧＯのレポートを元にしています。

関連リンク慶應義塾大学　武田研究室
https://invisiblefuture.kmd.keio.ac.jp/
株式会社　ジー・サーチ
https://www.g-search.jp/service/

NOK、福島ユナイテッドFCのユニフォームパートナーを継続

NOK — Thu, 25 Jun 2026 16:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長鈴木勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)との、「明治安田J3リーグ2026/27シーズン」におけるユニフォームパートナー契約の継続を決定いたしました。
福島ユナイテッドFCへの支援は、本年2月に発表した特別シーズンでの協賛発表に続き、本契約をもって10シーズン目を迎え、ユニフォームの鎖骨部分へのロゴ掲出は6シーズン目となります。

福島ユナイテッドFC 2026/27シーズンユニフォームデザイン画　 ©Fukushima United FC

NOKにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの重要な生産拠点であり、長年にわたり地域とともに歩みながら事業を展開してきた地域です。本年4月1日には、東北地域の生産会社を統合した「NOK東北株式会社」を設立し、福島・東北地域に根差した生産体制の強化を進めるとともに、地域社会との継続的な関係づくりを大切にしています。その一環として、NOKは2018年より福島ユナイテッドFCへの支援を続けてまいりました。「2026/27シーズン」においても、同クラブとのパートナーシップを通じて、スポーツによる地域活性化と子どもたちの健全な育成に継続的に貢献してまいります。

■福島ユナイテッドFCについて
・所属：J3リーグ
・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県
・URL：https://fufc.jp/

■ NOK東北株式会社概要
・本社所在地：福島県福島市永井川続堀8
・設立：2026年4月1日
・従業員数：2,771名
・統合した組織・会社：NOK株式会社オイルシール事業部製造部門・間接部門（一部）、
　　　　　　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、TSK株式会社、
　　　　　　　　　　　東北シール工業株式会社、三春工業株式会社、宮城NOK株式会社

■ 2026/27シーズン契約概要
・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー
・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分
・主な施策：①「NOKスペシャルマッチ」の開催　※詳細は決定次第お知らせいたします
　　　　　　②サッカー教室の開催
　　　　　　③NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッドFCサッカースクールへ貸与
　
2026年スペシャルマッチの模様　　　　　　　 2026年サッカー教室の模様
©Fukushima United FC　　　　　　　　　　 ©Fukushima United FC
　
■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ACHILLES LETTER Vol.2　世界を動かす半導体、それを支えるアキレス

アキレス — Wed, 24 Jun 2026 14:00:00 +0900

過熱する半導体競争に、アキレスの技術で挑む
「半導体」という言葉は、ニュースでも頻繁に耳にするようになりました。しかし、それが自分たちの暮らしの中でどのように使われているのか、具体的にイメージできる人は意外と少ないのではないでしょうか。今号では、現代社会に欠かせない存在でありながら、その内側があまり知られていない「半導体」の世界を、アキレスの視点からひもときます。

もし世の中から半導体がなくなったら？もし今日、世界から半導体が全てなくなったらどうなるでしょうか。まず皆さんに大きな影響を与えるのはインフラです。電気・ガス・水道の流量制御は全て電子部品で行われており、半導体なしでは機能しません。自動車や電車も動かず、信号機も止まり、交通は麻痺するでしょう。スマートフォン、パソコン、会社のシステムも使えなくなり、経済活動がほぼ止まります。病院の医療機器も動かなくなり、人命にも関わります。私たちの暮らしは、目には見えない半導体の上に成り立っているのです。

半導体市場は今、大きな転換点にある生成AIの登場以降、高性能半導体への需要は爆発的に拡大しています。AIチャットや自動翻訳、画像生成はもちろん、自動運転やAIロボットなど、私たちの暮らしと産業のあらゆる場面で、半導体の重要性はさらに高まっています。

＜半導体は“国家戦略”の時代へ＞
半導体需要が世界規模で急拡大する中、日本政府も2024～2030年度の7年間で10兆円以上のAI・半導体支援を実施する方針を閣議決定しました1)。半導体産業の規模は圧倒的で、AIを動かすGPU・CPUなどのロジック半導体だけでも、2024年の世界市場はすでに約3,260億ドル（約49兆円）に達しています1)。これは、日本の国家予算（2025年度：約115兆円）の約4割に相当する規模であり、半導体が今や、国が総力を挙げて取り組む「国家戦略」の中心にある産業であることを物語っています。

半導体を支えるのは、半導体メーカーだけではない半導体といえば、製造メーカーばかりがニュースでクローズアップされます。しかし半導体産業は自動車産業に匹敵するほど裾野が広く、製造メーカーの周囲には材料・装置・物流・ソフトウエアなど、数多くの企業が連なっています。
私たちアキレスも、その一社です。ウエハーの搬送から製造工程の中で使われる部材まで、半導体に関わるさまざまな場面で、縁の下から産業を支える技術を提供しています。「われわれの製品がなければ、半導体メーカーは出荷できない」。その思いを胸に、30年以上にわたってこの分野に取り組んできました。半導体業界において私たちは表舞台に立つ存在ではありませんが、なくてはならない役割を担っていると自負しています。
以降は、その技術と開発の舞台裏をご紹介します。

半導体を“守る”技術 ― ウエハー搬送システムの世界スマートフォンやパソコンのメモリ、最先端のAIチップ——現代社会を支えるこれらの製品のもとになるのが「シリコンウエハー」です。アキレスは、ウエハーを世界中の工場へ安全に届けるための搬送資材から、製造工程の中で使われる部材まで、半導体の「現場」を幅広く支えています。
今回、その最前線を長年けん引してきた担当者に、アキレスの半導体関連事業の歩みと未来への展望を聞きました。

繊細な素材を壊さず、汚さず、世界へ届ける Q. ウエハーとは、そもそもどんなものですか？
ウエハーとは、半導体の回路を書き込む薄い円形のシリコン板です。表面に碁盤の目のような微細な回路が刻まれ、それを切り出したものが私たちの身近な機器に使われるチップになります。
ウエハーの繊細さは、想像をはるかに超えます。目に見えないごく微量のホコリや静電気が触れるだけで、回路に不具合が生じることもあります。価格もそれに見合うもので、大型の12インチサイズになると、1ロット（25枚）で高級車1台分に匹敵するほどの価値を持ちます。
これほど高価で繊細な素材を、傷一つなく、静電気トラブルなく、世界中へ届けるために欠かせないのが、アキレスの「ウエハー搬送システム（プロトスシリーズ）」です。

Q.アキレスの搬送資材が、世界で選ばれる理由は何ですか？
ウエハーを安全に輸送するには、ウエハーを収める「ケース」、衝撃を吸収する「クッション材」、ウエハーの回路表面を保護する「スペーサー」の三つが必要です。これらを自社ブランドで一式提供できるメーカーは、世界でもアキレスだけです。各部材を全て一社で手がけるからこそ、トレーサビリティ（追跡可能性）に優れ、品質管理の精度も高い。その安心感が、世界中の半導体メーカーから信頼を得てきた理由の一つです。

プロトスキャリア構成

開発STORY ：原点は、なんと床暖房の技術だった Q.アキレスが半導体市場に参入したきっかけは？
アキレスが半導体市場に参入するきっかけとなったのは、長年培ってきた繊維への加工技術と、素材に電気を通す性質を持たせる導電化技術でした。その原点は、繊維にカーボンを染み込ませ、電気を流すことで面全体を発熱させる「面状発熱体」にあります。床暖房や家畜の保温、水道管の凍結対策など、暮らしや産業を支えるさまざまな用途で活用されてきた技術です。やがてアキレスは、この導電化技術をウレタンやフィルムなどの素材にも応用。静電気の影響を受けやすい半導体やプリント基板、電子機器向けの静電気対策製品を展開し、半導体の後工程向け製品で着実に実績を積み重ねていきました。
1994年には、より高度な技術が求められる前工程へ参入します。当時の傾向であったウエハーの大口径化に伴い、より安全な搬送へのニーズが高まることを見越した製品開発が動き出しました。カーボン充填樹脂を成型した容器・アキレス独自の導電材「STポリ」を使ったスペーサー・帯電防止性の樹脂を使ったクッションなど——社内技術の総力で各部材を開発し、業界最大手のメーカーへ幾度も提案を重ねた末に、採用を勝ち取りました。これを皮切りに国内市場でのシェアを急速に高めるとともに、海外独自の仕様に適合する製品を新開発することで国外市場への展開も進め、現在では関連売り上げの6割以上が海外への納入となるまでにグローバルな事業へと発展しています。

製品改良STORY ：汚染物質を約1/10に。驚異のスピードで実現した品質改良 Q. 製品の品質改良で、特に印象に残っているエピソードはありますか？
ウエハーに直接触れるスペーサーは、見た目こそシンプルなフィルムですが、その中にはアキレスの技術が詰まっています。
品質改良のきっかけとなったのは、取引先の大手半導体メーカーから「ウエハーへの微細な汚染物質の付着が確認された」という指摘を受けたことでした。原因は、梱包材から移ったごく微量の不純物。年々ウエハーの精密化が進み、わずかな汚染でも不良につながりかねない時代において、これは搬送資材の品質そのものが問われる事実上の警告であり、早急な対応が求められました。
プロジェクトチームが取り組んだのは、フィルムの素材となる樹脂の配合を徹底的に見直すこと。添加物の種類や配合比率を変えながら試作を何度も繰り返し、不純物が外に染み出さない最適な配合を追い求めました。
そして、通常1〜2年はかかるような開発を、チームはわずか3カ月でやり遂げました。工場と研究開発本部が連携し、フィルム分野で培った配合設計・製膜技術の強みを最大限に活かすことで、短期間での課題解決を実現したのです。
完成した改良品では、ウエハーに付着する微細な汚染物質の数を従来品の約1/10にまで削減。現在ではこの改良品への全面切り替えを進めています。

【スペーサー改良比較データ】
付着パーティクル（微細な汚染物質）個数

＜届けた後も、アキレスの挑戦は続く―廃棄物削減へ、世界を巡るリユースの仕組み―＞
半導体の後工程メーカーは台湾に集中しており、使用済みのウエハー搬送ケースもその地に大量に集まります。アキレスはこの実態に着目し、台湾に現地子会社を設置。廃棄されるケースの回収・洗浄・検査を行い、再び世界各地の半導体メーカーへ届ける仕組みを構築しました。
一つのケースは最大12回まで繰り返し使用でき、台湾だけで毎月約1万ケース以上がこの流れに乗っています。廃棄樹脂の削減量は毎月約15トン規模に上り、年間では数百トンの廃棄物削減に貢献しています。

半導体の未来を見据えて AI時代の半導体に、アキレスが挑む Q.現在はどのような開発を進めていますか？
生成AIの普及に伴い、回路面がセンシティブになり、非接触で運ばなければならない場面が増えており、従来のフィルム状のスペーサーでは対応が難しくなってきました。そこで開発を進めているのが「非接触リングスペーサー」です。ウエハーの縁わずか1ミリ程度にだけ接触し、回路面には一切触れない設計で、より繊細なウエハーを安全に運ぶことができます。8インチサイズはすでに販売を開始しており、12インチサイズの開発も現在進行中です。
さらに、ガラスなどを基板とした角形ウエハーの登場に対応した搬送ケースの開発にも着手しており、次世代の半導体を先読みしながら、新たな搬送技術の確立を目指しています。
半導体とともに進化し続ける——その姿勢が、アキレス製品が世界から選ばれ続ける理由です。

非接触リングスペーサー

＜半導体製造の現場にも、アキレスの技術がある＞
アキレスが半導体関連事業で手がけているのは、ウエハーの搬送だけではありません。半導体の製造工程（前工程）でも、アキレスの技術が活躍しています。
最近はウエハーが非常に薄くなっているため、割れを防ぐために「サポートガラス」で補強する工程が増えています。ところがガラスは電気を通さないため、静電気の力でウエハーをステージに固定する「静電チャック」が使えないという問題が生じます。
ここで役立つのが、アキレスの「ウエハー用導電性耐熱保護テープ（製品名：STチャックテープ）」です。このテープをガラスの上に貼ることで電気を通す層が生まれ、静電チャックが使用可能になります。製造工程では熱や強い薬液にもさらされるため、耐熱性・耐薬品性・導電性という三つの性能を兼ね備えた設計になっています。
変わり続ける現場のニーズに応えながら、アキレスの技術の歩みはこれからも続いていきます。

STチャックテープ

参考資料経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の今後の方向性」（令和7年）（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/joho/conference/semicon_digital/0014/handeji14-4.pdf）

アキレス製品カタログ静電気対策品総合カタログ：https://www.achilles.jp/product/catalog/esd/pdf/esd.pdf#view=Fit

「暮らしと現場をつなぐ　ACHILLES LETTER」について
私たちが「現場」と呼ぶのは、製品が使われる場所だけではありません。新しい技術を生み出す開発の現場、製品をお届けする販売の現場、その全てが皆さまの「暮らし」につながっています。本レターでは、アキレスの製品・技術を紹介するとともに、事業領域の最新動向や開発者のこだわりもお届けします。

「ζ（ゼータ）‑カロテン」化粧品次世代素材として肌老化３要因に関する基礎データを取得

ハリマ化成グループ — Mon, 22 Jun 2026 15:28:27 +0900

2026年6月22日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、バイオプロセスで生産した希少カロテノイド「ζ（ゼータ）-カロテン」について、肌老化に関わる主要因である「紫外線（UV-A）」「酸化」「糖化」の3要因に着目した基礎研究で、化粧品原料としての特性に関する有用な知見を得ました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるβ-カロテンやリコピン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も注目されています。

一般的に、カロテノイドには分子の構造として「シス型」と「トランス型」があります。自然界にあるカロテノイドは、ほとんどがトランス型です。「シス型」のほうが体内吸収性は高いものの自然界には少なく、生産しても長期保管中にトランス型へ変換されるため、その不安定さが課題とされてきました。
今回着目したζ-カロテンは、カロテノイド生合成過程に見られる中間体であり、当社が精製したものは高吸収性の「シス型」を主成分とする点に特長があります。

ζ-カロテンは、自然界では存在量が極めて少なく、単体で取り出すことが困難なことから、これまで　化粧品原料をターゲットとした機能評価はほとんど行われてきませんでした。
当社は、バイオプロセスによってζ-カロテンを安定的に生産可能とし、高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の精製を実現しました。
また、精製したζ-カロテンの主成分が高吸収性かつ安定的なシス型であることを明らかにするとともに、試験管内評価により、代表的な既存物質と比較した基礎データを取得しました。

ζ-カロテンの3つの主要機能高い紫外線UV-A吸収作用（紫外線防御）
シワ・たるみの原因とされるUV-A（320～400nm）に対し、他のカロテノイドを上回る吸収性能。
化粧品で広く用いられる化学合成品のUV-A吸収剤DHHB(=ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル)と比較して、最大UV吸収能力が約1.5~2倍以上。

強力な抗酸化作用（酸化ストレスを低減）
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酸素活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力。

優れた抗糖化作用（コラーゲン劣化の抑制）
コラーゲンなどタンパク質の劣化を促す「糖化」反応を抑制。
最大で他のカロテノイドの約2倍、既存の抗糖化対策成分の約7倍高い値。

ζ-カロテンの素材特長天然素材で、UV-A吸収 × 抗酸化 × 抗糖化の三位一体の機能性
体内吸収率の高いシス型が主成分
長期保管中もシス型で安定

これらの特長は、従来の「抗酸化中心」のカロテノイド素材を大きく拡張するものであり、肌老化に着目した次世代機能性素材として期待されます。
当社は今後、名城大学との連携を通じて、本研究対象であるζ-カロテンについて、化粧品原料としての安全性評価および処方適性評価をさらに進め、2027年度中の実用化を目指します。

また、当社は独自のカロテノイド研究基盤のもと、ζ-カロテンをはじめとする複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

関連情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/817600c919a93a750dae34c2562ef744.pdf

・本研究成果は、2026年6月18日に、米国化学会（American Chemical Society）が刊行する国際学術誌「Journal of Agricultural and Food Chemistry」に掲載されました。
https://doi.org/10.1021/acs.jafc.5c17774

当社カロテノイド関連情報当社は、独自のバイオ・精製技術を基盤に、ζ-カロテンの他にも複数のカロテノイド素材を開発しています。

・2026年6月2日
【名城大学共同研究】無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得
https://harima.co.jp/newsroom/2026/0602100000.html

・2026年3月12日
　当社初「高純度リコピンおよび高機能リコピン」の開発およびサンプル提供開始のお知らせ
　https://harima.co.jp/newsroom/2026/0312100000.html

300℃まで安定な誘電材料を開発

東京都立産業技術研究センター — Fri, 19 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月19日
東京都立産業技術研究センター
自動車のエンジンルームなどの高温環境でも信頼性高く動作するコンデンサの実現に向け、200℃までの温度範囲で誘電率の変化が小さい誘電材料が求められております* 。しかし、現行のコンデンサに使われている誘電材料は、120℃以上で誘電率が著しく変動するため、高温でも誘電率を安定に維持することが課題でした。　
都産技研（地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター）は、300℃までの温度域で安定した誘電率を示す“ガラス複合型誘電材料”を開発しました。本成果は、自動車のエンジンルームなど、高温環境で動作する電子機器の高性能化・信頼性向上に寄与することが期待されます。
＊EIA規格（X9R）：－55～200℃の温度範囲における誘電率の変化率が±15％以内

開発のポイント（技術の詳細は別紙に記載しています。）
◆ PNb9O25結晶の粒界をガラスで接合した“ガラス複合型誘電材料”を開発 (図1)。
◆ 簡便なプロセスにより、結晶合成とガラス接合を同時に可能 (図1)。
◆ 300℃までの誘電率の変化率が±15%以内であり、安定した誘電率を実現 (図2)。
◆ 電気伝導度を2桁以上低減*し、絶縁性の向上を実現。
＊一般的な手法により合成したPNb9O25との比較結果

図1. ガラス複合型誘電材料の合成方法とその微細構造

図2. ガラス複合型誘電材料の高温誘電特性

論文掲載論文誌名：Materials Today Communications
掲載日：2026年6月11日（オンライン版）
論文タイトル：High-Temperature Capacitance Stability and Insulating Properties of PNb9O25 Synthesized via Liquid-Phase Sintering: Strategic Utilization of Glass-Oxide Interfacial Reactions
著者：嶋村圭介*、小川大輔、藤原千隼、並木宏允、立花直樹　　*責任著者
DOI：https://doi.org/10.1016/j.mtcomm.2026.115539
特許出願済：特願2025-183682

DUNLOP「e. SPORT MAXX」がトヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

住友ゴム工業 — Wed, 17 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月17日

DUNLOP「e. SPORT MAXX」が
トヨタ自動車の新型「LEXUS ES」に装着

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月11日に発売された新型「LEXUS ES」の新車装着用タイヤとして、DUNLOP(ダンロップ)「e. SPORT MAXX（イースポーツマックス）」の納入を開始しました。

「e. SPORT MAXX」
■タイヤサイズ：235/55R19 101V

　新型「LEXUS ES」は、HEVとバッテリーEV(BEV)を併せ持つLEXUSの次世代電動車ラインアップの先陣を切るモデルです。上質で快適な室内空間、次世代BEVコンセプトモデル「LEXUS LF-ZC」に着想を得た新デザイン、鍛え上げた電動化技術で静粛性や乗り心地においてもさらなる進化をとげた車両です。
　今回装着される「e. SPORT MAXX」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。
　また、静粛性と乗り心地も高いレベルで両立しており、LEXUSが求める上質な快適性能に寄与しています。さらに、当社独自の黒色デザイン技術「Nano Black（ナノブラック）」をタイヤ側面のブランドロゴに採用し、視認性を向上させるとともに、デザイン性を高めることで高級感を演出しています。

＜ご参考＞
■新型「LEXUS ES」ニュースリリース
　https://global.toyota/jp/newsroom/lexus/44452094.html?adid=ag478_mail&padid=ag478_mail
■Nano Black（ナノブラック）ニュースリリース
　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/2021_068.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

感覚的な「寝心地」で評価してきたマットレスを寝返り、睡眠中の動き、起床後の身体機能から総合的に分析

イノアックコーポレーション — Mon, 15 Jun 2026 10:00:00 +0900

2026/06/15 10:00
株式会社イノアックコーポレーション（代表取締役社長：野村泰、名古屋本社：愛知県名古屋市・東京本社：東京都品川区、以下イノアック）と、立命館大学理工学部（所在地滋賀県草津市、以下立命館大学）の岡田志麻教授およびスポーツ健康科学部の塩澤成弘教授らとの連携により得られた研究成果について、同教授らにより日本人間工学会第67回大会において3件の演題発表が行われましたことをお知らせします。

今回の研究では、イノアックが展開する寝具ブランド“カラーフォーム”の「FACET（ファセット）」マットレスに施された六角スリット加工の有無を比較し、寝返りのしやすさから睡眠中の身体動作、さらに起床後の身体機能まで一連の流れを研究しました。

マットレスの反発と寝返りのしやすさの関係を検証「高反発マットレスは寝返りしやすい」と言われています。しかし、なぜ寝返りしやすいのか、また実際に身体への負担が小さいのかについて、十分に客観的な評価が行われていませんでした。

そこで本研究では、寝返りを「身体運動」として捉え、マットレスの違いが寝返りのしやすさに与える影響を評価しました。具体的には、六角スリット加工の有無に加え、ヒステリシスロス※の異なるマットレスを３種類用意しました。被験者が繰り返し寝返り動作を行った際の代謝量を測定することで、各寝具の寝返りのしやすさを客観的に評価しました。
（※ヒステリシスロスとは、材料を押したときの力が、そのまま同じ強さで押し返されず、一部が失われる性質のことです。そのため、「押すときの力」と「元に戻るときの力」に差が生じます。ウレタンフォームにはヒステリシスロスが大きいものから小さいものまで存在し、一般にヒステリシスロスが大きいものは低反発、小さいものは高反発・高弾性の特性を示します。）

測定の結果、ヒステリシスロスが小さい高反発材料の方が、ヒステリシスロスが大きい低反発材料よりも寝返り時の身体負荷が小さいことが確認されました。
以上の結果から、寝具の開発現場で経験的に認識されていた「高反発マットレスは寝返りしやすい」という知見が、身体運動の観点から客観的に確認されました。

睡眠中の身体の動きを可視化しマットレス構造の影響を検証睡眠中の寝返りや姿勢調整は、睡眠環境へ適応したり、身体への負担を軽減させる重要な動作と考えられています。本研究では、六角スリット加工が睡眠中の身体動作に与える影響を評価しました。
評価には、睡眠中の様子を撮影した動画を用いました。動画中の画像の動きから人の動き方や動作量を解析する「光学フロー解析」を用いることで、被験者へセンサを装着することなく睡眠中の身体動作を評価しました。

従来、睡眠中の身体動作の評価には活動量計などを身体へ装着する方法や、マットレス下にセンサを設置する方法が用いられてきました。しかし、これらの方法では睡眠への影響が避けられないことや、身体のどの部位がどのように動いたかを空間的に把握しにくいという課題があります。本研究の結果から、光学フロー解析は睡眠を妨げることなく睡眠中の身体動作を空間的に評価する手法として活用できる可能性が示されました。

その結果、体動頻度自体は六角スリット加工の有無による大きな差は見られませんでした。一方で、体動量は六角スリット加工ありの場合に有意に低下しました。
これは、六角スリット加工によって身体への適合性が向上し、より小さな動作で姿勢調整が行われている可能性を示しています。

起床後のコンディションに与えるマットレス構造の影響を評価マットレスの評価は、これまで寝心地や睡眠中の状態に着目したものが中心でした。本研究では、マットレスの違いが睡眠中だけでなく、起床後の身体機能の回復状態や覚醒度にどのような影響を与えるかを評価しました。
評価には、重心動揺検査とPVT（精神運動覚醒検査）を用いました。重心動揺検査では、目を閉じて測定機器上に立った際の身体の揺れを測定し、バランス制御機能の回復状態を評価しました。また、PVTではモニターに表示される数字への反応速度を測定し、注意力や覚醒度を評価しました。

その結果、六角スリット加工ありの条件では、起床後の身体の揺れ（重心動揺量）が小さくなる傾向が確認されました。これは、起床後の身体のバランスがより安定した状態にある可能性を示す結果です。
以上の結果から、マットレスの構造は睡眠中の身体動作だけでなく、起床後の身体機能の回復状態にも影響を与える可能性が示されました。

これまでのマットレス評価は、「寝心地」などの感覚的な評価が中心でした。しかし今回の研究では、「寝返りのしやすさ」「睡眠中の身体動作」「起床後の身体機能」を一連の流れとして評価し、マットレス構造が人体に与える影響を客観的に解析しました。

イノアックは今後も大学・研究機関との連携を通じて、人体構造・睡眠・材料特性を統合した研究を進め、より客観的で再現性の高い寝具開発を推進してまいります。

日本人間工学会第67回大会発表概要開催期間：2026年5月23日（土）～2026年5月24日（日）
会場：名古屋市立大学滝子キャンパス
発表演題
「寝返りのしやすさに着目した寝具の客観的評価法の検討」
「光学フロー解析による睡眠中体動評価とマットレス構造の影響」
「マットレスの違いが睡眠後の身体機能および覚醒度に与える影響」

会社概要イノアックコーポレーションは、ウレタンフォームだけでなく、長年培われた高分子化学技術から生まれるゴム、プラスチック、複合材で世界中の製造産業をリードし、用途や目的、特性の異なる高機能材料を開発し、ソリューションサービスを通じて、人々の豊かな暮らしを支えています。自動車、二輪、情報・IT機器、住宅・建設関連から身近な生活関連商品、コスメ用品まで、生活のさまざまな場面に密着した製品を取り扱っています。
公式HP：https://www.inoac.co.jp/

本プレスリリースに関しましてプレスリリースに掲載されている内容やその他の情報は、発表時点での情報です。予告なく変更する場合があります。予めご容赦ください。

ミディアム路面からハード路面まで幅広くカバーするモトクロス競技用タイヤ DUNLOP「GEOMAX MX54」新発売

住友ゴム工業 — Fri, 12 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年6月12日

ミディアム路面からハード路面まで幅広くカバーする
モトクロス競技用タイヤDUNLOP「GEOMAX MX54」新発売

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、モトクロス競技専用タイヤDUNLOP(ダンロップ)「GEOMAX MX54(ジオマックスエムエックスゴウヨン)」を2026年7月1日から順次発売します。発売サイズはフロント6サイズ、リア11サイズで価格はオープン価格です。

　「GEOMAX　MX54」は、初心者からエキスパートまでの幅広いユーザーがより長く走行を楽しめるミディアムハード路面用モトクロスタイヤです。グリップと耐久性のバランスで定評のある当社従来品から走行性能を全体的にレベルアップしつつ、適応路面をワイドレンジ化。ハードな路面でも優れたグリップと耐久性を発揮します。

■主な特徴と代表的な採用技術

パターン変更によりミディアム路面からハード路面までのワイドレンジ化

○パターン配列変更によるワイドレンジ化と走行性能向上
　ランド比を増やしてハード路面に対応しつつ、ブロック数を減らし隣り合うブロックとの間隔を広げ、ソフト路面でのグリップを確保したことで幅広い路面レンジでグリップを発揮します。

○PCBT ADVANCEDによりグリップ性能と接地感の向上を実現
　PCBTの回転方向のエッジ量を増やすことで、旋回中のグリップを向上させるとともに、PCBT形状を貫通形状にすることにより、ブロックが路面に当たった時のブロック表面のしなり量を増やし、接地感を向上させました。

■発売サイズ
F/R
タイヤサイズ
発売時期
Front
60/100-10 33J
7月1日
Front
60/100-12 36J
7月1日
Front
60/100-14 29M
7月1日
Front
70/100-17 40M
7月1日
Front
70/100-19 42M
7月1日
Front
80/100-21 51M
7月1日
Rear
70/100-10 41J
7月1日
Rear
80/100-12 41M
7月1日
Rear
90/100-14 49M
7月1日
Rear
90/100-16 51M
7月1日
Rear
100/100-18 59M
7月1日
Rear
110/100-18 64M
7月1日
Rear
120/90-18 65M
7月1日
Rear
100/90-19 57M
7月1日
Rear
110/90-19 62M
7月1日
Rear
120/80-19 63M
7月1日
Rear
120/90-19 66M
7月1日

▷DUNLOP二輪タイヤ公式サイト
https://dunlop-motorcycletyres.com/

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

「Automotive Testing Expo Europe 2026」にブース出展

住友ゴム工業 — Tue, 09 Jun 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年6月9日

「Automotive Testing Expo Europe 2026」にブース出展～自動運転の未来と安全を支える「SENSING CORE」技術を紹介～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、6月23日から25日までドイツのシュツットガルトで開催される「Automotive Testing Expo Europe 2026」（主催：UKIP Media & Events Ltd.）にブース出展します。
　ブースではセンサーを使用せずにタイヤや路面状態を検知できる独自のソフトウェア技術である「SENSING CORE（センシングコア）」を紹介します。

「SENSING CORE」イメージ図

　「SENSING CORE」は、タイヤの回転によって発生する車輪速データと車両に流れるCANデータ（車両制御情報）を解析することで、「タイヤ空気圧」「タイヤに掛かる荷重」「タイヤ摩耗状況」「路面状態」「車輪脱落予兆」などを検知するソフトウェア技術です。
　今回のブースでは、「自動運転走行」、「スマートナビゲーション※1」、「ワンストップメンテナンス・保険料最適化」、「スマートインフラ※2」、「デジタルツイン※3」をテーマに、モビリティ社会が直面する課題解決に向けた具体的なユースケースを紹介します。
　本技術によりSDV※4（Software Defined Vehicle）や自動運転社会の進展に対応し、パートナー企業との連携基盤を強化するとともに、進化する自動車業界に貢献していきます。

■開催概要Automotive Testing Expo Europe 2026 I June 23, 24 & 25, 2026 I Germany

Automotive Testing Expo Europe 2026
・会期：2026年6月23日(火)～25日(木)
・会場：Messe Stuttgart, Germany
・ブース位置：No.1474 , Hall 1

＜ご参考＞　
「センシングコア」https://www.srigroup.co.jp/saiyou/technology/sensing.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1 車両や道路のデータを活用し、最適なルート選択や安全運転を支援する高度なナビゲーション技術
※2 車両と道路・信号などのインフラが連携し、交通の効率化や安全性向上を実現する仕組み
※3 現実の車両や道路環境をデジタル空間上に再現し、シミュレーションや分析に活用する技術
※4 Software Defined Vehicle　ソフトウェア更新により安全性や機能を継続的に高度化できる車両の考え方

電力系エネルギーサービス会社初「ＩＳＭＳに関する国際規格ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１」認証取得について

関電エネルギーソリューション — Thu, 04 Jun 2026 14:30:00 +0900

２０２６年６月４日
株式会社関電エネルギーソリューション
　当社は、２０２６年３月２７日、複数施設の運営や設備管理に課題を抱えるお客さまのＤＸ推進を支援する、クラウド型設備情報一元化ＤＸシステム「おまとメンテ®」の販売開始を公表しました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２６年３月２７日お知らせ済み）

　「おまとメンテ®」は、設備情報を一元管理することで、設備管理業務の効率化と課題解決を業界最安水準のコストで実現するサービスです。
　お客さまの重要な設備情報を安全にお預かりするため、当社は、「おまとメンテ®」の運用を担うイノベーションセンターにおいて、情報セキュリティマネジメントシステム※１（以下「ＩＳＭＳ」）に関する国際規格「ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１」※２の認証を取得しました。

　この認証は、当社の情報セキュリティ体制が国際規格に適合していることを、第三者機関による厳正な審査を通じて証明するものであり、電力系エネルギーサービス会社※３では、初めての取得※４となります
これにより、お客さまは「おまとメンテ®」をより安心してご利用いただけます。

　今後も情報の適切な管理と保護を徹底し、お客さまに安心してご利用いただけるサービスを提供してまいります。

＜認証概要＞
登録組織：株式会社関電エネルギーソリューション　ユーティリティ本部　イノベーションセンター
適用規格：ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１：２０２２
登録範囲：法人向け設備管理ソフトウェアの開発・販売支援。新サービスの企画・事業化。既存サービスの改良・保守。エネルギーマネジメントシステムの開発・販売支援。遠隔監視システムの開発・導入支援。
登録日：２０２６年４月３０日
登録認証番号：１０３　１５３　２６３４３０５
審査登録機関：テュフ･ラインランド・ジャパン株式会社

※１ＩＳＭＳとは、個別の問題毎の技術対策の他に、組織のマネジメントとして、自らのリスクアセスメントにより必要なセキュリティレベルを決め、プランを持ち、資源を配分して、システムを運用すること。
※２ＩＳＯ／ＩＥＣ２７００１は、ＩＳＭＳの要求事項を定めた規格であり、組織がＩＳＭＳを確立し、実施し、維持し、継続的に改善するための要求事項を提供することを目的として作成されている。
※３電力系エネルギーサービス会社とは、エネルギーサービス※５を提供する会社のうち、北海道電力および旧一般電気事業者９社のグループ会社を指す。
※４当社調べ（２０２６年４月時点）
※５エネルギーサービスとは、お客さまの施設内にエネルギー関連設備（受変電設備、発電設備など）を設置し、設備の設計・建設から運用・保守管理までをトータルでご提供するサービス。

以　上

『鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

発行:2026年6月3日

『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』
にタイヤサプライヤーとして参戦し、DUNLOP特設PRブースを出展

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業（株）、社長：國安恭彰）は、7月3日（金）から5日（日）まで鈴鹿サーキットで開催される『2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会』にタイヤサプライヤーとして参戦し、ブースエリアには大会を盛り上げるDUNLOP(ダンロップ)ブースを出展します。

【Team Etoile】 2025 鈴鹿8耐 SSTクラスチャンピオン
※写真は2025年鈴鹿8耐耐久ロードレースの写真です。

DUNLOPブース

　DUNLOPは、FIM世界耐久選手権EWCクラスの各チームにタイヤ供給を行うとともに、SSTクラスにおいてはワンメイクサプライヤーとして全チームを支えます。
　さらに併催されるHRC GROM Cupにもワンメイクでタイヤを供給、DUNLOPではミニバイクからトップカテゴリーまで幅広い二輪レースを支えています。

　DUNLOPブースではそんなDUNLOPの多様性を、展示するタイヤや車両を通じて表現していきます。
　今回出展するブースは、「MAX Emotion.」をテーマに大会を盛り上げるコンテンツを準備しています。
　鈴鹿8時間耐久ロードレースにお越しの際は、夏を感じるDUNLOPブースにぜひお立ち寄りください。

【DUNLOP特設ブース】
■展示車両　※1
・「HONDA CBR1000RR-R」　(SPORTMAX Q5S装着)
　展示協力：DUNLOP Racing Team with YAHAGI
　2026 MFJ全日本ロードレース選手権シリーズ　JSB1000クラス参戦のレプリカ車両

・「BMW M1000RR」　(ロードレースタイヤ：スリックタイヤ装着)
　展示協力：TONE RT SYNCEDGE4413 BMW
　2025 鈴鹿8時間耐久ロードレース SSTクラス準優勝
　チーム名「TONE RT SYNCEDGE4413 BMW」

・「TRIUMPH Scrambler 1200 XE」　(2026年新商品TRAILMAX MISSION装着)
　※1展示内容は変更になることがあります。

■コンテンツ※2
　・DUNLOPガレージツアー
　・DUNLOPステージトークショー
　・展示車両跨り体験
　・DUNLOPスタッフによるタイヤのご案内
　・豪華景品が当たるＤＵＮＬＯＰがちゃがちゃ
　・タイヤ的入れチャレンジ（お子様限定）
　・DUNLOP うちわ無料配布
　※2コンテンツの内容は変更になることがあります。

▷DUNLOP二輪タイヤ公式サイトイベントページ：
　https://dunlop-motorcycletyres.com/suzuka_8hours_race/2026.html
　ガレージツアーの申込みやトークショーの内容などイベント詳細は特設ページをご覧ください。

■｢2026 FIM世界耐久選手権 "コカ·コーラ" 鈴鹿8時間耐久ロードレース第47回大会｣概要
・日程：7月3日(金)～5(日)　
・会場：鈴鹿サーキット　〒510-0295 三重県鈴鹿市稲生町7992
・主催：ホンダモビリティランド株式会社　一般財団法人日本モーターサイクルスポーツ協会
・公式ウェブサイト：https://www.suzukacircuit.jp/8tai/

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

DUNLOPと富士通、AIを活用したタイヤ構造解析の実証実験において所要時間を約90％短縮

住友ゴム工業 — Wed, 03 Jun 2026 10:08:42 +0900

2026年6月3日

住友ゴム工業株式会社
富士通株式会社

DUNLOP（社名：住友ゴム工業株式会社（注1））（以下、DUNLOP）と富士通株式会社（注2）（以下、富士通）は、DUNLOPが長期経営戦略に掲げた設計のDXに向けて、タイヤの性能をAIで高精度かつ短時間で予測する技術AIサロゲートモデルを共同開発し、このたび実証実験において成果を確認しました。本実証実験では、開発した技術を、タイヤが路面に接地した時の変形挙動の予測に適用した結果、解析時間を従来の約45分から約5分へと大幅に短縮（約90％削減）するとともに、約60万要素（メッシュ）規模の解析を実現しました。

両社は、本実証実験の成果をもとに、タイヤ設計の開発支援ツールの開発を進め、DUNLOPにおいて2027年4月の実用開始を目指します。これにより、DUNLOPはデータドリブンな開発を加速し、より安全性が高く環境性能に優れた高品質なタイヤをスピーディーに市場供給することを目指します。

なお、本技術は、富士通が開発する高性能かつ省電力性を追求したArmベースの次世代CPU「FUJITSU-MONAKA（注3）」での動作を前提に設計しています。今後、両社は本技術をベースに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を2026年12月までに開始し、さらなる推論速度・精度および電力効率の最適化を目指していきます。

【背景】
ものづくり現場において、製品や構造物の挙動をシミュレーションし、性能や安全性を評価するCAE（Computer Aided Engineering）解析（注4）は、製品の高性能化・複雑化に伴い、多大な解析時間を費やしています。

タイヤの設計においては、CAE解析手法の一つであるFEM（有限要素法）解析（注5）が用いられています。解析は、メッシュを細かくして要素数を増やすと精度は向上しますが、同時に計算時間やそれに伴う開発コストが増加するため、精度と計算負荷のバランスを取ることが求められています。加えて、解析には専門知識が必要であり、熟練した技術者の確保も課題となっています。

この課題を解決するため、両社は過去から蓄積されてきたFEM解析結果を学習データとして、FEMの基礎方程式の解を高速に予測する技術AIサロゲートモデルを開発しました。

【実証実験の成果】
両社は、DUNLOPのタイヤ設計のノウハウや実設計データと富士通のAI技術を活用し、グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）（注6）のアルゴリズムをベースとしたAIサロゲートモデルを共同で開発し、タイヤの構造解析に関する実証実験を行いました。実証実験では、タイヤの路面接地時における接地形状や接地圧分布など、変形挙動や接地特性の評価を対象としました。その結果、従来FEM解析では約45分を要していた解析を約5分での近似解析を実現し、FEM解析と比較してタイヤと路面の接地形状を平均87.7%の高い精度で予測できました。本技術により、従来は複数の設計プロセスを経て決められていたタイヤの構造や材料の仕様を、より少ないプロセスで短時間に決定できるようになります。これにより、意思決定がスピードアップし、性能向上だけでなく、コストの最適化も期待できます。

なお、本成果の一部は2026年6月3日から開催される第31回計算工学講演会において発表しています。

図1：実証実験のイメージ

図2：FEM解析による精度と計算時間の関係

【今後について】
両社は、本AIサロゲートモデルについて、2026年12月までに「FUJITSU-MONAKA」検証機での実証を開始し、推論速度・電力効率の最適化を目指します。また、タイヤの構造解析の適用範囲を拡大するとともに、専門知識がなくても設計者が直接利用できる設計開発支援ツールとしての開発を進め、DUNLOPにおいて、2027年4月の実運用開始を目指します。

DUNLOPは、長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」（注7）のもと、「ゴムから生み出す“新たな体験価値”をすべての人に提供し続ける」事を目指しています。今回の富士通との共創により、独自の「ゴム・解析技術力」をさらに進化させ、DUNLOPのPurposeである「未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる」を実践していきます。

富士通は、本取り組みをもとに、自動車産業をはじめとする製造業における大規模FEM解析への横展開を推進し、今後、「FUJITSU-MONAKA」とGNNを組み合わせたAI推論プラットフォームの開発とAIプラットフォーム「Fujitsu Kozuchi（注8）」上での提供を通じて製造業の開発最適化と省電力化によるカーボンニュートラル推進に貢献します。

【商標について】
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

【注釈】
注1　住友ゴム工業株式会社：
　　本社兵庫県神戸市、代表取締役社長國安恭彰

注2　富士通株式会社：
　　本店神奈川県川崎市、代表取締役社長時田隆仁

注3　FUJITSU-MONAKA ：
　　最先端の2ナノメートルテクノロジーを採用した、Arm命令セットアーキテクチャに基づくプロセッサで、自社設計のマイクロアーキテクチャ、超低電圧技術といった富士通独自技術の活用により、高い電力性能を実現。また、OSSコミュニティ連携を通じた業界標準ソフトウェア対応により、性能を最大限活用できる環境構築を推進。FUJITSU-MONAKAに適用するこれらの新技術は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の補助事業の結果得られたものです。

注4 CAE（Computer Aided Engineering）解析：
　　Computer Aided Engineeringの略称で、コンピュータ上で製品の設計や性能をシミュレーションし、評価・検証することで、開発期間短縮、コスト削減、品質向上に貢献する工学手法。FEM（有限要素法）はCAEを構成する代表的な数値解析手法のひとつ。

注5 FEM（有限要素法）解析：
　　強度や変形の評価に広く用いられる数値解析法。構造物などの連続した物体を多数の小領域に分割し、それぞれに物理法則を適用して数値的に解く手法。

注6　グラフニューラルネットワーク（graph neural network、GNN）：
　　グラフ構造データ（メッシュ等）を直接扱うことが可能なAIモデルで、節点間の相互作用を学習する。

注7　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」：
　　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2025/sri/2025_014.html

注8　Fujitsu Kozuchi ：
　　富士通の先端AI技術を基盤に、研究開発とビジネスを一体化して提供・進化するAIサービス群（プラットフォーム）。研究段階の技術を試行しながらニーズの高いものを迅速にサービス化し、継続的に改善・高度化していくことを目的としている。

無色カロテノイド「フィトエン」「フィトフルエン」の機能評価データを取得

ハリマ化成グループ — Tue, 02 Jun 2026 12:29:47 +0900

2026年6月2日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、名城大学との共同研究により、カロテノイドの一種である「フィトエン」および「フィトフルエン」について、シワ原因のエラスターゼの働きを抑えるなど、美容関連機能を含む4つの機能特長を明らかにしました。

カロテノイドは、高い抗酸化作用で知られるリコピンやβ-カロテン、アスタキサンチンなどに代表される機能性色素です。食品・化粧品・飼料など幅広い分野で利用され、近年は健康・美容効果も期待されています。
一般的に、カロテノイドは橙色や赤色を示します。フィトエンやフィトフルエンは、カロテノイドでありながら無色透明で化粧品の色に干渉せず、他のカロテノイドに近しい抗酸化活性を持つことから、特に機能性美容成分として注目されています。しかし、自然界では存在量が極めて少なく、精製が難しいことから、詳細な研究は限られていました。

当社は高度な精製技術によって、難しいとされてきた同物質の高純度精製を実現しました。また、精製したフィトエンおよびフィトフルエンの試験管内評価により、それぞれの機能について評価しました。

フィトエンとフィトフルエンの主要機能
エラスターゼ抑制作用【フィトエン】　
シワの原因とされる、皮膚の弾力成分であるエラスチンを分解する酵素「エラスターゼ」の働きを90％以上抑えることを確認。

チロシナーゼ抑制作用【フィトエン】
メラニン生成に関わる酵素「チロシナーゼ」の働きを抑えることを世界で初めて確認。低濃度でも比較的高い抑制作用を示す。一般的な美白成分であるアルブチンと比較して、約1/2〜1/5の濃度で同程度の抑制効果。（一般値との比較）

強力な抗酸化作用【フィトエン】【フィトフルエン】　
紫外線などで発生する有害な活性酸素を除去する機能（一重項酸素消去活性）に優れ、没食子酸（強い効果を持つ抗酸化剤）と比較して10倍以上の抗酸化力を持つ。

高い紫外線吸収作用【フィトエン】【フィトフルエン】
フィトエン：シミ・そばかすの原因とされるUV-Bの最大吸収性能が、既存のUV吸収剤の2～4.5倍。
フィトフルエン：シワ・たるみの原因とされるUV-Aの最大吸収性能が、既存品の1.3～4.4倍。

当社は今後、名城大学との連携を継続し、特に機能性の高いフィトエンについて、化粧品原料としての安全性評価、処方適性評価をさらに進めます。
また、バイオプロセスとの連携による生産技術の構築も検討し、2027年度中の実用化を目指します。今後もカロテノイド研究を基盤として、フィトエンを含む複数成分の展開により、化粧品分野向け素材開発を推進してまいります。

参考情報・名城大学のリリースはこちら
https://www.meijo-u.ac.jp/news/asset/daab93f0ce4ea8238a44f33f8092df1b.pdf

・本研究は、2026年5月17日に、Elsevier社が刊行する国際学術誌「Food Research International」に掲載されました。
https://authors.elsevier.com/a/1n8Sh3RC06LkYx

※本研究結果は、精製した成分を用いたin vitro評価によるものであり、最終化粧品における効能・効果や人体での作用を直接示すものではありません。

「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」をWEBサイトに公開

ダイセル — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：榊康裕）ハイパフォーマンスポリマーズSBU（以下、ダイセル HPPs SBU）は、「潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用」を自社サイトに公開しました。

▼ダイセル HPPs SBU公式サイト
https://hpps.daicel.com/

▼潤滑剤の「スティック化」という革新にエンプラファインパウダーDURAST® POMが採用
https://hpps.daicel.com/global/s/ourapproach/a5nRB0000040GGzYAM/258?language=ja

潤滑油・グリスには、スプレーや液状、高粘度の瓶詰めなど多様な形態があり、用途に応じて使い分けられています。従来の液体やペースト状のグリスは、塗布ムラが発生しやすく、過剰塗布による材料のロスや作業環境の汚れなどの課題を抱えていました。
過剰な塗布によるタレ・飛散といった課題を解消し、メンテナンス工程に劇的な変革をもたらすのが、この度上市したエンプラファインパウダー「DURAST® POM」を活用した、画期的な固形潤滑剤です。

今後の展望：グローバル市場とサステナビリティへの対応
DURAST® POMを用いたこのソリューションは、2026年春より本格的な商品化が予定されています。まずはOA機器大手のメンテナンス用途から展開を開始し、幅広い産業分野への展開を計画しています。
　• 産業機械の補修：大規模な製造ラインや、産業システム
　• 自転車メンテナンス：スポーツサイクル市場
　• 搬送システム：製品搬送チェーンの潤滑管理

また、昨今の環境規制、特にPFAS（有機フッ素化合物）規制への対応が求められる中、フッ素系潤滑剤の代替ソリューションとしての期待も高まっています。サンプルの提供も開始しておりますので、貴社の課題解決にぜひこの革新的なパウダー技術をご活用ください。

*DURAST®は、株式会社ダイセルが日本その他の国で保有している登録商標です。

会社概要
商号　　：株式会社ダイセル
代表者　：代表取締役社長　榊康裕
設立　　：1919年9月8日
資本金　：362億円
本社所在地　：大阪　大阪市北区大深町3-1　グランフロント大阪タワーB
東京　東京都港区港南2-18-1　JR品川イーストビル
ホームページ：https://www.daicel.com/

NOKグループ北茨城地区3社、大北川のアユ稚魚放流体験活動に参画

NOK — Wed, 27 May 2026 16:00:38 +0900

NOK株式会社のグループ会社のうち、北茨城地区に事業場を有するNOK北関東株式会社（本社：茨城県北茨城市、代表取締役社長：吉野琢也）、ユニマテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：菊地洋昭）、およびNOKクリューバー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山根一郎）の3社は、2026年5月20日（水）に北茨城市を流れる清流・大北川で実施された「アユ稚魚放流体験活動」（大北川漁業協同組合主催）に初めて協賛、参画しました。
当日は、グループ3社の社員8名が、地元小学生と共にアユ稚魚30kgの放流を行いました。

大北川で小学生と共にアユ稚魚を放流

NOKグループは、事業場を置く地域において、持続可能な地域社会の実現に向け、地域社会との共存と生物多様性保全を推進しています。NOKグループ3社は、北茨城市の豊かな水辺環境を守る活動を支援するとともに、地域の子どもたちが身近な自然に触れる機会づくりに貢献することを目的に協賛・参画しました。今後も、地域の豊かな自然環境の維持に努め、次世代を担う子どもたちへの環境教育に取り組んでまいります。

■大北川のアユについて
大北川は、茨城県常陸太田市の三鈷室山（標高870m）を源流とし、北茨城市を経て太平洋に注ぐ、県北部沿岸地域で最長の二級河川（全長約22km）です。上流域にはヤマメやイワナが生息し、下流域はアユの好漁場として知られるなど、豊かな生態系を有する清流です。
大北川では毎年6月1日にアユ釣りが解禁され、県内外から多くの釣り人が訪れます。太平洋から遡上する天然アユに加え、継続的な稚魚の放流により、アユが豊かに育つ環境の保全が図られています。
大北川放流したアユ

■「アユ稚魚放流体験活動」の実施概要
・日　　時：2026年5月20日（水） 13:00～
・実施場所：大北川一本橋付近（茨城県北茨城市中郷町石岡、北茨城市立石岡小学校近く）
・主　　催：大北川漁業協同組合
・参加者： NOKグループ社員 8名、北茨城市立石岡小学校全校児童15名
・放流内容：アユ稚魚 30kg

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功

住友ゴム工業 — Wed, 27 May 2026 12:50:55 +0900

発行:2026年5月27日

東北大学と共同で硫黄の結合状態を3次元で可視化することに成功～ナノテラスを活用し、ミクロな材料内部の“化学状態”をナノスケールで観察可能に～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、東北大学国際放射光イノベーション・スマート研究センター　髙橋幸生教授と共同で、3GeV高輝度放射光施設NanoTerasu（ナノテラス）※1を活用し、リチウム硫黄電池材料に用いる硫黄系正極活物質における化学状態※2を三次元で可視化する事に成功しました。本技術の応用により、現在開発を進めているリチウム硫黄電池における反応・劣化メカニズムの解明が進み、さらなる性能向上が期待されます。

　当社は2011年から産業技術総合研究所※3と共同で、リチウム硫黄電池（図1）に関する研究開発を進めてきました。リチウム硫黄電池は、リチウムイオン電池の6～7倍の理論容量が期待でき、軽量かつ安全性に優れていますが、充放電サイクル寿命が課題になっています。このサイクル寿命を向上させるには、硫黄系正極活物質（粒子）を詳細に観察し、粒子中の化学状態（特に化学結合状態）の分布を詳細に解析する必要があります。
　今回、ナノテラスのビームラインBL10U※4を用い、テンダーX線領域※5における硫黄K殻吸収端近傍※6の4つのX線エネルギー（硫黄の化学結合状態の違いに応じて吸収特性が変化する特徴的なX線エネルギー）を選択し、X線タイコグラフィ-計算機断層撮影※7を実施しました（図2）。

図1：リチウム硫黄電池の概略図

図2：硫黄K吸収端近傍におけるX線タイコグラフィCT測定の模式図

　その結果、硫黄K殻吸収端におけるX線タイコグラフィCTにより、約80ナノメートル（1ナノメートルは1メートルの10億分の1）という極めて微細な単位で、硫黄系正極活物質内部における硫黄の化学結合状態を三次元で可視化することに成功しました。
　さらに試料内部では、比較的均一な形状を示す球状領域（硫黄が集積した粒子状の領域）において硫黄–硫黄結合が多く存在する一方、形状が不均一な非球状領域（炭素成分と混在した不規則形状の領域）では炭素や酸素成分、ならびに硫黄–炭素結合が相対的に多いことが確認され、化学結合の空間的不均一性を明らかにしました。（図3）

図3：硫黄が含まれる高分子材料粒子の断面像。
電子密度、硫黄濃度、ならびに硫黄–炭素結合および硫黄–硫黄結合の硫黄の量に対応する
指標の分布を示す。粒子内部には、組成や化学状態に顕著な不均一性が存在することが分かる。

　今後、本研究成果を活用し、リチウム硫黄電池正極活物質における反応・劣化メカニズムの解明を通じて、充放電サイクル特性および充電容量のさらなる向上を目指します。　
　なお、本研究成果は、2026年5月に科学誌「Scientific Reports」にArticle in Press（早期公開版）として掲載されました。https://doi.org/10.1038/s41598-026-52630-4

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

＜ご参考＞
■東北大学プレスリース（2026年5月27日）
　「硫黄の結合状態を3次元で可視化－ミクロな材料内部の”化学状態”をナノスケールで観察－」
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/2026/05/press20260527-01-sulfur.html
■次世代電池の実用化に向けた「硫黄系電池事業創出研究会」を設立（2024年4月1日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_026.html

※1　NanoTerasu：宮城県仙台市東北大学青葉山新キャンパス内にて整備が進められ、2024年4月に稼働を開始した中型放射光施設。国の主体機関である国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（QST）と一般財団法人光科学イノベーションセンター（PhoSIC）を代表機関とする宮城県、仙台市、国立大学法人東北大学、一般社団法人東北経済連合会からなる地域パートナーで構成され、費用負担も含めた役割分担の元で整備が進められている。
※2　材料を構成する元素が、どのような化学結合や酸化状態、電子状態で存在しているかを示す状態。
※3　経済産業省所管の国立研究開発法人。産業技術に関する研究開発とその社会実装を担う日本最大級の公的研究機関。
※4　NanoTerasuに設置されたテンダーX線領域をカバーするビームライン。高いエネルギー分解能と空間分解能を活かし、材料内部の元素の化学状態解析に適したX線を提供する。
※5　軟X線と硬X線の中間に位置するX線エネルギー領域（おおよそ2～8 keV）。軽元素から中程度の元素までの化学状態を高感度に分析できる特長を持つ。
※6　X線のエネルギーを変化させたときに、硫黄原子が特定のエネルギーでX線を強く吸収する現象を指す。このエネルギー付近では、硫黄の電子状態や化学結合の違いによって吸収のされ方が変化するため、硫黄の化学状態を調べることができる。
※7　コヒーレントX線回折イメージングの手法のうちの一つ。試料にコヒーレントX線（波の揃ったX線）を照射する際、試料面上でX線照射領域が一部重複するように試料を二次元走査し、各走査点において回折強度パターンを取得する。得られた複数の回折強度パターンに対して位相回復計算を実行することで、一枚の試料像を取得する。
計算機断層撮影：試料をさまざまな角度から透過して得られた投影画像を、計算機によって再構成することで三次元構造を可視化する手法。試料内部の密度分布や構造情報を非破壊的に取得できる。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
　タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

ヒロファーマコンサルティングとスタースフィア、AI-PV導入前のPOC/FS支援で協業開始

ヒロファーマコンサルティング — Mon, 25 May 2026 08:30:00 +0900

2026年5月25日
ヒロファーマコンサルティングとスタースフィア、AI-PV導入前のPOC/FS支援で協業開始
PV・Clinical・GxP/CSV・DXの知見を組み合わせ、ライフサイエンス企業のAI活用検討を支援

スタースフィア株式会社 (Starsphere K.K.)（所在地：神奈川県川崎市、代表取締役：Steve van Maanen）と、株式会社ヒロファーマコンサルティング®(HiroPharmaConsulting Co., Ltd.) 所在地：大阪府大阪市、代表取締役：集弘就）は、ライフサイエンス領域における共同マーケティング契約を締結し、両社の専門領域を活かした協業を開始いたします。

本協業は、両社がそれぞれの専門性を活かし、ライフサイエンス企業に対するGxP/CSV、DX、AI活用、ファーマコビジランス（PV）領域の支援機会を相互に紹介し、共同で情報提供・マーケティング活動を行うことを目的とするものです。両社は、共同セミナー、共同資料、Web掲載、見込み顧客の相互紹介等を含む非独占的な協力関係のもと、各案件の内容に応じて個別に連携を検討します。

最初の協業テーマとして、両社は「AI活用PV業務POC/FS支援サービス（AI-PV POC/FS Consulting Service）」における協力を予定しています。本サービスは、AIを活用したPV業務の本格導入前に、POC（Proof of Concept）およびFS（Feasibility Study）段階で、対象業務の適用可能性、GVP/CSV/CSA上のリスク、Human Oversight設計、AI出力と人間評価の比較方法、POC計画およびPOC報告書作成を支援するものです。

当面の主な対象領域は、ICSR Intake & TriageおよびLiterature Screeningです。具体的には、有害事象症例の受入れ、分類、優先度判定、重篤性候補判定、文献スクリーニング、症例該当性判断、関連性評価支援等におけるAI活用の検討を想定しています。

スタースフィア株式会社は、ライフサイエンス領域におけるClinical Data Management、EDC、GxP/CSV、業務DX支援に関する知見を有し、クラウド型臨床試験・治験支援サービス「どこでもフォーム®EDC」の開発運営や、ライフサイエンス企業向けのDX・CSV支援サービスを提供しています。

株式会社ヒロファーマコンサルティング®は、GxP GVP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援を専門とし、AI機能を搭載したPVシステムに対する信頼性保証フレームワークであるHPVM（HiroPharma Validation Method）を開発しています。

両社は、Clinical領域におけるデータマネジメント・DX・CSVの実務知見と、PV領域におけるHuman Oversight・AI–Human比較評価・GVP/CSV対応の知見を組み合わせることで、AI活用を検討するライフサイエンス企業に対し、より実務的で説明可能なPOC/FS支援の提供を目指します。

スタースフィア株式会社代表取締役 Steve van Maanenは、次のように述べています。
「ライフサイエンス領域では、AIやデジタル技術の活用が急速に広がる一方で、現場業務、GxP/CSV、データ品質、監査対応を踏まえた実務的な導入検討が重要になっています。ヒロファーマコンサルティングとの協業により、Clinical領域で培ったDX・CSV支援の知見を、AI-PV導入検討支援にも活かしていきたいと考えています。」

株式会社ヒロファーマコンサルティング® 代表取締役集弘就は、次のように述べています。
「AI-PVの導入検討では、AIが何をできるかだけでなく、実際のPV業務の中でどの範囲に適用し、どの判断を人間が確認し、どのようにPOC/FS結果を説明可能な形で整理するかが重要です。Starsphere社との協業により、Clinical・DX・CSV領域の実務知見と、PV・Human Oversight・HPVMの考え方を組み合わせ、ライフサイエンス企業のAI活用検討をより実務的に支援してまいります。」

なお、本協業は、共同マーケティングおよび相互紹介を目的とする非独占的な協力関係であり、両社間に代理店、販売代理、合弁事業、または相互に相手方を拘束する関係を生じさせるものではありません。個別案件における具体的な支援内容、契約条件、役割分担は、案件ごとに別途協議のうえ決定します。

会社概要
スタースフィア株式会社
代表者：代表取締役 Steve van Maanen
所在地：神奈川県川崎市高津区坂戸3-2-1
設立：2012年
事業内容：Clinical Data Management、どこでもフォーム®EDC、ライフサイエンス業界向けDX・GxP/CSV支援、Professional Services
Website：https://www.starsphere.jp/
E-mail：support@starsphere.jp

株式会社ヒロファーマコンサルティング®
代表者：代表取締役 CEO 集弘就 / Hirotsugu Atsumaru
所在地：大阪府大阪市淀川区木川東二丁目16-12-703
事業内容：GxP GVP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援
Website：https://hiropharmaconsulting.com/
E-mail：hiro_atsumaru@hiropharmaconsulting.com

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が株式会社SUBARUの新型「トレイルシーカー」に装着

住友ゴム工業 — Fri, 22 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月19日

DUNLOP「SP SPORT MAXX 060」が株式会社SUBARUの新型「トレイルシーカー」に装着

　住友ゴム工業(株)(社長: 國安恭彰)は、株式会社SUBARUが2026年に発表した新型｢トレイルシーカー（日本仕様車）｣の新車装着用タイヤとしてDUNLOP「SP SPORT MAXX 060」の納入を開始しました。

　新型「トレイルシーカー」はバッテリーEV(BEV)ならではの走行性能とSUVとしての実用性を高い次元で両立した、アクティブなライフスタイルに応えるモデルです。
　今回装着されるDUNLOP「SP SPORT MAXX 060」は、パターンデザインの最適化によるノイズ低減とともに、新トレッドゴムの採用などによりタイヤ転がり抵抗を低減し、車両の航続距離を延ばすことに貢献しています。さらに、ウエット性能と操縦安定性も高い次元で両立させています。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

SP SPORT MAXX 060 235/50R20 104V

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

メクテック、東京・港区に新たな本社事業所を開設

NOK — Thu, 21 May 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社のグループ会社であるメクテック株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員 CEO：伊藤太郎、以下「メクテック」）は、2026年5月11日（月）より、御成門郵船ビルディング（東京都港区西新橋）に新たな本社事業所を開設しました。これに伴い、旧東京事業所（東京都台東区上野）を統合するとともに、牛久事業場（茨城県牛久市）と旧東京事業所に分散していた本社機能を新事業所へ集約しました。

メクテック新本社事業所

今回の本社機能の移転・集約は、今後の成長に向けた経営基盤の強化を目的としたものです。経営企画、営業、調達、総務、人事、経理などの全社に関わる機能を一拠点に集約することで、部門間の連携を強化し、意思決定や社内調整の円滑化を図ります。

また、新事業所はNOK株式会社の本社（東京都港区芝大門）に近接しており、NOKグループ内の連携を図りやすい立地にあります。人的交流や技術・情報の共有を促進し、NOKグループ全体でのシナジーの創出につなげていきます。

■ NOKグループのワークプレイス改革を反映した新事業所
NOKグループでは、持続的な成長に向けて、組織の力を引き出すワークプレイス改革を推進しています。その一環としてグループ共通の「ワークプレイスガイドライン」を策定し、ワークプレイス刷新の指針として運用してきました。本ガイドラインは、NOKグループのブランドを体現するとともに、ワークプレイスを整備し、社員のウェルビーイング、効率的・創造的な働き方、部門・拠点を越えたコミュニケーションを支える職場環境づくりを目的としています。これまでNOK神奈川支店、安城支店、福島事業場などを本ガイドラインに基づき推進してきました。

新事業所では、本ガイドラインを適用し、「Global Hub～集まる・決める・創り出す～」をコンセプトに設計しました。国内外のメクテックの拠点だけではなく、グループ各社の社員が集まり、交流・議論・意思決定を行いやすい環境を整備しました。50名規模のイベントや会議にも対応可能な多目的スペースを設けることで、部門や拠点を越えた連携を促進し、グローバルな事業運営を支えるハブとしての機能を高めます。

※参考：NOKグループのワークプレイス改革について
　「人と組織の力を引き出すワークプレイス改革」
　https://www.nokgrp.com/aboutus/stories/empower-workplace-innovation/
Work Area　シンボルツリーを中心とした執務エリアMultipurpose Open Space　デスクやチェアを移動させ、イベントや大きな会議も開催可能

■ 本社事業所の概要
・所在地：〒105-0003 東京都港区西新橋3-23-5 御成門郵船ビルディング 9階～11階
・アクセス：都営三田線「御成門駅」直結、JR「新橋駅」より徒歩約10分
・業務開始日： 2026年5月11日（月）

■メクテック株式会社について
1969年にNOK株式会社のフレキシブルプリント基板製造子会社として創業。世界各地に製造・販売の拠点を置き、携帯電話やHDDなどの電子機器の小型化、軽量化、薄型化を実現する製品・技術を「MEKTEC」ブランドにて提供しています。創業55周年を迎えた2024年、グローバルで認知度の高いブランド名と企業名を統一し、7月1日に「メクテック株式会社」へ社名を変更いたしました。

■NOKグループについて
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」に出展

NOK — Wed, 20 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月27日（水）から29日（金）までパシフィコ横浜（神奈川県横浜市西区）で開催される「人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA」に出展します。本展示では、電動車（EV）をはじめとする自動車分野において、安全性・信頼性の向上や環境対応に貢献する新製品および新仕様品5点を展示予定です。電磁波ノイズ対策、バッテリーパックの安全性向上、PFAS規制への対応、潤滑性能の向上、設計・製造の効率化など、電動化が進むモビリティを支える技術を紹介します。

ブースイメージ

NOKは、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、独自の技術から生み出す製品を通じて、安全で快適な未来のモビリティ社会を実現いたします。

■端面摺動呼吸ブラシ　※参考出展／新製品
EV駆動用モーターのシャフト端面に接触させて用いる導電ブラシです。EVの駆動用モーターでは、インバータのスイッチングに起因する電磁波ノイズにより、ベアリング電蝕やラジオノイズが発生する課題があります。従来は導電ブラシに加え、防塵・防水のためのカバーやシール、通気膜など複数の部品で課題に対応していましたが、本製品は、導電、防塵・防水、呼吸の機能を1部品に集約しました。取り付けは圧入とすることで固定用ボルトを不要としています。
これにより、電蝕・ノイズ対策に加え、部品点数削減による軽量化と加工工数の削減、カバー不要による省スペース化から周辺レイアウトにおける自由度の向上に寄与します。

■圧力開放弁　嵌合タイプ　※新仕様登場
EVのバッテリーケースに取り付けることで、バッテリー内で熱暴走により多量のガスが発生した際に、ガスを外部へ排出するための部品です。バッテリーパックは異常時に発生するガスによって内圧が上昇し、発火・破裂につながるおそれがあります。そのため、防水・防塵性を確保する密閉構造と、異常時にガスを安全に排出する機能の両立が求められています。
本製品は、2024年に発表した圧力開放弁シリーズに、新たに嵌合（はめ込み）タイプを追加したものです。ボルトを使用せずに取り付けられるため、部品点数の削減に貢献します。また、外周ゴム部に固定とシールの両機能を持たせた構造としました。さらに、外周ゴム部にNOK独自の耐腐食技術「RUSTECTOR（ラステクター）(※)」を適用することで、塩水環境における耐腐食性を向上させています。RUSTECTORは、断面形状により腐食の進行を抑えるための技術です。
※RUSTECTOR（ラステクター）はNOKの登録商標です。（商標登録5977257、5977258号）

■PFASフリーブレーキシム　※参考出展／新製品
PFAS（有機フッ素化合物）を使用しない低摩擦コーティングを施したブレーキシムです。ブレーキシムには多様な仕様があり、用途や使用環境に応じて使い分けられています。低摩擦コーティングブレーキシムには、一般的にフッ素系のコーティング剤が使用されていますが、PFAS規制の強化が進む中、非フッ素系材料への転換が求められています。
NOKは独自の材料技術により、非フッ素系材料で低摩擦性能を確保しました。環境規制に対応しながら、従来同等の性能を維持し、ブレーキ時の鳴きの抑制に貢献します。なお、本製品はコイル材として提供し、お客様側でシム形状に加工していただくことを想定しています。

■ラバーコートメタルガスケットカバー　※参考出展／新製品
ケースのカバー（蓋）と密閉性を保つガスケット（パッキン）を一体化した部品です。従来はカバーとガスケットが別々の部品で構成されていたため、部品点数の多さや組付工数が多いことが課題となっていました。材料選定からプレス金型による加工まで一貫して対応するNOKの技術により、部品点数削減、組付工数の低減、製造工程の効率化に貢献します。本製品は、モビリティ分野をはじめ、電子機器や産業機器など幅広い用途や、防水・防塵を目的としたカバー部品への展開を想定しています。

■次世代PAOグリース　※新製品
幅広い温度環境で使用可能なPAOグリース(※)です。従来のPAOグリースは、低温性能や耐熱性能など特定条件に応じて使い分ける必要がありました。
従来の低温特化型PAOグリースと同等の低温性能を維持しつつ、耐熱性能を約40％向上させた次世代PAOグリースを開発しました。特殊な基油の採用により、従来は同時に満たすことが難しかった低温性能と耐熱性を両立しています。
温度による粘度変化を抑えることで、低温では固化しにくく、高温では蒸発しにくい特長を備えており、摩耗低減や部品寿命の向上につながります。また、幅広い温度環境で使用できるため、グリースの種類削減にも貢献します。
自動車向けサンルーフのギアや車載アクチュエータのギアなどに適用できます。
※PAOグリース：化学合成によって製造される潤滑剤です。 PAOは、硫黄や窒素などの不純物を含まない合成炭化水素であり、粘度指数が高く、低温から高温まで安定した性能を発揮します。

＜人とくるまのテクノロジー展 2026 YOKOHAMA 出展ブース＞
・主催：公益社団法人自動車技術会
・会期：2026年5月27日（水）～29日（金）10:00 ～ 17:00
・会場：パシフィコ横浜展示ホール・ノース（神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1）
　　　　NOKブース小間番号：No.382
　　　　みなとみらい線「みなとみらい」駅下車　徒歩約3分
　　　　JR横浜線・横浜市営地下鉄ブルーライン「桜木町」駅下車　徒歩約12分
・URL： https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/
・NOK展示会サイトURL：https://products.nokgrp.com/expo_hitokuru-yokohama2026.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「ウレタンパッキン用バイオマス材」を新開発

NOK — Tue, 19 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、バイオマス度（※1）48%を実現したウレタンパッキン用バイオマス材（ポリウレタンエラストマー）を新たに開発しました。
本材料は、ウレタン（Polyurethane）の主要原料の一部を石油由来から植物由来のポリマーに変更することで、原料製造時のCO2排出量を従来比で約48%(※2)削減するとともに、当社の代表的なウレタン材料「アイアンラバー(※3)」特有のゴムの弾性と樹脂の強靭さを維持し、環境性能と材料性能の両立を実現しています。
本材料から成形したパッキンは、生分解性作動油を用いる油圧機器（環境配慮型シリンダなど）において、密封性により油漏れを防ぎ、環境負荷の軽減に貢献します。

バイオマス度48%のウレタン材を使用したパッキン

■開発の背景
近年、脱炭素や環境保全への関心の高まりを背景に、材料分野においても脱石油化や環境負荷低減による「持続可能なモノづくり」への取り組みが求められています。
新開発の「ウレタンパッキン用バイオマス材」は、高バイオマス化による「カーボンニュートラル」と、生分解性作動油への対応による「サーキュラーエコノミー」を同時に実現する材料です。
本材料の開発では、環境対応と基本性能の両立に技術的な課題がありました。ウレタン材は植物由来ポリマーの比率を高めると安定して成形・硬化させることが難しく、「アイアンラバー」として狙った性能を引き出すことが困難となります。また、生分解性作動油はパッキンを過度に膨潤させて摩耗を招く性質があり、適用には耐久性の確保が求められます。
当社はこれらの課題を解決し、バイオマス材料でありながら「アイアンラバー」の特性を維持し、生分解性作動油に対して耐久性を有する材料を実現しました。材料開発から評価・解析までを一貫して行う当社の技術基盤が、この材料技術の確立を可能にしています。

■【新開発】ウレタンパッキン用バイオマス材の特長
・環境性能と基本性能の両立：高バイオマス化を実現しつつ、ウレタン本来の耐久性と密封性を有します。
・環境配慮型シリンダの実現：油漏れが環境汚染に直結する場所（森林や水辺など）で稼働する建設機械
　などのパッキンとして使用できます。生分解性作動油と組み合わせて使用することで、環境負荷を抑え
　た油圧シリンダの構築に貢献します。
・本材料は一般社団法人日本有機資源協会（JORA）の「バイオマスマーク」（認定番号：250132）を取得
　済みです。
　　
※1　バイオマス度：製品に含まれる植物由来原料の割合のこと。
※2　約48%削減：自社調べ、自社製品対比。石油資源の使用量を減らし、CO2排出量の削減に寄与しま
　　す。
※3　「アイアンラバー」はNOKの登録商標です。（商標登録第2178634号）

■当社が取り扱うバイオマス製品
　●ポストコーンバイオマスタイプ（認定番号：220348、バイオマス度39%）
　　植物由来原料を添加したポストコーンです。
　　https://products.nokgrp.com/rubber-pole_basicinfo.html#5

　●バイオマス材Oリング（認定番号：240090、バイオマス度30%）
　　植物由来原料を使用したOリングです。
　　https://products.nokgrp.com/o-ring-biomass-material_basicinfo.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

新レジスト樹脂工場および新研究棟の建設開始について

ハリマ化成グループ — Mon, 18 May 2026 19:02:48 +0900

2026年5月18日
ハリマ化成グループ
ハリマ化成グループ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長谷川吉弘、以下、当社）は、生成AIの普及を背景とした半導体需要の拡大に伴い、半導体レジスト用樹脂の生産能力および研究開発の一段の強化を目的として、加古川製造所内に新工場および新研究棟の建設を決定しました。
2026年6月に着工し、2027年6月の竣工を予定しています。

建設場所
兵庫県加古川市野口町水足671-4
（ハリマ化成加古川製造所内）
延床面積／構造
工場：約750平方メートル／鉄骨造2階建て
研究棟：約1,400平方メートル／鉄筋コンクリート造3階建て
主な施設
工場：反応釜、クリーンルーム、分析室他
研究棟：実験室、クリーンルーム、会議室他
スケジュール
着工：2026年6月　竣工：2027年6月
試験製造開始：2027年7月　量産開始：2028年6月

新工場「レジスト樹脂工場」の建設により、半導体レジスト用樹脂の製造能力は稼働初年度に現在の約２倍となります。また、将来的には設備増設により更なる拡張が可能な設計にしています。
設備面では、次世代製品に対応可能なクリーンルームと高精度自動制御設備を導入します。また、工程内検査を強化するための分析室を併設し、原材料貯蔵所の新設により原料品質の安定化と物流の効率化を実現させたスマートファクトリー化を進めます。

併設する新研究棟「中央研究所３号館」では、日々進化する半導体に即応する新素材・新材料の開発に取り組みます。研究テーマの探索から材料設計、評価、新工場での量産試作までを一体的に行うことで、顧客ニーズに即した材料提案と迅速な製品化を可能にします。
設備面では、超高清浄クリーンルームに加え、レジスト材料開発専用の実験室を整備することで、不純物混入防止対策が求められる次世代製品の開発力・提案力の強化を図ります。

当社の半導体レジスト用樹脂は、顧客の要望に対し、開発から提案、製造、納品までを一体で行う、　スピード感あるものづくりを強みとしています。約30年にわたり培ってきた開発・製造技術の蓄積を背景に、ここ10年で事業は大きく成長してきました。新工場と新研究棟の建設により、顧客へのより迅速な　フィードバックが可能となり、開発から品質管理までの一体化をさらに強化します。
これにより、需要増への対応に加え、品質の安定化とさらなる高品質化が実現します。また、より厳しい管理基準が求められる先端パッケージを含む後工程分野についても、開発・供給体制の強化を進めていきます。

当社の半導体レジスト用樹脂の受注は年々増加しており、計画を上回る水準で推移しています。また、半導体の用途拡大や製造プロセスの高度化により、レジスト材料に求められる性能や管理水準は一層厳しくなっています。
今後は、成長が見込まれるレジスト材料を中心に、高付加価値領域での事業拡大を進めるとともに、　将来的には他の半導体材料分野への展開も視野に入れ、当社半導体材料事業のさらなる成長を目指してまいります。