カテゴリ別リリース

トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を新発売

住友ゴム工業 — Wed, 13 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月13日

トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を新発売～氷上発進性能とライフ性能を高次元で両立し、摩耗が進んでも安心感が持続～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、トラック・バス用スタッドレスタイヤ「SP011」を8月に発売します。本商品は、背反性能である氷上発進性能とライフ性能を高いレベルで両立するとともに、摩耗後の冬性能低下を抑える設計と、更生台タイヤとしての品質向上を実現しました。これにより、冬季の安全運行とともに、タイヤの再利用率向上を通じてコスト低減や環境負荷低減にも貢献します。
本商品は、5月14日から16日までパシフィコ横浜で開催される「ジャパントラックショー2026」※1で展示予定です。

■商品概要
　「SP011」は、冬季の物流・輸送で使用される、トラック・バス向けのスタッドレスタイヤです。氷上路面で特に求められる氷上発進性能と、長距離・長期間使用を前提としたライフ性能という背反性能を高いレベルで両立し、摩耗が進んだ後の冬性能維持や更生利用にも対応した設計としています。冬季の安全運行を支える基本性能の強化に加え、運用面で重視される経済性や環境対応も踏まえて開発しました。

■主な特長
1．氷上発進性能とライフ性能の両立
　新パターンを採用し、ブロック剛性を高めることでライフ性能の向上を図るとともに、エッジ成分を増やすことで氷上路面での引っかき効果も高めています。
さらに、トレッドゴムには卵殻を配合し、卵殻の粒径を大きくするとともに配合量を最適化することで、氷上での引っかき効果を高めて氷上発進性能を向上させながら、ライフ性能の低下を抑えています。
　これらにより、氷上発進性能は現行品「SP001」比8％※2向上し、氷上路面での発進時に求められるグリップ性能を高めました。一方、ライフ性能は現行品「SP001」比20％以上※3向上し、より長く使用できます。

2．摩耗が進んでも氷雪上性能を維持
　サイプ深さを最適化することで、摩耗後の冬性能低下を抑える設計としました。摩耗が進んだ後も必要なエッジ成分（特にトレッドセンターブロック箇所）を維持し、使用初期だけでなく冬の使用期間を通して安定した性能を発揮できるようにしています。

3．更生台としての品質向上による経済性・環境性への貢献
　ケースプロファイルとビード部構造を見直すことで、更生台としての品質を向上させました。これにより、更生タイヤとしての再利用を促進し、ランニングコスト低減に貢献します。
　新プロファイル（フレキシブルプロファイル）※4では、サイド部のゴム厚みを最適化し、しなやかにすることで、リム組み作業性を向上させています。また、新ビード構造（ビードめくれ改善構造）※4では、ビード部の部材界面位置を見直すことで、リム組み時にダメージが発生しやすい箇所を強化し、ビードめくれの発生を抑えています。
　さらに、当社トラック・バス用タイヤとして初めて「リトレッドガイドサイン」を採用しました。更生タイヤとして最適な取外しタイミングを可視化することで、台品質低下前の早期取り外しを促します。これらにより、更生台としての品質向上に加え、資源使用量の削減や環境負荷低減にもつながる設計としています。

■総合性能（チャート）

■サイズ一覧

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

以上

※1　https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2026/sri/2026_037.html
※2　文中に記載
※3　文中に記載
※4 新プロファイル採用サイズ：245/70R19.5、225/80R17.5、265/70R19.5、275/80R22.5、295/80R22.5、
新ビード構造採用サイズ：245/70R19.5

NOK、ヘアゴム「KKOOR」初の店頭販売を開始

NOK — Wed, 13 May 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、ファミリー向けセレクトショップ「Tokyo Family Marche 有明ガーデン店」（東京都江東区・有明ガーデン）において、ヘアゴム「KKOOR（くくーる）」の店頭販売を2026年5月13日（水）から9月末までの期間限定で開始します。NOKグループとして、生活者向け製品を実店舗で販売する初の取り組みとなります。
　
今回の店頭販売では、親子・ファミリー層が訪れる同店舗において、「KKOOR」全15色を展開します。これまでECサイトでの販売が中心であった「KKOOR」を、実店舗で質感や色味を確認しながら購入可能となります。店舗販売により、「KKOOR」の認知向上を図るとともに、今後の製品展開に活かしていきます。

　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　店舗にて販売する15色の「KKOOR」

■「KKOOR」について
NOK が開発した「KKOOR」は、新素材のシリコーンゴムと星形の特殊な断面を持つヘアゴムです。髪をしっかりまとめながらも絡みにくく、汗や水を吸いにくいことから、スポーツ時や水まわりなどでも使いやすいことが特長です。
2024年の発売開始以来、NOK初のBtoC製品としてECサイトでの販売や複数のスポーツチームとのコラボレーションなどを通じて、使用シーンの提案やカラーバリエーションの拡充に取り組んできました。今回の店頭販売では、豊富なカラーバリエーションで、日常使いしやすい色からファッションのアクセントになる色まで、全15色を展開します。

■販売概要
・場所：Tokyo Family Marche 有明ガーデン店（東京都江東区有明2-1-8 有明ガーデン内）

・期間：2026年5月13日（水）～9月末日（予定）
・製品：「KKOOR」全15色
　　　　（エスプレッソブラック、ミルクティーブラウン、ミストグレー、スノーパウダーホワイト、
　　　　フロストクリスタル、ミモザイエロー、ピスタチオグリーン、フォレストグリーン、
　　　　ターコイズラグーン、ソーダライトブルー、ミッドナイトサファイア、トワイライトラベンダー、
　　　　カシスベリーピンク、サクラシュガーピンク、ポピーレッド）
・価格：1本165円、2本目以降132円（税込）

■「Tokyo Family Marche」について
「家族の笑顔につながる安心をあつめる」をミッションに掲げ、2021年3月に設立された一般社団法人日本マタニティフード協会が運営しています。同協会が認定した「マタニティフード」をはじめ、健康や安全性に配慮し、ファミリー層のライフスタイルに寄り添う食品や雑貨を厳選して取り揃えています。また、キッズスペースを設けるなど、地域の子育て世代を支える拠点となることを目指しています。
・URL：https://maternityfood-marche.com/pages/food-for-mother-ec-site

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

「人とくるまのテクノロジー展2026」にブース出展

住友ゴム工業 — Tue, 12 May 2026 14:05:00 +0900

発行: 2026年5月12日

「人とくるまのテクノロジー展2026」にブース出展～未来の自動運転の安全を支える「SENSING CORE」技術を紹介～

　DUNLOP (社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、5月27日から29日にパシフィコ横浜で、6月17日から19日にAichi Sky Expo(愛知県国際展示場)でそれぞれ開催される「人とくるまのテクノロジー展2026」（主催：公益社団法人自動車技術会）にブース出展します。ブースではセンサーを使用せずにタイヤや路面状態を検知できる独自のソフトウェア技術である「SENSING CORE(センシングコア)」を紹介します。

ブースイメージ

　「SENSING CORE」はタイヤの回転によって発生する車輪速データと、車両に流れるCANデータ（車両制御情報）を解析する当社独自のソフトウェア技術です。これによりセンサーを使用することなく、タイヤの空気圧や摩耗状態、荷重、路面状態、さらには車輪脱落の予兆まで検知できます。
　今回のブースでは、「SENSING CORE」が持つ高度なセンシング・解析技術を通じて、社会が抱えるさまざまな課題の解決にどのように貢献できるのかを、具体的なユースケース毎に紹介します。

　「SENSING CORE」は、自動車のSDV化※や自動運転の普及が進む社会において安全性の向上に寄与し、モビリティの進化と発展に大きく貢献できる技術です。センシングコアが収集するタイヤ周辺や路面状態のデータは、モビリティの制御支援に活用されるだけでなく、クラウドを通じて社会の情報と統合されます。これにより、より安全で快適なモビリティライフの実現を目指し技術開発を進めてまいります。

■開催概要　https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/

人とくるまのテクノロジー展2026　YOKOHAMA
・会期：2026年5月27日(水)～29日(金)
・会場：パシフィコ横浜　展示ホール・ノース
・ブース位置：N49

人とくるまのテクノロジー展2026　NAGOYA
・会期：2026年6月17日(水)～19日(金)
・会場：Aichi Sky Expo　(愛知県国際展示場)
・ブース位置：66

人とくるまのテクノロジー展2026　ONLINE
・会期：2026年5月19日(火)～6月9日(火)　(STAGE1)
　　　　2026年6月10日(水)～7月1日(水) (STAGE2)
・会場：オンライン

＜ご参考＞　
「センシングコア」https://www.srigroup.co.jp/saiyou/technology/sensing.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※Software Defined Vehicle　ソフトウェア更新により安全性や機能を継続的に高度化できる車両の考え方

NOK、ふくしまシティハーフマラソン2026に協賛　スポーツを通じて地域の盛り上げを応援

NOK — Mon, 11 May 2026 15:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月17日（日）に開催される「ふくしまシティハーフマラソン2026」（主催：ふくしまシティハーフマラソン実行委員会／福島市、公益財団法人福島市スポーツ振興公社、福島陸上競技協会）に2年連続で協賛いたします。当日は、NOKグループの社員10名も出走するほか、社員が給水所の運営を担い、ランナーを応援するかたちで大会をサポートします。また、オリジナルノベルティとしてNOKのヘアゴム「KKOOR」を先着900名に企業ブースで配布します。

ふくしまシティハーフマラソン2026のロゴ

今年で4回目の開催となる「ふくしまシティハーフマラソン」は福島市内を1周（21.0975㎞）するコース設定で、ランナーは中心市街地のにぎわいや、近隣の山や川といった豊かな自然を感じながら、市内を走行します。
今年は3㎞のコースも新設され、過去最多となる5,742人のランナーが参加予定です。

NOKグループは福島県内に複数の生産拠点を有しています。福島を重要な地域の一つと位置づけるグループとして、社員の参加や大会運営への協力を通じて、地域の皆さまとともに大会を盛り上げてまいります。

■NOKグループによる応援施策
　・給水所の運営
　　ハーフマラソンの約10km地点にある、福島トヨタクラウンアリーナの給水所を、NOKグループの社員　
　　27名が中心となって運営します。

　・協賛企業ブースでのノベルティ配布
　　FINISH地点（誠電社WINDYスタジアム／信夫ケ丘競技場）のおもてなしパークに設置される協賛企業　
　　ブースにて、先着900名の方にヘアゴム「KKOOR」を配布いたします。
　　「ふくしまシティハーフマラソン2026」のロゴカラーをイメージした、ピンク、水色、白のいずれか1
　　本をプレゼントします。

　　※ヘアゴム「KKOOR」は、NOK初のBtoC商品として2024年2月より発売しています。特殊形状で髪を
　　　しっかり固定しつつ、簡単に外すことができる点が特徴で、汗・水に強いため、スポーツにも最適で
　　　す。
　　　　　　　　　　　　　　　　　

■「ふくしまシティハーフマラソン2026」開催概要
　・大会名：ふくしまシティハーフマラソン2026
　・主催：ふくしまシティハーフマラソン実行委員会
　　（福島市、公益財団法人福島市スポーツ振興公社、福島陸上競技協会）
　・開催日：2026年5月17日（日）＜雨天決行＞ ※荒天中止
　・メイン会場：誠電社WINDYスタジアム（信夫ヶ丘競技場／福島県福島市古川14-1）
　・公式サイト：https://www.fukushimahalf.jp/

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「自治体・公共Week 2026」に出展

NOK — Fri, 08 May 2026 13:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月13日（水）から15日（金）まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「自治体・公共Week 2026」に出展します。
3回目の出展となる今回は、「可能性を技術でカタチにする」をテーマに、初展示となるオフィス向け吸音パネルやBody Beat Sensor Toilet、Step Markerを含む7製品・シリーズを展示します。公共施設の音環境、災害への備え、健康・見守り、環境配慮など自治体や公共機関にて想定されるさまざまな課題に対し、NOKの技術を活用した解決策を提案します。

展示製品は、初展示の3製品に加え、ウェアラブルエコーセンサ、Post Original Designシリーズ、硫化水素検知ゴム、加圧式大容量浄水器、リサイクルラバーシリーズです。会期中は、来場者からのご意見を伺いながら、各製品の活用の可能性や今後の改良・開発に向けた検討につなげてまいります。
今後もNOKは、現場の声に丁寧に耳を傾けながら、公共領域における課題に技術を通じた解決策を模索し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

働く環境・公共空間の快適性を高める技術
■オフィス向け吸音パネル　※初展示
庁舎や公共施設の会議室・相談スペースなどでは、室内の反響音により声が聞き取りにくくなる場合があります。また、既存施設では大規模な改修が難しいケースもあり、工事を伴わずに設置できる音環境の改善策が求められます。
本製品は、NOKが長年培ってきた防振・防音技術を活用した吸音パネルです。音を吸収しやすい材料と、音のエネルギーを受け止めて弱める構造により、室内で発生する音の反響を抑えます。
軽量かつマグネットで取り付けられるため、スチール製のパーティションや壁面であれば穴を開けることなく設置できます。簡単に取り付け・取り外しができ、レイアウト変更時や退去時の原状回復にも対応しやすい点が特長です。今後、カラーバリエーションの追加も予定しています。

心身の状態をモニタリングし、健康と安全の向上に寄与する技術
■Body Beat Sensor Toilet （ボディビートセンサートイレ）　※初展示
高齢化の進行や医療・介護現場における人手不足を背景に、日常生活の中で無理なく健康状態を把握できる仕組みへの関心が高まっています。Body Beat Sensor Toiletは、NOKが開発したシート状ゴム電極「Sottoファブリック＋（そっとファブリックプラス）」を搭載した、ウインテスト株式会社のヘルスケアモニターです。トイレに座ることで心拍数などのバイタルデータを自動測定し、健康状態の把握をサポートする製品に、NOKのセンシング技術が活用されています。
「Sottoファブリック＋」は、水素化ニトリル系導電性ゴムと導電性PET繊維の布を組み合わせた柔軟性の高い電極です。この電極の上に座ることで、心拍数や血圧の変動などを測定し、異常な状態を検知した際にはスマートフォンへアラートを通知する機能を備えています。
日常生活の負担を増やすことなく、カメラ等を使用しないプライバシーに配慮したセンシングにより、医療・介護現場の人手不足解消や高齢者の健康管理の一助となることが期待されます。
　

■ウェアラブルエコーセンサ
健康管理やリハビリテーション、スポーツトレーニングなどの分野において、身体の状態を日常的に可視化したいというニーズの高まりを背景に開発した製品です。薄く・軽く・フレキシブルな超音波センサを人体に装着することで、リアルタイムかつ高精細なエコー画像を取得できるデバイスです。本センサは、NOKの導電性ゴムや柔軟なフレキシブルプリント基板技術と、共同研究先であるサーモンテックの超音波センシング技術を組み合わせることで、高い装着性と計測精度を両立しました。身体の曲面にも自然にフィットするため、長時間の装着でも負担が少なく、従来は医療機関に限られていた超音波計測を日常へと広げることを目指しています。本展示会では、実際に身体に装着してエコー画像を取得する測定デモを実施します。

地域の安全を守る技術
■ Post Original Design（ポストオリジナルデザイン）　※Step Marker （ステップマーカー）は初展示
一般道や高速道路などで使用される、NOKの高耐久ラバーポール（視線誘導標／車線分離標）です。近年、通学路や観光地などでの交通安全対策が強化される一方、街の景観維持や道路インフラ管理の効率化が課題となっており、景観に配慮した高耐久な製品へのニーズが高まっています。
本製品は、一般的な材料に比べ屈曲や負荷に強い耐久性を持つNOK独自のウレタンゴムを採用しています。車両接触時の破損を抑えることで、メンテナンス性の向上に寄与します。
ブースでは、縁石鋲とラバーポールを一体化した「Step Marker」の初展示に加え、景観と安全を両立する公共の空間づくりも提案します。
※Step MarkerはNOKの登録商標です。（商標登録第7005905号）
※Post Original Designは NOK の登録商標です。（商標登録6823745号）
　　　　　
　Step Marker ※初展示　　　アタッチメントモデル
　　　　　　　
　フラグモデル　　　　　　　　美観･景観対応

公共インフラの整備や災害への備えに貢献する技術
■硫化水素検知ゴム
NOKが独自に開発した、硫化水素に反応して色が変化する特殊なゴムです。目視でガスの発生が確認でき、色の変化と接触時間により硫化水素の濃度の目安を予測することが可能です。点検業務の事前確認に活用することで、作業員の安全を確保し、効率的かつ安心な現場環境の整備を支援します。

■加圧式大容量浄水器
自然災害の頻発化により、断水や水質悪化といったリスクが高まる中、非常時における生活用水の確保に貢献することを目的として開発した製品です。地震や豪雨などの災害発生時には、手洗いや衛生管理、洗濯といった生活用水の不足が長期化するケースも多く、感染症対策や健康維持の観点からも、十分な水量を確保できる手段が求められています。
本製品は、加圧式の手動ポンプを備えた18リットル容量のポリタンクに、NOKが開発した特殊中空糸膜を採用した浄水カートリッジを搭載しています。雨水や河川水を浄化し、生活用水として使用することを想定した構成です。電源を必要としないため、停電時でも使用できる点が特長で、軽量かつコンパクトな設計により、保管や持ち運びにも配慮されています。
自治体での備蓄や公共施設への配備にも適しています。災害時には、手洗いや衛生管理などに必要な生活用水の確保を支援するとともに、非常時の衛生環境の維持や、避難生活に備えるための検討の一助となることが期待されます。

資源循環と環境負荷低減に貢献する技術
■ リサイクルラバーシリーズ
NOKのゴム製品の製造過程で発生するバリ（製品の成形・加工時に生じる余剰部分）を再利用し、資源の有効活用と環境負荷低減を目指して開発したマテリアルリサイクル製品です。NOKでは年間約9,500トンのバリが発生しており、これらを資源として新たな価値を持つ製品へと再生する取り組みを進めています。
本シリーズの事例として、粉砕・加工したゴムバリをラバーマット、コースター、人工芝用チップとして再生しました。NOKのゴム配合・加工技術を応用することで、高い機能性を備えたリサイクル製品です。
　　　　　
　　　　ラバーマット　　　　　　　　　　　
　　　
　　　コースター　　　　　　　　　　　人工芝用チップ

＜自治体・公共Week 2026出展ブース＞
・主催：自治体・公共Week実行委員会
・会期：2026年5月13日（水）～15日（金） 10:00～17:00
・会場：東京ビッグサイト　西2ホール（東京都江東区有明3-11-1）
　　　　NOKブース小間番号：G12-38
　　　　りんかい線国際展示場駅下車　徒歩約7分、ゆりかもめ東京ビッグサイト駅下車　徒歩約3分
・URL：https://www.publicweek.jp/ja-jp/lp/25/vis/pw/shimei.html

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

超高齢社会の介護現場を支える車いす用可搬形スロープ「DUNLOPスロープ」を新発売

住友ゴム工業 — Thu, 07 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月7日

超高齢社会の介護現場を支える車いす用可搬形スロープ「DUNLOPスロープ」を新発売〜老老介護の課題に寄り添う、安全性と使いやすさを追求した「共感商品」～
　
　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、車いす用可搬形スロープ｢DUNLOPスロープ｣を6月より販売開始します。本製品は、現行品「ダンスロープエアー2」以来、6年ぶりの新製品であり、当社の長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」が掲げる、多様な社会ニーズに寄り添い応える「共感商品」の一つとして開発しました。介護現場での使用を想定し、軽量で扱いやすい操作性と、安心して使用できるさらなる剛性を両立させました。

新製品｢DUNLOPスロープ｣の外観

　超高齢社会の進展により、介護現場では高齢者が高齢者を介護する、いわゆる「老老介護」が年々増加しています。こうした環境下において、車いす利用時の段差解消を担うスロープには、軽量で扱いやすいことに加え、安心して使用できる耐久性・安定性が強く求められています。

　本製品は、こうした社会課題に応えるべく、軽量性と剛性のさらなる両立を目指して開発しました。
　2024年4月に共同開発契約を締結した東レ株式会社（以下、東レ）※1と、開発初期段階から設計・開発目標を共有しました。両社の技術と知見を融合し、より安全で快適な性能の実現に加え、メンテナンス性の向上にも取り組んでまいりました。
　本体パネルにはファイバー強化樹脂（FRP： Fiber Reinforced Plastics）を採用し、東レの成形技術により高い品質を実現しています。

左から、東レ(株) コンポジット事業部門長　寺田幹、
当社執行役員ハイブリット事業本部長松本達治

■製品概要
1．耐久性・安定性の大幅向上
　従来の構造を見直し、耐久性に優れた一体成型モデルへ設計を刷新しました。さらに、本体パネルに芯材を組み込むことで、たわみ量を低減し、より安定した走行を可能にしています。

＜本体パネルの構造＞

2．スリム・コンパクト設計
　全幅を68cm（現行品：69.6cm）とし、狭い間口でも使用しやすいサイズ感を実現しました。さらに、折り畳み時に噛み合う形状を採用することで、収納時の厚みを9.5cm（現行品：10.8cm）まで薄型化。保管時の省スペース化にも貢献します。

＜保管時の省スペース化＞

3．上下端の区別が不要
　上下端の形状を共通化することで、上下を意識することなく使用可能な設計としました。特許出願中の技術に基づく構造により、掛け違いによる事故を防止するとともに、介助者の操作負担を軽減します。さらに、上下端のゴムの形状を見直すことで、十分な乗り上げ性を確保しています。

4．介助者の安心感を高める配慮設計
　センターベルト部分は、本体側を削ることで段差をなくし、フラットな形状としました。つまずき防止に配慮するとともに、エッジ部には反射テープを採用し、屋外や暗所での視認性を向上させています。

5メンテナンス性の向上
　部材の見直しにより、補修作業はさらに簡便化しました。メンテナンス時の作業負荷を軽減し、長期使用における安心感を高めています。

長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」において、産業品事業では2030年までに15商品、2035年までに30商品の「共感商品」を発表する計画です。「共感商品」とは、「社会課題の解決につながり、人々の共感を生む、付加価値の高い商品・サービス」を指します。DUNLOPの社会課題解決事業として開発・発売に注力しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　住友ゴムと東レが業界最軽量クラス車いす用可搬形スロープ「ダンスロープエアー2」の次世代モデル開発において共同開発契約を締結（ニュースリリース発行：2024年4月24日）https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2024/sri/2024_034.html

「AI活用PV業務POC/FS支援サービス開始：ヒロファーマコンサルティング」

ヒロファーマコンサルティング — Thu, 07 May 2026 08:45:00 +0900

2026/5/7
株式会社ヒロファーマコンサルティング®　 HiroPharmaConsulting® Co., Ltd
2026年5月7日
AI活用PV業務POC/FS支援サービス開始
Intake & Triage、文献スクリーニング等のAI活用をHuman Oversightの観点から支援

株式会社ヒロファーマコンサルティング®（所在地：大阪府大阪市、代表取締役：集弘就）は、AIを活用したファーマコビジランス（PV）業務の導入検討段階を支援する新サービス「AI活用PV業務POC/FS支援サービス（AI-PV POC/FS Consulting Service）」を開始いたします。

本サービスは、AI-PV導入前のPOC（Proof of Concept）およびFS（Feasibility Study）段階において、品質・規制・運用・Human Oversightの観点から、AI導入検討に必要な評価設計と判断基準を整理する実務支援サービスです。AI機能の一般的な優劣を評価するのではなく、実際のPV業務における利用目的、適用範囲、リスク、人間による確認体制、評価方法を明確化することで、AI-PV導入判断をより実務的かつ説明可能なものとすることを支援します。

対象はAI-PV全般ですが、当面は、AI活用の検討ニーズが高いと考えられるICSR Intake & TriageおよびLiterature Screeningを主な対象業務として想定しています。具体的には、有害事象症例の受入れ、分類、優先度判定、重篤性候補判定、文献スクリーニング、症例該当性判断、関連性評価支援等におけるAI活用を検討する医薬品・PV部門を支援します。

近年、医薬品安全性監視業務（ファーマコヴィジランス）では、AIを活用した業務効率化や品質向上への関心が高まっています。一方で、AIの判断を実際のPV業務に組み込む場合には、単なる技術検証だけでなく、判断の信頼性、説明可能性、監査対応性、人間による適切な監督体制をあらかじめ設計しておくことが重要です。

本サービスでは、「AI-PVユースケース評価」、「GVP/CSV/CSA観点でのリスク評価」、「Human Oversight設計」、「AI出力と人間評価の比較方法の設計」、「POC計画書およびPOC報告書作成支援」、「POC結果レビュー、本番導入ロードマップ作成」の支援を提供します。価格は、対象業務、支援範囲、期間に応じて個別見積りとなります。

株式会社ヒロファーマコンサルティング®は、これまでGxP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援を提供してきました。また、AI機能を搭載したPVシステムに対する信頼性保証フレームワークであるHPVM（HiroPharma Validation Method）を開発・特許化し、AIをAI自身に評価させるのではなく、医師およびPVスペシャリストによる人間系評価を参照基準としてAI出力を確認する考え方を提唱しています。今回開始する本サービスでは、HPVM Patent Methodの考え方を背景フレームとして参照しながら、AI-PV導入前のPOC/FS段階における実務的な評価設計を支援します。

代表取締役の集弘就は、次のように述べています。
「AIを活用したPV業務は、今後さらに実務導入が進むと考えられます。一方で、AIを導入する前のPOC/FS段階から、どの業務にAIを適用し、どこを人間が確認し、評価結果を記録・報告可能な形で整理しておくことが重要です。当社は、GVP/CSVおよびHuman Oversightの観点から、AI-PV導入前の実務的な検討を支援してまいります。」

なお、本サービスは、AI-PV導入前のPOC/FS、評価設計、Human Oversight設計、GVP/CSV/CSA要件・課題を整理支援するコンサルティングサービスであり、AIシステムの開発、AIモデルの構築、ベンダーシステムの設定、規制当局による承認・受入れ保証、個別症例の医学的最終判断の代行を行うものではありません。

会社概要
会社名：株式会社ヒロファーマコンサルティング®　 HiroPharmaConsulting® Co., Ltd
代表者：代表取締役 CEO 集弘就 / Hirotsugu Atsumaru
所在地：大阪府大阪市淀川区木川東二丁目16-12-703
事業内容：GxP/CSVコンサルティング、AI-PVバリデーション、規制対応支援
Website: https://hiropharmaconsulting.com/top-english/

本件に関するお問い合わせ
集弘就（あつまるひろつぐ）
E-mail：hiro_atsumaru@hiropharmaconsulting.com
問合せWeb：https://hiropharmaconsulting.com/contact/
YouTube: https://www.youtube.com/watch?v=q47d_7sxHvg

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

住友ゴム工業 — Fri, 01 May 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年5月1日

DUNLOP、「第3回SPEXA-国際宇宙ビジネス展-」に初出展～宇宙用ゴム材料に関する研究内容を公開～

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年5月27日（水）から29日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-」に初めて出展します。
　ブースでは、過酷な宇宙環境での使用を想定したゴム材料に関する研究・開発の取り組みを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーションでの暴露試験（宇宙環境で性能や耐久性を確認する試験）を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　当社は、宇宙環境においても確かな性能を発揮するゴム材料の実現に向け、引き続き研究・開発に取り組んでまいります。

ブースイメージ

　近年、NASAのアルテミス計画※1や日本が推進するムーンバレー構想※2など、世界的に宇宙活動の研究が進んでいます。しかしながら、ゴム素材は宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの影響により、地球上よりも劣化や性能低下が早く進むため、実用例が一部に限られています。
　このようなニーズに対し、当社では2025年から過酷な宇宙環境でも地球上と同じように使用できるゴム材料に関する研究開発を行っています。今回のブースでは、宇宙用ゴム材料に関する研究内容の紹介に加え、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。

■展示内容　
宇宙用ゴム材料に関する研究開発内容
宇宙特有の大きな温度差や放射線、原子状酸素※3などの過酷な環境でも使用できるゴム材料の研究内容と地球上で使われている一般的なゴムとの違いを紹介します。また、将来的に国際宇宙ステーション（ISS）での暴露試験を目指して研究を進めている宇宙用ゴム材料の試作品を展示します。
　　
　
■開催概要
・展示会名：　第3回SPEXA（スペクサ）-国際宇宙ビジネス展-
・会　　期：　2026年5月27日(水)～29日(金)
・会　　場：　東京ビッグサイト南展示棟1F
・ブース位置： S9-17

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　NASAが主導し、日本を含む国際協力で月面に人類を再び送り、月面基地の建設や持続的な探査体制の確立を目指す。
※2　日本が推進する月面産業構想で、2030年代に月での資源利用、生活圏づくり、商業活動を可能にする拠点形成を目指す。
※3　宇宙空間に存在する高い反応性を持つ酸素原子で、秒速8kmの高速で衝突するため、物体の表面を削る要因となる。

持続可能な天然ゴム調達に向けた、小規模農家支援プログラムを実施

住友ゴム工業 — Thu, 30 Apr 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年4月30日

持続可能な天然ゴム調達に向けた、小規模農家支援プログラムを実施
〜農家の収益性向上に貢献～

　DUNLOPグループの天然ゴム調達会社であるSUMITOMO RUBBER SINGAPORE PTE. LTD.は、サプライチェーンにおけるDUNLOPグループのパートナーで、天然ゴムの生産・流通を手掛けるHalcyon Agri Corporation Ltd.(シンガポール、以下ハルシオン・アグリ)の天然ゴム加工会社であるPT. Hok Tongと共同で、2022年からインドネシア南スマトラにおいて天然ゴム農家を支援する「Traceability and Transparency Pilot Project（以下、SNRプロジェクト）」を実施してきました。

　この取り組みにより、天然ゴムの生産性が向上し、生産者（農家）の収益改善につながりました。また、同じ農地で安定した収入を得られるようになったことで、農園を拡大する必要性が低下し、農園拡大に伴う森林減少の抑制にも寄与しています。これらの成果により、持続可能な天然ゴム調達に向けた当社グループの取り組みをさらに前進させることができました。

天然ゴム農家への肥料など農業資材提供の様子‌

■取り組みの背景
　当社グループの持続可能な事業活動において、天然ゴムをはじめとする自然資本は不可欠な基盤です。当社グループでは、TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures：自然関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、事業活動における自然資本への依存と影響、ならびにそれに伴うリスク・機会の特定・評価を進め、その対応を推進しています。その中でも、天然ゴムについては、「持続可能な資源」として将来にわたり活用していくことを重要な経営課題の一つと位置づけています。
　天然ゴムは、タイヤをはじめとするモビリティ産業に欠かせない重要な原材料です。一方で、その生産の多くは大規模プランテーションではなく、小規模農家が担っており、栽培方法や加工技術に関する知識不足などによる生産性および品質の低下、さらには収入の不安定さが、農園拡大による森林減少や生産地域の社会課題につながるリスクがあることを認識しています。こうしたリスクへの対応の一つとして、当社グループでは、小規模農家の生産性向上と生活水準改善を目的とした支援活動を実施しています。

■SNRプロジェクトの概要
　本プロジェクトでは、ハルシオン・アグリと協働し、天然ゴムのトレーサビリティ※1および透明性の向上に加え、インドネシア南スマトラにおいて生産者（農家）の生活水準改善を目的とした支援を行ってきました。天然ゴムに特化した環境・社会的リスク評価ツール「RubberWay®」※2によって当該地区でリスクとして抽出された、賃金水準および農業慣行に対するリスク緩和措置の一環として、天然ゴム農家の生産状況の実態調査や原料の流通経路の把握に加えて、農家に対する生産性向上技術の研修を実施、肥料の提供や施肥技術の指導などの支援を行いました。

技術指導の様子

■成果
　2022年から2025年まで（新型コロナウイルス感染症による一時的な中断期間を含む）の約3年間にわたり、1,000件を超える農家に対して支援を行いました。現地での対面による農業技術指導を重ねることで、農家との円滑な意思疎通や信頼関係の構築につながりました。これらの取り組みを通して，対象地域における天然ゴムの収量は最大約19％増加し、農家の収益も約25％向上するなど、生産性と生活水準の両面で顕著な改善効果が確認されました。

■ハルシオン・アグリからのコメント
　ハルシオン・アグリでは、天然ゴム産業の長期的な持続可能性は、小規模農家の生活の安定と密接に関係していると考えています。当社は、子会社であるPT Hok Tongを通じ、DUNLOPとのパートナーシップのもと、インドネシア・ジャンビ州において、小規模農家の能力向上を目的としたCSRプログラムを推進してきました。本プログラムでは、研修の実施や農業資材の提供、現地での継続的なサポートなどを通じて、農家の生産性向上を支援しています。
　強いコミットメントと継続的な投資により本取り組みを力強く推進いただいている住友ゴム工業との協働を、大変光栄に思います。本パートナーシップを通じて、生産性の向上や生計の改善を図るとともに、サプライチェーン全体における持続可能な取り組みの促進につなげていきたいと考えています。本協働が、天然ゴム産業の長期的な持続可能性の向上と、すべてのステークホルダーにとって意味のある価値の創出に貢献するものと確信しています。

■支援農家・ムリヨノ氏からのコメント
　肥料の施用後、ゴムの樹木の葉や樹皮の状態に明確な改善が見られ、樹木全体の健康状態が良くなりました。葉はより緑色になり、樹皮が薄くなったことで、樹液の採取もしやすくなりました。その結果、ゴムの収穫量はこれまでの約100kgから、125～130kg程度まで増加しました。
ハルシオン・アグリおよびDUNLOPからの支援は、生計の向上につながっており、今後もこうした取り組みが継続されることを期待しています。

ハルシオン・アグリの調査員（左）に取り組みについて語る、支援農家のムリヨノ氏（右）

　DUNLOPグループは、企業理念体系「Our Philosophy」を体現するため、マテリアリティ（重要課題）※3を特定し、長期経営戦略に組み込んでいます。今後もハルシオン・アグリとの取り組みを継続するとともに、他の地域やパートナーとの取り組みにも発展させることで、天然ゴムの持続可能かつ安定的な調達の実現と、生産地域の環境保全ならびに生産者の生活水準改善など社会的課題の解決に貢献してまいります。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1　農作物や製品の検査のため、生産・加工・流通などの工程を追跡すること
※2　ミシュラン、コンチネンタル、ソフトウエア開発会社SMAGが開発したアプリケーションソフト
※3　住友ゴムグループのマテリアリティ（重要課題）：https://www.srigroup.co.jp/sustainability/materiality.html

関連資料
Final Report of the SNR Project (2023–2025) 【英文のみ】[PDF]

メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明

岐阜大学 — Thu, 30 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月30日
国立大学法人筑波大学
東海国立大学機構岐阜大学
理化学研究所
国立大学法人東北大学
メタノールを効率よくエネルギー変換する酵素の立体構造を解明
　メタノールをエネルギー源として利用する酵母において重要な役割を担う酵素の立体構造を、クライオ電子顕微鏡を用いて高精度で解明しました。その結果、よく似た構造の2種類の酵素が環境に応じて異なる働きをする仕組みが明らかとなりました。

　カーボンニュートラル社会の実現に向けて、メタノールの効率的な資源化が注目されています。本研究では、より効率的なメタノール利用の鍵を探るため、メタノールで成長する酵母 Ogataea methanolica におけるアルコールオキシダーゼ（AOD）という酵素に着目し、その構造と機能の違いをクライオ電子顕微鏡を用いて明らかにしました。AODには複数の種類があり、細胞のエネルギー代謝の出発点となる、メタノールをホルムアルデヒドへと変換する反応においては、それぞれ異なる働きをすることで円滑なメタノール代謝を実現していることが知られていましたが、そのような性質の違いが生じる理由はこれまで明らかではありませんでした。
　本研究では、各AODの立体構造を詳細に比較しました。その結果、全体の構造は類似しているものの、酵素の働きを助ける補酵素の結合様式や、周囲のアミノ酸配置に違いがあることが分かりました。これらの違いが酵素の安定性や電子伝達効率に影響し、結果として酵素活性の差異を生み出している可能性が示唆されました。さらに、タンパク質外周の構造の違いが、酵素活性の安定化に関与していることも明らかになりました。これらの知見から、わずかな構造差が酵素機能に大きな影響を与えることが示されました。この成果は、酵素の分子機構の理解を深めるとともに、高効率な酵素設計や、微生物や酵素を利用したバイオプロセス開発につながると期待されます。

研究代表者　筑波大学計算科学研究センター
　谷一寿　教授
岐阜大学応用生物科学部
　中川智行　教授
理化学研究所放射光科学研究センター／東北大学多元物質科学研究所
　米倉功治　グループディレクター／教授

研究の背景　　近年、地球温暖化対策や資源循環の観点から、カーボンニュートラル社会の実現が求められています。その中で、二酸化炭素やメタンから合成可能なメタノールは、液体で扱いやすく、さまざまな化学製品の原料にもなることから、環境負荷の低い再生可能な炭素資源として重要な物質です。このメタノールを工業的に効率よく利用する手段として、メタノールのみを栄養源として増殖するメチロトローフ酵母 Ogataea methanolica 注1）が広く用いられています。
　この酵母は、メタノール分解に関わるアルコールオキシダーゼ（AOD）注2）という酵素を持っています。これには複数の種類があり、特に、低濃度のメタノール環境で効率よく働くMod1pと高濃度環境でも機能するMod2pという2種類のよく似た構造の酵素を使い分けています。しかしながら、両者はアミノ酸配列が約85％も共通しており、なぜこのような働きの違いが生じるのかは長年の課題でした。そこで本研究では、クライオ電子顕微鏡注3）を用いて、Mod1pとMod2pそれぞれの詳細な構造解析を行いました。

研究内容と成果　　本研究では、クライオ電子顕微鏡を用いて、両酵素の立体構造を詳細に解析しました（図１）。その結果、いずれも8つのタンパク質からなる安定した構造を形成し、基本的な構造はよく似ていることが分かりました。一方で、機能に関わる重要な違いも明らかになりました。第一に、補酵素FAD注4）の酵素への結合様式が異なり、Mod1pでは通常のFADの一部が変換されたa-FAD注4）が利用されていました。第二に、酵素表面の電荷分布に違いがあり、分子間相互作用や安定性に影響していることが示されました。第三に、タンパク質外周においてアミノ酸配列が大きく異なる領域が存在し（図２）、それに伴い立体構造にも違いが認められ、この差が酵素活性の安定性に関与している可能性が示唆されました。このような構造上の違いが、メタノールに対する反応性や環境適応の差異を生み出していると考えられます。
　さらに、これら2種類の酵素が混在した複合体を形成する可能性も示されたことから、環境変化に応じて代謝を柔軟に調節する仕組みがあると考えられます。
　本研究により、類似した酵素であっても、わずかな構造の違いが酵素機能の大きな差を生むことが分子レベルで初めて明らかになりました。

今後の展開　　本研究成果は、これまで経験的に知られていた酵素機能の違いを、分子レベルで説明するものです。この知見を基に、今後、酵素機能の改良およびバイオ生産技術の高度化を推進し、メチロトローフ酵母を用いた燃料や化学製品の効率的な生産への貢献を目指します。これらの取り組みは、メタノールを原料とするバイオリファイナリー注5）の実現に向けた重要な基盤技術となると期待されます。

参考図　
図１　Mod1pおよびMod2pの立体構造比較。(a)全体構造。両構造は非常によく類似している。各モノマーは異なる色で示している。 (b) Mod1p（緑）およびMod2p（黄）のモノマー構造の重ね合わせ。(c) Mod1pおよびMod2pのFAD結合部位の比較。Mod1pのa-FADにおけるC2′-OH基（左図赤矢頭）は観察者側を向いているのに対し、Mod2pの標準的なFADにおけるC2′-OH基（右図オレンジ矢頭）は観察者と反対方向を向いている。FADと相互作用する酵素のアミノ酸残基を棒モデルで表示するとともに各残基の名称と番号を示す。点線は水素結合を示す。

図２　Mod1pとMod2pの間でアミノ酸配列が大きく異なる領域。最も配列差の大きい領域を赤色（a, b）またはオレンジ色（c）で示す。(b, c) 相互作用しているアミノ酸残基を棒モデルで表示する。＊は隣接するアミノ酸分子を示す。

用語解説　注1）　メチロトローフ酵母 Ogataea methanolica
メタノールなどの炭素数が1つの化合物（C1化合物）を唯一の炭素源およびエネルギー源として利用し、増殖できる酵母。工業用酵素や医薬品の製造に広く利用されている。

注2）　アルコールオキシダーゼ（AOD）
アルコールを酸化してアルデヒドと過酸化水素を生成する酵素。特にメタノールを基質として酸化する性質を持ち、主に微生物におけるメタノール代謝において重要な役割を果たしている。

注3）　クライオ電子顕微鏡
生体高分子の立体構造を解析する手法の一つ。タンパク質などの試料を急速凍結して観察することで、結晶化することなく、アミノ酸や原子の位置を明らかにできる。

注4）　補酵素FAD（flavin adenine dinucleotide）
リボフラビン（ビタミンB₂）から誘導される、細胞のエネルギー代謝における酸化還元反応に必須の補酵素。細胞内でATP産生を支える役割を担っている。メチロトローフ酵母においては、通常のFADに含まれる糖アルコールのリビトール鎖がアラビトール鎖へと置き換わった特殊なFAD（arabityl FAD, a-FAD）が存在し、これが結合したAODは最大反応速度がわずかに低下するものの、低メタノール濃度環境に適応した反応が可能となる。

注5）　バイオリファイナリー
化石資源に依存せず、植物などに由来する再生可能資源であるバイオマスを原料として、微生物や酵素の働きにより燃料や化学品を生産する技術およびそれに関連する産業を指す。カーボンニュートラル社会の実現に向けた鍵の一つとして期待されている。

研究資金　　本研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業（BINDS）（JP21am0101118、JP22ama121006、JP25ama121004）、JST未来社会創造事業（JPMJMI23G2）、科研費（JP18K19875）、量子情報生命科学研究センター等の助成を受けて実施されました。

掲載論文　【題　名】 Cryo-EM structures of alcohol oxidase isozymes reveal structural determinants of cofactor variation and enzymatic activity in Ogataea methanolica
（Ogataea methanolica由来アルコールオキシダーゼのクライオ電子顕微鏡構造による補酵素の多様性および酵素活性決定機構の解明）
【著者名】 Hao-Liang Cai1, Atsuhiro Shimada1,2,3, Tasuku Hamaguchi4,5, Akira Mizoguchi6,
Koji Yonekura4,5, Kyohei Tsuchiyama2, Masaya Shimada1,2,3,7, Akio Ebihara1,2,3,7, Kazutoshi Tani6,8,9,*, Tomoyuki Nakagawa1,2,3,7,*

1 The United Graduate School of Agricultural Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 2 The Graduate School of Natural Sciences and Technologies, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 3 Faculty of Applied Biological Sciences, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu 501-1193, Japan. 4 RIKEN SPring-8 Center, 1-1-1, Kouto, Sayo, Hyogo 679-5148, Japan. 5 Institute of Multidisciplinary Research for Advanced Materials, Tohoku University, 2-1-1 Katahira, Aoba-ku, Sendai 980-8577, Japan. 6 Graduate School of Medicine, Mie University, 2–174 Edobashi Tsu, Mie 514-8507, Japan. 7 Preemptive Food Research Center, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1193, Japan. 8 Center for Computational Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan. 9 Center for Quantum and Information Life Sciences, University of Tsukuba, 1-1-1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki 305-8577, Japan.

【掲載誌】 Microbial Biotechnology
【掲載日】 2026年4月18日
【DOI】 10.1111/1751-7915.70355

NOK、MSCI ESGレーティングで2年連続「A」評価を獲得

NOK — Tue, 28 Apr 2026 15:06:14 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル、本部：米国ニューヨーク）社によるESG格付け「MSCI ESGレーティング」において、２年連続で「A」評価を獲得しました。また、環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体であるCDP（Carbon Disclosure Project、本部：英国ロンドン）の「CDP2025コーポレート質問書」においても、昨年に引き続き、気候変動分野で「B」、水セキュリティ分野で「A-」の評価を受けました。

今回の評価は、当社のESGの取り組みおよび透明性の高い情報開示が認められたものと考えています。「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げるNOKグループは、事業活動から生じる環境への影響を総合的に抑えながら、独自の技術を追求し、環境負荷低減や人財の育成に努めています。

NOKグループは、今後も地球環境や社会課題に真摯に向き合いながら、自社の有する人的・知的資本を活用し、持続可能な社会の実現と企業価値のさらなる向上に向けて取り組んでまいります

■CDPについて
CDP（Carbon Disclosure Project）は、2000年に英国で創設された国際的な非営利団体で、環境情報の開示データベースを運営しています。毎年、企業や自治体の環境情報を公開し、環境に対する影響を評価しています。2025年は世界で23,100社以上の企業や自治体がCDPを通じて環境情報を開示し、そのデータは持続可能な経済活動のための投資や調達に広く活用されています。
・URL：https://www.cdp.net/ja

■MSCI ESGレーティング
MSCI ESGレーティングは、米国・ニューヨークに本部を置くMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社が提供する、世界的に最も広く利用されているESG評価指標の一つです。企業の環境、社会、ガバナンスに関する取り組みを分析し、業種内での相対的なリスク管理能力を7段階で格付けします。持続可能な投資判断やESG指数の構成銘柄を選定する際の重要な基準として、世界中の投資家に活用されています。
・URL（英語）：https://www.msci.com/data-and-analytics/sustainability-solutions/esg-ratings

■NOK株式会社
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」を5月12日に共同開催

NOK — Tue, 28 Apr 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、2026年5月12日（火）、ドイツ連邦材料試験研究所（※1、以下「BAM」）、九州大学、およびフロイデンベルグ・グループ（ドイツ）と共同で、国際シンポジウム「Sustainable Sealing Materials for Hydrogen」を開催します。
本シンポジウムは、上記4機関が参画する共同研究プロジェクト「安全な水素供給ネットワークに向けた持続可能で水素適合性のあるシール材（Sustainable and Hydrogen-Compatible Sealing Materials for Safe H₂ Supply Networks、略称：SusSeal4H2）」の成果を共有するものです。NOKは主催者の一員として、水素社会の実現に不可欠な持続可能なシール材の技術開発、および日本のゴム業界におけるサステナビリティの取り組みについて発表します。
本シンポジウムの参加は無料で、BAMベルリン会場での参加に加え、オンラインでも参加できます。

■開催概要
・名称：Sustainable Sealing Materials for Hydrogen
・日時：2026年5月12日（火） 9:00～17:00（現地時間）
・形式：ハイブリッド開催（BAMベルリン会場およびオンライン）
・主催：BAM、九州大学、フロイデンベルグ・グループ、NOK
・対象：シール材、サステナビリティ、水素技術に関心のある関係者
・申込URL（英語）：https://www.bam-akademie.de/kursangebot/kurs/nachhaltige-dichtungsmaterialien-fuer-wasserstoff-73.html?lang=en
・申込期限：会場参加は2026年5月4日（月）まで、オンライン参加は2026年5月12日（火）まで
・参加費：無料
・使用言語：英語

■共同プロジェクト「SusSeal4H2」と開催の狙い
NOKグループは「Essential Core Manufacturing －社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、水素社会の実現に向けた技術開発を重点領域の一つとしています。2050年のカーボンニュートラル達成に向け、次世代エネルギーとして期待される水素の供給網では、極低温や高圧環境に耐えうるシール技術が求められています。本プロジェクトでは、環境負荷を低減しながら、過酷な条件下で機能する次世代シール材の研究をグローバルな産学官連携で進めてきました。本シンポジウムを通じて、最新の研究成果を公開するとともに、国内外の専門家との議論を深め、水素インフラの安全性と持続可能性の向上に寄与することを目指します。

※1 ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）：材料科学および化学技術における安全性と信頼性の向上を目的とした、ドイツ経済・気候保護省直轄の連邦研究機関。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

NOK、「Sotto」ブレインを物流現場の安全管理へ応用

NOK — Fri, 24 Apr 2026 11:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄、以下「NOK」）は、認知症予防向けに開発してきた脳波計測技術を物流現場の安全管理へ応用し、損害保険ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区西新宿、代表取締役社長：石川耕治）を含む5社による共同プロジェクト「フォークリフト事故抑制プログラム」※の開発・実証実験に参画しています。
本プログラムは、フォークリフト操作中のオペレーターの状態を脳波データにより可視化し、事故リスクの低減を目指すものです。その中でNOKは、脳波用ドライゴム電極「Sotto（そっと）」ブレインを搭載したヘルメット型デバイスによる作業中の脳波取得を担っています。
この作業中の脳波取得を実現するヘルメット型デバイスの開発に加え、実証の場として自社物流センターを提供し、NOKでは本取り組みを技術面・実証面から支えました。実証実験は2025年7月から2026年1月に実施し、本プログラムの有効性が確認されました。今後はサービス化を予定しています。
　　

ヘルメット型「Sotto」ブレイン

■開発の背景：ヘルスケア向け技術を「安全管理」へ応用
NOKが認知症予防向けに開発してきた脳波計測技術は、日常環境や動作中でも微弱な脳波を取得できる点に特長があります。こうした特性を踏まえ、物流現場における安全管理への応用を協議・検討しました。その結果、フォークリフト操作中のオペレーターの状態を生体データとして可視化し、事故抑制につなげる取り組みが進められました。これにより、従来は把握が難しかった作業者の状態を客観的に捉え、安全管理に活かす新たなアプローチが可能となりました。

■社会実装に向けて：物流現場に適切なデバイスの開発と自社物流での実証
NOKは、本プログラムの実用化に向け、技術面と実証面の両面から取り組みました。
物流現場での使用を前提に、既存の脳波測定用デバイスをヘルメット一体型へと改良し、作業中でも脳波を取得できる環境を整えました。これにより、実際の業務の中でオペレーターの負担を増すことなく、リアルタイムに状態を計測することが可能となりました。
また、NOKの物流センターを実証フィールドとして提供し、実際の作業環境におけるデータ取得と検証を実施しました。机上の検討にとどまらず、現場で運用可能な形で本プログラムの実用性を確認しています。

■今後の展望
NOKは今後、本プログラムにて得られる知見を活かし、高精度な生体データの取得を通じて、事故の予兆検知やリスク評価の高度化を技術面から支えていきます。また、物流分野から製造現場をはじめとするさまざまな作業環境への展開も視野に入れ、データに基づく新たな安全管理の実装を目指します。
NOKグループは、「Essential Core Manufacturing―社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」のもと、人の状態を可視化する技術の社会実装を進め、働く人の安全・安心に貢献していきます。

■ 「Sotto」ブレインについて
「Sotto」ブレインは、マイクロボルト単位の微弱な脳波を額や耳たぶから高精度で取得できるドライゴム電極です。NOKの金属粒子をゴムに均一に分散させる配合技術により、金属に近い導電性を実現しています。肌にやさしく、繰り返し使用可能で、軽く押し当てるだけでストレスなくデータを取得できます。
＊「Sotto」、「sotto」はNOKの登録商標です。（商標登録第6754240、6747684、6747683号）

※「フォークリフト事故抑制プログラム」
NOK、損害保険ジャパン株式会社、ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社、株式会社リトルソフトウェア、トヨタエルアンドエフ神奈川株式会社の5社による、共同プロジェクトです。フォークリフト操作中のオペレーターの脳波データを取得・解析し、安全管理を行うプログラムを構築しています。実証実験を通じて、事故抑制に寄与するオペレーターの特性や心身の状態に関するデータが得られることを確認しました。この結果を用いて、個人の特性に応じた具体的な教育・支援や、科学的根拠に基づく最適な人員配置により、事故リスクの低減を目指します。
詳細につきましては、2026年4月24日に発表した共同プレスリリース（別添）をご参照ください。

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

「ジャパントラックショー2026」にDUNLOPブースを出展

住友ゴム工業 — Tue, 21 Apr 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年4月21日

「ジャパントラックショー2026」にDUNLOPブースを出展

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年5月14日（木）から16日（土）まで、パシフィコ横浜で開催される日本最大のトラック関連総合展示会「ジャパントラックショー2026」にブースを出展します。

ブースイメージ

■出展テーマ　「お客様の課題解決へDUNLOPができること」
　ブースでは運送事業者様向けの「ECO SMART PLAN（エコスマートプラン）、以下ESP）」を中心にご紹介します。
　ESPは、安全運行を支える商品ラインアップ、タイヤ交換や定期点検を一括管理するフルメンテナンス、車両状態をリアルタイムで可視化するデータソリューションを組み合わせたパッケージプランです。コスト最適化、業務効率化、安全性向上、環境負荷低減に向けた取り組みをワンストップで提供することにより、運送事業者様の課題解決を総合的に支援します。
　さらに、タイヤ、車両、路面の状態を検知する独自のセンシング技術「センシングコア」やサステナブル原材料の活用など、持続可能な物流の未来を見据えた先進技術をご紹介します。

＜展示内容＞
ソリューション起点の
商品開発
タイヤ寿命の向上・省メンテナンス・作業時間の短縮を追求した商品ラインアップ。
見守りサービス（TPMS・ESP3.0）
空気圧・温度管理センサー（TPMS※）と、リアルタイムの空気圧・温度情報や点検結果を一元管理するシステム「ESP3.0」。
点検・サービス
全国のサービス網を活かしたタイヤメンテナンス体制と、専用システムを活用した点検サービス。
センシングコア
タイヤの空気圧、摩耗状態、荷重、路面状態、車輪脱落予兆などを検知する独自のソフトウェア技術。
更生タイヤ
走行により摩耗したトレッドゴム（路面と接する部分）を新しく張り替えて、再使用するタイヤ。
サステナブル原材料
カーボンニュートラルの実現に向け、サステナブル原材料を活用した商品開発の取り組み。
※Tire Pressure Monitoring System

■開催概要
会　期：2026年5月14日（木）～16日（土）
会　場：パシフィコ横浜（横浜市西区みなとみらい1-1-1）
ブース位置：A-13

＜ご参考＞
「ECO SMART PLAN（エコスマートプラン）」　　https://truckbus.dunlop.co.jp/advantage/ecosmartplan.html
「センシングコア」　https://www.srigroup.co.jp/saiyou/technology/sensing.html

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。
　DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。
　ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

3Dプリンター用スライス処理ソフト「AMmeister」V8.0を提供開始

BIPROGY — Wed, 15 Apr 2026 16:52:26 +0900

2026年4月15日
UEL株式会社
3Dプリンター用スライス処理ソフト「AMmeister」V8.0を提供開始～造形品質の安定化、作業負荷の軽減を実現～

BIPROGYグループのUEL株式会社（以下UEL）は「AMmeister（エーエムマイスター）」の新バージョンV8.0を、2026年3月30日から提供開始しました。
「AMmeister」は、2017年に提供を開始した国産3Dプリンター用のスライス処理（注1）ソフトウエアです。複数の3Dプリンターメーカーに採用されており、自社製品向けの特殊な3Dプリンター向けにカスタマイズ納品も行っています。高精度な造形と、透明樹脂使用時の高い透明度確保やカスタマイズによるオリジナル動作の定義が可能です。
V8.0では造形品質の安定化と作業負荷の軽減を目的に、肉厚（注2）の自動調整やサポート作成機能の改善を行いました。これにより、造形準備にかかる手間を削減しつつ、造形結果の再現性と信頼性が向上しました。

【V8.0強化ポイント】
１．Z軸方向補正（注3）の機能強化 ―「肉厚調整機能」
モデル底面のZ軸方向補正において、形状の肉厚に応じて補正量を自動調整する機能を強化しました。
・部位ごとの肉厚を考慮し、造形データの大小を問わず適切な肉厚調整を実施
・最低肉厚を指定可能で、補正後の強度を確保
・指定補正量より補正量が小さくなる箇所は、メッセージと一時図形で可視化
これにより、従来は手作業で行っていた細かな修正作業が不要となり、作業時間の短縮を実現します。

２．サポート作成機能の改善 ― スライスデータに基づく自動補正
サポート先端をモデルのスライスデータに接触させるためのアルゴリズムを導入しました。これにより、モデルがサポートから脱落するなどの造形失敗のリスクを低減し、安定した造形品質を実現します。不適切なサポートは造形時のトラブルを招く他、目視での確認が必要となり、作業効率が低下しますが、今回の改善により、サポートの信頼性と作業性が向上します。

図4.モデルスライスデータを参照し、サポート先端を自動で折り曲げて最適化

３．付与名称ルールの変更（Z軸方向補正／縮小）
従来の「補正量のみ」をデータ名に付与する旧仕様を廃止し、補正データに対して統一した名称ルールを適用します。これにより、補正種内容が一目で把握できるようになり、造形データ管理の効率が向上します。
・ Z軸方向補正：〇〇〇_C-0.05 　　CはCorrection（補正）の意味
・ Z軸方向縮小：〇〇〇_R-0.05　　 RはReduction（縮小）の意味

４．簡易断面クリップ機能の改善
断面表示を維持した状態で他のコマンドを実行できるように改善しました。断面表示中でも形状の選択が可能となった他、複数断面の保存や呼び出しに対応したことで、形状チェックやサポート編集がより柔軟になり、作業スピードが向上します。

【AMmeister構成】

【パッケージ内容と販売価格】
１．AMmeister SLICE-PKG（スライス処理）
￥330,000（税込）/年
２．AMmeister SUPPORT-PKG（光造形SLA用サポート自動設計）
￥770,000（税込）/年
３．AMmeister SLA-PKG（スライス処理＋光造形用サポート自動設計）
￥1,100,000（税込）/年
４．AMmeister STL-EDIT-OPT（Z補正を含むSTL編集機能）
￥330,000（税込）/年

【今後の展開】
UELは、主に3Dプリンターメーカー向けに、今後3年間で180本の販売を見込んでいます。
併せて、FDMで主流となっているMarlin Firmware（マーリン・ファームウエア）(注4)への対応に加え、粉末焼結方式やインクジェット方式についても受託開発の実績があります。UELは、今後もお客さまの用途や導入形態に応じて柔軟に対応し、建設分野向けや産業用大型モデルなど、多様なニーズに対応していきます。

以　上

注1：スライス処理
造形モデルのCAD/CAMデータを、3Dプリンター用に薄く切った輪切り状のデータを作る処理のことです。スライス処理により作成されたデータをスライスデータといいます。

注2：肉厚
モデルを構成する壁や部材の厚さのことです。肉厚は造形物の強度や寸法精度、造形成功率に影響し、薄すぎると強度が不足し、厚すぎると材料の無駄や反り変形の原因になります。

注3：Z軸方向補正
光が下層に透過し造形モデルが余剰成長する問題を改善する機能です。余剰成長を見込んだモデルに変形します。

注4：Marlin Firmware
3Dプリンターの動作に使用されるオープンソースの制御ソフトウエアです。Marlinは多くの3Dプリンターで使用されており、安定性が高く豊富な機能があるため、多くのユーザーに支持されています。

■関連リンク
3Dプリンター用スライス処理ソフト「AMmeister」
https://www.biprogy-uel.co.jp/am/

※AMmeisterは、UEL株式会社の登録商標です。
※その他、記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
※掲載の情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。

＜お客さまお問い合わせ窓口＞
E-mail：polygon@biprogy-uel.co.jp

「SUPER GT第1戦岡山」にてDUNLOP装着車両がGT300クラス優勝

住友ゴム工業 — Wed, 15 Apr 2026 14:30:00 +0900

発行:2026年4月15日

「SUPER GT第1戦岡山」にてDUNLOP装着車両がGT300クラス優勝

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、4月11日～12日に岡山国際サーキットで開催された国内最高峰のモータースポーツシリーズ「2026 AUTOBACS SUPER GT」第1戦において、DUNLOPタイヤを装着した車両がGT300クラスで優勝しました。

GT300クラス優勝を果たしたドライバーと総監督（左から、藤井誠暢選手/佐々木主浩総監督/ Charlie Fagg選手）

　今シーズン、当社はGT500クラスおよび、GT300クラスあわせて計5チームにレーシングタイヤを供給しています。GT300クラスでは、DUNLOPタイヤを装着した D'station Vantage GT3（777号車）が、予選でポールポジションを獲得し、決勝でもその速さと安定感を遺憾なく発揮しました。スタートからフィニッシュまで一度も首位を譲ることなく、ポール・トゥ・ウィンという完璧なレース運びで、開幕戦で優勝を制しました。

「D'station Vantage GT3（777号車）」レースの様子

　決勝レースは、気温25℃、路面温度40℃という初夏を思わせる厳しいコンディションの中、300kmにわたるタフな戦いとなりました。777号車はオープニングラップからレースを主導し、安定したハイペースでトップをキープしました。
　30周目のピットインにより一時的にポジションを落としたものの、交換後のフレッシュなDUNLOPタイヤが発揮する高いグリップ力と優れた安定性を武器に力強く追い上げ、全車がピット作業を終えた53周目に再びトップへ浮上しました。その後は後続との差を着実に広げ、首位のままチェッカーフラッグを受けました。

1位でチェッカーを受けるD'station Vantage GT3（777号車）

　今回の勝利は、高温かつ長距離という過酷な条件下においても安定したパフォーマンスを発揮するDUNLOPレーシングタイヤの信頼性と競争力の高さを示す結果となりました。DUNLOPは今後も、モータースポーツ活動を通じて培った技術を製品開発へとフィードバックし、さらなる性能向上を追求してまいります。

　2026年より当社はコミュニケーションブランドを「DUNLOP」に統一しました。DUNLOPは「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を軸に、あらゆるフィールドで革新的な価値を創出していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の限界を押し広げ、その先の世界へと導く存在であり続けるという強い意志を込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

コンパクト住宅需要の拡大に対応、住宅用制震ダンパー「MIRAIE S」を発表

住友ゴム工業 — Wed, 15 Apr 2026 14:05:00 +0900

発行:2026年4月15日

コンパクト住宅需要の拡大に対応、住宅用制震ダンパー「MIRAIE S」を発表〜高減衰ゴムによる高性能を継承、スリム化により木造住宅の設計自由度を向上〜

　DUNLOP （社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、住宅用制震ダンパー「MIRAIE（ミライエ）」シリーズの新製品「MIRAIE S（ミライエエス）」を2026年夏以降順次発売※1します。

　建築基準法改正により木造住宅の設計要件が厳格化しており、さらに都市部で増加するコンパクト住宅への対応が制震ダンパーにも求められています。「MIRAIE S」は、独自の高減衰ゴム※2を活かした高い制震性能を維持しつつ、本体のスリム化により限られた空間でも導入しやすい設計を実現しました。
　平成28年熊本地震で観測された地震波震度7相当の加振に10回耐える制震性能が実証されており※3、当社が培ってきた制震技術と実績を背景に、今後の多様な住宅ニーズに応える製品として展開してまいります。　　　　
　　　　　　　　　　　　　

「MIRAIE S」製品画像（全体）　

高減衰ゴムが設置されたダンパー部分※4

■開発背景
　制震ダンパーは、地震時の揺れを吸収し、建物の揺れ幅を抑えることで、住まいへのダメージ軽減を図る建築用部材です。
　当社は、2012年から2024年までの累計において、国内の新築木造戸建て住宅用制震ダンパー供給実績No.1企業※5です。2012年に発売した「MIRAIE」シリーズは、平成28年熊本地震（2016年）や令和6年能登半島地震（2024年）において全壊・半壊ゼロ※6の実績があります。
　2025年4月施行の建築基準法・関連基準の見直しに伴い、木造住宅では構造面も含めた設計上の配慮がこれまで以上に重要になっています。また、必要壁量※7の増加や省エネ化に伴う重量化への対応も求められています。さらに、住宅取得価格の高騰などを背景に、都市部を中心にコンパクト住宅が増加しており、こうした住宅では、限られた空間の中で壁量を確保しながら制震ダンパーを取り入れやすくすることが課題となっていました。こうした状況を受け、耐力壁※8と併用可能な制震ダンパーを望む声も多く寄せられていたことから、「MIRAIE S」を開発しました。

■MIRAIE Sの概要
　今回発表した「MIRAIE S」は、MIRAIEシリーズとして7年ぶりとなる4つ目の製品です。当社は1985年に高減衰ゴム材料の開発を開始し、2012年に初代「MIRAIE」、2013年に「MIRAIE 2x4」、2018年に「MIRAIEΣ」を発売してきました。
　「MIRAIE S」は、これらのシリーズで培ってきた制震技術をベースに、設計条件に制約がある場合でも設置しやすい仕様を実現した点が大きな特長です。高い制震性能を維持しながら、設計性・施工性の向上を図った新製品として位置づけています。

■「MIRAIE S」の特長
1．多様な住宅条件に対応しやすい
　高減衰ゴムを2面から1面に変更し、さらに本体設計の工夫をしたことで、スリム化を実現しました。これにより、建物の強度を保つうえで重要な耐力壁や、柱脚を固定するホールダウン金物※9との併用が可能になりました。限られた空間の中で壁量を確保する必要がある住宅でも設置しやすくなり、コンパクト住宅を含む多様な住宅条件への対応力が向上しています。

2．高い制震性能を追求
　「MIRAIE S」は、基礎と強固に結合させる基礎緊結方式※10を採用するとともに、自動車のレース用タイヤで培った独自技術から生まれた高減衰ゴムにより、高い制震性能を発揮します。高減衰ゴムは、特殊な配合により運動エネルギーを瞬時に熱エネルギーに変換して吸収し、繰り返し伸び縮みできるゴム本来の特性を生かすことで、高いエネルギー吸収性能を持続します。さらに、地震の力を効率よく逃す三角構造により、繰り返し発生する地震にも配慮した設計としています。
　2026年4月6日に京都大学防災研究所で実施した「MIRAIE S」の実物大建物を用いた公開実験では大建物に対して震度7相当の揺れを繰り返し加え、建物の変形量を計測しました。以下グラフに示す赤線は、安全性の目安となる安全限界※11を示しており、これは建物の設計で用いられる基準（変形角1/30）に相当する値です。加振には、平成28年熊本地震で実際に観測された地震波※12を使用し、1回目は前震、2回目以降は本震を想定した揺れを与えました。
　その結果、震度7相当の揺れを10回加えても安全限界まで達しないことを確認しました。

3．施工性を向上
　「MIRAIE S」は、従来品より重心を低くしたことで施工時の扱いやすさが向上し、施工現場での負担軽減にも配慮しました。これにより、よりスムーズな施工が可能になります。

4．実績あるMIRAIEシリーズの信頼性を継承
　「MIRAIE S」は、高い販売実績や豊富な成果事例を有するMIRAIEシリーズの信頼性を継承しています。シリーズは、高い制震性能や優れた耐久性、導入しやすさへの配慮、販売・設計サポート体制の充実などを通じて、確かな信頼を築いてきました。高減衰ゴムを用いた独自の制震技術は、戸建て住宅に加え、高層ビル、歴史的建造物、大型橋梁ケーブルなど、幅広い分野で活用されています。
こうした実績と支援体制を背景に、[MIRAIE S]についても工務店と連携し、住まう方にこれまで以上に安心・安全を届ける家づくりを進めてまいります。

■担当役員コメント
　当社執行役員ハイブリッド事業本部長兼イノベーション推進部長の松本達治は以下のように述べています。

「ハイブリッド事業本部では、独自の高度な技術力によって生み出した高付加価値のゴム製品を通じて、人々の健やかな暮らしを支える医療や街づくりに貢献することを目指しています。また、長期経営戦略『R.I.S.E. 2035』のもと、社会課題の解決につながる製品開発に注力しています。
このたび発表した『MIRAIE S』は、建設現場での人手不足という課題にも配慮する製品設計を施した、制震ユニットMIRAIEシリーズの新製品です。大きな地震が頻発する日本の家づくりに貢献し、住宅事業者の皆さまとともに、住まう方の安心・安全な暮らしを支えてまいります。」

　長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」において、産業品事業では2030年までに15商品、2035年までに30商品の「共感商品」を発表する計画です。「共感商品」とは、「社会課題の解決につながり、人々の共感を生む、付加価値の高い商品・サービス」を指します。DUNLOPの社会課題解決事業として開発・発売に注力しています。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

※1:　工務店向けの案内開始は2026年夏、出荷は2026年冬以降を予定しています。
※2: 高減衰ゴム：特殊な配合により、地震や風などによる揺れの運動エネルギーを瞬時に熱エネルギーへ変換して吸収する特性を持つゴム材料
※3:　2026年京都大学防災研究所での「MIRAIE S」を使用した実大実験の結果による
※4:　製品ロゴは変更となる可能性があります。
※5: 「国内の新築木造戸建て住宅用制震ダンパー(2012年3月～2024年12月の納入期間)」に関する市場調査(2025.4.23時点)＜㈱未来トレンド研究機構調べ＞
※6: 住宅事業者(ハウスメーカー・工務店)からの報告件数を含む当社の把握している件数。地震による全壊・半壊に関する実績であり、液状化などの地盤被害による建物被害は対象に含まれません。(2026年2月4日時点)
※7: 壁量：建物の床面積や地域条件（積雪など）に応じて、建築基準法により定められている必要な耐力壁の量
※8: 耐力壁：地震に抵抗するために設けられる壁で、建築基準法に基づき性能が定められている、または構造計算により確認されたもの
※9: ホールダウン金物：柱が土台や基礎から抜けるのを防ぐために、柱脚や柱頭の接合部に用いる金物。
※10: 基礎緊結方式：制震ダンパーを基礎と強固に結合させることで、地震時の揺れを効率的に吸収し、高い制震性能を発揮する構造
※11: 安全限界：建物が倒壊せず、人命を確保できると考えられる限界の変形状態
※12:　1回目(前震)JMA益城宮園、2回目以降(本震)KiK-net益城／加振倍率：倒壊方向に80％

AI活用で、よりスピーディに、よりワクワク！業務効率化と共に、働きやすい環境づくりも進めます。

テルミック — Mon, 13 Apr 2026 09:00:00 +0900

2026年4月13日（月）
株式会社テルミック

　「ものづくりのエンターテイナー」として、ワクワクも創造している金属部品加工の株式会社テルミック（本社：愛知県刈谷市小垣江町永田47番地、代表取締役社長：田中秀範）。スピーディな対応と働く人に快適な環境づくりで、業界をリードし続けています。
現在、生成AIの導入によって一層の業務効率化や業務改善を推進しておりますので、ご紹介します。

全社員に導入されているMicrosoft 365の機能を活用　企業各社において生成AIを活用して業務効率化を図る動きが進んでいます。テルミックでは、Microsoft 365を全社員に導入してCopilot（コパイロット）の利用が可能な状態にあることから、現在、AI活用を本格的に進めています。

Copilotは、生成AIを基盤とした会話型アシスタント機能です。Microsoftアカウントを通じて、文章の下書き作成、要約、情報整理、アイデア検討などを対話形式で行うことができます。AI活用においては安全性への不安も聞かれますが、Microsoft 365の企業アカウントを利用することによって、入力したデータが外部のAI学習に利用されたり公開されたりするリスクが低く、安心して利用できます。資源を有効活用して業務効率化を図るのが、テルミックらしさです。

独自のマニュアル「Copilot活用100本ノック」を作成　「Copilotをどう使ったら良いかわからない」という社員のために、テルミックでは、社内向けに独自のマニュアルを作成し、活用の具体例を紹介することにしました。「Copilot活用100本ノック」と題したこのマニュアルには、「AIの言葉を鵜呑みにしない」「個人情報を入力しない」といった注意点も明記。メール文面や報告書の作成など基本的な活用例から、テルミック独自の業務に即した活用事例まで取り上げています。まずは50本をリリースし、残りの50本には若手を中心とする社員の意見や活用実例を取り入れていく予定です。

Copilotを活用している営業社員からは「資料作成や文章作成の時間を大幅に削減できた」といった感想が出ています。現場では、手順書やマニュアルを読み込ませた「テルミック専用AIアシスタント」の作成プランが進行中。これにより、新入社員でも必要な情報を即座に取得可能となるでしょう。早くも「これまで感覚に頼る部分のあった製造業こそ、AI活用でバラつきをなくすべき」という声も上がっています。

自社アプリ「テルログ」のブラッシュアップにも活用　AI活用で生まれる新たな可能性に、社内のワクワク感は高まっています。例えば、「テルログ」の機能向上。テルログは、受注実績や対応状況をもとに、レビュー方式で協力会社を評価・可視化するテルミック独自のアプリで、協力会社にも無償で提供しています。
現状では、テルログに蓄積された受注実績や対応状況、評価内容などを参考にしながら、発注者が各社の受注状況やこれまでの実績を踏まえて、個別に発注先を選定する運用となっています。今後は、こうしたテルログ上の評価データをAIが分析することで、「現時点における最適な発注先3社」などのリストアップされた候補から選択できるようになり、情報伝達のスピード向上や、より合理的で最適な発注判断が期待されます。
＜実際の評価画面＞

なお、テルログの評価は常に更新されるため、協力会社側にとっても、自社の課題把握や改善活動に活用できる仕組みとなっています。

このように、AI導入を単なる業務効率化にとどめず、社内外の連携強化や新たな価値創出にもつながる取り組みとして位置づけているテルミック。AIツールで更なる進化を続けます！

会社見学随時受付中！当社では、工場見学の受け入れを積極的に行っています。
工場見学では、金属部品加工の現場に加え、DXを活用した取り組みや、業務効率化に向けた改善事例などを実際にご覧いただけます。

現場のリアルな取り組みを体感いただける点が、高い評価につながり
2024年には2,729社、2025年には3,693社と、
国内外から多くの企業・団体の皆さまにご来訪いただきました。

今後もテルミックは、業種・規模・国籍を問わず、より多くの皆さまに工場見学へお越しいただけるよう受け入れ体制の充実を図り、
ものづくりの魅力やDXの実践事例を広く発信してまいります。

https://www.tel-mic.co.jp/factory_tour/

自社制作ラジオ番組「テル★ラジ」
　
　■番組名
　　カタイ会社のカタくない話ものづくりのエンターテイナーテルミックがお届けする「テル★ラジ」

　■放送日時
　　毎週水曜日　14：00 ～ 14：45

　■放送局
　　Pitch FM（ピッチエフエム）83.8MHz
　　※碧海５市（碧南・刈谷・安城・知立・高浜）とその周辺を放送エリアとするラジオ局

　■提供
　　株式会社テルミック

　■聴き逃し配信（アーカイブ）
　テルミック YouTube チャンネル

刈谷本社前自社ラジオブース「テルミックスタジオ」より元気にOA中！

ユニクロイオンモール鶴見緑地店×牛乳石鹸が地域コラボ　赤箱ロゴのTシャツ＆トートバッグ発売

牛乳石鹸 — Fri, 10 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月10日
牛乳石鹸共進社株式会社
牛乳石鹸共進社株式会社（本社：大阪市城東区、代表取締役社長：宮崎悌二、以下牛乳石鹸）は、ユニクロイオンモール鶴見緑地店（大阪市鶴見区）とコラボレーションし、牛乳石鹸のロゴマークを活用したTシャツおよびトートバッグを制作しました。2026年4月17日（金）よりユニクロイオンモール鶴見緑地店にて限定で販売します。
本取り組みは、ユニクロの地域に根ざした店舗づくりの一環として、鶴見区に工場を構え、隣接する城東区に本社を置く牛乳石鹸に声がけいただいたことをきっかけに実現しました。地域のお客様に喜んでいただきたいという想いに双方が共感し、今回の地域協業が実現しました。

牛乳石鹸コラボ商品

今回販売するグッズは、牛乳石鹸の企業ロゴおよび代表商品「赤箱」のロゴを活用したデザインで、Tシャツ2種とトートバッグ2種の計4アイテムです。牛乳石鹸らしい親しみやすさとレトロな魅力を感じられるデザインとなっています。
また、ユニクロイオンモール鶴見緑地店のリニューアルオープンを記念し、4月17日（金）から3日間、店舗で5,000円以上お買い上げのお客様を対象に、大抽選会を実施します。この抽選会では、牛乳石鹸の商品詰め合わせなどが当たります。この機会に、より多くの地域の皆さまがユニクロイオンモール鶴見緑地店へお越しいただけることを期待しています。

実施概要販売開始：2026年4月17日（金）
販売場所：ユニクロイオンモール鶴見緑地店
　　　　　（大阪府大阪市鶴見区鶴見4-17-1 イオンモール鶴見緑地2F）
　　　　　※他のユニクロ店舗、ECサイトでの販売はありません。
商　　品：牛乳石鹸コラボ　Tシャツ　2種（半袖、S・M・L・XLサイズ）… 1,990円（税込）
　　　　　牛乳石鹸コラボ　トートバッグ　大　… 2,490円（税込）
　　　　　牛乳石鹸コラボ　トートバッグ　小　… 1,990円（税込）
デザイン：牛乳石鹸の企業ロゴおよび代表商品「赤箱」のロゴを活用
　　　　　※数に限りがございます。

リニューアルオープン大抽選会開催期間：2026年4月17日（金）～4月19日（日）
牛乳石鹸商品詰め合わせ（イメージ）

抽選会の景品として、赤箱をはじめ、人気のビューティクリームや桶、入浴剤などをセットにした「牛乳石鹸の商品詰め合わせ」をご用意しています。

■牛乳石鹸共進社株式会社
1909年（明治42年）の創業以来、「美と清潔そして健康づくりに役立つ」製品を提供してきました。企業理念の「ずっと変わらぬやさしさを。」のもと、お客様の肌に、こころに、そして環境にもやさしい「ものづくり」に取り組んでいます。弊社は創業116年の会社になりますが、昔から受け継ぐ品質第一主義は守りつつ、時代の流れを取り入れることで、これからもお客様の求めに即応していきます。近年ではボディケア、フェイスケア、ヘアケアと幅広い製品開発によって時代のニーズを柔軟に取り入れ、赤箱・青箱をはじめとした「カウブランド」に加えて新ブランドを生み出しています。　
https://www.cow-soap.co.jp/　

DUNLOP、元F1ドライバーヘイキ・コバライネン選手とともに 2026年イタリアラリー選手権に参戦

住友ゴム工業 — Fri, 03 Apr 2026 15:00:00 +0900

発行: 2026年4月3日

DUNLOP、元F1ドライバーヘイキ・コバライネン選手とともに 2026年イタリアラリー選手権に参戦

　DUNLOP（社名：住友ゴム工業(株)、社長：國安恭彰）は、2026年シーズンより、元F1ドライバーのヘイキ・コバライネン選手とともに、イタリアラリー選手権（CIAR）に参戦します。
　イタリアラリー選手権は、イタリア国内で最も格式が高く、トップチームや有力ドライバーが集う最高峰のラリーカテゴリーです。今回の参戦は、当社モータースポーツ活動のさらなるグローバル拡大を図る中で、コバライネン選手のCIAR挑戦のタイミングと合致したことから決定しました。

　　　　
右：ドライバー　ヘイキ・コバライネン選手　　　　　　　　
左：コ・ドライバー　パトリック・オーマン選手

　
車両：シトロエンC3ラリー２

■ヘイキ・コバライネン選手コメント
「ヨーロッパで再びDUNLOPと協力できることを、とても嬉しく思っています。私はこれまでのキャリアの中で多くのタイヤ開発に携わってきましたが、イタリアラリー選手権はタイヤをテストするには非常に競争力の高い環境です。私たちは勝てるタイヤを生み出し、育てていきたいと考えており、全員の努力と献身があれば必ず実現できると信じています。シーズンはすでに始まっており、現状のベースラインを把握し、次に取り組むべき明確な目標も見えてきました。
今回のコラボレーションを可能にしてくれたDUNLOPの皆さん、そして日本のファンの皆さまの変わらぬサポートに心から感謝しています！」

■イタリアラリー選手権（CIAR）概要
イタリアラリー選手権は、欧州でも屈指のハイレベルな国内選手権として知られ、全7戦すべてがターマック（舗装路）で開催されます。ターマックラリーの本場であるイタリアならではの高速かつテクニカルなステージ構成が特徴で、精密なライン取りや高度なブレーキング技術など、ドライバーには極めて高い走行性能と判断力が求められます。
また、同選手権は長い歴史を持つ名門イベントを多数擁し、欧州ラリー文化を支える重要なシリーズとして位置付けられています。WRC（世界ラリー選手権）やERC（欧州ラリー選手権）で活躍するトップドライバーも数多く参戦し、国際的にも屈指の激戦区として高い評価を受けています。
さらに、若手有望ドライバーにとってはトップカテゴリーを目指す登竜門であり、メーカーやチームにとっては車両およびタイヤの技術開発を加速させる重要な舞台でもあります。世界最高水準のターマックラリー環境の下、実戦を通じて性能を磨くことができる世界で戦うための実力を養う最高峰のシリーズです。

■イタリアラリー選手権　参戦概要
チームドライバーコ・ドライバー車両タイヤ Gino Scuderia Heikki Kovalinen Patric ÖhmaｎシトロエンC3ラリー２

DUNLOP　DIREZZA 201R、301R

　DUNLOPは、本参戦を通じて過酷なターマックラリーで得られる知見をタイヤ開発へとフィードバックし、さらなる性能向上とブランド価値の強化を図るとともに、世界のモータースポーツファンに向けてDUNLOPブランドの存在感を一層高めていきます。

　当社は2026年より、コミュニケーションブランドをDUNLOPに統一しました。DUNLOPは、「挑戦を支える安心」「期待を超える体験」「限界への挑戦」という3つの提供価値を、すべての商品・サービスで体現し、革新的な体験を通じて世界中の人々にポジティブな感情を生み出すことを追求していきます。ブランドステートメント「TAKING YOU BEYOND」には、挑戦するすべての人々の可能性を広げ、その先へ導く存在であり続けるという想いを込めています。

<商品・イベントに関するお問い合わせ先>
タイヤお客様相談室　　TEL:0120-39-2788

松村沙友理さん、出産後初CMでクレハ社員を熱演！？新ブランド「Rakucho」「iremo」TVCM公開！

クレハ — Fri, 03 Apr 2026 09:00:00 +0900

2026年4月3日
株式会社クレハ

松村沙友理さん、出産後初CMでクレハ社員を熱演！？新ブランド「Rakucho（ラクッチョ）」「iremo（イレモ）」TVCM公開！「クレハ社員の松村さん」篇

株式会社クレハ（本社：東京都中央区、代表取締役社長兼ＣＥＯ：名武克泰）は、家庭用品の新ブランド「Rakucho（ラクッチョ）」および「iremo（イレモ）」の発売に伴い、タレントの松村沙友理さんを起用した新TVCM「クレハ社員の松村さん」篇を、2026年4月４日より全国にて放映開始いたします。

クレハ社員の松村さん～ホイルシートで、ちょーラク～篇：https://youtu.be/Ol3Gjc_-Glc
クレハ社員の松村さん～クッキングシートで、ちょーラク～篇：https://youtu.be/veIPcV-o81M
クレハ社員の松村さん～調理パックで、ちょーラク～篇：https://youtu.be/e5-mOS910Q0
クレハ社員の松村さん～iremoにいれれるもん～篇： https://youtu.be/6pNQQZQTzM4

■クレハから新ブランド誕生！
1992年から34年間親しまれてきた「キチントさんシリーズ」がこのたび、キャラクターと共に卒業！これまでの「主婦向け」イメージから脱却し、性別・年代問わず、誰もが使いやすく、日々の家事をラクにするブランドへと進化します。新しく誕生したのは、調理をラクにする「Rakucho（ラクッチョ）」と、食材・日用品の保存・収納にちょうどいい「iremo（イレモ）」。パッケージも、暮らしに馴染むデザインに大幅リニューアル！ぜひお近くの店頭やオンラインストアでチェックしてみてください！

Rakuchoブランドサイト：https://kurelife.jp/products/rakucho/
iremoブランドサイト：https://kurelife.jp/products/iremo/

■松村沙友理さんが、クレハ社員を熱演！？
松村さんが演じるのは、新ブランドを手掛ける情熱的なクレハの「商品開発担当」。個性豊かな役員や後輩社員を相手に、ブランド名の由来を熱心に伝えるユニークな会話劇が見どころです。松村さんお馴染みの「あざと可愛さ」で役員たちを翻弄したかと思えば、仕事にまっすぐな「一生懸命な先輩」の顔も見せるなど、松村さんの多面的な魅力を存分にお楽しみいただけます。さまざまに変わる彼女の表情と、軽妙なやり取りにぜひご注目ください！

■ CMストーリー
【Rakucho（ラクッチョ）】
重厚な空気が流れる役員会議室で新ブランド「Rakucho（ラクッチョ）」をプレゼンする商品開発部の松村さん。役員からブランド名の由来を鋭く問われた松村さんは、真っ直ぐな瞳で「『チョ』って可愛いもん♡」と回答します。予想外の答えに強面の役員たちが拍子抜けするなか、たたみかけるように「ラクッチョ♪ラクッチョ♪」とリズムに乗って可愛いポーズを連発！彼女の「あざと可愛さ」と、役員たちとのシュールな対比が見どころです。

【iremo（イレモ）】
オフィスにて後輩社員から「iremo（イレモ）」の由来を質問された松村さん。「いれもんやから、iremo（イレモ）！」と松村さんの地元・関西の言葉を交えて説明しますが、方言の分からない後輩には全く伝わりません。話がかみ合わず、もどかしさが限界に達した松村さんは、ついに「なんでわからへんの！？」と困り顔に！一生懸命教える先輩と、困惑する後輩。二人のすれちがいをお楽しみください。

■松村沙友理さんのコメント
今回のCMでは、新ブランドの商品開発に情熱を注ぐ「クレハ社員」を、私⾃⾝楽しみながら演じさせていただきました。調理が“ちょーラク”になる「Rakucho（ラクッチョ）」と、⾷材から⽇⽤品まであれもこれも⼊れられる「iremo（イレモ）」。私自身、毎日バタバタと過ごしているので調理や日常の色々な場面で使える便利なアイテムに助けてもらいながら料理やお片付けを超可愛く楽しくやっていきたいです♡

■出演者プロフィール
松村沙友理（まつむらさゆり）
女優・モデル・タレント。乃木坂46の1期生として活躍し、「さゆりん」「さゆりんご」の愛称で親しまれる。唯一無二の「あざと可愛い」キャラクターで愛される一方、近年はバラエティ番組で見せる「しっかり者」としての一面も注目を集めている。2026年3月に出産を発表。同年3月より本格的に活動を再開する。

■商品概要
●Rakucho（ラクッチョ）
『誰でもきれいに簡単お料理』を共通コンセプトに、家庭用品ブランド「Rakucho（ラクッチョ）」が誕生しました。ブランド名「Rakucho」の由来は、その名の通り調理が「超」＋「ラク」になること。料理初心者の方でも、「今日から使ってみようかな」と前向きな気持ちになれるキッチンアイテムをお届けします。

＜商品ラインナップ＞
・ラクッチョ（Rakucho）フライパン用ホイルシート
油や汁を通さないので調理器具が汚れず、後かたづけが簡単に！

・ラクッチョ（Rakucho）クッキングシート
油や汁を通しにくいので、後かたづけラクラク！
お菓子作りだけでなく、蒸し料理や落としぶたなど、さまざまな使い方ができます！

・ラクッチョ（Rakucho）調理パック
湯せん・レンジ解凍も安心の耐熱110℃。冷凍～調理まで使い方自由自在です！

＜Rakuchoキャラクター＞
・しいちゃん、ほいるん
クッキングシートとホイルシートのコンビ。タイパ命の効率主義で、めんどくさいことが大きらい。

●iremo（イレモ）
『ちょっといい、ちょうどいい、もっと使いたくなる入れもの』を共通コンセプトに、保存・収納ブランドiremo（イレモ）が誕生しました。ブランド名の由来は、「入れもの」＋「More」＝iremo。食材から日用品まで「あれも、これも、いれたくなる」そんな便利な保存・収納アイテムをお届けします。

＜商品ラインナップ＞
・イレモ（iremo）フリーザーバッグ
マチ付きだから、ピタッと自立！ダブルジッパーで密封し、調理・保存に限らず、さまざまなシーンで活躍します。

・イレモ（iremo）フリーザーバッグバリア
アルミのちからで食品劣化を抑える！おいしさ長持ち、ニオイもれも防ぐ！

・イレモ（iremo）ごはん保存容器丸
フタをしたままレンジ加熱OK！そのままお茶碗にポン！

・イレモ（iremo）保存容器角
フラップをくぼみにセットして、フタごと電子レンジOK！

・イレモ（iremo）保存容器丸
カチッ！と密閉　安心保存。冷凍・冷蔵だけでなく、お弁当用としても幅広く活躍します。

＜iremoキャラクター＞
・ぷちろう
フリーザーバッグのキャラクター。なんでも見透かされる、嘘のない透明ボディがチャームポイント。

・ホカまる
ごはん保存容器丸のキャラクター。ごはんを１粒残さずキレイに食べることが特技。

■公式SNS
公式HP：クレライフ | クレハの家庭用品サイト
公式Instagram：クレラップ【公式】(@krewrap_kureha)
公式X：クレまる【クレラップ公式】（@krewrap_kureha）
公式TikTok：クレラップ【クレハ公式】 (@krewrap_kureha)
公式YouTube：クレハ公式チャンネル

■会社概要
会社名：株式会社クレハ
代表取締役社長兼ＣＥＯ：名武克泰
本社所在地：東京都中央区日本橋浜町3-3-2
設立年月日：1944年6月21日
事業内容：機能・化学・樹脂製品の製造・販売
URL：https://www.kureha.co.jp/

NOKグループ8社のコーポレートサイトを全面リニューアル

NOK — Wed, 01 Apr 2026 10:00:00 +0900

NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役社長執行役員グループCEO：鶴正雄）は、国内生産体制の再編に伴う新生産会社の始動に合わせ、グループ会社8社※のコーポレートサイトを4月1日（水）に全面リニューアルしました。NOKグループのコーポレートアイデンティティ（CI）を各社サイトに反映し、グループとしての事業価値の発信を強化するものです。

NOKグループの統一CIを反映した、各社のトップページ
（左上より、メクテック株式会社、ユニマテック株式会社、NOK東北株式会社、NOK北関東株式会社
　左下より、NOK静岡株式会社、NOK鳥取株式会社、NOK九州株式会社、株式会社エストー株式会社）

NOKグループは、「Global One NOK」としてグループ一体での事業を進めており、2024年4月に統一CIを策定し、「Essential Core Manufacturing－社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、共通ブランドの確立を進めています。

2025年4月のNOK株式会社のコーポレートサイト刷新に続き、今回、日本国内のグループ会社へ対象を広げました。コーポレートカラーを基調とした統一デザインとナビゲーションの採用により、視認性と操作性を高め、グローバル展開にも対応した情報発信基盤を構築しています。これにより、グループ全体の訴求力向上と認知拡大を図ります。

今後は、海外を含む各拠点のコーポレートサイトにも順次適用し、2027年度までにリニューアルを完了する予定です。

※ NOK東北株式会社、NOK北関東株式会社、NOK静岡株式会社、NOK鳥取株式会社、NOK九州株式会社（以上、生産再編による新会社）、メクテック株式会社、ユニマテック株式会社、株式会社エストーの8社。

■新サイトの特長
・NOKグループの統一したデザインとナビゲーション
　コーポレートカラーを基調に、視認性と安定感を兼ね備えたシンプルな構成を採用。グローバル展開にお
　いても、言語を問わず直感的に操作できるデザインとナビゲーションを設計。
・グループ各社が連動して価値を発揮する関係性を可視化した情報設計
　共通の価値観のもと、各社の事業や技術を体系的に整理。各社の役割や強みが一体となって価値を生み出
　す関係性を分かりやすく表現。
・各社の独自性や専門性を明確にするコンテンツの最適化
　グループ各社の事業や技術の特長を再構成し、各社の専門領域を具体的に紹介。

■グループ会社新コーポレートサイトURL一覧
・メクテック株式会社　　https://mektec.nokgrp.com/
・ユニマテック株式会社　https://www.unimatec-grp.com/
・NOK東北株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-tohoku/
・NOK北関東株式会社　　https://www.nokgrp.com/nok-kitakanto/
・NOK静岡株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-shizuoka/
・NOK鳥取株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-tottori/
・NOK九州株式会社　　　https://www.nokgrp.com/nok-kyushu/
・株式会社エストー　　　https://www.nokgrp.com/estoh/

■NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。15の国と地域に所在する約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。

ジー・サーチとJST、AI時代の研究開発を加速する「科学技術文献情報提供事業」に係る契約を締結

ジー・サーチ — Tue, 31 Mar 2026 12:00:00 +0900

2026年3月31日
株式会社ジー・サーチ
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）

ジー・サーチとJST、AI時代の研究開発を加速する「科学技術文献情報提供事業」に係る契約を締結〜高品質・高信頼データとAIの融合により、日本のイノベーション・エコシステムを最大化〜

　富士通グループの株式会社ジー・サーチ（本社：神奈川県川崎市幸区、代表取締役社長：植木誠二郎、以下、ジー・サーチ）は、国立研究開発法人科学技術振興機構（本部：埼玉県川口市、理事長：橋本和仁、以下、JST）が長きにわたり実施してきた科学技術文献情報提供事業に係るコンテンツ提供サービス事業（以下、本事業）について、2027年4月1日からジー・サーチが継続して実施する新たな契約を締結しました。
　本契約は、生成AIの台頭により情報の真偽や権利関係の透明性が問われる現代において、両者が培ってきた「高品質・高信頼な構造化データ」の価値を再定義し、人工知能（AI）時代の新たな研究スタイルに対応した革新的なプラットフォームを提供することを目的としています。

1．背景：AI時代に求められる「根拠ある情報」の重要性

　JSTが実施する科学技術文献情報提供事業では、日本の科学技術振興を支える基盤として、長年にわたり国内外の膨大な科学技術文献情報を収集・加工し、データベースとして整備してきました。JSTが提供するデータベースは、国内外の科学技術全分野にわたる文献情報を網羅的かつ体系的に構造化した「信頼性の高い科学技術情報」であり、日本の科学技術の振興に必要不可欠な情報資産です。
　2012年度からはジー・サーチが本事業を継承し、以来14年間、科学技術文献検索サービスJDreamⅢ（注1）の安定運営と技術戦略分析・可視化サービスJDream Innovation Assist（注2）などの新サービス展開を通じて、変化する社会に対応し続け、多様なニーズに応えてきました。
　近年、研究者の情報探索行動や情報サービスの在り方は、オープンアクセスの普及、ビッグデータ解析、そして生成AIの急速な発展により劇的な変革期を迎えています。特に、AIによる情報生成が爆発的に増加する一方で、ハルシネーション（対話型生成AIがデータに基づかないもっともらしい誤りを回答してしまう幻覚）や著作権侵害のリスクが課題となっています。
　このような社会経済情勢の変化、技術革新、多様化するユーザーニーズに対応するため、JSTはAI時代におけるイノベーション創出への貢献に向け、従来の枠組みを超えた最先端技術と柔軟なサービスアイデアを有する、文献情報の新たな価値を共に創出するパートナーを公募しました。
　JSTの公募に対し、ジー・サーチは14年間で培った知見と実績、そしてお客様からの信頼を強みに、AI・データ駆動型研究を核とした研究DXを支援する、AI時代に即した新たなサービスの開発・提供の提案を行いました。
　提案は、JSTに設置された選定委員会において選考が行われ、ジー・サーチが優先交渉権者として選定されました。その後、詳細な条件などに関する交渉を経て、この度、JSTと契約を締結しました。

2．提供サービス：信頼の継承と、AIによる価値創造

　本契約に基づき、既存の安定した情報基盤を維持しつつ、AI技術を最大限に活用した革新的な新サービスを展開します。

① 継続サービス：揺るぎない研究基盤の維持

・JDreamⅢ（科学技術文献検索サービス）（注1）
・JDream Innovation Assist（技術戦略分析・可視化サービス）（注2）
・JDream Expert Finder（研究者探索サービス）（注3）
・JDream SR（学術文献情報の専門的解析・情報抽出サービス）（注4）
・科学技術文献速報（注5）
・SDI（スタンダードSDIサービス、リクエストSDIサービス）（注6）
・辞書販売、その他のデータ販売など

　これらのサービスは、企業の研究開発、特許調査、大学、病院、図書館などで科学技術情報の調査・分析に必須の情報源として広く利用されてきました。JST収録データは精緻な抄録が付与されたデータであり、専門家による吟味と分類を通じて、学術的な厳密性と信頼性を担保しています。
　また、権利関係が整理された情報を扱うことで、AI利用に伴う著作権や倫理的なリスクを最小化しています。AIが大量の情報を生成する現代において、その価値が再認識されています。

② 新サービス：AIと専門知の融合で、新たな価値を創出（2027年4月より順次提供開始）
　新サービスは、高品質かつ高信頼な構造化データにAI技術と受託調査のノウハウを組み合わせたプラットフォームです。このプラットフォームは、AIが研究開発プロセスにおける情報収集の効率化、分析の高度化、最適なパートナー探索、そして戦略的示唆の立案といった業務を強力に支援します。これにより、ジー・サーチが信頼性と効率性を両立した新たな研究スタイルを提供し、研究者はより創造的・戦略的な活動に専念できます。

・科学技術情報AIプラットフォーム
　高品質データをベースに、AI技術による効率的な情報収集、高度な分析に基づく発想支援・意思決定を支援することで、研究開発や技術戦略策定を強力に加速します。フリーミアムモデル（一部のサービスを無料提供し、高度な機能を有料提供するビジネスモデル）を導入し、より幅広い層へ知の還元を目指します。

・共同研究・オープンイノベーション支援サービス
　AIが研究課題の因果関係を加味した根本原因にアプローチし、最適な共同研究者の探索から共同研究契約サポートまでをワンストップで提供します。これにより、これまで難しかった異分野間の連携を含めた産学官連携の促進、オープンイノベーションを支援します。

・技術調査分析・戦略立案AIエージェントサービス
文献検索や受託調査ノウハウとAIを融合し、研究開発、技術戦略に関わる広範な技術情報を網羅的に収集・分析することで、汎用AIでは到達できない専門領域を深掘りし、事業化や競争優位確立のための戦略的示唆を自動生成します。

3．今後の展望：AIによる研究プロセス変革：イノベーションを生み出す新たな循環へ

　新サービスは2027年4月より提供を開始し、その後も段階的に機能を拡充してまいります。2026年度第四半期には、JDreamⅢのお客様、および代理店・パートナー企業・機関に対し、詳細なアナウンスを行う予定です。
　ジー・サーチは、「情報の価値を高め、常にお客様へ最適な価値を提供し続けることで、より良い社会の発展に貢献する」という理念のもと、「責任あるAI（Responsible AI）」の原則を遵守し、AIの導入と運用に最適化された情報環境の構築に尽力します。この基盤の上で、AIが情報収集・分析、共同研究者探索、戦略立案といった研究開発プロセスの各段階を劇的に効率化し、そのサイクルを加速させます。絶え間ないイノベーションが、日本の科学技術の振興と産業の発展を同時に牽引（けんいん）する好循環を実現してまいります。

4．お客様、パートナー企業・機関からのコメント

旭化成株式会社知的財産部長倉谷益功様
JDreamⅢをはじめとするJDreamシリーズは、研究開発における文献調査や技術動向把握の基盤として、長年にわたり活用してきました。今後、AIを活用した機能強化により、研究者の意思決定や開発力向上に貢献できることを期待しています。

株式会社三菱ケミカルリサーチ取締役情報センター部門長阿部仁様
JDreamⅢは、日本語検索による先行技術調査において、研究者にとって心強いデータベースです。直感的に操作できる点に加え、日本語文献を含め幅広く充実した文献が収載されており、日々の研究を支えています。今後AI機能が加わることで、研究領域の理解や検討がより効率的になり、試行錯誤を重ねながら研究成果の社会実装を目指す上で、さらに頼れる存在になることを期待しています。

中央大学理工学部ビジネスデータサイエンス学科教授難波英嗣様
AI活用が加速する今、信頼できる根拠データの整備は研究・開発の生命線です。JDreamシリーズには、網羅性と品質を基盤に、探索・分析・意思決定をより迅速にするAI時代の知識インフラとして一層の進化を期待します。

株式会社サンメディア代表取締役社長山下幸侍様
ジー・サーチ社のJDreamシリーズは、ライフサイエンス・アカデミア分野における信頼性の高い国内文献情報基盤として、長年にわたり研究現場を支えてきました。AI時代においてこそ、確かなデータと高度な検索性能は日本の研究力を支える重要な基盤です。JDreamシリーズの販売と利用促進を担っている弊社もさらなる進化と発展に大きな期待を寄せております。

一般社団法人情報科学技術協会（INFOSTA）会長／麗澤大学工学部教授清田陽司様
生成AIの普及により情報環境が大きく変化するなかで、信頼できる科学技術情報の価値はますます高まっています。JDreamは長年にわたりインフォプロの調査・分析活動を支えてきた重要な情報基盤です。今後も専門職コミュニティとともに発展し、知識創造を支える存在であり続けることを期待しています。

Frontria 代表／富士通株式会社富士通研究所データ＆セキュリティ研究所長今井悟史様
Frontriaは、AIの急速な進化に伴う偽情報やAIリスクに対しグローバルな共創活動を通じて、革新的かつ包括的なアプローチで対応する国際コンソーシアムです。ジー・サーチ様が提供するJDreamの高精度かつ信頼性の高い科学技術文献情報は、FrontriaにおけるAIの潜在的リスクの理解、および責任あるAIの実現に極めて重要です。JDreamを活用した新たなサービスの創出に期待しております。

用語の説明（注1）JDreamⅢ（科学技術文献検索サービス）
JSTがコンテンツを作成し、ジー・サーチが提供する科学技術や医学・薬学関係の国内外文献情報を手軽に検索できる日本最大級のデータベースサービスです。外国語文献でも日本語で検索・閲覧できるため、容易に情報が収集できます。収録文献は1億件を超え、科学技術の全分野にわたり網羅的に収録しており、学協会誌(ジャーナル)、会議・論文集／予稿集、企業技報、公共資料などを情報源としています。

（注2）JDream Innovation Assist（技術戦略分析・可視化サービス）
論文・特許・ニュースの3つの情報源を横断し、技術動向や競合動向を瞬時に可視化する技術戦略・研究開発の分析支援ツールです。新技術や新市場の探索、共創先の発見など、イノベーション創出に向けた意思決定を支援します。

（注3）JDream Expert Finder（研究者探索サービス）
論文、科研費情報から、共同研究、産学官連携を目的とした研究パートナーを探索できるサービスです。有望な若手研究者の活動と科学技術の推進およびイノベーション創出を加速するとして、文部科学省「研究支援サービス・パートナーシップ認定制度」サービスとして認定されています。

（注4）JDream SR（学術文献情報の専門的解析・情報抽出サービス）
富士通独自の自然言語処理AIを用いて、国内外の医薬・ライフサイエンス分野の学術文献を解析・検索するサービスです。論文間の関係性や重要キーワード、エビデンスを抽出し、文献調査の効率化と新たな知見の創出を支援します。

（注5）科学技術文献速報
科学技術文献速報（略称：文速／Bunsoku）は、JSTが収集している科学技術資料から、年間約100万件におよぶ文献の最新記事データや要約を、分野別にまとめて迅速に日本語で提供する総合抄録誌です。お客様のニーズにお応えし、提供の形態としてPDF版、Web版の2種類をご用意しております。

（注6）SDI（スタンダードSDIサービス、リクエストSDIサービス）
お客様がご希望するテーマの最新文献情報を定期的に検索して届ける、情報の予約提供サービスです。月2回、特定のデータベースを検索して回答するサービスで、あらかじめ用意されている700以上のテーマの中から選択するスタンダードSDIとお客様に合わせてオーダメイドで検索式を作成するリクエストSDIの2種類があります。

商標について記載されている法人名、製品名などの固有名詞は、各法人の商標または登録商標です。

会社概要会社名　　：株式会社ジー・サーチ
設立　　　： 1994年11月16日
本社所在地：〒212-0014　神奈川県川崎市幸区大宮町1番地5
資本金　　： 4億8,000万円
代表者　　：代表取締役社長　植木誠二郎
ＵＲＬ　　： http://www.g-search.jp/
事業概要　：富士通グループ。日本最大級のビジネスデータベース「G-Search」、科学技術文献情報JDreamⅢをはじめとする国内外の様々なデータベースサービスを展開しています。AI時代において「信頼」を核とし、AI-Readyなコンテンツ提供と責任あるAIの推進を通じて、情報の提供価値を高め、企業や研究者の意思決定を支援することを目指しています。

法人名　　：国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）
設立　　　： 1996年10月1日
本部所在地：〒332-0012　埼玉県川口市本町4-1-8 川口センタービル
理事長　　：橋本和仁
ＵＲＬ　　： https://www.jst.go.jp/
事業概要　： JSTは、科学技術・イノベーション基本計画の中核的な役割を担う機関であり、科学技術の振興を図ることを目的とする文部科学省所管の国立研究開発法人です。
科学技術の振興と社会的課題解決のために、国内外の大学・研究機関、産業界などと連携した多様な事業を総合的に実施し、社会の持続的な発展と科学技術・イノベーションの創出に貢献していきます。

第48回技能五輪国際大会（中国・上海）に出場する日本代表選手決定！！

厚生労働省 — Tue, 31 Mar 2026 10:56:13 +0900

https://worldskills.jp
「第48回技能五輪国際大会（The 48th WorldSkills Competition）」に出場する、57職種64人の日本代表選手が決定しました。　
技能五輪国際大会は、幅広い職種の青年技能者（原則22歳以下（一部の職種は25歳以下））を対象とした唯一の世界レベルの技能競技大会です。
職業訓練の振興と技能水準の向上、技能者の国際交流、親善を図ることを目的に、２年に一度開催されており、日本選手団は1962年から参加しています。　
今回の日本代表選手は、2025年10月に愛知県を主会場に開催した「第63回技能五輪全国大会」の金賞受賞者などから選出されています。

＊今後のスケジュール　
　９月中旬　　　　日本選手団結団式、厚生労働省等表敬訪問　　　　　　
　９月22日　　　　開会式　
　９月23日～26日競技期間
　９月27日　　　　閉会式

＊参考
　第48回技能五輪国際大会（中国・上海）について　　
　第48回技能五輪国際大会には、71のWSI（ワールドスキルズインターナショナル）加盟国・地域などから1,500人程度の選手が参加し、64職種で開催される予定です。　　
　詳細については、以下のウェブサイトをご覧ください。　
　https://worldskills2026.com/　

＊前回大会（第47回技能五輪国際大会）ダイジェスト映像