カテゴリ別リリース

北海道大学との共同研究が AMED「医療機器等研究成果展開事業（開発実践タイプ）」に採択

フューチャー — Wed, 22 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月22日
フューチャー株式会社（代表取締役社長谷口友彦、東京都品川区、以下「フューチャー」）が国立大学法人北海道大学（総長寳金清博、北海道札幌市、以下「北海道大学」）と共同で提案した研究開発課題「骨形態の自動抽出・整復推定と定量評価による術前支援型医療機器プログラムの開発」（研究開発代表者：北海道大学病院整形外科講師清水智弘）が、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の令和8年度「医療機器等研究成果展開事業（開発実践タイプ）」に採択されました。

本件は、AMEDの令和7年度「医療機器等研究成果展開事業チャレンジタイプ【若手・女性研究者】」（※）に採択された自動整復技術および骨形態計測技術のプロトタイプの基本性能の検証結果を踏まえ、製品開発を見据えた「開発実践タイプ」へと選定されたものです。本プログラムは、従来1～2時間を要していた骨格復元（整復）とインプラントサイズの決定で構成される手術計画の策定を短時間で実行できる成果が認められました。今後は、仮想手術計画支援プログラムの製品開発を進め、薬事承認の取得および社会実装を目指します。

■大腿骨近位部骨折と治療における課題
大腿骨近位部骨折は、骨の脆弱な高齢者が転倒することでの発生が多く、寝たきりを招く重大な要因として問題視されています。治療においては、内科的併存症の悪化などの懸念から早期手術・早期離床が推奨されていますが、骨折部の安定性を正確に評価し、適切な手術方法や使用するインプラント（固定用手術器具）を選択・計画することは、医師の経験に基づく手動操作に依存しており、医療現場において大きな負担となっていました。

■シーズ発掘から製品開発・社会実装へ
本プロジェクトでは、北海道大学病院整形外科が持つ豊富な臨床知見とデータ、そしてフューチャーが持つAI技術を融合させ、「大腿骨近位部骨折の仮想手術計画（VSP：Virtual Surgical Planning）支援プログラム」の創出および社会実装を目指します。VSPは、手術支援ロボットの統合との観点も含めて、外科手術の精度と安全性を飛躍的に向上させる技術として近年注目されています。整復の最適化アルゴリズムと骨形態の自動計測は、従来1～2時間を要していた手術計画の策定を短時間で実行し、医師の経験値に依存しない高精度な計画の立案を支援します。また、骨形態の自動計測により最適なインプラントサイズを90%以上の精度で推奨することで、手術の確実性を向上させます。開発プロセスにおいてはJIS T 2304等の国際規格に準拠し、PMDAとの対面助言を通じて安全性と有効性が担保されたSaMD（医療機器プログラム）の実装を推進します。

フューチャーは、Healthcare Innovation Group を中心に、AIを原動力とした医療DXのさらなる深化を目指しています。医療機器企業や製薬会社等との協業による高度なプログラム医療機器（SaMD）開発や現場のデジタル化を推進するだけでなく、医療を起点に社会を変える全方位型のDXリーダーシップを発揮していきます。これからもテクノロジーの力で未来のヘルスケアを戦略的に構築し、持続可能な社会改革を加速させてまいります。

※ フューチャー、北海道大学との共同研究が AMED「医療機器等研究成果展開事業」に採択
AI を活用した「大腿骨近位部骨折の仮想手術計画（VSP）支援システム」を開発
https://www.future.co.jp/press_room/PDF/NewsRelease_HealthcareInnovation_20250624.pdf

■フューチャーの医療・ヘルスケア事業について
https://www.future.co.jp/architect/our_service/solution/#healthcare01
*フューチャーは医療機器製造業登録および第二種医療機器製造販売業許可を取得しています。
医療機器製造業：13BZ201433、
第二種医療機器製造販売業：13B2X10480、ISO/IEC 27001:2013、ISO13485:2016

【経営とAIをデザインする、AI利活用と社会実装のNo.1カンパニーへ】
当社は以下の3つを柱にテクノロジーと経営を高度に融合させ、お客様とともに未来を共創する唯一無二の戦略的パートナーを目指します。
▶経営とITの強み×AIの融合：創業以来培ってきた経営への深い理解とITの実装力にAIを融合させ、企業の競争力を抜本的に強化します。
▶AI-Nativeへ産業を再定義：AIを単なる付加機能ではなく事業の前提とする「AI-Native」なビジネスモデルへと、既存の産業構造を再定義します。
▶社会の要請に応える課題解決：労働力不足やDXの遅れといった複雑な社会課題に対し、AIを活用した高度な自動化と最適化で具体的な解決策を提供します。
■本件に関するお客様からのお問い合わせ先
フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group：中村
お問い合わせフォーム： https://www.future.co.jp/apps/contact/corp/others_entry.php

高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見

岐阜大学 — Mon, 20 Apr 2026 11:02:17 +0900

2026年4月20日
岐阜大学
関西電力医学研究所
藤田医科大学
京都大学
高血糖時に膵β細胞を増やす分子スイッチを発見
― 糖尿病で失われる膵β細胞量回復へつながる新たな治療標的 ―

本研究のポイント・血糖上昇を伴うインスリン抵抗性下では、ChREBP(*1)欠損により膵β細胞増殖が著しく低下しました。
・一方、血糖上昇を伴わない妊娠時の膵β細胞増殖には、ChREBPの欠損による影響は認められませんでした。
・増殖中の膵β細胞の遺伝子発現解析から、ChREBP下流分子Rgs16が膵β細胞増殖を促進する可能性を見いだしました。

研究概要　ダイアベティス（糖尿病）の発症予防や進行抑制には、インスリンを分泌する膵β細胞の量を維持・回復することが重要です。しかし、成人では膵β細胞の再生能力は限られており、その増殖を制御する分子機構の全容は未だ明らかではありません。
　今回、岐阜大学、関西電力医学研究所、藤田医科大学、京都大学の共同研究グループは、グルコースに応答して活性化する転写因子 ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）に着目しました。膵β細胞特異的にChREBPを欠損させたマウスを作製し、さまざまな代謝環境における膵β細胞増殖への影響を解析しました。
　その結果、強いインスリン抵抗性と高血糖を人工的に誘導する薬剤 S961 の投与による高度な高血糖・インスリン抵抗性状態、および高脂肪食による耐糖能障害(*2)・肥満状態において、ChREBP欠損は膵β細胞増殖を著しく抑制しました。一方、妊娠による生理的インスリン抵抗性では、膵β細胞増殖は保たれていました。さらにRNAシーケンシングによる遺伝子発現解析から、ChREBPの標的遺伝子である Rgs16 が高血糖下で誘導され、膵β細胞増殖に関与する可能性が示されました。
　本研究は、ChREBPが代謝ストレスに応じて膵β細胞増殖を制御することを示したものであり、2型のダイアベティス（糖尿病）における膵β細胞量保護を目指す新たな治療標的につながる成果です。本研究成果は、日本時間2026年4月15日に国際学術誌「Journal of Diabetes Investigation」オンライン版に掲載されました。

研究背景　ダイアベティス（糖尿病）の発症や重症化には、体内に残存する膵β細胞量が大きく関与すると考えられています。膵β細胞は、肥満に伴うインスリン抵抗性の増大や血糖上昇に応じて増殖し、低下したインスリン作用を代償することが知られており、膵β細胞量の維持・回復を標的とした新たな予防・治療法の開発が期待されています。しかし、膵β細胞増殖を制御する分子機構の全容はいまだ十分には明らかになっていません。
　ChREBP（Carbohydrate Responsive Element Binding Protein）は、グルコース代謝産物に応答して活性化される転写因子であり、これまでは主に肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。一方、ChREBPは膵β細胞にも高発現しており、培養細胞を用いた研究では、高血糖に伴う膵β細胞増殖に重要な役割を果たす可能性が示されていましたが、生体内における機能は明らかではありませんでした。
　今回の研究では、膵β細胞増殖を誘導する代表的な3つの代謝条件下において、ChREBPの役割を検証しました。具体的には、
　・S961 投与による、高度なインスリン抵抗性と高血糖を伴うモデル
　・高脂肪食負荷による肥満に伴うインスリン抵抗性と耐糖能障害を呈するモデル
　・妊娠に伴う、生理的インスリン抵抗性を示しつつ血糖上昇を伴わないモデル
を比較し、代謝環境の違いによって膵β細胞増殖における ChREBP の関与がどのように異なるかを解析しました。

研究成果 1. 高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの耐糖能障害
　若齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、体重、糖代謝、インスリン分泌に明らかな異常は認められませんでした。一方、高齢の膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、糖負荷試験においてインスリン分泌指数の有意な低下と耐糖能障害が認められました。これらの結果は、加齢に伴う代謝負荷に対する膵β細胞の代償的適応に ChREBP が関与している可能性を示しています。

2. インスリン受容体拮抗薬 S961 投与に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　インスリン受容体拮抗薬 S961 を7日間投与すると、コントロールマウスでは膵β細胞増殖率が著明に上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に抑制されました（p < 0.001）。さらに RNA シーケンシングによる遺伝子発現解析では、S961 投与によって Rgs16を含む膵β細胞増殖関連遺伝子群がコントロールマウスで強く誘導される一方、ChREBP 欠損マウスではその誘導が減弱していることが明らかになりました。

3. 高脂肪食負荷に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　高脂肪食を13週間負荷すると、コントロールマウスでは肥満と耐糖能障害に伴って膵β細胞増殖率が上昇しました。一方、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスでは、この増殖反応が有意に低下していました（p < 0.05）。さらに、膵島における遺伝子発現解析では、Rgs16 の発現低下が認められ、ChREBP が高脂肪食負荷による代謝ストレス下でも膵β細胞増殖に関与することが示されました。

4. 妊娠に対する膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスの膵β細胞増殖反応
　妊娠14.5日目では、膵β細胞特異的 ChREBP 欠損マウスにおいてもコントロールマウスと同程度の膵β細胞増殖が認められました。これらの結果は、妊娠に伴う生理的インスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には ChREBP が必須ではなく、高血糖を伴う代謝ストレス下とは異なる機序で制御されていることを示しています。

今後の展開　本研究により、ChREBPは膵β細胞における「高血糖センサー」として機能し、血糖上昇を伴うインスリン抵抗性に対する適応的な膵β細胞増殖を促進する一方、妊娠のように血糖上昇を伴わないインスリン抵抗性下での膵β細胞増殖には関与しないことが明らかになりました。さらに、ChREBP–Rgs16軸は、2型のダイアベティス（糖尿病）に関連する代謝ストレス下で選択的に活性化される膵β細胞増殖シグナルであり、膵β細胞量の保護・回復を目指す新たな治療標的となる可能性が示されました。今後は、このシグナル軸を制御する方法の開発を進めるとともに、ヒト膵β細胞への応用可能性について検証を進めます。

用語解説＊1 ChREBP（Carbohydrate Response Element Binding Protein）
ChREBP は、細胞内の糖代謝産物に応答して活性化され、遺伝子発現を調節する転写因子です。活性化されると、糖をエネルギーとして利用する解糖系や、余剰の糖を脂肪として蓄える脂肪酸合成系に関わるさまざまな遺伝子の発現を制御します。これまで主に、肝臓や脂肪組織における糖・脂質代謝調節での役割が研究されてきました。

＊2 耐糖能障害
体内に取り込まれた糖を適切に処理する能力が低下した状態を指します。通常、食事などによって血糖値が上昇すると、膵臓から分泌されるインスリンの働きによって血糖値は速やかに正常範囲へ戻りますが、この調節が十分に行われず血糖値が高い状態が続く場合に耐糖能障害と呼ばれます。

論文情報雑誌名：Journal of Diabetes Investigation
論文タイトル：ChREBP drives β-cell proliferation under metabolic stress but not in pregnancy-induced β-cell expansion
著者：Sodai Kubota※, Seiya Banno, Katsumi Iizuka, Hiromi Tsuchida, Saki Kubota-Okamoto, Teruaki Sakurai, Yoshihiro Takahashi, Toshinori Imaizumi, Takehiro Kato, Yukio Horikawa, Shin Tsunekawa, Ryota Usui, Hisato Tatsuoka, Shinsuke Tokumoto, Takaaki Murakami, Yuuka Fujiwara, Hitoshi Kuwata, Yuji Yamazaki, Yuichiro Yamada, Yutaka Seino and Daisuke Yabe※ (※Corresponding author)
DOI: 10.1111/jdi.70295

ニンカツや性教育に関する知識のアップデートを目的に「SexualWell-Being」をテーマとした社内セミナー実施

赤ちゃん本舗 — Fri, 17 Apr 2026 11:00:00 +0900

株式会社赤ちゃん本舗は2月24日（火）に株式会社TENGAヘルスケアの方をお招きし、「Sexual Well-Being」をテーマとした社内セミナーを実施いたしました。ニンカツや性教育に関する正しい知識の普及とアップデートを目的に、男女双方の視点からの性の健康やニンカツにまつわる情報と現代の性教育に関する事例の共有など、今後のキャリアやライフプラン、事業に役立つ情報を当社の社員に向けてご講演いただきました。当日はオンライン参加を含め、男女含め約90名の社員が参加しました。

当日の様子

◆セミナーについてセミナー前半では、助産師としての経験を持つTENGAヘルスケア社員の古川直子様に「プレコンセプションケア」というテーマで、不妊や性機能障害、不適切なセルフプレジャーなど幅広い内容についてお話しいただきました。
セミナー後半では、保健体育教員としての経験を持つTENGAヘルスケア社員の福田眞央様より、「性教育の歴史」「現代の性教育」をメインに、現代の性教育やTENGAヘルスケア様が提供する10代向け性教育Webメディア「セイシル」についても紹介していただきました。
参加した社員からは、「有意義な時間となった」や「家に持ち帰って家族と共有したい」などの前向きな声があがりました。

◆本セミナー実施の背景今回のセミナーは社内プロジェクトである『みんなのショーシカプロジェクト』の一環として実施しました。
本プロジェクトは「妊娠を希望する前から心身の健康を整え、将来の妊娠や子育てに安心して臨めるよう、企業・業種の垣根を超えサポートすることで、次世代を育む土台を作る。」ということをパーパスに掲げ、子どもを産み育てやすい社会の実現を目指しています。これからも、社員の啓発などを通じて妊娠、出産、子育てに関する課題を共有するとともに、社内外に向けた取り組みとしてニンカツやプレコンセプションに関連した商品の展開など、さまざまな機会提供の検討を進めてまいります。

◆株式会社赤ちゃん本舗雑貨食品部　山崎　コメント望んだ人が「子どもを産み育てやすい」と思える社会をつくりたい、という想いから社内にて生まれた『みんなのショーシカプロジェクト』。その取り組みの一環として、性に関する企業講演の実績も豊富なTENGAヘルスケア様にお願いし、このセミナーを実施しました。「Sexual Well-Being」はこれまで会社の中で正面から扱ってこなかったテーマでしたが、参加した社員からも「知識がアップデートできるいい機会だった」などの声が寄せられ、商品展開などこれからの取り組みを考える良いきっかけになり、セミナーを引き受けてくださったTENGAヘルスケア様に感謝です。

◆TENGAヘルスケア助産師古川様　コメント今回はショーシカプロジェクトの山崎さんからお声がけいただき、何度か皆様とお打ち合わせを重ねて実現したセミナーでした。私自身、幼いころからアカチャンホンポ様に親しみがあり、さらに自身の妊娠・出産・育児を経験した今、このような形でセミナーの機会をいただけたことを大変光栄に思っております。性をオープンに、誰もが悩まない社会にしていくにはこういった取り組みがどんどん広がっていくと良いなと思います。今回の取り組みは両社にとって大事な一歩となったのではと思います。本当にありがとうございました。

[株式会社TENGAヘルスケアについて] 性の悩みや問題を解決することを目的に、2016年にTENGAのグループ会社として創業。セクシャルウェルネス向上のためのアイテムやサービスを提供している。
性機能、妊活のサポートアイテムとともに、性教育サイト「セイシル」「おとなセイシル」、性教育従事者向けのプラットフォーム「withセイシル」を展開している。

[赤ちゃん本舗について] 赤ちゃん本舗は「スマイルな育児を。アカチャンホンポ」をコーポレートメッセージとし、お客様のお気持ちに寄り添った商品・サービス・情報の提供を目指しています。
https://www.akachan.jp

アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ(R)（アトゲパント）」を日本で発売

アッヴィ — Fri, 17 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月17日
アッヴィ合同会社
アッヴィ、片頭痛発作の発症抑制を適応とする経口薬「アクイプタ（R）（アトゲパント）」を日本で発売
ー　アクイプタは2026年2月に、成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における医薬品製造販売承認を取得
ー　1日1回経口投与するCGRP受容体拮抗薬
ー　片頭痛の国内有病率は8.4％であり1、患者さんの労働生産性低下や社会的活動への制限が生じる疾患2, 3

アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長：ティアゴ・カンポスロドリゲス）は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（以下、CGRP：Calcitonin Gene-Related Peptide）受容体拮抗薬であるアクイプタ(R)錠（一般名：アトゲパント水和物、以下「アクイプタ」）を本日4月17日から発売します。アクイプタは、2026年2月19日に成人の片頭痛患者さんに対する片頭痛発作の発症抑制に関して、国内における製造販売承認を取得しました。また、2025年12月に片頭痛発作の急性期治療に関する製造販売承認を申請しています。アクイプタが新たな選択肢に加わることにより、より多様な予防治療ニーズに応えることが可能となります。

片頭痛は、世界中のあらゆる地域において、10億人を超える人々に影響を及ぼしており4、国内の疫学研究では、15歳以上の片頭痛の有病率は8.4％と報告されています1。片頭痛は50歳未満の特に女性において、世界で最も大きな社会生活への支障の原因であり、経済活動に甚大な影響を及ぼす主要な要因でもあります4。片頭痛の主な症状は、中等度又は重度の疼痛のある拍動性や片側性の頭痛であり、悪心や嘔吐、光過敏、音過敏を伴うことを特徴とします。頭痛診療ガイドライン2021では、片頭痛発作が月に2回以上、あるいは生活に支障をきたす頭痛が月に3日以上ある患者さんでは予防療法の実施について検討してみることが推奨されています5。

「アクイプタ(R)錠」製品概要
販売名
アクイプタ(R)錠10mg、同30mg、同60mg
一般名
アトゲパント水和物
効果・効能
片頭痛発作の発症抑制
用法・用量
通常、成人にはアトゲパントとして60mgを1日1回経口投与する。
製造販売承認日
2026年2月19日
薬価基準収載日
2026年4月15日
発売日
2026年4月17日
製造販売元
アッヴィ合同会社

製剤写真

アクイプタについて
アクイプタは、成人の片頭痛の予防治療薬として開発された 1 日 1 回経口投与の CGRP 受容体拮抗薬です。CGRP とその受容体は、片頭痛の病態生理に関与する神経領域に発現します。片頭痛発作時には、CGRP 濃度が上昇することが研究により示されています。アクイプタは、世界 60 か国以上で片頭痛の予防治療薬として承認されており、EUでは AQUIPTA(R)、米国、カナダ、イスラエル、プエルトリコでは QULIPTA(R)の製品名で販売されています。

片頭痛について
片頭痛は有病率の高い消耗性の神経疾患で、世界の人口の約14%が罹患しており、男性と比べて女性で多くみられます6。片頭痛発作は25歳から 55歳の成人で最も多く生じ7、重度の拍動性の頭痛、光や音への過敏反応、悪心を特徴とし、しばしば日常生活に大きな支障をきたします8。身体的な影響にとどまらず、片頭痛は全世界で重大な社会経済的問題となっており、心血管系疾患や糖尿病よりも大きな経済的負担を一貫してもたらしています9。欧州では、片頭痛による損失はGDP の 1.2%から 2.0%に相当し、無報酬労働における女性の生産性損失は男性の4～9 倍に上ります9。労働生産性、特に無報酬労働の生産性に対する重大な影響にもかかわらず、片頭痛の全体的な負担は過去10 年間変化しておらず、効果的な治療法の必要性を示しています9。

片頭痛領域におけるアッヴィについて　（米国アッヴィ本社情報）
アッヴィは片頭痛からの解放を目指して患者さんを支えることに取り組んでいます。医療従事者がさまざまな種類の片頭痛患者さんを治療できるよう、科学の発展に努めています。片頭痛に関する啓発、研究、関係団体との協働を通して、片頭痛患者さんが治療の障壁を乗り越え、適切な治療を受け、片頭痛による日常生活での影響を軽減できるよう支援しています。

アッヴィについて
アッヴィのミッションは現在の深刻な健康課題を解決する革新的な医薬品の創製と提供、そして未来に向けて医療上の困難な課題に挑むことです。一人ひとりの人生を豊かなものにするため次の主要領域に取り組んでいます。免疫疾患、精神・神経疾患、がん、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスポートフォリオの製品・サービスです。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。LinkedIn, Facebook、Instagram、XやYouTubeでも情報を公開しています。

日本においては主に、免疫疾患、肝疾患、精神・神経疾患、がん、アイケアの領域、さらに美容医療関連のアラガン・エステティックスのポートフォリオで、製品の開発と提供に取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.co.jpをご覧ください。FacebookやYouTubeでも情報を公開しています。

References:
１．Sakai F, Igarashi H. Prevalence of migraine in Japan: a nationwide survey. Cephalalgia. 1997;17(1):15-22.
２．Lipton RB, Pozo-Rosich P, Andrew M. Blumenfeld AM, et al. Effect of Atogepant for Preventive Migraine Treatment on Patient-Reported Outcomes in the Randomized, Double-blind, Phase 3 ADVANCE Trial. Neurology. 2023;100:e764–77.
３．Mannix S, Skalicky A, Buse DC, et al. Measuring the impact of migraine for evaluating outcomes of preventive treatments for migraine headaches. Health and Quality of Life Outcomes. 2016;14:143.
４．Ashina M, Katsarava Z, Do TP, et al. Migraine: epidemiology and systems of care. Lancet. 2021;397(10283):1485-95.
５．日本神経学会頭痛診療ガイドライン2021
Available at: https://www.neurology-jp.org/guidelinem/headache_medical_2021.html February 10, 2026.
６．Dong L, Dong W, Jin Y, et al. The Global Burden of Migraine: A 30-Year Trend Review and Future Projections by Age, Sex, Country, and Region. Pain and Therapy. 2025;14(1):297-315.
７．What is Migraine. The Migraine Trust.
Available at: https://migrainetrust.org/understand-migraine/what-ismigraine . January 9, 2026.
８．Migraine headaches. Cleveland Clinic.
Available at: https://my.clevelandclinic.org/health/diseases/5005-migraine-headaches . January 9, 2026.
９．The socioeconomic burden of migraine: The case of 6 European Countries. Wif0r Institute.
Available at: https://www.wifor.com/de/download/the-socioeconomic-burden-of-migraine-the-case-of-6-europeancountries/?wpdmdl=358248&refresh=
685c5ea88c24c1750884008 . Accessed January 9, 2026.

コスメディ製薬の「溶解型マイクロニードル」が「第６回知財番付」専門性部門で受賞

コスメディ製薬 — Thu, 16 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月8日（水）「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

コスメディ製薬株式会社（本社：京都市、代表取締役社長：権英淑）が開発した「溶解型マイクロニードル」が、優れた知的財産を表彰するアワード「第6回知財番付」において、専門性部門で受賞しました。
同アワード「専門性部門」は特定の産業やシーンにおける課題解決力があるとされる知財を選定、当社の「溶解型マイクロニードル」は医療・ヘルスケア分野での課題解決の可能性が評価されました。2026年4月8日（水）には日本科学未来館未来館ホール（東京都江東区）にて授賞式が開催され、当社知的財産担当の澤田将和が表彰状を受け取りました。

「知財番付」について
「知財番付」は、クリエイティブ・メディア「知財図鑑」に掲載された知財の中から「特に世界を進化させる可能性を持つ」と評価されたものを"番付"として選出し、表彰するアワードです。2020年よりスタートし、毎年100を超える知財の中から審査員による評価によって入賞知財を選出しています。
今年で第6回を迎える本アワードでは、応用性・専門性・創造性・将来性の4部門で計40の知財が受賞。新たにテクノロジーやデザインを社会に根づかせ、文化として定着させたリーダーを称える賞「発明文化人（Invention Culture Person）」の表彰も行われるなど、技術を「道具」から「文化」へと昇華させる取り組みも開始しています。
「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

■「知財番付」特設サイト
https://banzuke.chizaizukan.com/

専門性部門受賞知財について溶解型マイクロニードル
「皮膚に含まれる成分」でできた針が皮膚内で溶ける技術

「第6回知財番付」専門性部門受賞の「溶解型マイクロニードル」

概要「溶解型マイクロニードル」とは、ヒアルロン酸などの「皮膚に含まれる成分そのものを針にしよう」という独自の発想から生まれた、皮膚内の水分で針が溶ける技術で、京都薬科大学発ベンチャー企業のコスメディ製薬が開発した。マイクロニードルは、長さ数百ミクロンの微細な針で、皮膚から薬剤や有効成分を吸収させる技術。薬剤を皮膚に塗布するより、効率的に成分を送達できる可能性が高く、医療・医薬領域では、痛みがなく、簡便に薬剤を体内に吸収させる「注射に代わる薬剤投与技術」として、ワクチン投与などへの応用が期待されている。同社は、「マイクロニードル」を化粧品に応用し、美容注射でしか皮膚内に入らない高分子成分を、セルフケアで安全に送達できる「マイクロニードル化粧品」を世界で初めて製品として上市した。（知財図鑑「溶解型マイクロニードル」記事より抜粋）

■知財図鑑「溶解型マイクロニードル」
https://chizaizukan.com/property/dissolvable-microneedles/

受賞知財担当コメント戦う市場を変え、知財を収益化したことへの評価
「第６回知財番付」授賞式にて（c）Yusuke Maekawa

この度は当社が2008年に実用化した「溶解型マイクロニードル」について、数ある知財の中から「世界を進化させる可能性を持つ知財」として選出していただけましたこと、心より感謝申し上げます。
「第6回知財番付」で入賞した40のテクノロジーやサービス、アイデアは、いずれも私たち生活者の課題を解決し、さらに意識や行動変容を起こす可能性を持つものばかりで、まさに「日本の未来は明るい」と前向きになれる、価値のあるアワードでした。
コスメディ製薬は「溶解型マイクロニードル」を、承認プロセスに時間を要する医薬品や医療機器ではなく、短期間で製品化できる美容領域に展開して事業化しました。この度の受賞は、技術面だけではなく「戦う市場を変えることで、知財を収益化した」という、私たちのベンチャー企業としてのバイタリティを評価していただいたと考えています。
「溶解型マイクロニードル」が「失われた30年を取り戻す5年」のエンジンの一つとなれるよう、今後ともマイクロニードル技術を活用した製品の社会実装と「貼るワクチン」の実用化に向け、全力を尽くして参ります。
（コスメディ製薬株式会社人事総務部知的財産担当：澤田将和）

コスメディ製薬について TTS（経皮吸収治療）に特化した研究開発を行う、京都薬科大学発ベンチャー企業です。
コア技術として確立した「マイクロニードル」「貼付剤」を強みに、医療・医薬、美容・健康領域で事業を展開。伝統と革新が共存する京都で、独創的なものづくりに取り組み、お客さまの想像を超える製品・サービスを提供しています。

会社概要
社名：コスメディ製薬株式会社
本社所在地：
〒601-8438 京都市南区西九条東比永城町75 GRAND KYOTO 3Ｆ
代表者：代表取締役社長　権英淑
設立：2001年5月30日
コーポレートサイト：https://cosmed-pharm.co.jp

電通PRコンサルティング、学術領域の広報支援プログラム「アカデミアPRサポート」を提供開始

電通PRコンサルティング — Wed, 15 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月15日
株式会社電通PRコンサルティング
電通PRコンサルティング、学術領域の広報支援プログラム「アカデミアPRサポート」を提供開始

　株式会社電通PRコンサルティング（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山口恭正）は、学術領域の研究広報を支援するプログラム「アカデミアPRサポート」の提供を2026年4月15日より開始します。

　当社の「アカデミアPRサポート」プログラムは、研究者や大学および研究機関の研究広報担当者を対象としたサービスで、以下のような支援を目的としています。
　１）PRに関するスキル獲得機会を創出し、研究者、および研究広報担当者の自走を支援
　２）広報業務の代行やサポートを通じて、研究者、および研究広報担当者の負担を軽減
アカデミアPRの基礎を学べる「アカデミアPR講座」や、添削を通じて読んでもらえる、伝わるリリースのノウハウを提供する「リリース執筆コンサル」、リリース初稿の作成から代行する「リリース執筆代行」、定例会を通じた「広報活動のコンサルティング・サポート」、お悩みに応じてメディア対応からSNSの立ち上げ運用までカスタマイズが可能な「アカデミアPRリテナー」などのプログラムを提供いたします。

【プログラム開発の背景】
近年、研究成果の社会還元や研究資金の透明性向上が強く求められるようになり、大学などの研究機関に所属する研究者にとって、研究成果や活動を社会に向けて発信する「アカデミアPR（学術広報）」は、重要な使命の一つとなりつつあります。しかし、研究者がアカデミアPRに必要な技術やノウハウを学ぶ機会は限られており、メディアへの理解を深める場も少ないのが現状です。加えて、研究者の時間的・人的リソースが不足していることから、広報支援のサポートが必要とされています。
また、アカデミアPRでは、専門性の高い研究内容を社会に分かりやすく伝えるため、学術的な知識だけでなく、広報の専門知識やメディアとの関係構築力が不可欠です。
　当社はこれまで、新聞・雑誌・テレビ・Webなど多様なメディアとの信頼関係を築きながら、ヘルスケア、薬事、IT、機械工業など多岐にわたる分野の企業・団体の広報活動を支援してきました。これまでに培ってきた、メディアや社会の視点を踏まえたPRノウハウを研究者の皆様にも提供することで、アカデミアPRの活性化を後押しし、学術研究への社会的理解と関心の促進に貢献してまいります。

［　サービス概要　］
■アカデミアPR講座
講座内容：メディア概論 / PRの基礎 / リリースの書き方 /
　　　　　アカデミアにおける情報リテラシー（研究者の発言が社会に与える影響、
　　　　　SNSの利用、コンプライアンスと科学の共存）など
　　　　　※講座の内容は、ご要望に応じてカスタマイズが可能です。
実施回数：全3回、各回60～90分
料　　金：大学および研究機関での個別実施　　50万円（税別）～
　　　　　※上記以外の形態での実施をご希望の場合は、別途お問い合わせください。

■リリース執筆コンサル
概　　要：リリース制作用の「情報整理シート」のご提供 / 原稿の添削（１～2回）
料　　金：初回　30万円（税別）～
　　　　　2回目以降　20万円（税別）～　※配信・プロモートは別途お見積り

■リリース執筆代行
概　　要：研究成果や分野に関する情報をご説明いただいた後、原稿を作成いたします。
料　　金：30万円（税別）～　※配信・プロモートは別途お見積り

■アカデミアPRリテナー
概　　要：毎月1回の定例会 (1時間ほど) をベースに、ご要望に応じて広報活動の
　　　　　サポート・代行を実施いたします
料　　金：月額20万円（税別）～　※内容に応じて変動いたします

■資料作成サポート
概　　要：一般向け講演会や講義資料、報告会用資料等のデザインフォーマットの作成や
　　　　　体裁調整を行います。
　　　　　また、 “伝わりやすさ”の観点から資料の添削・ブラッシュアップを行います。
料　　金：デザイン・体裁調整　10万円（税別）～
　　　　　デザイン調整＋資料添削　20万円（税別）～
　　　　　※内容・ページ数等により変動いたします

■その他、WebサイトやSNSの立ち上げ・運営、ファクトブック制作、サイエンスカフェや市民講演会のプランニングも実施可能です。お気軽にお問い合わせください。

株式会社電通PRコンサルティング
電通グループ内のPR領域における専門会社。1961年の創立以来、国内外の企業、政府、自治体、団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。2009年、2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をPRovoke Media (旧Holmes Report）から授与されています。
https://www.dentsuprc.co.jp/

心電学関連春季大会2026に出展

オムロンヘルスケア — Tue, 14 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長：岡田歩、以下当社）は、2026年4月18日（土）に熊本県熊本市で開催される心電学関連春季大会2026（以下本大会）に協賛します。当社は、日常生活において手軽に心電図を記録でき、心疾患の早期発見に役立つ心電計などをブースで展示します。また、長時間ホルター心電図解析サービス（HeartnoteⓇ事業）に関するスポンサードセミナーを開催するほか、心房細動の早期検出、早期治療に関するランチョンセミナーを実施するなど、循環器疾患領域における最新の知見を紹介します。

心電学関連春季大会は、日本不整脈心電学会の分科会です。心電学・不整脈に関する研究から臨床、診断、治療、予防まで取り組むとともに、遺伝学や薬理学、再生医療、データベース・AIを活用した最新の研究成果を発信しています。今年度は「未来に響く心電学の復興と創造」をテーマに開催されます。

当社は、循環器事業のビジョンとして「脳・心血管疾患の発症ゼロ（ゼロイベント）」を掲げ、家庭での継続的な血圧測定の普及や、危険な不整脈である心房細動の早期発見に取り組んでいます。家庭で心電図を記録できる携帯型心電計や心電計付き上腕式血圧計の開発に加え、2026年1月より長時間ホルター心電図解析サービス（HeartnoteⓇ事業）を展開しています。スポンサードセミナーでは、小川久雄先生（熊本大学学長）を座長に迎え、萬納寺洋士先生（済生会福岡総合病院　循環器内科　部長）より「長時間ホルター心電図検査を究める」について講演いただきます。さらに、ランチョンセミナーでは、宮本康二先生（国立循環器病研究センター　先端不整脈探索医学研究部部長）を座長に迎え、妹尾恵太郎先生（京都府立医科大学　不整脈先進医療学講座　准教授）と牧元久樹先生（自治医科大学データサイエンスセンター／循環器内科　准教授）による「隠れ心房細動患者さんの早期検出・早期治療の最前線」と題して講演いただきます。ブース展示では、貼り付け型心電計で長時間の心電図データを記録・解析し、結果を医療機関へ提供する「Heartnote®」や、家庭での血圧と一緒に心電図を記録できる心電計付き上腕式血圧計など、不整脈の早期発見や早期治療に役立つ商品やサービスを紹介します。

今後も、誰もが簡便に血圧測定や心電図を記録できるデバイスやサービスをグローバルで展開するとともに、医療従事者や研究者と共に積極的に学術活動を展開することで、世界中の一人ひとりの健康ですこやかな生活に貢献します。

■心電学関連春季大会2026の概要
会長志賀剛（東京慈恵会医科大学臨床薬理学）
会期 2026年4月18日（土）
会場熊本城ホール（熊本県熊本市）
公式ホームページ　 https://new.jhrs.or.jp/ecg/index.html

■スポンサードセミナー
セッション名スポンサードセミナー１
会期 2026年4月18日（土）9:50~10:35
会場第３会場（熊本城ホール3F 大会議室A3）
テーマ「長時間ホルター心電図検査を究める」
座長　　　　　　小川　久雄　先生（熊本大学　学長）
演者　　　　　　萬納寺　洋士　先生（済生会福岡総合病院　循環器内科　部長）

■ランチョンセミナー
セッション名ランチョンセミナー２
会期 2026年4月18日（土）12:40~13:40
会場第2会場（熊本城ホール3F 大会議室A2）
テーマ「隠れ心房細動患者さんの早期検出・早期治療の最前線」
座長　　　　　　宮本　康二　先生（国立循環器病研究センター　先端不整脈探索医学研究部部長）
演者　　　　　　妹尾　恵太郎　先生（京都府立医科大学　不整脈先進医療学講座　准教授）
牧元久樹先生（自治医科大学データサイエンスセンター／循環器内科　准教授）

■今回ブースで紹介する主な商品・サービス
長時間ホルター心電図解析サービスHeartnote®
＜主な特長＞
・本体は軽量・フレキシブル・コードレス設計で装着負担が少ない
・防水仕様（IPX4/IPX7）で入浴時も装着可能で最大7日間の連続測定に対応
・医療機関での診断を補完するための長時間心電図データを取得できる
・専用Webサイトで検査結果が確認できる
※医療機器認証番号：302ACBZX00015000
URL：https://www.healthcare.omron.co.jp/product/hcg/ecg-heartnote/

HeartnoteⓇ 本体使用イメージ

心電計付き上腕式血圧計 HCR-7800T
＜主な特長＞
・血圧測定と一緒に心電図を記録
・スマートフォンアプリ「OMRON Connect（オムロンコネクト）」で心電図波形を解析。「心房細動の可能性」など6パターンの解析結果をお知らせ
・記録結果を保存、PDF等で結果を出力できる
※本製品は医師や医療関係者の指示により購入できる特定保守管理医療機器です
※医療機器承認番号：30400BZX00028000
URL：https://store.healthcare.omron.co.jp/category/1/HCR_7800T.html

HCR-7800T本体
使用イメージ
アプリ画面イメージ（心房細動の可能性を表示）

携帯型心電計 HCG-8060T
＜主な特長＞
・携帯に便利な軽量・コンパクトサイズ
・記録できる心電図は1誘導と6誘導の2種類
・スマートフォンアプリ「OMRON Connect（オムロンコネクト）」で心電図波形を解析、心房細動の可能性など6パターンの解析結果をお知らせ
・記録結果を保存、PDF等で結果を出力できる
※本製品は医師や医療関係者の指示により購入できる特定保守管理医療機器です
※医療機器承認番号：30400BZX00046000
URL：https://store.healthcare.omron.co.jp/category/27/HCG_8060T_A.html

HCG-8060T本体使用イメージ

携帯型心電計　HCG-9010U
＜主な特長＞
・12誘導心電計のV4相当部位の心電図波形を記録できる
・本体の指電極に右手人さし指、胸電極を素肌の左胸部にあて、本体ボタン1つで簡単に心電図を記録
・心電図波形と解析結果は、医療機関者向けのパソコン専用ソフト（別売）*で医療機関が確認。解析結果は、計13種類で表示される
*本製品を使用するには、「オムロン心電図管理ソフト」をパソコンにインストールする必要があります。
※本製品は医師や医療関係者の指示により購入できる特定保守管理医療機器です
※医療機器認証番号：305AABZX00067000
URL：https://store.healthcare.omron.co.jp/category/27/HCG_9010U.html

HCG-9010U本体判読支援ソフト画面イメージ使い方は、右手人さし指を指電極に、胸電極を素肌の左乳首の下約5cmに密着させるだけ

日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施

岐阜大学 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
北海道大学
国立精神・神経医療研究センター
岐阜大学
日本における自己免疫性小脳失調症の全国実態調査を実施　～早期治療が症状改善につながる可能性を示唆～

ポイント・自己免疫性小脳失調症について、日本全国の神経内科施設を対象とした調査を実施。
・全国830施設の調査から、日本における診療の実態と課題を解明。
・早期診断早期治療が重要であることが示唆された一方、迅速な診断が困難な現状を示唆。

概要　北海道大学大学院医学研究院の藤井信太朗特任助教、矢口裕章准教授、工藤彰彦特任助教、矢部一郎教授らの研究グループは、福井県立大学の米田誠教授、新潟大学の田中惠子非常勤講師、岐阜大学大学院医学系研究科の木村暁夫准教授と下畑享良教授、国立精神・神経医療研究センター病院の髙橋祐二特命副院長と国立精神・神経医療研究センター水澤英洋理事長特任補佐・名誉理事長との共同研究において、Japan Consortium of autoimmune cerebellar ataxia (JAC-ACA) groupとして自己免疫性小脳失調症*1（autoimmune cerebellar ataxia：ACA）に関する全国調査を実施しました。
　小脳性運動失調症は、小脳の障害により「ふらつき」「歩きにくさ」「ろれつが回りにくい」などの症状を生じる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされ、そのうち約1万人は原因が分かっていません。近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部が、免疫の異常によって起こる「自己免疫性小脳失調症」である可能性が報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、早期診断が重要と考えられています。
　しかし、自己免疫性小脳失調症は診断方法が十分に確立されておらず、全国的な実態も明らかになっていませんでした。
　そこで本研究では、日本神経学会の教育施設など全国830施設を対象に、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者（clinically diagnosed ACA：cdACA）について調査を行いました。対象施設で155例の患者が確認され、そのうち詳細な臨床情報が得られた92例について解析を行いました。その結果、免疫治療を受けた患者の約3分の2で症状の改善がみられました。また、発症から治療開始までの期間が短い患者ほど、治療効果が得られやすい傾向が示されました。
　本研究は、日本における自己免疫性小脳失調症に関する診療実態を明らかにした全国調査です。今後、抗体検査体制の整備や診断基準の確立につながることが期待されます。
　なお、本研究成果は、2026年3月17日（火）に神経学分野の国際学術誌「Journal of Neurology」にオンライン掲載されました。

背景　小脳性運動失調症は、小脳の障害により、ふらつき、歩きにくさ、めまい、しゃべりにくさなどの症状が現れる病気の総称です。日本では約4万人の患者がいるとされています。そのうち約3万人は神経変性疾患や遺伝性疾患が原因ですが、残りの約1万人は原因が分かっていません。
　近年、この原因不明の小脳性運動失調症の一部は、免疫の異常によって発症する「自己免疫性小脳失調症」であることが報告されています。この病気は免疫治療によって改善する可能性があるため、「治療可能な小脳失調症」として注目されています。
　一方で、自己免疫性小脳失調症は診断に用いる抗体検査の体制が十分に整っておらず、国際的にも診断基準が完全には確立されていません。また、全国規模で診療の実態を調べた研究もほとんどありませんでした。
　そこで研究グループは、日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態を明らかにすることを目的として、臨床的に自己免疫性小脳失調症の診断に至った例の全国調査を実施しました。

研究手法　本研究では、日本神経学会の教育施設及び准教育施設など、神経疾患の専門診療を行う全国830施設を対象として調査を行いました。まず一次調査として、2022年1月から12月までの1年間に臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者数を調査しました。その結果、453施設から回答があり、そのうち85施設で計155例の患者が報告されました。次に二次調査最終的に92例の患者について解析を行いました。解析では、発症年齢、性別、症状、悪性腫瘍の有無、髄液検査、自己抗体、画像所見、免疫治療への反応などを検討しました。なお、本研究は北海道大学病院臨床研究管理センターより承認を受け実施しました（022-0254）。

研究成果　解析の結果、臨床的に診断された自己免疫性小脳失調症92例のうち80例が免疫治療を受けており、そのうち53例（約66％）で症状の改善がみられました。なお、この92例中悪性腫瘍が合併していた症例は25例でした。悪性腫瘍を合併していた25例では、小細胞がんが12例と最多であり、乳がんと卵巣がんが次いで多い結果となっています。また、治療が有効であった患者では、発症から治療開始までの期間が短いこと、悪性腫瘍を合併率が低いことなどが関連していました（図1）。一方で悪性腫瘍が合併していた症例の一部でも悪性腫瘍治療と免疫療法で症状の改善を認めた症例も一定数存在する可能性が示されました。さらに欧米で提案されている診断基準と比較したところ、臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された患者の多くが既存の診断基準を満たさないことも分かりました。この結果は、現在の診断基準では実際の臨床現場の症例を十分に捉えきれていない可能性や、自己免疫性小脳失調症の診断に難渋する現状を示しているものと考えられます。

今後への期待　本研究により、2022年時点の日本における自己免疫性小脳失調症の診療実態と課題が明らかになりました。
　自己免疫性小脳失調症は早期に診断し治療を開始することで、症状の改善が期待できる可能性があります。その一方、疾患概念が未確立であるため正確な診断が困難な実情があります。必要な患者さんに対して十分な治療を行うために、正確で迅速な診断方法と診断基準の確立が望まれます（図2）。
　また自己免疫性小脳失調症は歴史的にも傍腫瘍性症候群*2として疾患概念が確立してきた経緯があり、今回の調査においても悪性腫瘍の合併が重要なポイントの一つであったと考えられます。近年の悪性腫瘍治療進歩に伴い、傍腫瘍性症候群の観点からも自己免疫性小脳失調症への注目がさらに必要と考えられます。
　当研究グループでは本邦での抗体測定系の確立と抗体測定を継続しています。また全国の研究機関と連携し、自己抗体を含めたバイオマーカーに基づく自己免疫性小脳失調症の診断方法の確立と治療法の発展を目指した研究を継続しています。将来的にはこのようなバイオマーカーに基づいた再度の全国調査も考えています。

謝辞　本研究は日本医療開発機構AMED（JP22ek0109615、JP25ek0109806、JP21ek0109532、JP24ek0109734）、JSPS科学研究費助成事業（JP23K06940）、厚生労働科学研究費補助金「難治性疾患政策研究事業　運動失調症の医療水準、患者QOLの向上に資する研究班（23FC1010）」からの支援を受けて実施しました。

論文情報論文名
Prevalence and profiles of clinically diagnosed autoimmune cerebellar ataxia in a Japanese nationwide survey（日本における臨床診断された自己免疫性小脳失調症の全国調査研究）
著者名
藤井信太朗1、矢口裕章1、工藤彰彦1、江口克紀1、野村太一1、林宏至2、田中惠子3、米田誠4、木村暁夫5、下畑享良5、髙橋祐二6、水澤英洋6、矢部一郎1
（1 北海道大学大学院医学研究院神経病態学分野神経内科学教室、2 北海道大学大学院歯学研究院、3 新潟大学脳研究所モデル動物開発分野、4 福井県立大学看護福祉学部/看護学科看護福祉学研究科、5 岐阜大学大学院医学系研究科脳神経内科学分野、6 国立精神・神経医療研究センター）
雑誌名
Journal of Neurology（臨床神経学の専門誌）
ＤＯＩ
10.1007/s00415-026-13758-5
公表日
2026年3月17日（火）（オンライン公開）

参考図

図1. 臨床的に自己免疫性小脳失調症と診断された例の治療反応性（生成AIを用いて作成）

図2. 自己免疫性小脳失調症の診断に関する問題点（生成AIを用いて作成）

用語解説＊1 自己免疫性小脳失調症 … 免疫学的機序により小脳性運動失調症を呈する疾患群の総称のこと。国際的な診断基準が未だ確立していない。
＊2 傍腫瘍性症候群 … 悪性腫瘍の合併により神経症状を含めた症状が出現する症候群のこと。脳神経領域では世界的に注目され、神経症状、同定抗体の種類、合併腫瘍の種類などから診断基準が提示されている。

臨床検査DXとAIが臨床検査に与えるインパクト～臨床検査技師による医師などの業務負担軽減の提案～

日本臨床衛生検査技師会 — Tue, 14 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月14日
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
報道関係各位

臨床検査DXとAIが臨床検査に与えるインパクト
～臨床検査技師による医師などの業務負担軽減の提案～
これからの時代の臨床検査技師に求められる役割と課題について
済生会熊本病院名誉院長副島秀久先生
日本臨床衛生検査技師会代表理事会長横地常広　対談
JAMTマガジン2026年4月号巻頭特集より

臨床検査分野にAIやロボティクスの導入が進み、医療行為の一部を医師の指示で、看護師や臨床検査技師など、他の医療従事者に分担する仕組「タスク・シフト/シェア」が実現しやすい環境に整備されていくことが期待されています。厚生労働科学研究「標準化クリニカルパスに基づく、医師行動識別センサや問診AIなどのICTを用いた医師の業務負担軽減手法に関する研究」に携わった済生会熊本病院名誉院長/社会福祉法人恩賜財団済生会支部熊本県済生会支部長である副島秀久先生に、当会の代表理事会長である横地常広が、これからの時代の臨床検査技師に求められる役割と課題についてお聞きしました。

臨床検査技師及び衛生検査技師の職能団体である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会（東京都大田区）の会員向け広報誌JAMTマガジン2026年4月号での特集をサマリーとしてまとめています。

左：済生会熊本病院名誉院長 / 社会福祉法人恩賜財団済生会支部熊本県済生会支部長　副島秀久先生
右：一般社団法人日本臨床衛生検査技師会　代表理事会長　横地常広

【ポイント】
●AI・医療DX時代に「必要とされる臨床検査技師」とは？
検査業務そのものは自動化・効率化が進む可能性が高い。そのため臨床検査技師は、従来の検査室中心の業務にとどまらず、医療チームの中で新しい役割を作る必要がある。

●検査データを活用し「新しい価値を生み出す人材」が求められる
検査室には膨大なデータが蓄積されているが、十分に活用されていない。今後は検査データから医療の改善や新しい知見を生み出す役割が重要になる。臨床検査技師にもデータ活用の知識や教育が必要だと考えられる。

●医療の質向上には「標準化」と「データ活用」が不可欠
診断から治療・退院までの一連のプロセスを文書化、医療の質を向上させるための重要なツールであるクリニカルパスや、クリニカルパスをデジタル化した電子パス（ePath）などを活用することで、医療の質と効率を高められる。
そのためには電子カルテや検査データの標準化とデータ共有の仕組みが重要である。

臨床検査技師は自ら働く場を狭めていないか？
臨床検査技師はこれまで検査室中心の業務に従事してきましたが、医療DXやタスク・シフト/シェアの進展により、役割の見直しが求められています。過去にも病棟採血や検体集配など業務拡大の試みはありましたが、職域を守る意識が強く、病院全体のニーズに応えることができませんでした。現在は医師の働き方改革が進み、医療側、看護側からの臨床検査技師へのオファーも増加しています。済生会熊本病院では、臨床検査技師が循環器病棟に常駐していますが、ほかの領域でも常駐の希望が多くみられます。利便性、迅速性、医療の質向上など、チーム医療が発揮されています。臨床検査技師は検査室内にとどまらず、自らの価値を創出するには何をすべきか、新たな役割を担う姿勢が必要だと考えられます。

検査だけではなく、データから新しい価値を創出する
臨床検査技師は日常業務以外に、いかに価値を作り出すかが課題です。臨床検査室には日々膨大な検査データが蓄積されていますが、その多くは十分に活用されていないのが現状です。今後は単に検査を実施するだけでなく、クリエイティブな視点でデータを解析し、新たな知見や医療の改善につなげる役割が臨床検査技師に期待されています。また、今後病院間でデータを統合・比較するためには標準化も不可欠であるが、臨床検査技師にはこのデータの統合なども求められています。そのためには、データの扱い方や基本的なデータサイエンスの理解も重要です。

検査室から一歩外に出てニーズを見つける
日本の医療は機能分化が十分に進まず、非効率な体制となっている可能性が指摘されています。このような状況で、臨床検査技師は検査室にとどまるのではなく、臨床現場に出て他職種と関わりながらニーズを把握することが重要だと考えられます。検査業務の背景にある役割を理解してもらうためにも、孤立せず医療チームの中でニーズを見つけて業務をこなし、評価を得て存在感を高めていく姿勢が必要です。

クリニカルパスによる標準化への道のり
医療の質と効率を高めるためには、診療プロセスの標準化が重要であり、その手段の一つがクリニカルパスです。医師ごとに異なっていた診療手順を可視化し、ガイドラインに基づいて整理することで、治療のばらつきを減らし、チームで議論しながら改善できる仕組みづくりといえます。さらに電子パス（ePath）の活用により、診療プロセスを電子的に管理するだけでなく、検査・処方・バイタルなど多様なデータを時系列で収集・解析できます。これにより、医療の質や治療効果、コストなどをデータに基づいて検証することが可能になります。
しかし、日本では電子カルテの仕様が統一されていないことや、データを活用する意識が十分に浸透していないことから、ePathの利点が十分に生かされていないのが現状です。医療の質向上のためには、データ収集と解析の重要性を理解し、標準化された形で活用していくことが今後求められます。

人生100年時代は二刀流、三刀流でチャレンジしたい
AIや医療DXの進展により、臨床検査技師に限らず、医療職の働き方は大きく変化していく可能性があります。こうした時代においては、一つの専門分野だけに依存するのではなく、データを利用した新たな価値の創出やAI開発の参加など新しい分野を開拓してほしいと考えます。さらに、病院に限らず在宅でも老健施設でも、医療資源が必要な患者さんは増えていき、新たなニーズも増えてくると思われます。長い職業人生の中では、技術の進歩によって価値が変化することもあり得ます。だからこそ、二刀流、三刀流で新しい分野にも挑戦し、自らの可能性を広げていく姿勢が求められます。多様な経験や人との対話を通じて視野を広げることが、人への理解を深める機会にもなります。壁を越えていくチャレンジ精神が必要です。

特集記事はこちらからもご覧いただけます。
https://www.jamt.or.jp/news/asset/pdf/ff4c47d3bd5488637e51d693b2175986a856dd3e.pdf

「臨床検査DXとAI技術」が臨床検査技師に与えるインパクト　過去の記事

第4回　検査室の外で評価される時代に臨床検査技師がAIに勝てる場はどこにある?

第3回　AI使用現場の臨床検査技師に聞く

第2回　有識者からの提言

第1回　臨床検査技師に必要なモノ

「一般社団法人　日本臨床衛生検査技師会」について
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会（Japanese Association of Medical Technologists：JAMT）は昭和27年に発足した日本衛生検査技術者会が前身となり発展してきました。創立当初、検査技師に対する一般の認識は低いものでしたが、私達の活動を通じ、高度な検査技術を持つ技師の重要性が広く社会に認知されつつあります。また各国の検査技師会との交流を通じ、医療の国際化にも貢献しています。

【概要】
◇名　称　: 一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
◇所在地　: 〒143-0016 東京都大田区大森北4丁目10番7号
◇代表者　: 代表理事会長　横地常広
◇創　立　: 昭和27年7月27日
◇ＵＲＬ　: https://www.jamt.or.jp/
◇事業内容:
1.公益目的事業
1)臨床検査精度保証事業 2)臨床検査精度管理調査事業
2.学術・職能支援事業
1)学術・技術振興事業 2)学術・職能教育研修事業 3)厚生労働大臣指定講習会 4)国際協力事業
5)会誌｢医学検査｣発行 6)学会開催 7)JAMT技術教本出版 8)支部運営 9)日臨技認定制度
3.政策渉外・組織強化事業
1)法・渉外活動 2)組織対策・組織運営 3)共済事業 4)調査研究

【読者・視聴者のお問合せ】
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
jamt@jamt.or.jp

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ — Tue, 14 Apr 2026 10:35:37 +0900

医療の構造転換に挑む　総合メディカルグループ、新たな成長戦略を発表

総合メディカルグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は4月13日に都内にて、医療を取り巻く構造変化を踏まえた新たな成長戦略を発表しました。

同社は、調剤薬局「そうごう薬局」を全国に展開し、患者接点として地域医療のハブを担う中核事業に加え、医療機関の開業・経営支援、医療人材の紹介・派遣、医療モールの開発、さらには病院内アメニティや業務支援など、医療機関の運営全体を支える多角的な事業を展開しています。単なる薬局会社ではなく、「医療機関を中心に、医療と生活をつなぐインフラを支える総合サービス企業」である点が特徴です。

これらの事業は、医療提供体制を構成するヒト・モノ・ハコを一体で支える構造となっており、医師・医療従事者の流動化、開業・承継、業務や経営の効率化、患者導線といった課題を横断的に解決してきました。

こうした事業基盤を背景に、本戦略では、分断された医療提供体制を「患者さんの人生に沿った医療の連続性」を軸に再設計し、持続可能な社会インフラとしての医療の再構築を目指します。

※写真左から、
・総合メディカル㈱　林田　壮一郎
・総合メディカルグループ㈱・総合メディカル㈱　代表取締役社長　多田　荘一郎
・社会医療法人一成会木村病院　院長　木村玄先生
・総合メディカル㈱　出森　慎一

■医療は持続可能性の限界に直面している
現在、医療現場は需要の増大に対し、人材・財源・供給能力のすべてに同時に制約がかかるという、これまでにない局面を迎えています。病院の過半数が赤字に陥り、医療従事者の地域偏在も解消されないなか、従来の「施設単位・量中心」の医療モデルは持続可能性の限界に直面しています。こうした変化は不可逆的であり、単一の施設で完結する従来の仕組みでは、社会インフラとしての機能を維持することが困難になっています。

■「治す医療」から、地域で「支え合う医療」への転換
こうした限界を突破するためには、急性期における「治す医療」を中心に最適化されてきた従来の設計から、患者さんの人生に沿って長期的に「支え続ける」設計へのパラダイムシフトが必要です。従来の急性期中心のモデルでは、退院後の慢性期や生活期のニーズを十分に支えきれず、結果として再発や再入院を繰り返す構造が生まれていました。

これからの時代、医療の価値は単なる機能回復にとどまりません。患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けるためには、医療機関同士が分断されたままではなく、地域全体でケアを分かち合い、共に支え合う仕組みが不可欠です。

さらに、医療提供体制とは、ヒト・モノ・ハコ（場所）がリアルタイムに最適に組み合わさることで機能する統合システムです。従来の個別最適の積み重ねでは限界があり、患者さんを中心に地域全体で最適化された医療提供体制への転換が求められています。

医療、介護、そして地域社会が一体となり、患者さんの人生に沿った医療の連続性を断絶させない「つながる構造」を構築することこそが、再発・再入院の抑制と生活の質の向上を実現し、医療費の膨張を抑え、患者さんと社会双方の持続可能性を確かなものにします。

■成長戦略：医療の連続性を実装する「地域医療支援プラットフォーム」
総合メディカルグループは、これらの事業基盤を活かし、この医療の「連続性」を社会に実装してまいります。

具体的には、医療機関の経営基盤を安定させるため、医療人材の紹介・派遣といった「ヒト」の支援に加え、医師同士をつなぐ独自のネットワークを基盤とした包括支援を推進します。これにより、医療人材の最適配置を実現し、医療提供体制の安定化に貢献します。

一方で、医療機器や医療材料、医薬品といった「モノ」の調達・配置を最適化するとともに、業務の簡素化・標準化・デジタル化を通じて非効率を解消し、医療資源全体の稼働率向上を実現します。

さらに、入院アメニティ事業や薬局事業を通じて得られる患者接点を起点に、「ハコ」を超えて、退院後の「そうごう薬局」での対人業務、在宅医療、さらには生活支援へとシームレスにつなげます。これにより、服薬管理を起点とした生活支援・見守りを含む包括的なケアを提供し、患者さんを中心とした地域医療の最適化を実現します。

また、地域医療の要である診療所に対しては、これらの基盤を活かし、新規開業における事業計画の策定から融資支援、不動産の開発・紹介、医療機器の導入までを一体的に支援するとともに、親族承継が困難なケースにおいては第三者承継（M&A）や開業後の経営支援を強化し、「よい専門医」が地域医療そのものに専念できる環境を整えます。

これらの取り組みを通じ、病院、医療モール、薬局といった各機能を有機的に結びつける「地域医療支援プラットフォーム」を構築し、患者中心の価値を提供することで、持続可能な医療の未来を支えてまいります。

総合メディカルグループ株式会社代表取締役社長多田荘一郎は次のように述べています。「私たちは、医療を『治す』完結型から、地域全体で『支え続ける』連続型へと再設計しなければなりません。個々の施設が孤立するのではなく、地域全体で『支え合う』構造への転換こそが、持続可能な未来を創ります。当グループは『地域医療支援プラットフォーム』を通じて、医師が志を全うでき、患者さんが住み慣れた地域で尊厳を持って暮らし続けられる社会インフラを支えてまいります。」
以上

総合メディカルグループについて
総合メディカルグループは、「医療を支え、より良い社会を共創する」という経営理念のもと、医師のキャリア支援、医業承継、医療モール開発から薬局運営、在宅医療支援までをワンストップで提供する、国内有数の医療総合支援企業グループです。全国に広がる多面的な医療接点を「共創プラットフォーム」として地域へ開放し、医療アクセスの持続と、患者さんを含む地域の人々の生活をシームレスに支える次世代の地域医療インフラの構築をリードしています。
設立： 1978年
社員数： 22,300人　（薬剤師：3,000人）
拠点数：調剤薬局約800店舗（ヘルスケア事業）ほか、医業支援拠点約100店、等
事業内容：医業経営コンサルティング、医療機関へのリース・レンタル、医師紹介・転職支援、医療人材派遣、調剤薬局の運営、介護・在宅医療支援等
公式サイト： https://www.sogo-medical.co.jp/
SNS： LinkedIn、Instagram、YouTube、Facebook　

CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施

CSLベーリング — Mon, 13 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月13日
CSLベーリング株式会社
CSLベーリング、世界血友病デーに向けた啓発活動を実施「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」

ー患者と医療者による共有意思決定（SDM）の重要性を発信、グラフィックレコーディングと動画を公開

ーYouth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事によるインタビュー記事および動画を公開

CSLベーリング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田いづみ）は、4月17日の世界血友病デーの趣旨に賛同し、血友病領域におけるグローバルリーディングカンパニーとして、継続的な啓発活動を通じ国内外での理解促進に取り組んでいます。今年度、日本国内では、次の2つの活動を行いました。

１.シェアード・ディシジョン・メイキング（Shared Decision Making：SDM／共有意思決定）の啓発
この度、「笑顔の未来を共に描こう。Draw Your Voice.」をコンセプトに、患者さん、ご家族、医師を招き、血友病と向き合う日常や診療における協働、将来の夢について語り合うグラフィックレコーディングを実施しました。参加者の声は、医師とのコミュニケーションを通じて患者さんが目標を実現していくプロセスとしてビジュアル化されており、完成したグラフィックおよび動画はこのたび公開されました。本活動は、患者と医療者が協働して意思決定を行うシェアード・ディシジョン・メイキング（SDM）の重要性を広く啓発することを目的としています。SDMとは、患者の視点を取り入れ、医療者の支援のもとでより良い選択に至る意思決定プロセスを指します。詳細はhttps://idenshi-chiryo.csl-info.com/sdm/overview/をご参照ください。

グラフィックおよび動画は以下をご覧ください
https://hemophilia-patients.csl-info.com/decision/movie/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2. RARE LiNK PROJECTを通じた情報発信
当社が展開している希少疾患の啓発活動「RARE LiNK PROJECT」の一環として、世界血友病デーにあわせ、阪口直嗣さん（Youth Hemophilia Club代表／大阪ヘモフィリア友の会理事）のインタビュー記事および動画を公開しました。血友病患者としての日常や治療との向き合い方、家族や医療関係者との関わり、将来の目標に至るまで、当事者の視点による具体的な経験を紹介しています。動画はこちらhttps://rare-link-project.csl-info.com/relay/v1/index.htmlよりご覧いただけます。

CSLベーリングは、血友病の患者さん一人ひとりが自分らしい未来を描き、その実現に向けて歩んでいけるよう支援するとともに、今後も希少疾患領域における理解促進と医療の発展に貢献してまいります。

【世界血友病デーとは】
世界血友病連盟（WFH）が定めた、血友病や他の遺伝性出血性疾患の認知向上と治療向上を目指す国際デーです。2026年の世界血友病デーのテーマは「Diagnosis: First step to care（診断：ケアへの第一歩）」。詳しくは世界血友病デーウェブサイトhttps://wfh.org/world-hemophilia-day/をご参照ください。

【RARE LiNK PROJECTについて】
「RARE LiNK PROJECT」は、希少疾患と向き合う患者さん、ご家族、医療関係者の声を社会につなぎ、希少疾患の認知・理解促進とより良い支援環境の実現を目指す取り組みです。詳細はhttps://rare-link-project.csl-info.com/をご覧ください。

【CSLベーリング株式会社について】
CSLベーリング株式会社は、生物学的製剤を専門とするグローバル・バイオテクノロジー企業として、重篤および希少疾患の治療に用いられる革新的な製剤を、世界中の患者さんにお届けすることを使命としています。日本においては、免疫・希少疾患、HAE(遺伝性血管性浮腫)、血友病、救命救急・止血の各領域を主要分野とし、事業を展開しています。詳細はhttps://www.cslbehring.co.jpをご覧ください。

【CSLについて】
CSL Limited（ASX：CSL、USOTC：CSLLY）は、血友病、免疫不全症候群の治療薬、インフルエンザ予防ワクチン、鉄欠乏症や腎臓病の治療薬など、生命を救う医薬品の豊富なポートフォリオを有するグローバル・バイオテクノロジー企業です。1916年の創業以来、最新のテクノロジーを活用して生命を救う、という約束を原動力に活動してきました。現在、3つの事業であるCSL Behring、CSL Seqirus、CSL Viforを含め、全体で社員29,000人を擁し、世界100ヵ国以上の患者さんの救命に寄与する製品をお届けしています。バイオテクノロジーの将来性に関する記事については CSLBehring.com/Vita をご覧ください。詳細はhttps://www.csl.com/をご覧ください。

＃＃＃お問い合わせ先
CSL ベーリング株式会社コーポレートコミュニケーション
TEL ： 03-4213-0183

フューチャー、福島県立医科大学、KKR 浜の町病院との共同研究成果を発表

フューチャー — Wed, 08 Apr 2026 11:00:00 +0900

2026年4月8日
フューチャー株式会社（代表取締役社長谷口友彦、東京都品川区、以下「フューチャー」）は、公立大学法人福島県立医科大学（学長理事長兼学長鈴木弘行、福島県福島市）整形外科学講座（教授松本嘉寛、以下「福島医大整形外科学講座」）、および国家公務員共済組合連合会浜の町病院（病院長谷口修一、福岡県福岡市、以下「KKR 浜の町病院」）との共同研究において、スマートフォンアプリを用いたロコモティブシンドローム（運動器症候群）患者向けのデジタルセラピューティクス（DTx）（※1）による下肢筋力およびQOLの有意な改善を確認しました。本研究の成果は、2025年版のJournal Citation Reportsの老年学（Gerontology）カテゴリーにおいて、インパクトファクター世界ランク1位（※2）を獲得したオープンアクセス学術誌『JMIR Aging』に、2026年3月13日掲載されました。

■採択論文
Locomotive Syndrome Digital Therapeutics Provided via a Smartphone App: Proof-of-Concept Single-Group Trial Study
Tatsuru Sonobe*1, MD, PhD; Itaru Ogawa*1, MD; Takahiro Seki*1, MD; Kosuke Watanabe*1, MD; Yota Kaneko*1, MD, PhD; Takeru Yokota*1, MD, PhD; Taro Mawatari*2, MD, PhD; Satoru Harada*2, MD, PhD; Yasumichi Kadowaki*3; Youhei Takenaka*3; Yoshihiro Matsumoto*1, MD, PhD
*1 Department of Orthopaedic Surgery, School of Medicine, Fukushima Medical University, Fukushima, Japan
*2 Department of Orthopaedic Surgery, KKR Hamanomachi Hospital, Fukuoka, Japan
*3 Future Corporation, Tokyo, Japan
https://aging.jmir.org/2026/1/e86174

【研究概要】
介護や支援が必要となる主な原因である「ロコモティブシンドローム」とは、筋骨格系の疾患により運動機能や移動能力が低下した状態を指します。予防と改善には日常的な運動が推奨される一方、中高年層が自発的に運動を継続し、習慣化することは困難であり、大きな課題となっています。

この解決に向けて、福島医大整形外科学講座、KKR 浜の町病院、フューチャーは共同研究を実施しました。当社はロコモティブシンドロームの改善を目的としたプロトタイプ版スマートフォンアプリケーション（以下「本アプリ」）を設計・開発し、研究基盤として提供しました。本アプリは、日本整形外科学会が推奨するロコモティブシンドロームを予防するためのトレーニング「ロコトレ」に基づき、動画と音声によるガイダンスを通じて「片脚立ち」と「スクワット」の2種類のプログラム実施をサポートします。さらに、患者と担当医師間で本アプリが連携することで、医師が遠隔からトレーニングの進捗をリアルタイムに把握し、指導に活用できるモニタリング機能を実装しています。

40 歳以上かつGLFS-25スコア（※3）が7点以上の患者の日本人を対象に、本アプリを用いた8週間の実証実験を実施した結果、歩行能力や運動機能の向上に加え、ステージの改善が多く確認されました。また、トレーニング完了率は93％に達し、離脱者が極めて低水準に留まった事実は、デジタル技術による適切な介入が中高年層における運動習慣の定着に行動変容を促す有効な手段であることを実証しています。今回の実証試験により、本アプリを用いた非対面型の介入が、患者の運動習慣定着および身体機能向上における実行可能な治療オプションであることが示されました。

フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group ディレクター門脇康通
本研究の成果が論文アクセプトという形で実を結んだことを非常に嬉しく思います。本研究を主導していただいた福島医大整形外科学講座の皆様、ならびに関係各位の多大なるご尽力に深く感謝申し上げます。ロコモティブシンドロームは、超高齢社会において克服すべき大きな課題です。本研究を通じて得られた知見を糧に、今後もデジタルテクノロジーを通じて、より良い医療の提供、そして社会課題の解決に寄与できるよう、引き続き尽力して参ります。

フューチャー株式会社 Healthcare Innovation Group ディレクター竹中陽平
共に研究を進めた福島医大整形外科学講座とKKR浜の町病院の先生方、ご参加いただいた皆様に感謝いたします。ご高齢の方も使いやすいアプリの設計・開発から安全なデータ基盤構築まで熱意を持って伴走しました。被験者の方から「研究後も使いたい」と言っていただけたことは思い出深く、心に残っています。この一歩が運動習慣定着と未来の医療へ繋がると強く信じています。

フューチャーではHealthcare Innovation Groupを中心に、これまで培ってきた IT の知見をベースに医療・ヘルスケア分野のDXとイノベーションを推進するとともに、医療現場の業務効率化・デジタル化に取り組んでいます。プログラム医療機器（SaMD）開発においては、医療機器企業や製薬会社等と協業し高度なアプリケーションを開発しています。今後もフューチャーは、テクノロジーをコアに医療の発展と課題解決に貢献していきます。

※1. デジタルセラピューティクス（DTx）とは、疾患等などを予防、管理、治療するための高品質なソフトウェアプログラムによって行われるもので、エビデンスに基づく治療的介入のこと。
※2. 2025年6月発表の Journal Citation Reports（JCR）において、老年学（Gerontology）カテゴリー分野の全 36 誌中、ジャーナル・インパクトファクター（JIF）が第１位になったことを指す。
Celebrating Excellence: JMIR Publications' Strong 2025 Journal Impact Factors https://blog.jmir.org/jmir-publications-journals-achieve-stellar-impact-factor-performance-in-2025
※3. GLFS-25スコアとは、高齢者のロコモティブシンドロームを評価するための25項目老年運動機能尺度のこと。
https://locomo-joa.jp/check/judge

■フューチャーの医療・ヘルスケア事業について https://www.future.co.jp/architect/our_service/solution/#healthcare01
*フューチャーは医療機器製造業登録および第二種医療機器製造販売業許可を取得しています。医療機器製造業：13BZ201433、第二種医療機器製造販売業：13B2X10480、ISO/IEC 27001:2013、ISO13485:2016

「ナーシングホームからふる庭園もりやま」2026年5月オープン〜4月16日・17日・18日に内覧会を開催〜

i&fホールディングス — Wed, 08 Apr 2026 10:00:00 +0900

株式会社ｉ＆ｆホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区栄二丁目10番1号、代表取締役社長：位田篤史）のグループ会社である日本ライフケアソリューションズ株式会社は、2026年5月、愛知県名古屋市守山区に住宅型有料老人ホーム「ナーシングホームからふる庭園もりやま」を開設いたします。
これに先立ち、2026年4月16日(木)・17日(金)・18日(土)の3日間、内覧会を開催いたします。

ナーシングホームからふる庭園もりやま（イメージ）

施設概要施設名：ナーシングホームからふる庭園もりやま
所在地：愛知県名古屋市守山区瀬古東一丁目1607番地
アクセス：JR新守山駅より徒歩約15分
定員：76名
体制：24時間365日、介護士・看護師が常駐

当施設では、手作りの温かい食事の提供や機械浴の設置など、ご利用者様が安心して快適に過ごせる環境を整えています。

施設の特徴「誰のために」を第一に考え、ご利用者様一人ひとりの想いや気持ちに寄り添うケアを大切にしています。医療・介護の連携体制のもと、安心と尊厳のある暮らしを支援いたします。

開設の背景高齢化が進む地域において、医療依存度の高い方でも安心して生活できる住まいのニーズが高まっています。当施設は、そうした地域課題に応えるべく、医療と介護が連携した体制を整え、地域社会への貢献を目的として開設いたします。

内覧会概要開催日：2026年4月16日(木)・17日(金)・18日(土)
時間：10:00〜16:00
会場：ナーシングホームからふる庭園もりやま（施設所在地と同様）
内容：施設見学、入居相談会（全日開催）、
ご来場いただいた方には、プレゼントをご用意しております。
特別イベント：
4月18日（土）は、大道芸パフォーマーによるイベントを開催予定です。

大道芸パフォーマーｍｉｋｉ

「からふるグループ」は、明るく親しみやすいスタッフが「誰のために」「笑顔あふれるおもてなし」を合言葉に、安心して過ごせる住環境とサービスを提供しています。これからも、その想いを大切にしながら、地域に根ざした介護・福祉のかたちを追求してまいります。

様々な出会いやご縁から生まれた6社からなるｉ＆ｆグループは、これからも人との出会いを大切にし、笑顔あふれる地域社会づくりに向けて挑戦を続けて参ります。

【お問合せ先】
株式会社ｉ＆ｆホールディングス
所在地：愛知県名古屋市中区栄二丁目10番1号
TEL：052-462-1210
WEBサイト：https://iandf-gr.jp/

▼グループ会社WEBサイト
株式会社ｉｆオートサービス：https://if-autoservice.jp/
日本ライフケアソリューションズ株式会社：https://colorfulgarden.jp/
末廣建設株式会社：https://suehiro-k.co.jp/
株式会社立実家：https://tatsumiya-jp.com/
株式会社ｉｆスタッフ：https://if-life-support.co.jp/
株式会社ｉｆｏｏｄｓ：ー

広南病院、日本初の「ZEISSリファレンスセンター」に認定

カールツァイスメディテック — Wed, 08 Apr 2026 10:00:00 +0900

プレスリリース
報道関係者各位
2026年4月8日
カールツァイスメディテック株式会社

広南病院、日本初の「ZEISSリファレンスセンター」に認定～脳神経外科分野における直達外科医の次世代育成とベストプラクティスの発信拠点を設立～

カールツァイスメディテック株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ヴィンセント　マチュー、以下ZEISS）は、一般財団法人広南会広南病院（所在地：宮城県仙台市、以下広南病院）を、日本国内における初の手術用顕微鏡の教育拠点「ZEISSリファレンスセンター」として認定し、2026年4月より本格的な活動を開始することをお知らせいたします。

背景と目的直達手術の機会が減少傾向にある昨今の医療現場において、実践的な手術用顕微鏡の教育プログラムの提供は喫緊の課題となっています。ZEISSは、最新の手術用顕微鏡「ZEISS KINEVO 900 S」などを活用した教育機会を提供し、若手脳神経外科医の手術手技向上および臨床成績の向上、患者満足度の向上に貢献することを目指し、この度「ZEISSリファレンスセンター」を設立いたしました。

広南病院選定の理由広南病院は脳と神経の専門病院として豊富な臨床実績を有しています。2024年実績では、脳神経外科的手術の総数は921件で、血管内手術（440件）と直達手術との双方がバランス良く、ともに国内屈指の件数を誇っています。とくに脳動脈瘤の開頭クリッピング術では破裂脳動脈瘤が50件、未破裂脳動脈瘤が65件であり、くも膜下出血に対する集学的治療の経験もきわめて豊富です。さらには脳の虚血性疾患におけるバイパス術が46件、脳腫瘍手術も90件にのぼるなど、脳神経外科医のスキルアップにおいては、きわめて貴重な臨床研修施設となっています。広南病院は歴史的にも東北大学病院の主要な教育関連施設となっています。事実、広南病院で診療実績を積んだ脳神経外科医の多くが、全国主要大学の教授、病院長、医学部長、さらには学長などの要職に就いており、その卓越した人材育成の実績は、次世代のリーダー育成を目指す本センターの理念と合致します。同院の洗練された手術ワークフローと教育への情熱、そしてZEISSの先端技術を融合させ、アジアを代表する脳神経外科教育拠点となることを期待しています。

一般財団法人広南会広南病院院長中里信和先生コメント「当院は1948年に東北大学医学部附属病院長町分院の入院施設として、同大学脳神経外科の鈴木二郎初代教授が診療を開始して以来、脳・神経疾患、脳血管障害に特化した病院として診療を継続しております。現在の運営母体は一般財団法人ですが、東北大学にとっては脳神経疾患に特化した実質的な附属病院的機能を有する基幹関連病院であります。このため治療方針の決定では東北大学脳神経外科チームとの合同カンファレンスが重要視されていますし、東北大学脳神経外科の専攻医にとっての主要研修施設としても機能しています。さらには症例数の多さを武器とした臨床研究も盛んに行われています。この度、当院がZEISSリファレンスセンターとして認定されたことは、われわれが長年培ってきた臨床・教育・研究の実績が高く評価されたものと受け止めております。最新のテクノロジーと当院の臨床経験を融合させた教育プログラムを通じて、全国の若手医師が技術を研鑽し、ひいては日本の脳神経外科医療全体の質的向上に寄与できることを大いに期待しております。」

カールツァイスメディテック株式会社バイスプレジデント田中克和コメント「日本最高峰の臨床実績を持つ広南病院様を、日本初のZEISSリファレンスセンターとしてお迎えできることを大変光栄に思います。本パートナーシップを通じて、医師の皆様に最高の教育環境を提供し、それが結果として日本の脳神経外科医療の発展と患者様のQOL向上に寄与することを確信しております。」

ZEISSリファレンスセンターとしての主な取り組み ZEISSリファレンスセンターは、ZEISS製品を設置したモデル施設として、以下の活動を通じて「医療の標準（ベストプラクティス）」を全国へ発信します。

オンサイトトレーニングプログラム近隣および全国の若手医師を対象に、施設見学、座学、および「ZEISS KINEVO 900 S」を用いた手術見学を実施します。第一回目となる「手術見学および情報交換会」は、2026年4月23日（木）に開催を予定しており、以降も継続的に教育機会を提供する予定です。

オフサイト実習との連携 2026年2月18日にZEISS本社（東京）に開設された「ZEISS Customer Experience Center」とも連携し、ドライラボやウェットラボを通じた実践的な顕微鏡操作トレーニングも提供予定です。

販売名：手術用顕微鏡 KINEVO 900 S 製造販売届出番号：13B1X00119003710

一般財団法人広南会広南病院について広南病院は、東北地方における脳神経疾患治療の中核病院として、高度な医療を提供し続けています。24時間365日体制で救急医療に取り組むとともに、次世代を担う医療人の育成にも注力しています。

カールツァイスメディテック株式会社について Carl Zeiss Meditec AGの子会社であるカールツァイスメディテック株式会社は、ZEISSのメディカルテクノロジー部門として眼科疾患の診断や治療をサポートする総合ソリューションとマイクロサージェリー分野において革新的な視覚化ソリューションを提供しています。医療テクノロジーとイノベーションに基づく幅広いアプリケーションによって医療従事者をサポートします。
Carl Zeiss Meditec AG（ISIN：DE0005313704）は、ドイツ証券取引所の TecDAX および SDAX に上場している、世界有数の医療技術企業のひとつです。Carl Zeiss Meditec AGの株式の約 39％はフリーフロート（一般投資家による公開持株）であり、約 59％は光学・オプトエレクトロニクス産業における世界有数の企業グループであるカールツァイス AG が保有しています。詳細については、以下のウェブサイトをご覧ください：www.zeiss.com/med

Carl Zeiss AGについて ZEISSは、1846年にドイツで創業した光学技術を用いた事業を多角的に展開する国際的なリーディングカンパニーです。日本には1911年に設立したカールツァイス株式会社、カールツァイスメディテック株式会社、カールツァイスビジョンジャパン株式会社の3つの法人があります。4つのセグメント(半導体製造技術、産業品質・研究、医療技術、消費者市場)で事業を展開し、売上高100億ユーロを超えるグローバル企業です。工業計測、品質保証、ライフサイエンス、材料研究、眼科、マイクロサージェリーなど、様々な分野で革新的なソリューションを提供しており、世界中で高い評価を得ています。2023年現在、売上高の15％を研究開発に投資しており、約43,000人の従業員、約30の生産拠点、60の販売・サービス会社、27の研究開発施設を擁し、約50カ国で事業を展開しています。また、オーナーであるカールツァイス財団は、科学の振興を目的とするドイツ最大級の財団です。
更に詳しい情報はグローバルサイト( http://www.zeiss.com )でご覧いただけます。

電解水素水が抗がん剤感受性を高める可能性を細胞実験で示唆

早稲田大学 — Mon, 06 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月6日
早稲田大学
株式会社日本トリム
電解水素水が抗がん剤感受性を高める可能性を細胞実験で示唆
～電解水素水のオートファジー制御と抗がん剤の作用に関する新たな知見～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください。

発表のポイント ● 電解水素水が特定のがん細胞において抗がん剤に対する感受性に影響する可能性を見出しました。
● ｍTORC1シグナルに関連したがん細胞のオートファジー抑制が電解水素水の抗がん剤感受性に影響する可能性が示唆されました。
● 実用化にむけたさらなる細胞試験、動物試験及びヒトでの臨床研究へと研究展開が重要です。

図：抗がん剤および電解水素水がオートファジーに与える影響の作用モデル

ある種のがん細胞において抗がん剤が効きにくくなる仕組みとして、がん細胞が自らを守る“細胞内成分のリサイクリングシステム「オートファジー※1」”の働きが関与することが明らかになっていました。実際、オートファジーの働きを抑えることで抗がん剤効果を高める可能性が報告されてきました。。
早稲田大学人間科学学術院の矢野敏史（やのさとし）講師、原太一（はらたいち）教授、株式会社日本トリムの樺山繁（かばやましげる）氏らは共同研究で、電解水素水※2が細胞の代謝制御に関わるmTORC1シグナルに関連してオートファジーを抑制し、5-フルオロウラシル※3やパクリタキセル※4に対する感受性を高める可能性をRNA-seq※5解析および細胞実験で示しました。なお、本成果は細胞実験に基づくものであり、患者における有効性、安全性、副作用軽減、推奨摂取法を示すものではありません。
本研究成果は、2026年2月17日（火）に『Journal of Cellular and Molecular Medicine』に掲載されました。

（1）これまでの研究で分かっていたことオートファジーは、細胞内成分を分解・再利用して恒常性を保つ仕組みです。がん細胞は、栄養不足や低酸素などのストレス環境に適応する過程でオートファジー活性が高まりやすく、この変化が細胞生存や薬剤耐性に関与することが報告されてきました。そのため、オートファジー活性を適切に制御することは、抗がん剤感受性を左右する要因の一つとして注目されています。一方、分子状水素や電解水素水については、抗酸化・抗炎症などの作用が報告されてきたものの、がん細胞におけるオートファジー制御や抗がん剤感受性との関係は十分に明らかになっていませんでした。今回の研究では、この点に着目して作用機序を検討しました。

（2）今回の新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法本研究では、抗がん剤感受性に関わる要因の一つとしてオートファジーに着目し、電解水素水がこの過程に影響するかを検証しました。まず、電解水素水投与によって細胞応答を網羅的遺伝子発現解析（RNA-seq）で解析したところ、細胞の成長・代謝制御に関わるmTORC1経路に関連する遺伝子群の変動が認められました（図1A）。さらに、mTORC1の代表的な下流分子であるp70 S6Kのリン酸化上昇も確認され、電解水素水がmTORC1シグナル活性化に関連する可能性が示されました（図1B）。

図1：RNA-seq解析によって見出された電解水素水のmTORC1活性化作用

mTORC1シグナルは栄養状態を感知し、一般にその活性化はオートファジー抑制に関連します。そこで、オートファジーの「分解量（フラックス※6）」を評価できる複数の解析系を用いて、電解水素水の影響を検証しました。蛍光プローブGFP-LC3-RFP-LC3ΔG※7を用いたフラックス解析では、電解水素水の投与によりオートファジー活性の低下が認められました（図2A、2B）。また、栄養飢餓条件下で誘導されるオートファジーに対しても抑制傾向が確認されました（図2C）。これらの結果から、電解水素水がmTORC1シグナルの制御に関与することが示唆されました。

図2：電解水素水のオートファジー抑制作用

次に、電解水素水と抗がん剤との併用影響を細胞レベルで検証しました。まず、子宮頸がん細胞HeLaでは、同濃度のパクリタキセル投与条件において、浄水群に比べて電解水素水併用群で細胞生存率の低下が認められました（図3A）。一方、オートファジー関連遺伝子ATG7を欠損させた細胞（オートファジー活性を消失した細胞）では、この差は認められませんでした（図3B）。同様に、大腸がん細胞HCT116でも、5-フルオロウラシル（5-FU）投与条件下で、浄水群に比べて電解水素水併用群で細胞生存率の低下が認められましたが、オートファジー活性を消失したATG9欠損細胞ではこの差が消失しました（図3C）。これらの結果は、電解水素水による抗がん剤の感受性変化にオートファジーが関与する可能性を示しています。

図３：電解水素水と抗がん剤併用時の細胞生存率：オートファジー機能不全細胞との比較

最後に、電解水素水中のどの成分が作用発現に寄与するかを検証しました。溶存水素量を揃えた水では電解水素水と同様の作用が見られました（図4A）。一方で、電解水素水をオートクレーブ※8で加熱処理すると効果が失われました（図4B）。また、超純水に同量の分子状水素を含ませた水では同様の作用は再現されませんでした（図4C）。これらの結果は、分子状水素が重要な要素である可能性を支持するとともに、共存する微量成分（ミネラルや微粒子など）が作用発現に関与する可能性も示しています。本研究は、電解水素水の作用機序を理解するうえでの基礎的知見を提供するものです。

図４：作用発現に寄与する電解水素水中の成分の検証

（3）研究の波及効果や社会的影響がん治療では、抗がん剤に対する薬剤耐性が大きな課題の一つです。そのメカニズムの一端として、がん細胞がオートファジーを介して治療ストレスに適応する可能性が提唱されています。本研究は、電解水素水がオートファジー制御に関連して、特定のがん細胞における抗がん剤感受性に影響する可能性を示しました。こうした知見は、抗がん剤感受性に関わる細胞内機構を理解する重要な手がかりになります。一方で、本成果は細胞実験に基づくものであり、実際の患者における有効性、安全性、副作用軽減、適切な摂取条件については今後の検証が必要です。
さらに本研究では、電解水素水の作用が分子状水素と同時に含まれる微量成分も関与する可能性が示しました。これは、これまでに様々な生理活性が報告され、飲水としての利用が広がっている電解水素水や水素水に関して、機能性に関する科学的な基盤を提供する研究成果であるといえます。

※本研究は細胞実験に基づく基礎研究であり、がん患者に対する治療効果や副作用軽減を直接示したものではありません。患者さんが自己判断で飲用を開始することを推奨するものではなく、治療中の飲食・補助食品等については主治医を含む医療チームへの相談が必要です。

（4）今後の課題、展望本研究は、電解水素水がmTORC1シグナル活性化と関連してオートファジーを抑制し、特定のがん細胞における抗がん剤感受性に影響する可能性を、遺伝子発現解析（RNA-seq）と細胞実験で示しました。一方で、電解水素水の直接の標的分子を含めた作用メカニズムの詳細は明らかではありません。mTORC1シグナルへの影響は確認されましたが、その分子機構を明らかにすることが今後の重要な課題です。また、機能性成分として分子状水素と微量成分の可能性が示唆されましたが、それらの相互作用がどのような機能性成分を産生するかなどのより具体的な機能性成分の同定が今後の課題です。さらに、動物モデル、患者由来試料、正常組織を含む系での再現性と安全性の検証が必要です。今後は、こうした検討を通じて、基礎研究の知見をより生体に近い条件で検証していくことが重要だと考えています。

（5）研究者のコメント本研究は、抗がん剤感受性に関わる要因の一つであるオートファジーに着目し、電解水素水がmTORC1シグナルおよびオートファジー制御に関与する可能性を示しました。今後は、より生体に近い条件での再現性、安全性、作用機序の詳細を丁寧に検証していきたいと考えています。

（6）用語解説 ※１　オートファジー：
細胞内成分のリサイクリングシステム。細胞内のタンパク質やミトコンドリアなどのオルガネラ、病原性細菌などを分解することで、細胞の恒常性を維持する役割を担っている。栄養状態が悪くなったときにはオートファジーがダイナミックに誘導され、細胞生存に働く。近年、オートファジーが、細胞の発生や分化などの生理的プロセスだけでなく、神経変性疾患、免疫疾患、がん等のさまざまな疾患にも関連することがわかっている。

※２　電解水素水：
水道水をろ過した後、電気分解によって陰極側に生成される水で、アルカリ性を示し、分子状水素（molecular hydrogen）を含む。本研究では、株式会社日本トリムが提供するTRIM ION GRACEを用いて調製した電解水素水を使用した。

※３　5-フルオロウラシル：
がん細胞のDNA合成を阻害することで増殖を抑える、代表的な代謝拮抗系の抗がん剤。本研究では、大腸がん細胞の薬剤感受性を検証するために用いている。

※４　パクリタキセル：
細胞分裂に必要な微小管の働きを阻害し、がん細胞の増殖を抑える植物アルカロイド系（タキサン系）の抗がん剤。本研究では、子宮頸がん細胞の薬剤感受性を検証するために用いている。

※５　RNA-seq：
次世代シークエンサーを用いて細胞内の遺伝子発現の変化を網羅的に検証することで、その生物学的機能を包括的に解析する。

※６　フラックス：
オートファジーにおける細胞内成分の隔離から分解に至るまでの一連の「流れ」のこと。オートファジーが途中で滞ることなく、最後まで機能しているかを評価するための重要な指標となる。

※７　蛍光プローブGFP-LC3-RFP-LC3ΔG：
細胞内のオートファジーの活性を正確に測定するための蛍光プローブ。細胞内で、オートファジーによって分解されて消える「緑色蛍光（GFP）」と、分解されずに基準として残る「赤色蛍光（RFP）」の2つに分かれる仕組みを持っている。この緑と赤の蛍光の比率（GFP/RFP比）を計算することで、比率が低いほど「オートファジーが活発化している」と定量的に評価することができる。

※８　オートクレーブ：
高温・高圧の蒸気を用いて、器具や液体の滅菌などを行う装置、またはその処理のこと。本研究では、電解水素水に加熱処理を加えることで、その抗腫瘍サポート効果が失われるか（熱に弱い成分が関与しているか）を検証するために使用している。

（7）論文情報雑誌名：Journal of Cellular and Molecular Medicine
論文名：Electrolyzed hydrogen water improves chemosensitivity to anticancer drugs by potently suppressing autophagy.
執筆者名（所属機関名）：矢野敏史（早稲田大学人間科学学術院；筆頭著者）、謝凉晶（早稲田大学人間科学学術院）、李金娟（早稲田大学人間科学学術院）、菅谷侑香（早稲田大学人間科学学術院）、宮内勇樹（早稲田大学人間科学学術院）、樺山繁（株式会社日本トリム）、原太一*（早稲田大学人間科学学術院；責任著者）
掲載日時：2026年2月17日（火）
DOI：https://doi.org/10.1111/jcmm.71011
掲載URL：https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/jcmm.71011

（8）研究助成研究費名：NIHON TRIM joint research funding No. 42-13
研究代表者名（所属機関名）：原太一（人間科学学術院）

キーワード：
電解水素水、分子状水素、オートファジー、抗がん剤感受性、mTORC1、RNA-seq、微量成分

ティーペック、健康ポータルサイト「plus Baton（プラスバトン）」を健康保険組合200団体以上に提供開始

ティーペック — Mon, 06 Apr 2026 13:00:00 +0900

2026年4月6日
ティーペック株式会社

電話派？それともチャット派？自分にあった健康相談方法を選べるティーペック、ヘルスケアサービスサイト「plus Baton（プラスバトン）」を健康保険組合200団体以上に提供開始
ティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家和彦）は、24時間健康相談、心理カウンセリング、セカンドオピニオン手配サービスなどを一元化したヘルスケアサービスサイト「plus Baton（以下、プラスバトン）」について、利用対象を拡大し、2026年4月より健康保険組合の被保険者および被扶養者向けに提供を開始しました。

現在、200以上の健康保険組合が対象となっています。ご自身やご家族が加入している健康保険組合のホームページやパンフレットにて、対象可否をご確認いただけます。

プラスバトンの特長
デジタルも人も選べる健康相談“利用者が自分に合った方法で相談可能”
「アクセスしやすさ」や「気軽に相談できる場所の有無」が健康を左右するという考えのもと、24時間健康相談やカウンセリング、セカンドオピニオン手配サービスなど、幅広い健康支援サービスを一元化したヘルスケアサービスサイト「プラスバトン」を開発しました。

専門家への相談方法として、テキストと音声（電話）が選べる点がプラスバトンの特長です。

「人（医療専門家）に相談したい」場合、プラスバトンでは、テキストで相談できる「看護師チャット相談」「チャットボット健康相談」や、電話で相談できる24時間電話健康相談が選択できます。また、医療機関を地図上で簡単に探せる「かんたん病院検索」など、自身で検索ができるWebサービスもあります。

今後の展開
プラスバトンは、2022年に生命保険会社など民間保険の加入者向けに提供を開始し、現在は29万名を超える方にご利用いただいています。

利用者の相談スタイルはさまざまで、電話やテキストで相談したい方、Webで情報を調べたい方など、多様なニーズがあります。また、まずはWebで情報を確認し、その後に医療の専門家へ相談するなど、段階的に利用したいというニーズも見られます。

こうした多様なニーズに応えるため、利用者が自分に合った方法を選べるサービスを通して、今後もティーペックは、AI時代においても医療専門職によるサポートの価値を大切にしながら、利用者にとって“ちょうどいい距離感”の健康支援を提供してまいります。

plus Baton（プラスバトン） https://plus-baton.t-pec.co.jp/

プラスバトンは、ティーペックが35年以上培ってきた健康相談のノウハウと、デジタルの利便性を融合したヘルスケアサービスサイトです。

　※ご利用いただくサイトのURLは、加入先により異なります。保険商品にご加入中のお客さまは共通URLから、その他のお客さまは所属団体からのご案内をご確認ください。

プラスバトンのサービス概要を動画でもご覧いただけます。
https://youtu.be/uAaH8w5vQ_w?si=gJPg4VZdEyxqCfjg

ティーペック株式会社
https://www.t-pec.co.jp/
24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から10年連続で「健康経営優良法人」に認定。

【4年連続】アジア太平洋急成長企業2026に選出。国内ヘルスケア部門で第1位を獲得

リカバリーインターナショナル — Mon, 06 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026/4/6
Recovery International株式会社
「訪問看護ステーションリカバリー」を展開しているRecovery International株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：柴田旬也、証券コード：9214 以下当社）は、Financial Times社とStatista社が共同で実施する「High-Growth Companies Asia-Pacific 2026（アジア太平洋地域急成長企業ランキング2026）」において、上位500社に選出されたことをお知らせいたします。

当社は2023年より4年連続の選出となり、2026年のランキングにおいて、当社は「Health Care & Life Sciences（ヘルスケア・ライフサイエンス）」部門において日本国内第1位を獲得。全業種を含めた総合ランキングでは第388位（国内第60位）にランクインしております。

「High-Growth Companies Asia-Pacific 2026」とは本ランキングは、アジア太平洋地域の14の国・地域（オーストラリア、香港、インド、インドネシア、日本、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナム、中国）に本社を置く企業を対象に、2021年から2024年にかけての売上高年平均成長率（CAGR）を調査し、成長の著しい上位500社をランク付けしたものです。

【ランキング詳細（Financial Times公式サイト）】
https://www.ft.com/content/c5a3ba72-0333-4830-8280-6bd1592e1f85

4年間の売上高年平均成長率（CAGR）24.4%を記録当社は2021年12月期の売上高11億2,283万円から、2025年12月期には26億8,962万円へと、4年間で約2.3倍の規模へと拡大いたしました。(※)

この期間の売上高年平均成長率（CAGR）は24.4%に達しており、極めて高い成長スピードと事業の安定性を両立しています。在宅医療ニーズの急増という社会的背景に、当社の強固なビジネスモデルが合致した結果であると確信しております。

(※)2024年12月期以前は単体決算、2025年12月期は連結決算

急成長を支える当社の「3つの特長と強み」多くの急成長企業がランクインする中で、当社が4年連続の選出を果たした背景には、独自の「仕組み化」による組織基盤があります。

1. 人材育成力：未経験者を3ヶ月で戦力化入社者の9割以上を占める訪問看護未経験者に対し、3ヶ月で独り立ちを支援する「早期育成プログラム」を整備。チューター制度やフォロー面談など、心理的安全性を担保しながら高品質なサービスを実現する体制を構築しています。

2. DX推進：効率化による「対面時間」の創出クラウドによる情報管理とITツールの活用により、事務作業を徹底的に効率化。コスト抑制と残業削減を実現し、創出した時間をご利用者様やご家族に寄り添う「専門職としての本質的な活動」に充てています。

3. 組織開発力：次世代リーダーの持続的輩出年間30時間の研修やマネージャー昇格プログラムを通じ、事業拡大に不可欠なマネジメント層を自社で育成。キャリアの多様性を提示することで、従業員満足度の向上と安定した組織運営を両立させています。

今後の展望 2040年に向けて後期高齢者が人口の2割に達し、在宅医療ニーズがピークを迎える中で、当社は強みである「育成」と「効率化」を武器に、従業員が“いきいき”と働ける職場環境を維持してまいります。

Recovery International株式会社は、当社の特長・強みを活かし、効率的なオペレーションを構築することで無駄な工数やコストを削減し、従業員が”いきいき”と働ける職場環境を提供いたします。
そして、今後も「もう一人のあたたかい家族」としてご利用者様やご家族様を支え、訪問看護サービス事業による地域連携をはじめとした、社会全体の健康と福祉の向上に貢献してまいります。

会社概要【Recovery International株式会社について】
Recovery International株式会社は「もう一人のあたたかい家族」を企業理念に掲げ、在宅医療領域で最大限に時間を活かす仕組みを提供し、チームで“いきいき”と働く人を増やすことを目指す企業です。

・会社名 Recovery International 株式会社（英語名：Recovery International Co.,Ltd.）
・代表者代表取締役社長柴田旬也
・設　立 2013年11月
・所在地東京都新宿区西新宿6-16-12 第一丸善ビル6F
・URL https://www.recovery-group.co.jp

カリフォルニア大学と臨床研究を開始、高血圧診療における心房細動の早期診断モデルを構築

オムロンヘルスケア — Thu, 02 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（所在地：京都府向日市、代表取締役社長岡田歩、以下当社）は、カリフォルニア大学サンフランシスコ校（研究責任者　Gregory M.Marcus教授）と共同で、「心房細動の可能性」を検出する当社の家庭用血圧計を活用し、高血圧診療プロセスにおいて心房細動を早期診断できる新たな診断モデルを確立する「OMRON-AF試験」（以下　本研究）を開始します。

本研究は、高血圧治療において普及している家庭での血圧測定に、「心房細動の可能性」を検出できる当社のアルゴリズム「Intellisense AFib」搭載の家庭用血圧計を活用し、当社の健康管理アプリ「OMRON Connect」使用者を対象に完全オンラインで実施する遠隔臨床研究です。

心房細動の発症リスクが高いといわれている60歳以上の高血圧患者*1を対象に行い、心不全や脳梗塞の原因となる心房細動の早期診断を、新たな医療リソースや患者の負担を増やすことなく既存の高血圧診療プロセスに組み込むモデルを構築します。既存の高血圧治療プロセスに組み込むことで、新たな診断モデルのスムーズな社会実装につながると期待しています。

心房細動は、心不全や脳梗塞の要因といわれている危険な不整脈です。高血圧や加齢と深く関連することが知られています。心房細動患者の49 ～90％*1が高血圧を合併し、有病率は60代以降で急増*2します。また、心房細動患者の約4割*3は自覚症状がないとされており、気づかないまま重症化するケースもあります。高齢の高血圧患者に対して、症状の有無に関わらず日常生活の中で早期発見できる仕組みが必要です。
近年、臨床試験により、スマートウォッチや貼り付け型心電計などのウェアラブル機器により心房細動の早期診断が可能であることがわかってきました*5。一方で、心房細動の発症リスクが高い、高齢の高血圧患者においては、スマートフォン操作やデジタル機器の使用に個人差があるため広く普及するためには課題もあります。

本研究は、60歳以上の高血圧患者約1,900人を対象に実施します。心房細動の可能性を検出する血圧計を使用する群と、検出機能がない通常の血圧計を使用する群の２群に分け、毎日家庭で血圧を測定します。「心房細動の可能性」が検出された場合、対象者に貼り付け型心電計を郵送して、心房細動の確定診断を実施します。両群を比較することで、心房細動の可能性を検出する血圧計を日常の血圧測定に用いることが、心房細動の早期診断にどの程度寄与するかを検証します。高血圧患者に普及している家庭用血圧計で心房細動の可能性を確認し、検出された場合にのみ貼り付け型心電計を使用することで、医療現場と患者の負担を低減できる効率的な診断モデルが確立できると考えています。

また、心房細動患者は心不全による死亡・入院リスクが最も高いこと*6に着目し、「心房細動の可能性」が検出された際に心不全の検査（NT-proBNP検査*7）を実施します。家庭での血圧測定による「心房細動の可能性」検出を起点として、心不全発症リスクを低減できる可能性を検証します。さらに、心房細動の重症度や予後を予測する指標である「AFバーデン」（心房細動発作の累積時間）に着目した解析も行います。貼り付け型心電計で測定するAFバーデンと、家庭用血圧計で記録される心房細動の発作頻度との関連を評価し、心房細動の診断後に家庭用血圧計による発作頻度モニタリングの有用性を明らかにします。
※研究に関する詳細情報は下記URLを参照ください。
https://www.healthcare.omron.co.jp/corp/academic/activities/over-60-with-high-blood-pressure-why-checking-for-afib-matters.html

※医療関係者の方は下記URLを参照ください。
https://www.healthcare.omron.co.jp/corp/academic/activities/hypertension-afib-reducing-heart-failure-stroke-risk.html

本研究を通じて、患者や医療従事者にとって日常生活の中で無理なく続けられる治療のあり方を提示し、当社の循環器事業ビジョンである「脳・心血管疾患の発症ゼロ」の実現を加速させます。

*1 J Hypertens 2012;30:239–52.
*2 JAMA. 2001 May 9;285(18):2370-5.
*3 Senoo K, et al.Circ J.2012;76[4]:1020-1023
*4 JACC., 2024, 84(21), 2073-2084, Circulation. 2022 Nov 8;146(19):1415-1424. , and N Engl J Med. 2019 Nov 14;381(20):1909-1917.
*5 The Lancet. 2016;388(10050):1161–1169
*6 心室で産生されるホルモン前駆体NT-proBNPの血中濃度を測定。負荷により分泌が増加し、心不全の診断補助や重症度評価、予後予測に用いられる。

ストレスで排便が起こる脳回路を解明

岐阜大学 — Thu, 02 Apr 2026 09:00:00 +0900

2026年4月2日
岐阜大学
ストレスで排便が起こる脳回路を解明　視床下部から大腸へ至る経路がストレス性の排便を起こすことを発見

本研究のポイント・急性の心理的ストレスで排便が起こる際に働く、脳から大腸への神経経路を明らかにしました。
・ラットを使用した実験によって、視床下部―延髄縫線核―脊髄排便中枢―骨盤神経という経路が活性化すると、大腸運動を高めることが分かりました。
・この経路を抑制すると、心理的ストレスによって誘発される排便が減少しました。
・過敏性腸症候群（IBS）などのストレス性排便異常や脳腸相関の理解につながる成果です。

研究概要　岐阜大学大学院共同獣医学研究科の志水泰武教授、湯木夏扶大学院生（日本学術振興会特別研究員 DC1）らの研究グループは、心理的ストレスによって排便が促進される仕組みについて、ストレス中枢から大腸を結ぶ神経伝達路が重要な役割を果たすことを発見しました。
　これまで、ストレスが排便異常を引き起こすことは知られていましたが、脳のストレス信号がどの経路を通って大腸に伝わるのかは十分に分かっていませんでした。本研究では、ラットを使った実験によって、ストレス中枢として知られる視床下部室傍核（PVH）や視床下部背内側核（DMH）※1 と呼ばれる脳領域から、脳の排便制御領域である延髄縫線核 ※2 へストレス信号を伝達する神経経路を発見しました。遺伝子技術を使ってこの経路を抑制すると、心理的ストレスによって生じる排便が減弱しました。さらに、この経路の活性化は、脊髄の連絡を介して脊髄排便中枢 ※3 へと伝わり、骨盤神経 ※4 を活性化させることで排便を起こしていることが明らかになりました。本研究成果は、過敏性腸症候群（IBS）※5 などのストレス性排便異常の病態解明や脳腸相関 ※6 の理解につながることが期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年4月1日に、Communications Biology誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　ストレスによって腹痛や下痢、便秘といった症状が生じたり、悪化したりすることはよく知られています。しかし、脳で生じたストレス情報が、どのような神経経路を通って大腸に伝わり、排便を変化させるのかは十分に分かっていませんでした。本研究では、ラットにおいて心理的ストレスによって起こる排便反応に着目し、その神経回路を明らかにすることを目指しました。

研究成果　本研究では、ラットを水に囲まれた空間に置くことで心理的ストレスを与える「水回避ストレス」と呼ばれるストレス手法を用いて、既知の排便中枢である延髄縫線核へストレス信号を入力する神経経路を探索しました。その結果、視床下部の室傍核（PVH）や背内側視床下部（DMH）と呼ばれる領域から延髄縫線核へ至る神経経路があり、心理ストレスを受けた際に活性化することを明らかにしました。
　また、麻酔下のラットを用いて大腸運動を測定しながら、これらの視床下部領域を活性化させると、大腸運動の亢進が生じました。このことから、PVHやDMHに大腸運動を制御する神経が存在することを明らかにしました（図1）。

図1　視床下部におけるグルタミン受容体の活性化は大腸運動を亢進する

A：麻酔下のラットを用いて大腸運動を測定する実験。遠位結腸および肛門からカニューレを挿入し、生理食塩水で大腸内腔を満たした。大腸内腔圧と送液量を測定した。B：視床下部に対して (S )-AMPA 注入する実験。C：注入位置は蛍光の粒子（FluoSpheres）により確認された。D：視床下部に(S )-AMPAを注入すると、大腸内腔圧が変動し、内腔を満たす液が
送り出される様子が観察された。同時に、動脈圧および心拍数が増加した。E：視床下部の冠状断面図。(S)-AMPA 注入に対する大腸運動応答の強さを赤色の濃淡で示す。丸印は注入部位を示し、隣接する数字は送液を伴う収縮の回数を示す。DMH：視床下部背内側核、3V：第三脳室、PVH：視床下部室傍核、VMH：視床下部腹内側核、DA：視床下部背側野。

　そこで、この大腸運動が亢進する応答を起こす経路を確かめるために、脊髄でのセロトニン※7 受容体を遮断する実験や骨盤神経を切断する実験を行ったところ、これらの処置が応答を生じなくさせることを明らかにしました。加えて、延髄縫線核でオキシトシン ※8 受容体を遮断すると反応が有意に抑えられ、視床下部由来のオキシトシンによる入力が関与していることが示されました。
　さらに、化学遺伝学の技術 ※9 を用いて、PVHやDMHから延髄縫線核へ至る神経経路を選択的に抑制すると、水回避ストレスによって生じる排便が減少しました（図2）。

図2　視床下部→縫線核経路の活性化は、心理的ストレスによる排便を引き起こす　

A：視床下部から延髄縫線核に投射する神経経路に人工の受容体（mH4Di）を発現させることで神経を抑制する実験。
受容体に作用する試薬（CNO）をあらかじめ投与することで、心理的ストレス（水回避ストレス）による排便が変化するかどうかを検証した。B：対照ラットの排便は変化しなかった。C：神経を抑制したラットでは、排便が抑制された。

　これらの結果から、心理的ストレスによる排便には、視床下部―延髄縫線核―脊髄排便中枢―骨盤神経からなる神経経路の活性化が重要であることが明らかになりました。

今後の展開　本研究の成果は、一過性の心理的ストレスによって排便が促進される神経回路を示したことです。今後は、慢性的な心理的ストレスによってこの神経経路にどのような変化が生じるのか、また、その変化が持続的な排便異常にどのように関与するのかを明らかにする必要があります。
　将来的には、過敏性腸症候群（IBS）など、ストレスに関連する排便異常の病態理解や、新たな治療標的の探索につながることが期待されます。

研究者コメント　今回明らかにした神経経路の特定はラットを用いた実験の結果であり、ヒトの身体において同様の神経経路が働いているかどうかは、今後更なる研究の積み重ねが必要です。しかし、まだまだ未解明な部分の多いIBSなどの病態を明らかにするためには、まずは基礎研究によって排便を制御する仕組みを解明することが不可欠です。私たちは、基礎研究の知見を少しずつ積み重ねていくことで、患者のQOLを著しく低下させる排便異常に立ち向かうための基盤を構築していきたいと考えています。

用語解説 ※1　視床下部室傍核（PVH）、視床下部背内側核（DMH）
いずれも視床下部に存在する神経核で、自律神経、内分泌、摂食、体温、ストレス応答など、生体の恒常性維持に重要な役割を担います。PVHは内分泌系や自律神経系の調節中枢として広く知られ、DMHはストレス反応、体温調節、循環応答などに関与する領域です。
※2　延髄縫線核
脳幹の延髄正中部に位置する神経核群です。自律神経機能、痛覚、体温、運動、内臓機能などの調節に関わり、セロトニンを放出する神経細胞を多く含むことが知られています。
※3　脊髄排便中枢
排便に関わる脊髄内の神経回路を指します。骨盤内臓器からの感覚情報を受け取り、結腸や直腸の運動、肛門括約筋の調節などを通じて排便反応の成立に関与します。本研究では、排便を制御する腰仙髄の中枢性回路を示す用語として用いています。
※4　骨盤神経
骨盤内の臓器を支配する末梢神経の一つで、主に腰仙髄由来の副交感神経線維を含みます。大腸、直腸、膀胱などに分布し、排便や排尿に関わる内臓機能の調節に重要な役割を果たします。
※5　過敏性腸症候群（IBS）
腹痛や腹部不快感に加えて、便秘や下痢などの便通異常が続く機能性消化管疾患です。内視鏡検査などで明らかな器質的異常が見つからないにもかかわらず症状が生じる点が特徴で、ストレスとの関連も深いことが知られています。
※6　脳腸相関
脳と消化管が、自律神経、内分泌、免疫などを介して双方向に影響し合う仕組みです。ストレスや情動が消化管機能に影響する一方、腸の状態も脳機能や気分に影響を与えることが知られています。
※7　セロトニン
神経伝達物質の一つで、脳内では気分、不安、睡眠、痛覚などに関与し、消化管では運動や分泌、知覚の調節に重要な役割を担います。脳と腸の双方で機能することから、脳腸相関を考えるうえでも重要な分子です。
※8　オキシトシン
視床下部で産生されるペプチド性の神経伝達物質・ホルモンです。分娩や授乳に関わることでよく知られていますが、近年ではストレス応答、情動、社会行動、自律神経調節などへの関与も注目されています。
※9　化学遺伝学の技術
特定の神経細胞に人工的な受容体を発現させ、その受容体を作動薬で選択的に活性化または抑制する技術です。特定の神経回路がどの生理機能や行動に関わるかを調べるために広く用いられています。

論文情報雑誌名：Communications Biology
論文タイトル：Involvement of the hypothalamus–raphe magnus–spinal defecation center axis in stress-induced defecation in rats
著者：Natsufu Yuki, Tomoya Sawamura, Ayuna Mori, Hiroshi Yamaguchi, Yuuki Horii, Takahiko Shiina, Yasutake Shimizu
DOI:10.1038/s42003-026-09779-5

「食育実践優良法人2026」に認定

オムロンヘルスケア — Wed, 01 Apr 2026 15:00:00 +0900

オムロンヘルスケア株式会社（本社所在地：京都府向日市、代表取締役社長：岡田歩、以下当社）は、農林水産省が、従業員の食育に取り組んでいる企業を顕彰する「食育実践優良法人 2026」に認定されました。

食の簡素化や野菜摂取量の減少など、大人の食生活の乱れが顕在化する中で、これからの社会を担う世代を含めた『大人の食育』の推進が求められています。食育実践優良法人顕彰制度は、「健康経営優良法人」認定制度に申請している法人の中で、従業員に対し健康的な食事の提供や食生活の改善に資する取り組みとその評価を行っている企業を「食育実践優良法人」として認定し、社内の活力向上および優良な取り組みの横展開を図ることを目的に、2025年7月に創設されました。

当社は、循環器事業のビジョンである「脳・心血管疾患の発症ゼロ(ゼロイベント)」の実現を目指し、自社の社員の血圧値を基準値135/85mmHg未満を目指す取り組みを推進しています。
特に健康の土台となる日々の「食事」の重要性に着目し、社員食堂では独自の健康ノウハウを活かした「オムゼロランチ」を2016年より提供しています。出汁の旨味やスパイス、香味野菜を活用しながら、1食あたりの塩分量3g未満、余分な塩分の排出を促すカリウム800～900mg*1と、減塩とカリウム摂取を両立したメニューを開発しています。
2024年度末に実施した健康経営に関するアンケートでは、社員食堂でオムゼロランチを積極的に食べている社員は約35%、うち約65%が体調の改善や意識向上などの結果に繋がったとの回答がありました。
*1 カリウム摂取の1日の目安量（18歳以上）：男性 2,500mg、女性 2,000mg（厚生労働省日本人の食事摂取基準（2025年版）より）

オムゼロランチのメニュー例

社員食堂がない事業所には、「ヘルシーフードステーション」を設置し、機能性表示食品のレトルト食品やカップ麺、栄養バー、健康飲料など、社内管理栄養士が選定した幅広いヘルシーフードを無償で提供し、栄養バランスの取れた食生活が送れるよう支援しています。

ヘルシーフードステーションの様子

さらに、毎年開催している社員の家族を会社に招くイベント「ファミリーデー」では、プログラムに食育セミナーの時間を設け、社員と家族を対象に外部講師を招いた食育セミナーを実施しています。朝食の大切さや季節の野菜の栄養についてのレクチャー、クイズなどを通じて子供には食の楽しさを、大人には健康への意識を高めてもらうことを目的に、食を通じたコミュニケーションと学びの場を創出しました。従業員とその家族にも健康的な食生活への関心を深め、日々の生活に取り入れるきっかけを提供することを目指しています。

「ファミリーデー」食育セミナー

これからも、食育を通じて社員が健康でいきいきと働ける職場づくりに取り組んでいきます。

大和ハウス工業と奈良県立医科大学が「良質な睡眠を実現する住環境」に関する共同研究を開始

大和ハウス工業 — Wed, 01 Apr 2026 10:36:37 +0900

2026年4月1日
大和ハウス工業株式会社
奈良県立医科大学
　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大友浩嗣、以下「大和ハウス工業」）と公立大学法人奈良県立医科大学（学長：嶋緑倫、以下「奈良県立医科大学」）は、2026年4月1日より、良質な睡眠を実現する住環境に関する共同研究を開始しました。
　本研究では、約200名の成人を対象に、住環境が睡眠に及ぼす影響をランダム化比較試験(※1)で医学的に検証します。大和ハウス工業は、本研究で得られるエビデンスと、高断熱・全館空調・防音・静音に関する技術などを融合させ、医学的根拠に基づく「睡眠の質を高める住環境」の実現を目指します。
※1．対象者をランダムに群分けし、研究要素の介入の有無で結果を比較する臨床研究手法。医学エビデンスの信頼性が高い手法として国際的に認められている。

【研究イメージ】

　良質な睡眠の確保は、健康の維持・増進に不可欠です。厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人で6時間以上の睡眠確保が推奨される一方、1日の平均睡眠時間が6時間未満の人の割合は、男性の 30～50 歳代、女性の 40～50 歳代では4割以上を占めており、国民一人一人の十分な睡眠の確保は重要な健康課題となっています。
　また、温度、光、音といった睡眠環境も睡眠の質に関与することは、これまでの医学研究で示されており、同ガイドでも、良質な睡眠を得るために睡眠環境を適切に調整することが推奨されています。しかしながら、睡眠に最適な住環境に関する医学的知見は十分に蓄積されているとは言えません。とりわけ、日本の気象環境や実際の住環境を前提にした信頼性の高い研究は数えるほどしかありません。住宅業界においても、これまでは主として先行研究の知見を参照するにとどまることが多く、医学的な枠組みに基づいて健康に適した住環境条件を検証し、住まいづくりに活用する取り組みは十分ではありませんでした。
　そこで大和ハウス工業と奈良県立医科大学は、良質な睡眠に関する新たな医学エビデンスを踏まえた住宅商品の開発を目指して、共同研究を開始することとしました。仕事や家庭環境などにより十分な睡眠時間の確保が難しい人でも、ライフスタイルを大きく変えることなく、住環境を整えることで健康的で質の高い睡眠を実現できる住宅のあり方を探ります。
　今後も、両者は健康に暮らせる住まいの研究を進めることで、豊かな住生活の実現と持続可能な社会発展に貢献していきます。

１．共同研究の概要
　本研究は、大和ハウス工業総合技術研究所と奈良県立医科大学佐伯圭吾教授が共同で実施するものです。日本の気象環境および実際の住環境を前提に、温度・湿度・照度・音などの住環境要因が睡眠や健康に与える影響を医学的に検証し、良質な睡眠に資する新たなエビデンスの取得を目指します。
時期 2026年4月1日～2029年3月31日対象国内在住の20歳～65歳の健康な成人男女　約200名内容住環境（温度・湿度・照度・音など）が睡眠に及ぼす影響の研究方法ランダム化比較試験による医学検証。実際の睡眠環境でウェアラブルデバイス等を用いた客観的睡眠指標と、質問票による主観的指標の両面から評価する。
■佐伯　圭吾教授について
【佐伯教授】
自治医科大学医学部卒業後、奈良県曽爾村や十津川村でへき地医療に携わり、現在は奈良県立医科大学疫学・予防医学講座を主宰。専門は環境疫学。奈良県の一般住民を対象として、住環境が健康に及ぼす影響に関する大規模コホート研究(※2)を実施している。研究成果はWHOや厚生労働省のガイドラインに取り上げられている。

●主な経歴
2017年～　　　奈良県立医科大学　疫学予防医学教授
2020年3月～　日本衛生学会　理事

※2．共通の特徴を持つ集団（コホート）を一定期間追跡し、要因と結果との関係を観察する疫学研究手法のこと。
●これまでの大和ハウス工業と奈良県立医科大学との取り組みについて
　大和ハウス工業と奈良県立医科大学は、約20年にわたり医学エビデンスを用いた住まいづくりに取り組んできました。2006年4月からは、6年間にわたり寄附講座「住居医学」講座を開講し、住まいにおける“健康”を医学的見地から検証してきました。
　また、住宅商品として2010年には、「冬期起床時の血圧変動を抑制することで健康リスクを下げる」という共同研究で取得したエビデンスを基に、住宅全館空調「エアスイート」を開発しました。
以　　上

総合メディカル、子会社ソム・テックの吸収合併完了

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:33:22 +0900

総合メディカルグループ株式会社の基幹事業を担う総合メディカル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎、以下「総合メディカル」）は、2026年4月1日付で、同社の100％子会社である株式会社ソム・テック（本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：山﨑修、以下「ソム・テック」）を吸収合併したことをお知らせします。

本合併の背景と目的：未来の医療インフラ構築に向けて
我が国の人口構造の変化に伴い、地域医療を支えるクリニックの役割はかつてないほど重要性を増しています。一方で、建設コストの高騰、医療DXへの対応、人材確保、さらには後継者不在による医業継承問題など、開業および開業後の経営環境は年々高度化・複雑化しています。
従来の開業支援は、物件紹介や資金調達、設計施工など機能ごとに分断された「断片的な支援」が中心であり、医師自身が複数の専門家を横断して意思決定を行う必要がありました。しかし、この分断構造は、複雑化する環境下において意思決定の負担や非効率を生む要因となりつつあります。
総合メディカルは、これまで4,600件を超える開業支援で培った経営ノウハウに加え、自社においても薬局の設計・施工機能を有し、さらに医療モールの企画・開発を通じて、クリニック単体ではなく地域における医療提供拠点を面的に整備してきました。一方、ソム・テックは2,400件超の医療建築実績を通じて高度な専門設計・施工機能を蓄積しています。

本統合は、これらの機能を単に集約するものではなく、開業支援に留まらず、薬局・クリニック・医療モールを一体として捉えた「医療拠点開発能力」を強化するものです。これにより、事業計画の策定から設計・施工、開業後の経営支援、さらには医業承継に至るまで、医師のライフサイクル全体をシームレスに支える体制を構築します。
さらに今後は、自社薬局を起点とした支援に加え、PBMを通じて連携する外部薬局に対しても、開業支援や設計・施工、経営支援の提供を拡大していきます。

こうした取り組みにより、従来の自社内に閉じた最適化にとどまらず、地域における薬局ネットワーク全体の機能強化を図り、より広域での医療提供体制の高度化を実現します。
総合メディカルは、薬局・クリニック・医療モールを核とした拠点開発に加え、PBMネットワークを通じて外部プレイヤーとの連携を深化させることで、医師一人ひとりに寄り添う伴走型支援を強化するとともに、地域医療全体を支えるヘルスケア・プラットフォーマーとしての役割を一層強化してまいります。

統合によって実現する3つの提供価値
1.     医師への提供価値：意思決定の高度化と理想の具現化
コンサルタントと専門設計士が同一組織内で密に連携することで、事業計画と建築設計を一体として検討可能とし、複雑な意思決定を構造的に支援します。
これにより、医師が診療に専念できる環境を最短距離で実現します。

2.     患者さん・地域社会への提供価値：持続可能な地域医療基盤の構築
診療所の立ち上げ支援を起点に、自社薬局の展開、医療モールの企画・開発へとつながる拠点整備に加え、PBMを通じて連携する外部薬局ネットワークを拡張することで、地域に点在する医療資源を有機的に接続していきます。
これにより、個別最適な医療提供を超え、地域全体として持続可能な医療提供体制を構築するとともに、医療資源の創出・維持・承継を一体的に支える基盤を形成します。
総合メディカルは、拠点とネットワークを統合することで、地域医療を面的に支えるプラットフォームとしての役割を発揮してまいります。

3.     変化への対応：複雑化する医療ニーズへの統合的対応
医療DXの加速や感染症対策など、進化し続ける医療ニーズに対し、企画・設計・運営を横断した統合的な対応を可能とします。
効率的な動線設計や最新トレンドを取り入れた空間づくりを通じて、次世代のクリニックモデルの実現を推進してまいります。

本合併の概要
合併効力発生日：2026年4月1日
合併存続会社合併消滅会社名称総合メディカル株式会社株式会社ソム・テック代表者多田荘一郎山﨑修所在地東京都千代田区大手町１－７－２
東京サンケイビル28階福岡県福岡市中央区大名２－９－２３
プリオ福岡ビル２階
総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社　執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ — Wed, 01 Apr 2026 10:15:00 +0900

執行役員人事に関するお知らせ

総合メディカルグループ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：多田荘一郎）は、今月以下の通り役員人事異動を行いましたのでお知らせします。

執行役員人事異動（2026年4月1日付）

氏名：鈴木一海
新職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　総合メディカル株式会社　経営管理本部長
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　経営戦略本部副本部長

氏名：石川陽介
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医療ソリューション事業本部長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　医業支援デジタル推進部長

氏名：出森慎一
新職務：総合メディカル株式会社　執行役員　
　　　　医業支援事業開発本部長
　　　　株式会社文教　代表取締役社長
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　株式会社文教　代表取締役社長

氏名：谷川由利子
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　エグゼクティブアドバイザー
旧職務：総合メディカルグループ株式会社、総合メディカル株式会社　
　　　　執行役員
　　　　管理本部長

氏名：下川友香理
新職務：総合メディカル株式会社　
　　　　シニアフェロー（参与）
旧職務：総合メディカル株式会社　執行役員
　　　　ヘルスケアイノベーション本部長
　　　　ヘルスケア人財開発部長

■総合メディカルグループについて
「地域医療の課題解決企業」として、全国に約800店舗の「そうごう薬局」を展開するほか、医業経営コンサルティングや医業承継・開業支援、医療人材の転職・派遣など多角的な事業を手掛ける医療の総合支援グループです。私たちは医療の「経営」と「現場」、「医療」と「地域」のあいだに立ち、それらを結びつけることで新たな価値やつながりを創造しています。医療従事者や地域の人々とともに医療の未来を共につくるパートナーとして、地域医療の持続・向上に貢献し、誰もが安心して良質な医療を受けられる「次世代の地域医療プラットフォーム」の構築をリードしています。

総合メディカルグループ株式会社
執行役員　経営管理本部長　
鈴木一海（すずきかずみ）

■学歴
明治薬科大学薬学部　卒業

■経歴
2001年に総合メディカルに入社、薬剤師として従事後、2013年より経営戦略本部にて新規事業の開発や経営企画に携わる。2022年より、経営戦略部部長。
2025年経営戦略本部副本部長。

総合メディカル株式会社
執行役員　医療ソリューション事業本部長
石川陽介（いしかわようすけ）

■学歴
立命館大学経済学部卒業

■経歴
2002年に総合メディカルに入社。関西、近畿地方を中心に営業として活躍。2015年名古屋支店長。
2021年、医業支援事業部門統括部長。2024年営業本部副本部長、2025年執行役員、事業開発本部長に就任。

総合メディカル株式会社
執行役員　医業支援事業開発本部長
株式会社文教代表取締役社長
出森慎一（いでもりしんいち）

■学歴
熊本学園大学経済学部卒業

■経歴
2002年、総合メディカルに入社。九州地区にて営業として活躍。2015年鹿児島支店長。
2021年より株式会社文教に出向。2022年株式会社文教代表取締役社長。
2025年、執行役員に就任。

以上

ギリアドの新社長に４月１日付でアジアとグローバルで事業をけん引したアンドリュー・ヘクスターが就任

ギリアド・サイエンシズ — Wed, 01 Apr 2026 10:00:00 +0900

2026年4月1日
ギリアド・サイエンシズ株式会社
ギリアド・サイエンシズ株式会社代表取締役社長交代のお知らせ ―新社長にアンドリュー・ヘクスターが就任― ―アジア、グローバルの双方で事業をけん引―　
ギリアド・サイエンシズ株式会社（以下「ギリアド」、本社：東京都千代田区）は、2026年4月1日付で、アンドリュー・ヘクスターが新たな代表取締役社長に就任したことをお知らせします。2022年1月から2026年3月31日まで代表取締役社長を務めたケネット・ブライスティングの後任となります。

ヘクスターは、グローバルやアジア地域におけるバイオ医薬品業界で計20年以上にわたる業務経験があり、そのうち約10年をギリアドで過ごしてきました。2017年にギリアドの香港リージョナルオフィスに入社後、韓国や台湾を含むアジアの5カ国・地域を統括するバイスプレジデント兼ジェネラル・マネジャーとして、全ての事業領域を率いました。2021年には米国本社に異動し、バイスプレジデント兼プログラム戦略リーダーとして、世界初のHIVカプシド阻害剤である「レナカパビル」を担当しました。同剤は、科学誌「Science」により2024年の「ブレークスルー・オブ・ザ・イヤー」に選出され、2025年には、世界のHIV流行に変革をもたらす可能性が評価された結果、米国のプリ・ガリアン賞（Prix Galien USA Award）の最優秀医薬品賞（Best Pharmaceutical Product）も受賞しています。
ヘクスターは、直近ではグローバル・コマーシャル・プロダクト・ストラテジー（HIV）担当のバイスプレジデントとして、HIVの治療と予防に関する製品やパイプラインを含むHIVポートフォリオのグローバル・マーケティング戦略を統括してきました。

今回の就任にあたり、ヘクスターは次のようにコメントしています。「これまでギリアドを含め、長年にわたりアジアで生活し、働いてきました。このたび、日本法人、そして日本の素晴らしいチームを率いることを大変楽しみにしています。当社には、HIV、オンコロジー、肝炎、COVID-19、炎症といった全ての事業領域において、多くの方々に貢献できる革新的なイノベーションがあります。日本において、同僚やさまざまなステークホルダーの皆様と協力し、これらのイノベーションを患者さんやコミュニティーに届けていきます」

アンドリュー・ヘクスター

経歴
2002年～2008年　シェリング・プラウ社（米国、フィリピン、韓国）
2009年～2015年　アッヴィ合同会社（香港、米国）
2016年～2017年　セルジーン社（韓国）
2017年～2021年ギリアド・サイエンシズ（香港）　
バイスプレジデント兼ジェネラル・マネジャー
2021年～2024年　ギリアド・サイエンシズ（米国）
バイスプレジデント兼プログラム戦略リーダー（レナカパビル）
2024年～　　　　ギリアド・サイエンシズ（米国）
バイスプレジデント兼グローバル・コマーシャル・プロダクト・ストラテジー担当（HIV）

学歴
シラキュース大学（米国）にて国際関係学士号取得
アリゾナ州立大サンダーバード大学院（Thunderbird School of Global Management、米国）にてMBA取得

ギリアド・サイエンシズについて
ギリアド・サイエンシズは、全ての人々にとって、より健康な世界の実現を目指し、35年以上にわたり医療の革新を追求し、飛躍的な進歩を遂げてきたバイオ医薬品企業です。　当社は、HIV、ウイルス性肝炎、COVID-19、がん、炎症性疾患といった生命を脅かす疾患の予防と治療のため、革新的な医薬品の開発に取り組んでいます。また、世界中の患者さんが当社の科学的イノベーションの恩恵を受けられるよう、グローバルな投資を継続しながら、次の時代の科学的発見、雇用創出、公衆衛生への備えを支えるため、米国での事業基盤をさらに強化する 3,200億ドル規模の投資計画を2025年に発表しました。当社はカリフォルニア州フォスターシティに本社を置き、世界35カ国以上で事業を行っています。