業種別リリース

メットライフとGlobal Citizen、ソーシャルメディアチャレンジ「Footwork for Futures」を開始

メットライフ生命 — Wed, 13 May 2026 11:13:24 +0900

2026年5月13日
メットライフ生命保険株式会社

※本資料はMetLife, Inc.が2026年5月12日に発表したプレスリリース（英語版）の日本語抄訳です。英語版との相違がある場合は英語版が優先します。

メットライフとGlobal Citizen、ソーシャルメディアチャレンジ「Footwork for Futures」を開始教育、スポーツの機会拡大を目的とし、寄付金はすべて「FIFA Global Citizen教育基金」を通じて活用。メットライフ財団が拠出した900万ドルを基盤に

ニューヨーク発、2026年5月12日－ MetLife, Inc.（以下、メットライフ）とGlobal Citizen（グローバル・シチズン）は、サッカーをテーマにしたグローバルなソーシャルメディアチャレンジ「Footwork for Futures（フットワーク・フォー・フューチャー）」を開始したことをお知らせします。子どもたちが質の高い教育やスポーツに触れる機会を拡大することで、自信に満ち、変化や困難にしなやかに対応できる地域社会の形成を目指します。

「Footwork for Futures」は、サッカーボールでリフティングをする（または挑戦しようとする）自身のショート動画をInstagram、LinkedIn、X、TikTok、Facebookにハッシュタグ「#FootworkForFutures」を付けて投稿するか、またはGlobal Citizenの公式アプリを通じて動画を投稿することで参加できます。対象となる動画投稿1件につき、メットライフが5ドルをFIFA Global Citizen 教育基金に寄付します。寄付総額は最大10万ドルとし、世界各地の地域に根差した団体への助成を通じて、子どもたちが質の高い教育やスポーツに触れる機会の拡大に活用されます。

本取り組みは、FIFA Global Citizen教育基金の設立にあたり、創設ドナーであるメットライフ財団が拠出した900万ドルを基盤とするものです。同基金は、教育およびスポーツプログラムを提供する世界各地の地域に根差した団体に助成金を提供しています。「Footwork for Futures」は、今夏に開催されるFIFA World Cup 2026™の盛り上がりを背景に、子どもたちの自信を育み、地域社会の強化を目指す団体の取り組みを後押しします。

メットライフのグローバル・サステナビリティ責任者であり、メットライフ財団の会長を務めるNuria Garciaは、次のように述べています。「FIFA Global Citizen教育基金は、スポーツという世界共通の言語と教育の力を組み合わせることで、子どもたちや地域社会に前向きな変化をもたらしています。『Footwork for Futures』は、そのミッションを誰もが参加しやすく、楽しい形で実現する取り組みです。投稿される一本一本の動画が、世界中の若者にとって、よりたしかな未来につながる意義ある一歩になると考えています」。

「Footwork for Futures」は、スキル、能力、経験の有無を問わず、どなたでも参加できます。それぞれが自分なりの方法でサッカーボールを動かし続ける様子を表現できます。本チャレンジは2026年5月12日から7月19日まで、または寄付総額が10万ドルに達するまで実施されます。期間終了後に投稿された動画も共有されますが、追加の寄付対象とはなりません。参加者は、友人や家族を指名して参加を呼びかけることができます。

参加方法の詳細については、以下をご覧ください。
https://www.globalcitizen.org/ja/info/footwork-for-futures/

※すべての動画は、各ソーシャルメディアプラットフォームの規則および本キャンペーンの利用規約（Terms & Conditions）に従う必要があります。実在の人物が安全に留意してサッカーボールでリフティング（またはその試み）を行っている様子が、動画内で明確に確認できることが条件となります。Global Citizenは、これらの基準を満たさない投稿を無効とする権利を有します。

メットライフについて
メットライフは世界有数の生命保険グループ会社として、子会社および関連会社を通じて生命保険や年金、従業員福利厚生、資産運用サービスを提供し、個人・法人のお客さまとよりたしかな未来への礎を築いています。1868年に設立され、現在では世界40超の市場で事業を展開し、米国やアジア、中南米、ヨーロッパ、中東ではリーダーポジションを確立しています。www.metlife.com

メットライフ財団について
メットライフ財団は、社会と深く繋がり、貢献するというメットライフが大切にする伝統を継続するため、1976年に設立されました。非営利団体と協働し、メットライフの社員によるボランティア活動も積極的に行いながら、社会全体での経済的流動性の実現に向けて3つの重点領域（経済的エンパワーメント、ファイナンシャル・ヘルス、持続可能な地域社会）に沿って取り組んでおり、これまで50年にわたり10億ドル以上の支援を行ってきました。www.metlife.org

メットライフ生命について
メットライフ生命は日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人としてお客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、革新的な商品の提供に努めています。www.metlife.co.jp

About Global Citizen
Global Citizen is the world’s largest movement to end extreme poverty. Powered by a worldwide community of everyday advocates raising their voices and taking action, the movement is amplified by campaigns and events that convene leaders in music, entertainment, public policy, media, philanthropy and the private sector. Since the movement began, more than $50 billion in commitments announced on Global Citizen platforms has been deployed, impacting 1.3 billion lives. Established in Australia in 2008, Global Citizen operates in the US, the UK, France, Germany, Spain, Switzerland, Brazil, Canada, Australia, South Africa, Nigeria, Ghana, Rwanda, the UAE, and across Asia. Join the movement at globalcitizen.org, download the Global Citizen app, and follow Global Citizen on TikTok, Instagram, YouTube, Facebook, X and LinkedIn.

【全国調査】【AI】AIを多く利用している都道府県はどこ？かける金額は？ 47都道府県別の調査結果を発表！

フコク生命 — Thu, 30 Apr 2026 15:00:00 +0900

202604AI
フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「AI」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
仕事や日常でAIを使いますか？
（「AI」とは、いわゆる ChatGPT・Gemini・Copilotなどのような、文章・画像・音声などを理解して作り出すタイプのAIのことを指します）
AIに年間いくら課金していますか？（個人利用のみ回答してください）

47都道府県のAIの年間課金費用ランキング第1位　長野県　25,786円
第2位　熊本県　25,308円
第3位　奈良県　22,620円
第4位　岐阜県　19,917円
第5位　秋田県　19,591円
第6位　神奈川県　19,056円
第7位　静岡県　17,870円
第8位　新潟県　17,833円
第9位　鳥取県　16,550円
第10位　福井県　15,650円
第11位　東京都　15,638円
第12位　福岡県　15,031円
第13位　福島県　14,786円
第14位　大阪府　14,568円
第15位　山梨県　14,281円
第16位　島根県　13,850円
第17位　愛知県　13,833円
第18位　京都府　13,688円
第19位　北海道　13,140円
第20位　岩手県　13,083円
第21位　三重県　12,441円
第22位　長崎県　12,208円
第23位　沖縄県　12,091円
第24位　兵庫県　12,040円
第25位　千葉県　12,000円
第26位　愛媛県　11,700円
第27位　栃木県　11,600円
第28位　群馬県　11,550円
第29位　茨城県　11,536円
第30位　宮崎県　11,395円
第31位　香川県　11,125円
第32位　青森県　10,778円
第33位　鹿児島県　9,938円
第34位　佐賀県　9,571円
第35位　岡山県　8,737円
第36位　宮城県　8,688円
第37位　石川県　8,591円
第38位　高知県　7,923円
第39位　埼玉県　7,607円
第40位　広島県　7,286円
第41位　大分県　7,083円
第42位　徳島県　6,969円
第43位　滋賀県　6,563円
第44位　山形県　6,188円
第45位　山口県　5,000円
第46位　和歌山県　4,906円
第47位　富山県　3,091円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは、長野県が第１位となりました。
全国平均は12,568円で、第20位・岩手県と第21位・三重県との間の数値です。また、課金している方で多く挙げられた回答は1,000円以上5,000円未満という結果となりました。

【47都道府県　AIの年間課金費用割合】
1,000円未満：6％
1,000円以上5,000円未満：10％
5,000円以上1万円未満：9％
1万円以上5万円未満：7％
5万円以上：2％
課金していない：65％
わからない/答えたくない：1％

本アンケート調査で「AIを使う」と回答いただいた割合は以下となりました。

【47都道府県　AIの利用割合】
使う：52％
使わない：45％
わからない/答えたくない：3％

AIの利用割合としては、半数以上の方が利用している結果となりました。

47Lifeでは、毎月皆さまの生活に寄り添ったお金をテーマにした記事を公開しています。
友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。今後もより良い情報発信に努めてまいります。

▼アンケート記事の全文はこちら▼
https://47life.fukoku-life.co.jp/feature/12618/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prwire&utm_campaign=47life

47Life（よんなならいふ）について https://47life.fukoku-life.co.jp/

47Lifeは、皆さまの生活に寄り添ったお金の情報をフコク生命がお届けするメディアです。
47は「47都道府県」を、Lifeは皆さまの「生活」を表します。
就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
たとえば引っ越しや出産など人生の転機で湧く疑問の解消に、友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。

フコク生命について https://www.fukoku-life.co.jp/
フコク生命は、2023年で創業100周年を迎えた生命保険会社です。
創業以来、保険会社ならではの互いに助け合う”相互扶助”という考え方で人と人とのつながりを大切にしてきました。
フコク生命はこれからも、「お客さま基点」という価値観のもと、もし、自分がお客さまだったら･･･を常に考えながらお客さまが心から安心できるサービスをお届けしてまいります。

ジブラルタ生命、「健康経営優良法人2026」に認定

ジブラルタ生命 — Thu, 02 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月2日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO 蕪木　広義）は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人 2026（大規模法人部門）」に認定されました。

健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に、日本健康会議が認定する顕彰制度です。

当社の主な取り組み
当社では、「従業員の健康は企業の持続的成長の基盤である」という考えのもと、以下の取り組みを推進しています。
　・全社員向けに本社産業医による健康講話の実施
　・メンタルヘルスマネジメントに関するEラーニングを開講（各役職ごと）
　・ウォーキングキャンペーンへの参加促進による運動機会の創出
　・職場内でのラジオ体操実施の勧奨、ラジオ体操動画の提供

当社は今後も、従業員が心身ともに健康で、安心して能力を発揮できる職場環境の整備に取り組むとともに、生命保険会社として社会全体の健康増進にも貢献してまいります。

ジブラルタ生命、厚生労働省から「プラチナくるみん」認定を取得

ジブラルタ生命 — Thu, 02 Apr 2026 14:00:00 +0900

2026年4月2日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO 蕪木　広義）は、2026年3月4日付で、次世代育成支援対策推進法に基づき、子育てサポートに高い水準で取り組んでいる企業として、厚生労働省東京労働局から「プラチナくるみん」認定を受けました。

「プラチナくるみん」は、次世代育成支援対策推進法に基づき、子育て支援に積極的に取り組み、一定の基準を満たした企業に付与される「くるみん」認定企業のうち、より高い水準の取り組みと実績を有する企業に与えられる特例認定制度です。

当社はこれまでも、2012年および2015年に「くるみん」認定を受けております。
当社は今後も、子育てと仕事の両立をはじめとする多様な働き方を支援し、社員一人ひとりが安心して活躍できる職場環境の実現に取り組んでまいります。

当社の子育て支援に関する主な取り組み
当社では、育児と仕事の両立を支援するため、以下の取組を進めてきました。
取り組み
詳細
男性育児休業取得推進
・育児休業取得対象者への動画配信
・男性育休取得者の取得事例記事の掲示
・父親学級の開催、男性育休促進のための管理職研修の実施
年次有給休暇取得率向上
・連続休暇の計画的取得に関する掲示板の発信
・働き方改革・休み方改革に関する社員向け講演の実施
女性社員のキャリア形成支援
・女性スタッフ向け育成プログラム、各種キャリア研修の実施
・女性営業管理職のロールモデル紹介のイントラ掲載

【全国調査】【高校生の学習塾】47都道府県、高校生の学習塾の費用は？月にいくらかかってる？

フコク生命 — Tue, 31 Mar 2026 16:30:00 +0900

フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「高校生の学習塾」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
高校生のお子さまは学習塾に通っていますか/通っていましたか
高校生の学習塾代に毎月どのくらい費用をかけていますか/かけていましたか？
（複数人いて状況が異なる場合は一番上のお子さまの状況をお答えください）

47都道府県の高校生の平均学習塾代ランキング第1位　徳島県　45,385円
第2位　東京都　42,976円
第3位　奈良県　42,600円
第4位　新潟県　42,500円
第5位　埼玉県　40,882円
第6位　滋賀県　37,143円
第7位　神奈川県　36,304円
第8位　高知県　34,688円
第9位　岡山県　34,667円
第10位　大阪府　34,423円
第11位　熊本県　34,412円
第12位　静岡県　34,318円
第13位　愛知県　34,000円
第14位　千葉県　33,696円
第15位　宮城県　33,529円
第16位　愛媛県　33,214円
第17位　北海道　32,143円
第18位　岐阜県　31,905円
第19位　栃木県　30,714円
第20位　大分県　30,357円
第21位　福井県　30,000円
第21位　兵庫県　30,000円
第21位　和歌山県　30,000円
第21位　香川県　30,000円
第21位　長崎県　30,000円
第26位　三重県　29,583円
第27位　京都府　29,444円
第28位　長野県　29,412円
第29位　島根県　29,167円
第30位　秋田県　28,438円
第31位　佐賀県　28,409円
第32位　沖縄県　28,333円
第33位　福島県　28,235円
第34位　石川県　28,125円
第35位　富山県　27,000円
第36位　群馬県　26,923円
第37位　山形県　26,667円
第38位　茨城県　26,429円
第39位　鳥取県　26,316円
第40位　福岡県　26,136円
第41位　山梨県　25,500円
第42位　青森県　25,294円
第43位　岩手県　24,706円
第44位　鹿児島県　24,667円
第45位　広島県　22,381円
第46位　山口県　21,111円
第47位　宮崎県　20,556円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは、徳島県が第１位となりました。
全国平均は30,908円で、第18位・岐阜県と第19位栃木県との間の数値です。また、1万円以上3万円未満と回答した人が一番多い結果となりました。
高校生の平均学習塾代は以下のとおりです。

【47都道府県　平均学習塾代】
1万円未満：13％
1万円以上3万円未満：46％
3万円以上5万円未満：27％
5万円以上7万円未満：8％
7万円以上10万円未満：3％
10万円以上：3％

47都道府県の高校生の学習塾利用率は以下のようになりました。

【47都道府県　高校生の学習塾利用率】
通っている/いた：40％
通っていない/いなかった：51％
わからない/答えたくない：9％

高校生のお子さまがいる家庭での高校生の学習塾の利用率は、40%となりました。

47Lifeでは、毎月皆さまの生活に寄り添ったお金をテーマにした記事を公開しています。
友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。今後もより良い情報発信に努めてまいります。

▼アンケート記事の全文はこちら▼
https://47life.fukoku-life.co.jp/feature/12298/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prwire&utm_campaign=47life

47Life（よんなならいふ）について https://47life.fukoku-life.co.jp/

47Lifeは、皆さまの生活に寄り添ったお金の情報をフコク生命がお届けするメディアです。
47は「47都道府県」を、Lifeは皆さまの「生活」を表します。
就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
たとえば引っ越しや出産など人生の転機で湧く疑問の解消に、友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。

フコク生命について https://www.fukoku-life.co.jp/

フコク生命は、2023年で創業100周年を迎えた生命保険会社です。
創業以来、保険会社ならではの互いに助け合う”相互扶助”という考え方で人と人とのつながりを大切にしてきました。
フコク生命はこれからも、「お客さま基点」という価値観のもと、もし、自分がお客さまだったら･･･を常に考えながらお客さまが心から安心できるサービスをお届けしてまいります。

ジブラルタ生命、小学生向け特別授業「ドリーム・スクール・キャラバン2026」に協賛

ジブラルタ生命 — Tue, 31 Mar 2026 14:00:00 +0900

2026年3月31日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木　広義）は、「ドリーム・スクール・キャラバン2026」に協賛します。

2026年のドリーム・スクール・キャラバンでは、前年に引き続き「走力up！教室」、「バスケットボール教室」、「ダンス教室」の、全3種目の教室を開催します。各教室では、プロスプリントコーチ、現役プロ選手、プロダンサーなど、その道のプロフェッショナルの皆さんが講師を務め、素晴らしい技術の披露や、実践的な指導を行います。これらの教室を通じて、スポーツへの興味を深めたり、プロの技術に驚き感動したり、走るタイムの向上を実感して喜びを感じたりすることで、参加する子どもたちに、さまざまな学びや夢のきっかけを提供します。
ドリーム・スクール・キャラバンには、2017年の開始以降、これまで39,000人を超える子どもたちが参加しました。

当社は、今後も本活動を通じて“未来を担う子どもたち”を応援してまいります。

■各教室の応募要項等について■
種目
参加対象
対象人数
※クラスの人数等に
応じて相談
実施期間
詳細な実施日程は当選校と
協議のうえ決定
「走力up！教室」
「ダンス教室」
小学校3～6年生の児童
1校あたり 60名程度
2026年９月～12月下旬
※「走力up!教室」は9月15日～
「バスケットボール教室」
小学校1～6年生の児童
1校あたり 80名程度

開催予定地
別紙「各教室の概要」を参照
応募締切
2026年5月29日（金）
応募方法
当社ライフプラン・コンサルタント（LC/営業社員）が開催予定地の各小学校に専用応募用紙を配布します。①②いずれかの方法でご応募ください。

①専用応募用紙に記載されている二次元バーコードもしくはURLへアクセスし、必要事項をご入力の上、応募ください。
②専用応募用紙に必要事項を記入し、FAXでお申し込みください。
授業内容
各教室で行われる授業の内容をわかりやすくお伝えするため、講師が授業を通じて伝えたい想いや、実際に授業を受けた児童や先生方のご感想を、インタビュー形式でまとめた動画を当社ホームページにてご紹介しています。
（https://www.gib-life.co.jp/st/about/kouken/kodomo/dream.html）
応募における備考 (1)各教室の概要・開催にご興味をお持ちの方は、各小学校担当のLCまでお問い合わせください。
(2)本活動は、小学校の特別授業として開催される内容となっています。
(3)応募の際は、各学校長の承認の上、お申し込みください。
(4)個人（児童もしくは保護者等）からの申し込みは受け付けていません。

■各教室の概要■

●ドリーム・スクール・キャラバン「走力up！教室」
一流スポーツ選手やプロサッカー選手、そして全国の子どもたち80,000人以上指導してきた実績をもつプロスプリントコーチが“速く走れるコツ”を伝授します。
2025年は、同教室に1,573名の子どもたちが参加し、走力upに挑戦しました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

プロスプリントコーチ荒川優（あらかわゆう）さん 2026年開催予定地： (19県)
新潟県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、長野県、神奈川県、千葉県、山梨県、静岡県、広島県、
岡山県、島根県、鳥取県、山口県、香川県、愛媛県、高知県、徳島県

●ドリーム・スクール・キャラバン「バスケットボール教室」
プロバスケットボールチームの選手やコーチが一緒に試合をしたり、プロの技術を披露したり、子どもたちにスポーツの楽しさや喜びを伝える授業です。
2025年は、同教室に909名の子どもたちが参加しました。
※活動可能のチームがない場合はプロのコーチを派遣します。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

一般社団法人
バスケットボールジャパンアカデミー木村一明（きむらかずあき）さん
2026年開催予定地： (14県)
愛知県、石川県、富山県、福井県、岐阜県、三重県、福岡県、宮崎県、大分県、鹿児島県、長崎県、熊本県、佐賀県、沖縄県
　　
●ドリーム・スクール・キャラバン「ダンス教室」
プロダンサーの指導でリズムにあわせて身体を動かすことにより、ダンスの得意不得意問わず、みんなで一緒に「ダンスって楽しい！」が体験できる授業です。
2025年は、同教室に946名の子どもたちが参加しました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

一般社団法人
ダンスインストラクターズ協会寒川和成（そうがわかずなり）さん
2026年開催予定地： (14都道府県)
北海道、青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県、東京都、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、
兵庫県、和歌山県

（ご参考）　ジブラルタ生命の社会貢献活動に対する考え
当社の親会社である米国プルデンシャル・ファイナンシャルは、本業を通じて「経済的な保障と心の平和」を社会に提供すると同時に、「会社が地域とともに成長し、社員一人ひとりが地域コミュニティに貢献し支援すること」を大切にしています。当社は、このプルデンシャル・ファイナンシャルが大切にする“想い”と、当社企業理念に沿った社会貢献活動に積極的に取り組んでいくことで、企業の社会的責任を果たしていきたいと考えており、なかでも「子ども」と「地域」をテーマにした活動を行っています。
●「子どもたちを応援するための活動」
当社は「Magic of the Dream」という名称のもと、未来を担う子どもたちの夢や希望を応援する活動に積極的に取り組んでいます。その根底には、子どもたちの「夢を叶える力」を育む、感動や驚きの体験をプレゼントし、「希望にあふれる未来」への架け橋になりたい、との想いが込められています。ドリーム・スクール・キャラバンをはじめとする各活動には、全国各地の社員がボランティアスタッフとして積極的に関わりながら、子どもたちにエールをおくっています。

ジブラルタ生命、特別支援学校向け出前授業「パラフットボール教室2026」に協賛

ジブラルタ生命 — Tue, 31 Mar 2026 14:00:00 +0900

2026年3月31日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木　広義）は、本年も特別支援学校向け出前授業「パラフットボール*教室」に協賛します。

当社は、「Magic of the Dream」という名称のもと、未来を担う子どもたちの夢や希望を応援する活動に取り組んでおり、特別支援学校を対象とした出前授業「パラフットボール教室」に協賛します。この授業は、障がいがある方でもスポーツの楽しさを知ってもらうことができる内容となっており、専門の指導者が特別支援学校の児童・生徒の状況に応じた授業内容を組み立て、誰もが気軽に体験できる授業をお届けします。

＊パラフットボール：障がいのある人が楽しめるように工夫されたサッカーです。

＜2025年実施校で、教室に参加した先生の声＞
✓ 児童、生徒一人一人に合った対応をしてくださり、児童、生徒、教職員全員が楽しく活動することができました。
✓ 実態に合った指導や使用する教材の工夫など、とても学びのある時間となり、この授業で感じたことをこれからの授業づくりでも活かしていきたいと思います。
✓ テンポのよい進行と充実した内容のおかげで、児童たちが終始意欲的にボールと触れ合うことができました。
✓ このような企画があることで、我々だけでは作ることが難しいチャンスを子どもたちに与えることができ、将来の可能性を広げていくことができると感じました。

当社は、今後もさまざまな社会貢献活動を通じて“未来を担う子どもたち”を応援してまいります。

■講師プロフィール■

講師（左：中山氏、右：瀬戸脇氏）

中山　剛氏
一般社団法人パラフットボール代表理事
日本ろう者サッカー協会　元男子代表監督
日本パラスポーツ協会　上級スポーツ指導員
日本知的障がい者サッカー連盟　公認B級コーチ
JIFF インクルーシブフットボールコーチ

瀬戸脇正勝氏
静岡FIDサッカー連盟理事長
2013年公益財団法人日本障害者スポーツ協会
（現日本パラスポーツ協会）功労賞受賞
2023年第3回アジアフットボール連盟（AFC）グラスルーツリーダー賞受賞
（障がい者サッカーの活動を評価）

■プログラム構成のイメージ■　※当選校と打合せのうえ、児童・生徒に合わせた内容にカスタマイズ
時間内容 10分オープニング（アイスブレイク・講義）
10分ウォーミングアップ（リズムに合わせてダンス）
20分パラフットボール体験（ボールフィーリング・ミニゲームなど）
5分振り返り（感想の共有等）

■応募要項等について■
対象全国の特別支援学校（国公立・私立）
応募締切 2026年5月29日（金）
開催校決定 2026年6月中旬ごろ予定（抽選にて全国10校程度を選定）
開催期間 2026年6月下旬～12月（詳細は運営事務局と当選校が協議のうえ決定）
応募方法専用応募用紙によるメール応募
応募における備考（1）当社ライフプラン・コンサルタント（LC/営業社員）が全国の特別支援学校に専用応募用紙を配布します。
（2）出前授業の概要・開催にご興味をお持ちの方は、各学校担当のLCまでお問い合わせください。
（3）応募の際は、専用応募用紙に必要事項を記入し、各学校長の承認の上、メールでお申し込みください。
（4）個人（児童もしくは保護者等）からの申し込みは受け付けていません。
主催一般社団法人パラフットボール
後援公益財団法人日本教育公務員弘済会

（参考）2025年度実施校
7月静岡県立清水特別支援学校（知的）
鳥取県立鳥取養護学校（病弱・肢体）
佐賀県立伊万里特別支援学校（知的）
9月京都市立西総合支援学校（知的）
10月広島県立福山特別支援学校（肢体）
大垣特別支援学校（知的）
11月長崎大学教育学部附属特別支援学校（知的）
鳴門教育大学附属特別支援学校（知的）
12月群馬県立太田特別支援学校（知的）
北海道帯広養護学校（知的・肢体）

ジブラルタ生命の社会貢献活動に対する考え
当社の親会社である米国プルデンシャル・ファイナンシャルは、本業を通じて「経済的な保障と心の平和」を社会に提供すると同時に、「会社が地域とともに成長し、社員一人ひとりが地域コミュニティに貢献し支援すること」を大切にしています。当社は、このプルデンシャル・ファイナンシャルが大切にする“想い”と、当社企業理念に沿った社会貢献活動に積極的に取り組んでいくことで、企業の社会的責任を果たしていきたいと考えており、なかでも「子ども」と「地域」をテーマにした活動を行っています。

子どもたちを応援するための活動
当社は、「Magic of the Dream」という名称のもと、未来を担う子どもたちの夢や希望を応援する活動に積極的に取り組んでいます。その根底には、子どもたちの「夢を叶える力」を育む、感動や驚きの体験をプレゼントし、「希望にあふれる未来」への架け橋になりたい、との想いが込められています。ドリーム・スクール・キャラバンをはじめとする各活動では、全国各地の社員がボランティアスタッフとして積極的に関わりながら、子どもたちにエールをおくっています。

【出前授業に関するお問い合わせ】
一般社団法人パラフットボール

Mail : school@parafootball.jp

ジブラルタ生命、パラフットボールフェスティバルへの協賛

ジブラルタ生命 — Tue, 31 Mar 2026 14:00:00 +0900

2026年3月31日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木　広義）は、2026年度も、障がい者サッカー(＊1)を通じて障がい者と健常者をつなぐ「パラフットボールフェスティバル」を応援し、運営する主催団体である一般社団法人パラフットボールへ活動資金を協賛します。

本フェスティバルは、障がいの有無にかかわらず、参加者がサッカーを通じて共に学び、楽しむことのできる機会を地域へ提供することを目的に開催しています。
当社は2016年に静岡県で協賛を開始して以来、愛知県、兵庫県、徳島県、愛媛県、熊本県、沖縄県へと支援地域を拡大してまいりました。2026年は、新たに福島県、東京都、山梨県、長崎県での開催を予定しており、全国11か所での開催へと発展しています。
また、MDRT(＊2)ジブラルタ生命分会におきましても活動資金の協賛等、積極的に支援いただいております。3月7日の兵庫開催では、パラフットの普及振興のため、会員から募った寄付金の贈呈式が行われました。

当社ボランティアスタッフも当日の運営をサポートするなど、日頃お世話になっている地域社会への貢献に継続して取り組んでいます。
なお、2026年はすでに1月に静岡県と山梨県、2月に長崎県、3月に兵庫県でフェスティバルを開催済みです。

＜各地で開催されたパラフットボールフェスティバルの様子＞

＜MDRT(＊2)ジブラルタ生命分会の会員による寄付金の贈呈式＞

各会場では、多くの社員がボランティアとして参加し、地元の一般参加者とともにパラフットボールを体験しました。参加者の体験補助やグループワークの進行など、運営面でも積極的に関わり、地域の皆さまと交流を深める場となりました。

当社は、引き続きフェスティバルへの協賛を通じて障がい者と健常者の交流をサポートし、誰もが暮らしやすい共生社会の実現に貢献してまいります。

【2026年の開催（予定）】
実施日フェスティバル名 1月10日（土）開催済み第11回静岡パラフットボールフェスティバル 1月12日（月祝）開催済み第1回山梨パラフットボールフェスティバル 2月14日（土）開催済み第1回長崎パラフットボールフェスティバル 3月7日（土）開催済み第11回兵庫パラフットボールフェスティバル 5月17日（日）第2回愛知パラフットボールフェスティバル 6月27日（土）第3回徳島パラフットボールフェスティバル 6月28日（日）第3回愛媛パラフットボールフェスティバル 7月4日（土）第１回東京パラフットボールフェスティバル 7月20日（月祝）第1回福島パラフットボールフェスティバル 11月7日（土）第5回熊本パラフットボールフェスティバル 12月（予定）第5回沖縄パラフットボールフェスティバル
(＊1)　IDサッカー（知的障がい）、アンプティサッカー（切断障がい）、ブラインドサッカー（視覚障がい）、パワーチェアフットボール（電動車いす）、デフサッカー（聴覚障がい）、ソーシャルフットボール（精神障がい）、CPサッカー（脳性麻痺）

(＊2)　MDRT・・・1927 年に発足した Million Dollar Round Table（MDRT）は、卓越した生命保険・金融プロフェッショナルの組織です。世界中の生命保険および金融サービスの専門家が所属するグローバルな独立した組織として、700 社以上、80カ国以上で会員が活躍しています。

ジブラルタ生命の社会貢献活動への想い
当社の親会社である米国プルデンシャル・ファイナンシャルは、本業を通じて「経済的な保障と心の平和」を社会に提供すると同時に、会社が地域とともに成長し、「社員一人ひとりが地域コミュニティに貢献し支援すること」を大切にしています。当社は、このプルデンシャル・ファイナンシャルが大切にする“想い”と、当社の企業理念に沿った社会貢献活動に積極的に取り組んでいくことで、企業の社会的責任を果たしていきたいと考えており、なかでも「子ども」と「地域」をテーマにした活動を行っています。

【全国調査】どれくらいの頻度でコンビニを利用する？いくら利用する？47都道府県別のアンケート調査結果

フコク生命 — Fri, 27 Feb 2026 14:30:00 +0900

202602コンビニ
フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「コンビニ」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
コンビニをどれくらいの頻度で利用しますか？
毎月コンビニでいくら使いますか？

47都道府県のコンビニでつかう平均金額ランキング
第1位　東京都　24,425円
第2位　奈良県　14,000円
第3位　静岡県　13,971円
第4位　大阪府　12,865円
第5位　兵庫県　12,667円
第6位　埼玉県　12,444円
第7位　北海道　11,034円
第8位　福岡県　11,033円
第9位　神奈川県　10,978円
第10位　千葉県　10,948円
第11位　茨城県　10,833円
第12位　愛知県　10,702円
第13位　徳島県　10,568円
第14位　京都府　10,541円
第15位　岡山県　10,353円
第16位　鹿児島県　9,828円
第17位　熊本県　9,680円
第18位　山梨県　9,615円
第19位　愛媛県　9,309円
第20位　福島県　9,158円
第21位　広島県　9,121円
第22位　沖縄県　9,101円
第23位　秋田県　9,070円
第24位　滋賀県　9,066円
第25位　香川県　9,043円
第26位　青森県　8,828円
第27位　新潟県　8,777円
第28位　島根県　8,763円
第29位　栃木県　8,626円
第30位　石川県　8,587円
第31位　山口県　8,516円
第32位　佐賀県　8,478円
第33位　群馬県　8,414円
第34位　宮城県　8,218円
第35位　三重県　8,159円
第36位　岐阜県　8,153円
第37位　山形県　8,125円
第38位　長崎県　8,006円
第39位　宮崎県　7,957円
第40位　高知県　7,887円
第41位　鳥取県　7,853円
第42位　岩手県　7,658円
第43位　長野県　7,633円
第44位　福井県　7,500円
第45位　和歌山県　7,470円
第46位　大分県　7,385円
第47位　富山県　6,889円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは、東京都が第１位となりました。
全国平均は9,750円で、第16位・鹿児島県と第17位・熊本県との間の数値です。
また、5,000円未満と回答した人が一番多く、1位・東京都の結果が大きく平均を引き上げている結果となりました。

コンビニでつかう平均金額回答一覧は以下のとおりです。

【47都道府県　コンビニでつかう平均金額回答一覧】
5,000円未満：64％
5,000円以上10,000円未満：16％
10,000円以上30,000円未満：12％
30,000円以上50,000円未満：3％
50,000円以上100,000円未満：1％
100,000円以上：0％
わからない/答えたくない：4％

また、47都道府県で回答数（複数回答可）の多かった、コンビニの利用頻度は以下となりました。

【47都道府県　コンビニの利用頻度回答一覧】
ほぼ毎日利用する：10％
週に2～3回利用する：26％
週に1回以下利用する：50％
コンビニは利用しない：10％
わからない/答えたくない：4％

利用頻度としては、「週に1回以下利用する」という方が半数を占めました。

47Lifeでは、毎月皆さまの生活に寄り添ったお金をテーマにした記事を公開しています。
友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。今後もより良い情報発信に努めてまいります。

▼アンケート記事の全文はこちら▼
https://47life.fukoku-life.co.jp/feature/12173/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prwire&utm_campaign=47life

47Life（よんなならいふ）について https://47life.fukoku-life.co.jp/

47Lifeは、皆さまの生活に寄り添ったお金の情報をフコク生命がお届けするメディアです。
47は「47都道府県」を、Lifeは皆さまの「生活」を表します。
就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
たとえば引っ越しや出産など人生の転機で湧く疑問の解消に、友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。

フコク生命について https://www.fukoku-life.co.jp/
フコク生命は、2023年で創業100周年を迎えた生命保険会社です。
創業以来、保険会社ならではの互いに助け合う”相互扶助”という考え方で人と人とのつながりを大切にしてきました。
フコク生命はこれからも、「お客さま基点」という価値観のもと、もし、自分がお客さまだったら･･･を常に考えながらお客さまが心から安心できるサービスをお届けしてまいります。

第19回「未来を強くする子育てプロジェクト」受賞者決定

住友生命保険 — Tue, 24 Feb 2026 14:00:00 +0900

2026年２月24日
住友生命保険相互会社
文部科学省・こども家庭庁後援住友生命子育て支援事業第19回「未来を強くする子育てプロジェクト」受賞者決定

　住友生命保険相互会社（取締役代表執行役社長高田幸徳、以下「住友生命」）は、2007年からより良い子育て環境の整備にむけた「未来を強くする子育てプロジェクト」（以下、「本プロジェクト」）に取り組んでいます。
　本プロジェクトでは、地域において子育て環境づくりに取り組む個人・団体に贈る「子育て支援活動の表彰」と、子育てと人文・社会科学分野の研究活動の両立に努力している「女性研究者への支援」の公募事業を実施しています。
　これまで過去18回の表彰を通じて、206組の子育て支援活動と、181名の女性研究者への支援を行ってきました。

　19回目となる今年度は、子育て支援に資する諸活動を行っている団体・個人合わせて225組、子育てを行いながら研究を続けている女性研究者135名の応募の中から受賞者を決定しました。表彰式は、2026年２月25日（水）にコングレスクエア日本橋【ホールA・B】にて開催します。

【子育て支援活動の表彰】
○スミセイ未来大賞２組（内閣府特命担当大臣賞１組、文部科学大臣賞１組）
○スミセイ未来賞 10組

【女性研究者への支援】
○スミセイ女性研究者奨励賞 10名

＊受賞者および本プロジェクトの詳細については、住友生命ホームページをご覧ください。

・受賞者の詳細
https://www.sumitomolife.co.jp/about/csr/community/mirai_child/result/2025/

・本プロジェクトの詳細
https://www.sumitomolife.co.jp/about/csr/community/mirai_child/

第19回「未来を強くする子育てプロジェクト」受賞者一覧【子育て支援活動の表彰】
○スミセイ未来大賞２組（内閣府特命担当大臣賞１組、文部科学大臣賞１組）
内閣府特命担当大臣賞
特定非営利活動法人こどもソーシャルワークセンター（滋賀県大津市）

文部科学大臣賞
特定非営利活動法人維新隊ユネスコクラブ（東京都新宿区）

○スミセイ未来賞 10組　
特定非営利活動法人 AYA（神奈川県横浜市）
一般社団法人金沢区助産師会山本助産院（神奈川県横浜市）
特定非営利活動法人クローバーの会アットやまがた（山形県山形市）
特定非営利活動法人子育てママ応援塾ほっこりーの（東京都北区）
特定非営利活動法人多様な学びプロジェクト（神奈川県川崎市）
特定非営利活動法人東京里山開拓団（東京都世田谷区）
NPO法人陽向ぼっこ（北海道白糠郡）
一般社団法人ひょうごラテンコミュニティ（兵庫県神戸市）
NPO法人福岡ファミリーハウス（福岡県福岡市）
一般社団法人ロングスプーン協会（千葉県市川市）

【女性研究者への支援】
○スミセイ女性研究者奨励賞 10名
井川　摩耶：東京大学大学院新領域創成科学研究科国際協力学専攻博士後期課程
池北　眞帆：東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻博士後期課程
石神　真悠子：東洋英和女学院大学人間科学部･人間科学科任期制嘱託講師
小山　あゆみ：東北大学大学院国際文化研究科･多文化共生論講座博士後期課程
坂井　華海：熊本大学大学院自然科学教育部博士後期課程
座間味　愛理 :九州大学大学院人間環境学研究院学術協力研究員
チェンドムアンドレア／CSENDOM Andrea
:大阪大学国際機構　国際教育交流センター学生交流推進部門特任助教
藤田　綾：オックスフォード大学大学院社会政策・介入研究科社会介入・政策評価学博士課程
向　はるか：広島大学大学院人間社会科学研究科人間総合科学プログラム博士後期課程
山田　夏子：立教大学大学院社会デザイン研究科博士後期課程

※受賞者名は敬称略、五十音順に掲載。

以上

第19回「未来を強くする子育てプロジェクト」受賞団体・受賞者詳細
1．子育て支援活動の表彰
a.スミセイ未来大賞

【内閣府特命担当大臣賞】
言葉にならない子どものしんどさをすくい上げ、地域とつなぐ、支え合いの場
「特定非営利活動法人こどもソーシャルワークセンター（滋賀県大津市）」

～子どもたちを支援へつなげ、地域における支えをつくる～
　子どもたちを民間や行政の支援に「つなぐ」とともに、制度のはざまにあるグレーゾーンの子どもたち一人ひとりに寄り添う活動を少しずつ「つくって」きた。
　活動の規模を拡大することよりも、地域の人々の力で無理なく実践できるモデルづくりを大切にしている。こうして育ててきたモデルが、日本各地で子どもたちを支える基盤となることを願っている。

【文部科学大臣賞】
学びと食で子どもを支える学習支援活動を全国に広げる
「特定非営利活動法人維新隊ユネスコクラブ（東京都新宿区）」

～子どもが安心して学べる環境を整える～
　週1回の学習塾「ステップアップ塾」は、国内5ヵ所の教室に加え、オンラインでも参加が可能。運営の中心を担う大学生講師は、学習指導を行うだけでなく、子どもたちの相談相手にもなり、身近な目標として学習意欲を高める存在となっている。
　また、講師を必要としない子どもたちには平日の教室を開放し、自習教室「STUDY CAMP」として集中して学べる環境を整備。
　提供する食事は管理栄養士が監修し、必要に応じて栄養指導も行っている。

b.スミセイ未来賞
すべての子どもたちに、安心して楽しめる「体験」を
「特定非営利活動法人 AYA（神奈川県横浜市）」

　病気や障がいを理由に、文化や社会とのつながりを諦めなくてよい社会の実現を目指し、医療従事者が見守る体制のもと、医療的ケアが必要な子どもも安心して参加できる環境を整備。
　映画・スポーツ・音楽・芸術などの体験型イベントを通じて、病気や障がいのある子どもたちとそのご家族が、感動を分かち合える場を提供している。

助産師が子どもの成長に寄り添い、地域の人たちと支え合う交流拠点
「一般社団法人金沢区助産師会山本助産院（神奈川県横浜市）」

　30年以上、助産院で母と子に寄り添ってきたが、育児中には助産院だけでは受け止めきれない不安や孤独もある。そこで、地域で子育てを支えるため、親と子のつどいの広場「たんぽぽ」を開設。助産師をはじめ多様な専門家が活動を支え、交流や学びのプログラムを提供し、多世代交流も実現。この取り組みを通じて、世代を超えて支え合う地域のコミュニティを育んでいくことを目指している。

生きづらさを抱えた子どもたちに居場所を提供し、当事者が多面的に支える活動
「特定非営利活動法人クローバーの会アットやまがた（山形県山形市）」

　生きづらさを抱える子ども・若者やその家族は、先の見えない不安や孤立感を抱えながら日々を過ごしている。その背景には、一つの家庭だけでは解決できない複合的な社会課題がある。
　これを受け、相談事業をはじめとして、フリースクールや居場所の開設、食や生活支援などを複合的に支援する「家族まるごと支援」を実践。当事者としての経験をもとに、子ども・若者が安心して暮らせる地域づくりに取り組んでいく。

子育て家庭の「あったらいいな」から生まれた多機能型子育て支援拠点
「特定非営利活動法人子育てママ応援塾ほっこりーの（東京都北区）」

　孤立しやすい子育て世代やひとり親家庭に寄り添うために生まれた子育てサロン。利用者の「あったらいいな」の声をもとに、一時預かりや産後デイケア、講座・ワークショップなど、必要とされる支援を一つずつ形にしてきた。
　現在、多機能型連携子育て支援施設を含め４ヵ所を運営。子育て中の親が安心して過ごしながら、自身の経験や力を生かし、地域や社会とつながっていける場を目指している。

子どもたちに多様な学びの機会を提供する。居場所を見える化し、広げる活動
「特定非営利活動法人多様な学びプロジェクト（神奈川県川崎市）」

　学校外で育つ子どもたちや保護者が利用できる全国の居場所を紹介する検索サイト「街のとまり木」や、オンラインのコミュニティづくりを通じて、孤立しがちな不登校家庭や支援者を支えてきた。
　今後は、地域の居場所をさらに増やすため、共感する人々を担い手として育成・支援するとともに、調査と政策提言を重ねながら、子どもたちがどこで生まれ育っても安心と幸せを感じられる社会の実現を目指す。

児童養護施設の子どもたちとともに荒れた山林や空き家を再生してふるさとづくり
「特定非営利活動法人東京里山開拓団（東京都世田谷区）」

　2009年以降、児童養護施設の子どもたちとともに開拓者精神を発揮して、荒れた山林や空き家を再生し、願っても叶わなかった「ふるさと」を自ら創出。
　活動の柱は、①東京・八王子郊外の荒れた山林を再生してツリーハウスもあるふるさとの山づくり、②ふもとで廃墟となっていた築300年の古民家を再生したふるさとの家「さとごろりん」づくり、③都心の空き家4軒をDIY改修した施設退所者の自立応援の家「まちごろりん」づくり。

小さな町で、子どもと地域の人々が共に集い、安心して遊び学べる居場所
「NPO法人陽向ぼっこ（北海道白糠郡）」

　北海道にある白糠町は、人口約7,000人の小さな町で、かつて栄えた水産加工業が縮小し、人口流出、商店街の衰退、高齢化など多くの課題を抱えている。
　こうした状況に応えるために活動を開始。地域の人々から寄せられる声に応え、子どもたちの居場所づくりに始まり、子ども食堂、学習支援などに活動を拡大。地域の方々にも開かれた場となっており、多世代交流の拠点として、好循環が育まれている。

『住みやすい日本をつくるために』　全国のスペイン語圏コミュニティに寄り添う、学びと相談の場
「一般社団法人ひょうごラテンコミュニティ（兵庫県神戸市）」

　日本で暮らすスペイン語圏コミュニティを支える活動を実施。言語や文化の壁で困難を抱える人々へ、情報誌やラジオ放送、SNSなどで情報を届け、生活相談にも応じる。
　拠点では、スペイン語圏ルーツの子どもたちが母語を学び、アイデンティティを育みながら親子関係を深め、現在、30名のさまざまな国籍の生徒が通っている。

病気の子どもを支える家族に心休まる時間と場所を提供する
「NPO法人福岡ファミリーハウス（福岡県福岡市）」

　高度医療を受けるため、遠方の病院に入院する子どもに付き添う家族は、病気への不安に加え、日常生活のままならなさに日々疲弊していく。
　ファミリーハウスは、そんな家族が病院の近くで自宅のようにくつろげる部屋。スタッフの多くは子どもの病気を経験した当事者で、同じ目線だからこそ寄り添える支援を行っている。
　近年、地域ボランティアの支えにより、付き添いのご家族への食支援（お弁当配布）も開始した。

全国の飲食店とともに、フードリボンで子どもたちの食事と居場所を支える
「一般社団法人ロングスプーン協会（千葉県市川市）」

　「フードリボン」という取組みを通じ、全国の飲食店による子ども食堂の開催を支援。飲食店の利用客がリボンを購入すると店頭に掲示され、子どもがそれをスタッフに渡すことで、いつでも食事を受け取れる仕組みで、飲食店スタッフとの信頼関係も育まれ、子どもたちの安心できる居場所になっている。
　こうした場所を日本中に広げ、子どもたちが健やかに成長できる地域の支え合いの場を育てることを目指している。

２．女性研究者への支援
スミセイ女性研究者奨励賞

井川　摩耶：東京大学大学院　新領域創成科学研究科　国際協力学専攻　博士後期課程
＜研究テーマ＞
援助縮小と脆弱な支援構造が難民の潜在能力に及ぼす影響
－タイ・ミャンマー国境キャンプの事例分析

池北　眞帆：東京大学大学院　総合文化研究科　地域文化研究専攻　博士後期課程
＜研究テーマ＞
スペイン右派ポピュリズム政党支持をめぐる「部分的つながり」

石神　真悠子：東洋英和女学院大学　人間科学部･人間科学科　任期制嘱託講師
＜研究テーマ＞
「学びの多様化学校」における主体性
－アレントの『活動』『現われ』概念とバトラーのパフォーマティビティ理論を手がかりに

小山　あゆみ：東北大学大学院　国際文化研究科･多文化共生論講座　博士後期課程
＜研究テーマ＞
ボリビアのコロニアオキナワにおける言語継承
－日本語教育と教育環境の変遷－

坂井　華海：熊本大学大学院　自然科学教育部　博士後期課程
＜研究テーマ＞
市井のオーラルヒストリー　
－名もなき熊本・荒尾の革命支援者たち－

座間味　愛理：九州大学大学院　人間環境学研究院　学術協力研究員
＜研究テーマ＞
臨床動作法の国際的発信へ向けた英語による臨床実践の分析

チェンドム・アンドレア／CSENDOM Andrea：
大阪大学　国際機構　国際教育交流センター　学生交流推進部門　特任助教
＜研究テーマ＞
江戸の絵本を活かした日本文化発信教材の開発
－現代と世界をつなぐ対話と実践に向けて
　　
藤田　綾：オックスフォード大学大学院　社会政策・介入研究科　社会介入・政策評価学　博士課程
＜研究テーマ＞
ウガンダにおける、児童虐待防止のための育児プログラムにおける
障害インクルージョンの阻害要因と促進要因の解明

向　はるか：広島大学大学院　人間社会科学研究科　人間総合科学プログラム　博士後期課程
＜研究テーマ＞
混住化と災害－住民自治組織における共助の社会学的研究

山田　夏子：立教大学大学院　社会デザイン研究科　博士後期課程
＜研究テーマ＞
セクシュアルマイノリティ女性による家族形成と家族実践

＜住友生命子育て支援事業　第19回「未来を強くする子育てプロジェクト」　概要＞

主催：住友生命保険相互会社
後援：文部科学省、こども家庭庁
選考委員：「未来を強くする子育てプロジェクト」選考委員会メンバー
・選考委員長
汐見　稔幸氏（東京大学名誉教授、白梅学園大学名誉学長）
・選考委員
大日向　雅美氏（恵泉女学園大学学長）
奥山　千鶴子氏（認定NPO法人びーのびーの理事長）
米田　佐知子氏（子どもの未来サポートオフィス代表）
藤本　宏樹      （住友生命保険相互会社常務執行役員）

【子育て支援活動の表彰】
募集内容：より良い子育て環境づくりに取り組む個人・団体を募集します。各地域の参考になる特徴的な子育て支援活動を社会に広く紹介し、他地域への普及を促すことで、子育て環境を整備し、子育て不安を払拭することを目的としています。
応募要件：
◆子育て支援に資する諸活動を継続的に行っていること。
◆活動内容が社会に認められ、ロールモデルとなりうるものであること。
◆活動の公表を了承していただける個人・団体であること。
◆日本国内で活動している個人・団体であること。
表彰：
◆内閣府特命担当大臣賞（スミセイ未来大賞受賞者の１組に授与）／表彰状
◆文部科学大臣賞（スミセイ未来大賞受賞者の１組に授与）／表彰状
◆スミセイ未来大賞２組　／表彰盾、副賞100万円
◆スミセイ未来賞    10組　／表彰盾、副賞50万円
応募数：計225組
【女性研究者への支援】
募集内容：育児のため研究の継続が困難となっている女性研究者および、育児を行いながら研究を続けている女性研究者が、研究環境や生活環境を維持・継続するための助成金を支給します。人文・社会科学分野における萌芽的な研究の発展に期待する助成です。
応募要件：
◆人文・社会科学分野の領域で、有意義な研究テーマを持っていること。
◆原則として、応募時点で未就学児（小学校就学前の幼児）の育児を行っていること。
◆原則として、修士課程資格取得者または、博士課程在籍・資格取得者であること。
◆２名の推薦者がいること（うち１名は、所属・在籍する大学・研究所等の指導教官または所属組織の上長であることが必須）。
◆原則として、研究を継続していく意思のある方。
◆支援を受ける年度に、他の顕彰制度、助成制度で個人を対象とした研究助成を受けていないこと（科研費・育児休業給付などは受給していても応募いただけます）。
※この事業では、過去の実績ではなく、子育てをしながら研究者として成長していく方を支援したいと考えています。そのため、研究内容のみで判断することはありません。
※国籍は問いませんが、応募資料等への記載は日本語に限ります。
表   彰： ◆スミセイ女性研究者奨励賞　10名　
助成金１年間100万円（上限）を２年間まで支給。　
※助成期間は2026年４月から2028年３月までの２年間
応募数：計135名

「エコドライブ（省燃費運転）は得意」　1位福井県、2位岡山県、3位愛知県（アクサ損害保険調べ）

アクサ損害保険 — Thu, 05 Feb 2026 12:10:40 +0900

ダイレクト型自動車保険を提供するアクサ損害保険株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長兼CEO：田中勇二郎）は、自家用車保有者で月に1回以上運転する全国の20歳～69歳の男女を対象に、「47都道府県ドライバー節約意識調査2026」を実施し、4,700名の有効サンプルを集計し結果をまとめました。
アクサは、本調査の結果を踏まえ、今後もお客さまのニーズに応える商品・サービスの提供にも引き続き取り組むとともに、アクサグループの「すべての人々のより良い未来のために。私たちはみなさんの大切なものを守ります。」というパーパス（存在意義）を体現してまいります。
【調査結果（抜粋）】 ◆カーライフに関するコストの実感
・カーライフに関するコストの実感
「車の維持費は家計を圧迫していると感じる」全体の37.9%　1位秋田県、2位鳥取県、3位宮城県
「自動車関連の税金に不満がある」全体の48.1%　1位栃木県、2位群馬県・愛知県・兵庫県

◆カーライフにおける節約意識
・都道府県別カーライフ節約意識度　自己評価は100点満点中で何点？
「自動車購入費の節約」は平均51.0点、都道府県別では1位沖縄県 58.7点
「ガソリン代の節約」は平均55.0点、都道府県別では1位山形県 62.0点
「ドライブ費用の節約」は平均50.4点、都道府県別では1位山形県・沖縄県 54.7点
「車検・メンテナンス費用の節約」は平均50.0点、都道府県別では1位沖縄県 55.0点
「自動車保険料の節約」は平均48.4点、都道府県別では1位岩手県 55.5点

◆カーライフにおける節約行動
・都道府県別のカーライフにおける節約術の実践率
「自動車購入費の節約」「ドライブ費用の節約」「車検・メンテナンス費用の節約」では
いずれも福井県が1位、「ガソリン代の節約」では岩手県、「自動車保険料の節約」では兵庫県が1位

◆カーライフの節約行動に対する自信
・エコドライブの自信
「エコドライブ（省燃費運転）は得意」　1位福井県、2位岡山県、3位愛知県

◆冬の時期の節約意識
・暖房の使用と燃費の関係についての認知
「ガソリン車では暖房を使っても燃費に大きく影響しないことを知っていた」
1位福島県、2位群馬県・愛知県
・スタッドレスタイヤを選ぶ基準
スタッドレスタイヤを選ぶ際に優先したいのは？
「価格より性能を優先したい」　1位北海道・青森県・秋田県
「性能より価格を優先したい」　1位山梨県、2位福島県・群馬県

◆カーライフにおける節約の意向
・今後行いたいカーライフにおける節約
「今後、カーライフにおける節約として“エコドライブ（省燃費運転）の徹底”を行いたい」
1位山形県、2位岩手県・福島県・長野県

◆カーライフにおける節約とエンタメ
・エコドライブが上手そうな有名人・愛車を長く大切に乗り続けていそうな有名人
エコドライブ（省燃費運転）が上手そうな有名人
1位「木村拓哉さん」、2位「所ジョージさん」、3位「鈴木亮平さん」
愛車を長く大切に乗り続けていそうな有名人
1位「所ジョージさん」、2位「伊藤かずえさん」、3位「木村拓哉さん」
本調査の全文は、当社公式ホームページにも掲載しています。
https://www.axa-direct.co.jp/auto/guide/researchinfo/carlife_savings2026.html

【調査結果】
カーライフに関するコストの実感
自家用車保有者で月に1回以上運転する全国の20歳～69歳の男女4,700名（全回答者）に、カーライフに関するコストの実感や節約に対する意識・実態について質問しました。

カーライフに関するコストの実感
まず、カーライフに関するコストについて、自身はどちらにあてはまるか聞いたところ、≪車の維持費は家計を…圧迫している　圧迫していない≫では、『圧迫している（計）』（「非常にあてはまる」と「ややあてはまる」の合計、以下同様）は37.9%、『圧迫していない（計）』は19.2%、「どちらともいえない」は42.9%となりました。車の維持費が家計に重くのしかかっていると感じている人は少なくないようです。
≪自動車関連の税金に…不満がある　不満はない≫では、『不満がある（計）』は48.1%、『不満はない（計）』は14.3%、「どちらともいえない」は37.6%と、自動車関連の税金に対し納得していない人が多い結果となりました。

車の維持費が家計を圧迫していると感じている人の割合を都道府県別にみると、1位は秋田県（50.0%）、2位は鳥取県（49.0%）、3位は宮城県（48.0%）でした。
また、自動車関連の税金に不満がある人の割合を都道府県別にみると、1位は栃木県（61.0%）、2位は群馬県・愛知県・兵庫県（いずれも57.0%）でした。

カーライフにおける節約意識
カーライフにおける節約意識について質問しました。

都道府県別カーライフ節約意識度
次に、カーライフにおける節約をどのくらい意識しているか、「全く意識していない：0点～非常に強く意識している：100点」として、節約意識度の自己評価を聞いたところ、【自動車購入費の節約（例：中古車を選ぶ、軽自動車を選ぶ、値引き交渉する　など）】では「50点：意識している」（25.6%）に最も多くの回答が集まったほか、「30点：少し意識している」（15.0%）や「70点：やや強く意識している」（15.3%）にも回答が集まり、平均は51.0点でした。その他の項目でも同様の傾向がみられ、自己評価の平均をみると、【ガソリン代（EVの場合は充電代）の節約（例：安いガソリンスタンドを利用する、エコドライブ（省燃費運転）を心がける、エアコンの使用を控える　など）】では55.0点、【ドライブ費用の節約（例：高速道路の利用を控える、高速道路は割引がある時間帯に利用する、安い駐車場を利用する　など）】では50.4点、【車検・メンテナンス費用の節約（例：安い整備工場を利用する、こまめにメンテナンスする、洗車は自分でする　など）】では50.0点、【自動車保険料の節約（例：安い保険に切り替える、補償内容を見直す　など）】では48.4点でした。

それぞれの項目について年代別にみると、自己評価の平均が最も高くなったのは、【自動車購入費の節約】では50代（52.9点）、【ガソリン代の節約】では60代（56.0点）、【ドライブ費用の節約】では20代（54.0点）、【車検・メンテナンス費用の節約】でも20代（51.6点）、【自動車保険料の節約】では50代（48.9点）でした。

それぞれの項目について自己評価の平均を都道府県別にみると、【自動車購入費の節約】では1位は沖縄県（58.7点）、2位は長野県（56.9点）、3位は群馬県（56.4点）、【ガソリン代の節約】では1位は山形県（62.0点）、2位は沖縄県（61.2点）、3位は長野県（60.8点）、【ドライブ費用の節約】では1位は山形県と沖縄県（いずれも54.7点）、3位は青森県（54.6点）、【車検・メンテナンス費用の節約】では1位は沖縄県（55.0点）、2位は山形県と福井県（いずれも54.6点）、【自動車保険料の節約】では1位は岩手県（55.5点）、2位は山形県（54.7点）、3位は青森県（53.9点）でした。

また、【自動車購入費の節約】【ガソリン代の節約】【ドライブ費用の節約】【車検・メンテナンス費用の節約】【自動車保険料の節約】の5項目の点数を合計した総合点（各項目100点満点の計500点満点）について、都道府県別に平均をみると、1位は沖縄県（282.9点）、2位は山形県（282.2点）、3位は岩手県（273.9点）、4位は青森県（272.7点）、5位は滋賀県（272.6点）でした。

カーライフにおける節約行動
カーライフにおける節約行動について質問しました。

都道府県別のカーライフにおける節約術の実践率
カーライフにおける節約として、【自動車購入費の節約】【ガソリン代（EVの場合は充電代）の節約】【ドライブ費用の節約】【車検・メンテナンス費用の節約】【自動車保険料の節約】のそれぞれを行っているか聞いたところ、行っている人の割合は、【自動車購入費の節約】では43.9%、【ガソリン代（EVの場合は充電代）の節約】では57.1%、【ドライブ費用の節約】では46.4%、【車検・メンテナンス費用の節約】では41.3%、【自動車保険料の節約】では41.2%となりました。

それぞれの項目について節約として行っている人の割合を都道府県別にみると、【自動車購入費の節約】では1位は福井県（57.0%）、2位は愛知県（56.0%）、3位は兵庫県と奈良県（いずれも54.0%）、【ガソリン代の節約】では1位は岩手県（70.0%）、2位は長野県（66.0%）、3位は愛知県（65.0%）、【ドライブ費用の節約】では1位は福井県（57.0%）、2位は長野県と愛知県（いずれも56.0%）、【車検・メンテナンス費用の節約】では1位は福井県（55.0%）、2位は岩手県（51.0%）、3位は長野県と沖縄県（いずれも49.0%）、【自動車保険料の節約】では1位は兵庫県（51.0%）、2位は奈良県（49.0%）、3位は新潟県・愛知県・山口県（いずれも48.0%）でした。

カーライフにおける節約として、最も意識して行っていることを聞いたところ、【自動車購入費の節約として行っていること】では「値引き交渉をする」や「中古車を購入する」、「展示車や新古車を狙う」、「軽自動車を選ぶ」、「オプションを極力つけない」、「相見積もりをする」、「新車で購入し長く乗る」、【ガソリン代（EVの場合は充電代）の節約として行っていること】では「アイドリングを極力控える」や「アクセルの踏み方を工夫」、「“急”のつく運転をしない」、「エコドライブを心がける」、「エアコンをなるべく使わない」、「ガソリンが安いところで入れる」、「セルフスタンドを利用する」、「クーポンを使う」、【ドライブ費用の節約として行っていること】では「ETC割引の利用」や「できるだけ高速道路は使わない」、「夜間割引を使う」、「ルートをしっかり練る」、「なるべく安い駐車場を選ぶ」、「時間があれば下道を使う」といった節約術が挙げられました。
また、【車検・メンテナンス費用の節約として行っていること】では「安いところを探す」や「相見積もりをとる」、「知り合いに頼む」、「メンテナンスパックに入る」、「自分でできることは自分でする」、「オイル交換をこまめに行う」、「タイヤ交換は自分で行う」、「ディーラー以外に頼む」、【自動車保険料の節約として行っていること】では「ネット保険にする」や「定期的に見直す」、「複数年契約にする」、「保険料が安いところに変更する」、「特約を減らす」、「等級を維持する」、「事故を起こさないようにする」、「比較サイトを使う」といった節約術がみられました。

自動車保険料の節約
自動車保険料の節約としてどのようなことを行っているか聞いたところ、「不要な特約はつけない」（29.3%）が最も高くなり、「運転者年齢条件をつける」（26.3%）、「運転者範囲を限定する」（24.9%）、「支払方法は年払にする」（22.8%）、「継続割引を活用する」（21.2%）が続きました。

上位3位に挙がった項目について都道府県別にみると、「不要な特約はつけない」では1位は長野県（41.0%）、2位は佐賀県（38.0%）、3位は神奈川県（37.0%）、「運転者年齢条件をつける」では1位は栃木県（35.0%）、2位は山形県と岡山県（いずれも34.0%）、「運転者範囲を限定する」では1位は茨城県（33.0%）、2位は宮崎県（31.0%）、3位は鳥取県と熊本県（いずれも30.0%）でした。

カーライフの節約行動に対する自信
カーライフの節約行動に対する自信について質問しました。

エコドライブ・車購入時の値引き交渉の自信
カーライフの節約行動について、自身はどちらにあてはまるか聞いたところ、≪エコドライブ（省燃費運転）は…得意　不得意≫では、『得意（計）』は29.0%、『不得意（計）』は23.9%、「どちらともいえない」は47.1%となりました。エコドライブとは、燃料消費量やCO2排出量を減らす“運転技術”や“心がけ”をいい、地球温暖化や資源の有効活用にもつながる行動として環境省も推奨しています。そのエコドライブについて、自信があるという人は少数派のようです。
また、≪車購入時の値引き交渉は…得意　不得意≫では、『得意（計）』は20.8%、『不得意（計）』は34.3%、「どちらともいえない」は44.9%となりました。

エコドライブ（省燃費運転）が得意と感じている人の割合を都道府県別にみると、1位は福井県（40.0%）、2位は岡山県（37.0%）、3位は愛知県（36.0%）となりました。
また、車購入時の値引き交渉が得意と感じている人の割合を都道府県別にみると、1位は岐阜県（33.0%）、2位は山梨県・愛知県・奈良県（いずれも28.0%）となりました。

ガソリン代の変化
ガソリン代の変化の実感について質問しました。

ガソリン代の変化の実感
自身の2025年12月のガソリン代（EVの場合は充電料金）は1ヶ月前と比べてどのように変化したか聞いたところ、「安くなった」は41.7%、「変わらない」は51.0%、「高くなった」は7.3%となり、平均は-461円（461円安くなった）でした。
変化した金額の平均（安くなった金額順）を都道府県別にみると、1位は京都府（-830円）、2位は長崎県（-823円）、3位は宮城県（-715円）でした。

冬の時期の節約意識
冬の時期の運転に関する節約意識について質問しました。

暖房の使用と燃費の関係についての認知
冬の時期の運転について、自身はどちらにあてはまるか聞いたところ、≪ガソリン車では暖房を使っても燃費に大きく影響しないことを…知っていた　知らなかった≫では、『知っていた（計）』は35.0%、『知らなかった（計）』は33.3%、「どちらともいえない」は31.7%となりました。ガソリン車の暖房については、エンジンの排熱を利用しているため、燃費にほとんど影響はしません。そのことを知っていた人は少数派のようです。
ガソリン車では暖房を使っても燃費に大きく影響しないことを知っていた人の割合を都道府県別にみると、1位は福島県（47.0%）、2位は群馬県と愛知県（いずれも46.0%）となりました。

スタッドレスタイヤを選ぶ基準
≪スタッドレスタイヤを選ぶ際は…価格より性能を優先したい　性能より価格を優先したい≫では、『価格より性能を優先したい（計）』は27.0%、『性能より価格を優先したい（計）』は21.9%、「どちらともいえない」は51.1%となりました。
都道府県別にみると、スタッドレスタイヤを選ぶ際に価格より性能を優先したい人の割合では、1位は北海道・青森県・秋田県（いずれも43.0%）と、冬の時期の積雪量が多い道県が1位に挙がりました。他方、スタッドレスタイヤを選ぶ際に性能より価格を優先したい人の割合では、1位は山梨県（33.0%）、2位は福島県と群馬県（いずれも31.0%）となりました。

運転中のイライラとストレス解消
節約にもつながるエコドライブ（省燃費運転）の心がけにあたっては、運転中にイライラしないことが大切です。そこで、運転中におけるイライラとストレス解消方法について質問しました。

運転中のイライラによる運転の実態
渋滞や迷惑運転に遭遇したときの運転について、自身はどちらにあてはまるか聞いたところ、≪渋滞や迷惑運転でイライラしたときの運転では…普段と変わらない　荒くなる≫では、『普段と変わらない（計）』は32.9%、『荒くなる（計）』は24.2%となりました。運転中、イラっとするようなことに遭遇した際、運転が普段よりも荒くなってしまう人は少なくないようです。
都道府県別にみると、渋滞や迷惑運転に遭遇したときの運転でも普段と変わらない人の割合では、1位は埼玉県と広島県（いずれも41.0%）、3位は山梨県と兵庫県（いずれも40.0%）、渋滞や迷惑運転に遭遇したときの運転では荒くなる人の割合では、1位は徳島県（35.0%）、2位は富山県（33.0%）、3位は石川県（31.0%）となりました。

運転中のストレス解消方法
運転中のストレス解消として行っていることを聞いたところ、「好きな音楽を流す」（40.3%）が最も高くなりました。お気に入りの曲を流して、運転中のイライラを緩和している人が多いようです。次いで高くなったのは、「水分を摂る」（20.7%）、「コンビニやサービスエリアに寄る」（20.1%）、「ガムや飴を食べる」（18.4%）、「ラジオを聴く」（16.4%）、「歌う」（14.8%）でした。

音楽や歌に関する項目について都道府県別にみると、「好きな音楽を流す」では1位は福井県と三重県（いずれも48.0%）、3位は青森県と福岡県（いずれも47.0%）、「歌う」では1位は山形県（23.0%）、2位は秋田県と千葉県（いずれも21.0%）でした。

カーライフにおける節約の意向
今後行うカーライフの節約について質問しました。

今後行いたいカーライフにおける節約
今後、カーライフにおける節約を行う場合に行いたいことを聞いたところ、「エコドライブ（省燃費運転）の徹底」（30.7%）が最も高くなり、「燃費のいい車への買い替え」（26.2%）、「自家用車の利用頻度を減らす」（21.3%）、「自動車保険（任意保険）の見直し」（19.2%）、「公共交通機関の利用」（10.3%）が続きました。

上位3位に挙がった項目について都道府県別にみると、「エコドライブ（省燃費運転）の徹底」では1位は山形県（41.0%）、2位は岩手県・福島県・長野県（いずれも39.0%）、「燃費のいい車への買い替え」では1位は岡山県と高知県（いずれも35.0%）、3位は山形県と埼玉県（いずれも34.0%）、「自家用車の利用頻度を減らす」では1位は山形県と島根県（いずれも31.0%）、3位は京都府（30.0%）でした。

カーライフにおける節約とエンタメ
カーライフにおける節約をテーマに、有名人や曲について質問しました。

エコドライブが上手そうな有名人・愛車を長く大切に乗り続けていそうな有名人
エコドライブ（省燃費運転）が上手そうな有名人とその有名人を挙げた理由を聞いたところ、1位「木村拓哉さん」（運転が好きで、車も大事にしていそうだから／家族でエコの意識が高そうだから）、2位「所ジョージさん」（自動車の技術に精通していて運転にも気を遣っていそうだから／車に優しい運転をしていそうだから）、3位「鈴木亮平さん」（環境のことを考えて生活していそうだから／知的で落ち着いているから）、4位「福山雅治さん」（丁寧な運転を心がけていそうだから／優しそうだから）、5位「春日俊彰さん」（普段から節約を心がけているから／節約意識が高い人だから）となりました。
また、愛車を長く大切に乗り続けていそうな有名人とその有名人を挙げた理由を聞いたところ、「所ジョージさん」（自分でメンテナンスをし、大切に乗り続けていそうだから／古いものに愛情をかけて大切に使いそうだから）がダントツとなり、2位「伊藤かずえさん」（愛車に長年乗り続けているから／長い間、車を大事にして乗り続けているから）、3位「木村拓哉さん」（物を大事にしていそうだから／こだわりが強く、だからこそ乗り続けていそうだから）、4位「高市早苗さん」（実際に長く愛車を大切にしているから／愛車に長く乗っているから）、5位「ヒロミさん」（車が好きそうだから／道具や人との付き合いを大切にしているから）「出川哲朗さん」（物を大事にしそうだから／一途な人だから）と続きました。

運転中のストレス解消のために聴きたい曲
運転中のストレス解消のために聴きたい曲を聞いたところ、1位は「ライラック（Mrs. GREEN APPLE）」、2位は「ケセラセラ（Mrs. GREEN APPLE）」と、Mrs. GREEN APPLEの曲がTOP2に並びました。次いで、3位「ultra soul（B'z）」、4位「中央フリーウェイ（松任谷由実）」、5位「きらり（藤井風）」となりました。
年代別にみると、20代では「ケセラセラ（Mrs. GREEN APPLE）」、30代では「きらり（藤井風）」、40代では「ultra soul（B'z）」、50代では「ultra soul（B'z）」「中央フリーウェイ（松任谷由実）」、60代では「中央フリーウェイ（松任谷由実）」が1位でした。

■調査概要 ■
調査タイトル：47都道府県ドライバー節約意識調査2026
調査対象：自家用車保有者で月に1回以上運転する全国の20歳～69歳の男女
調査期間：2025年12月19日～12月24日
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：4,700サンプル（各都道府県男女×年代均等）
調査協力会社：ネットエイジア株式会社

【水道代】47都道府県、水道代はいくら？47都道府県別のアンケート調査結果を発表！

フコク生命 — Fri, 30 Jan 2026 15:00:00 +0900

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フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「水道代」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
毎月の水道代はどのくらいですか？
節水を意識しているタイミングはありますか？

47都道府県の平均水道代ランキング
第1位　山形県　7,173円
第2位　宮城県　6,888円
第3位　佐賀県　6,797円
第4位　島根県　6,741円
第5位　岩手県　6,624円
第6位　長野県　6,427円
第6位　福岡県　6,427円
第8位　石川県　6,365円
第9位　青森県　6,356円
第10位　神奈川県　6,298円
第11位　山口県　6,276円
第12位　福島県　6,242円
第13位　奈良県　6,236円
第14位　秋田県　6,214円
第15位　茨城県　6,172円
第16位　鳥取県　6,146円
第17位　富山県　6,132円
第18位　山梨県　6,106円
第19位　三重県　6,090円
第20位　福井県　6,063円
第21位　栃木県　6,054円
第22位　埼玉県　5,964円
第23位　新潟県　5,925円
第24位　長崎県　5,833円
第25位　滋賀県　5,782円
第26位　北海道　5,723円
第27位　岡山県　5,720円
第28位　千葉県　5,702円
第29位　群馬県　5,667円
第30位　兵庫県　5,635円
第31位　東京都　5,622円
第32位　岐阜県　5,601円
第33位　沖縄県　5,571円
第34位　京都府　5,563円
第35位　大分県　5,523円
第36位　静岡県　5,433円
第37位　広島県　5,354円
第38位　愛媛県　5,351円
第39位　宮崎県　5,315円
第40位　愛知県　5,299円
第41位　和歌山県　5,137円
第42位　大阪府　5,091円
第43位　高知県　5,005円
第44位　熊本県　4,848円
第45位　鹿児島県　4,640円
第46位　香川県　4,608円
第47位　徳島県　3,886円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは、山形県が第１位となりました。
全国平均は5,822円で、第24位・長崎県と第25位・滋賀県との間の数値です。また、1,000円以上3,000万円未満と回答した人が一番多い結果となりました。

水道代の月額回答一覧は以下のとおりです。

【47都道府県　水道代の月額回答一覧】
1,000円未満：12％
1,000円以上3,000円未満：26％
3,000円以上5,000円未満：22％
5,000円以上7,000円未満：16％
7,000円以上10,000円未満：14％
10,000円以上：5％
わからない/答えたくない：5％

また、47都道府県で回答数（複数回答可）の多かった、節水を意識するタイミングは以下のとおりです。

【47都道府県　節水を意識するタイミング】
洗濯：15％
お風呂：32％
炊事：22％
洗面所・トイレ：15％
節水を意識するタイミングはない：13％
その他：3％

節水を意識するタイミングとしては、「お風呂」が最も多い回答となりました。

47Lifeでは、毎月皆さまの生活に寄り添ったお金をテーマにした記事を公開しています。
友人や家族との話のネタに、ぜひ活用してください。
皆さまがより豊かな生活を送るための一助となれば幸いです。今後もより良い情報発信に努めてまいります。

▼アンケート記事の全文はこちら▼
https://47life.fukoku-life.co.jp/feature/12068/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prwire&utm_campaign=47life

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創業以来、保険会社ならではの互いに助け合う”相互扶助”という考え方で人と人とのつながりを大切にしてきました。
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【全国調査】小学生のお年玉はいくら？47都道府県のランキング47都道府県別のアンケート調査結果を発表！

フコク生命 — Mon, 29 Dec 2025 15:00:00 +0900

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フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「お年玉」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
小学生のお子さまにお年玉をあげていますか。
小学生のお子さまにいくらお年玉をあげる予定ですか。

【2026年1月版】47都道府県の小学生の平均お年玉金額ランキング
第1位　石川県　6,453円
第2位　奈良県　5,828円
第3位　大阪府　5,813円
第4位　富山県　5,694円
第5位　徳島県　5,532円
第6位　神奈川県　5,519円
第7位　秋田県　5,493円
第8位　東京都　5,419円
第9位　熊本県　5,372円
第10位　長崎県　5,331円
第11位　埼玉県　5,288円
第12位　千葉県　5,274円
第13位　鳥取県　5,023円
第14位　鹿児島県　4,872円
第15位　長野県　4,750円
第16位　愛媛県　4,743円
第17位　岩手県　4,737円
第18位　三重県　4,720円
第19位　群馬県　4,703円
第20位　茨城県　4,665円
第21位　宮城県　4,564円
第22位　北海道　4,484円
第22位　岐阜県　4,484円
第24位　愛知県　4,440円
第25位　宮崎県　4,428円
第26位　栃木県　4,411円
第27位　青森県　4,389円
第28位　福井県　4,362円
第29位　山梨県　4,338円
第30位　新潟県　4,291円
第31位　高知県　4,278円
第32位　滋賀県　4,245円
第33位　京都府　4,069円
第34位　香川県　4,063円
第35位　島根県　4,014円
第36位　岡山県　3,946円
第37位　静岡県　3,891円
第38位　福岡県　3,856円
第39位　福島県　3,853円
第40位　大分県　3,847円
第41位　佐賀県　3,833円
第42位　和歌山県　3,679円
第43位　山形県　3,663円
第44位　広島県　3,480円
第45位　兵庫県　3,318円
第46位　山口県　3,083円
第47位　沖縄県　2,600円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは石川県が第1位となりました。
47位は沖縄県で1位の石川県と比べると3,853円の差があることが分かります。
全国平均は4,535円で、第21位・宮城県と第22位・北海道/岐阜県との間に位置します。

また、2021年1月に調査した際には、小学生のお年玉の全国平均は3,218円で、今回の調査は5年前と比べると全国平均が約1,300円高い結果となりました。

今回47位の沖縄県は、前回の調査では45位2,679円でした。全国的に前回より高くなった都道府県が多い中、沖縄県に関しては今回（2,600円）も5年前もあまり金額が変わっていませんでした。
小学生のお年玉有無の回答割合は以下のとおりです。

【47都道府県　小学生のお年玉をあげている割合】
あげている：42％
あげていない：18％
あげる予定はない：4％
小学生の子どもはいない：33％
わからない/答えたくない：3％

また、小学生のお年玉平均金額は以下のとおりです。

【47都道府県　小学生のお年玉平均金額】
500円未満：10％
500円以上1,000円未満：33％
1,000円以上3,000円未満：28％
3,000円以上5,000円未満：18％
5,000円以上10,000円未満：4％
10,000円以上30,000円未満：1％
30,000円以上：4％
わからない/答えたくない：2％

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日本のプルデンシャル・グループの社員と家族1万1千人がボランティアに参加

ジブラルタ生命 — Mon, 22 Dec 2025 10:00:00 +0900

2025年12月22日
ジブラルタ生命保険株式会社
プルデンシャル・ホールディング・オブ・ジャパン、プルデンシャル生命、ジブラルタ生命、PGF生命（プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命）およびその他日本グループ関連会社は、今年も「インターナショナル・ボランティア・デー」を開催し、全国の社員とその家族1万1千人以上が540を超えるボランティア活動に参加しました。

親会社である米国プルデンシャル・ファイナンシャルは、本業を通じて「経済的な保障と心の平和」を社会に提供すると同時に、会社が事業を行う地域コミュニティに貢献し、支援することを大切にしています。この「インターナショナル・ボランティア・デー」は1995年にはじまり、日本のプルデンシャル・グループも、「インターナショナル・ボランティア・デー」を通じて継続的にボランティア活動に取り組むとともに、地域社会への理解を深めています。

今年もグループの社員は、森林保全のための植樹や地域清掃活動、切手・ベルマークの収集など、さまざまなボランティア活動に取り組みました。また、日本のプルデンシャル・グループ15社が合同で、チャリティーに参加しながら健康意識も高めることができるボランティア活動「One Rock Walk＆Run」を実施しました。この活動は、社員有志が企画し、会社が運営をサポートしているボランティア活動で、参加した社員からの寄付に加え、会社も社員の歩行・走行距離に応じてマッチング寄付を行うものです。約1カ月の活動期間中に約2,000人の社員とその家族が参加し、総距離約32万9千キロメートルを記録しました。参加者と会社からの寄付金額の合計は約458万円となり、今後、認定NPO法人J.POSH（日本乳がんピンクリボン運動）、公益財団法人日本パラスポーツ協会、公益財団法人世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）の3団体に寄付される予定です。

今後も日本のプルデンシャル・グループは、プルデンシャル・ファイナンシャルの創業の理念である「社会の絆である人間愛と家族愛の不朽の原理の実現」を追求し、地域社会の一員としてボランティア活動に積極的に取り組んでまいります。

体験価値重視の時代！親の約8割が農業体験を通じて、子どもの成長を実感

ＪＡ共済連 — Fri, 19 Dec 2025 10:00:00 +0900

ＪＡ共済連がα世代の子どもを持つ、47都道府県の親１万人に「農業体験と教育効果に関する調査」を実施
体験価値重視の時代！直近1年以内にα世代の半数以上が農業を体験
親の約8割が農業体験を通じて、子どもの成長を実感
農業を体験したα世代が抱く農業のイメージ「社会の役に立つ」がトップ！
教育評論家・尾木ママ「農業には人を育てる力がある。農業体験は子育ての味方」

　ＪＡ共済連（全国共済農業協同組合連合会・代表理事理事長　村山美彦）は、農業体験がもたらす教育効果に着目し、α世代※の子どもを持つ親とα世代の子ども本人を対象とした、農業体験への意向や期待される効果、身についたこと等を調べる「α世代の農業体験と教育効果に関する調査」（2025年10月31日～11月7日）を実施しました。主な調査結果は以下の通りです。
※α世代＝2010年以降に生まれた15歳以下の子ども

α世代の農業体験と教育効果に関する調査結果（サマリー） ●JA共済連では、農業振興活動の一環として、農業体験がもたらす子どもへの教育効果に着目し、α世代（2010年以降に生まれた15歳以下の子ども）の親と小学５年生～中学３年生のα世代の子ども本人を対象とした調査を実施しました。

●α世代は、幼少期からデジタルデバイスが身近にある世代で、デジタル分野の教育体験が注目されがちですが、調査の結果、直近1年以内の農業体験の経験率は56.2％で、2人に1人は農業体験があることが分かりました。また、α世代の子どもを持つ親の75.7％が「農業体験をさせたい」と回答しており、子育てにおける農業への期待がうかがえました（調査①）。

［図1］α世代の農業体験

［図3］今後の農業体験意向

●実際に農業体験をしたα世代の農業へのイメージは、「社会の役に立つ」（91.3％）が最も高く、「面白そう」（68.3％）、「楽しそう」（61.1％）、「やってみたい」（55.6％）など、ポジティブな意見が多数でした。農業体験をした子どもの親も、「体験させて良かった」（92.1％）、「子どもの成長を実感」（83.5％）、「子どもに達成感を経験させられた」（82.2％）などと回答しており、農業体験の効果を実感していました（調査②）。
［図13］α世代の農業イメージ

［図8］農業体験をさせたことによる子どもの変化

［図9］農業体験をさせて感じたこと

●一方で、77.7％の親が「子どもができる農業体験の機会が少ない」と感じており、75.7％が「体験の機会がもっと欲しい」と望んでいます（調査①）。将来の仕事として農業を考える子どもも増えており、農業体験をしたα世代の38.6％が「将来、農業をしてみたい」と回答。親も83.4％がそれを「応援したい」と答えており、子どもの選択を尊重する姿勢と、農業を社会に必要な産業と捉える意識が見て取れました（調査②）。

［図4］地域での食農教育・農業体験に対する意見

［図15］将来の就農意欲

［図10］子どもが「将来、農業をしたい」と言ったら…

教育評論家・尾木ママ（尾木直樹氏）に聞く、人を育てる農業体験の力 ●教育現場における体験的学びへの注目度は上昇
　昨今の教育現場では、体験的な学びや探究的な学びのように、知能指数を表すIQ（Intelligence Quotient）だけでなく、人間性知能と呼ばれるHQ（Humanity Quotient）、いわゆる「人間力」を育む取り組みが注目されています。デジタルネイティブのα世代の子どもたちは、ついスマホやゲームにのめり込みやすい環境にあります。そこで、リアルな現場で“本物に触れる”体験の重要性が増し、体験を通した学びの価値が高まっています。

●農業には、人を育てる力がある！　農業体験はHQを高める「原体験」の宝庫
　さまざまな体験の中でも自然を相手にした農業体験は、HQを高める効果が高いといえます。幼少期に体験させたい「原体験」の要素を多く含み、「自然体験が豊富な子どもほど自己肯定感が高く、自立的行動習慣や探究力が身についている傾向がある※」という報告もあるなど、農業には人を育てる力があるといえるでしょう。
※出典「青少年の体験活動等に関する意識調査（令和元年度調査）」（国立青少年教育振興機構） https://www.niye.go.jp/research/past_research.html

●農業体験は、「徳育」にも「食育」にも
　農業体験は、自分で作物を育てることで命あるものに対するリスペクトの気持ちが育まれ、道徳心や情操豊かな人間性を育む「徳育」にもつながります。また、今回の調査では、子どもの食生活で意識しながらも実践できていないこととして「好き嫌いの解消」や「バランスの良い食生活の実践」に悩む親御さんも多く見られましたが、農業体験をしたことにより嫌いな野菜が食べられるようなったというのはよく聞く話で、もちろん「食育」にも効果大です。

●農業体験は子育ての味方！
　農業体験は子どものこころの成長を促しますが、親御さんからすれば、自然や農業が子どもの成長を促し“子育てを手伝ってくれる”のです。農業体験は子どものためだけではなく、親御さんにもうれしい体験です。お子さんと一緒に泥だらけになって、自然と農業の持つ力を経験してみてください。

尾木直樹（おぎ・なおき）氏　
教育評論家　法政大学名誉教授　東京都立図書館名誉館長
1947年滋賀県生まれ。私立海城高校、東京都公立中学校教師として、22年間子どもを主役とした創造的な教育を展開、その後法政大学教授など22年間大学教育に携わる。主宰する臨床教育研究所「虹」では、現場に密着した調査・研究に取り組む。多数の情報・バラエティー・教養番組にも出演し「尾木ママ」の愛称で幼児からお年寄りにまで親しまれている。

「α世代の農業体験と教育効果に関する調査」調査概要　 ●実施時期：2025年10月31日（金）～11月7日（金）　
●調査方法：インターネット調査　
●調査対象：【調査①】4歳～15歳のα世代の子どもを持つ30代～50代の親10,000人（男性5,035人、女性4,965人）、【調査②】調査①のうち「子どもに農業体験をさせたい」と回答した、4歳～15歳のα世代の子どもを持つ30代～50代の親2,350人（各都道府県50人ずつ）と小学5年生～中学3年生のα世代の子どもn=936（男子496人、女子440人）
●調査委託先：電通マクロミルインサイト　※本調査に記載の数値は小数第２位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合や表記した数字の合算した値と異なる場合があります。

【JA共済の取り組み】農業体験の開催支援 ■JA共済の地域貢献活動「一緒に地域を咲かせよう」
JA共済では全国各地で地域と農業の明るい未来を創るため、地域に根ざしたさまざまな活動に取り組んでいます。地域の皆さんと悩みも喜びも分かち合い、一緒に地域を元気に豊かに咲かせていきたい、という思いを込めた地域貢献活動「一緒に地域を咲かせよう」は全国に広がり、約5,000件ものたくさんの活動が芽吹いています。具体的には、食育イベントや農業体験の開催支援、ドローンなどの先進機器の寄贈、農業高校への農機具の寄贈など地域の食と農の活性化に向けた取り組みや、健康教室の開催や防災用品などの寄贈、自転車交通安全啓発活動など、「営農・くらし・ひと・いえ・くるま」に関わる取り組みも行っています。
これらの活動は、ホームぺージにて動画も交えて詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。
https://social.ja-kyosai.or.jp/prefecture_case/

ジブラルタ生命、社内表彰賞金の合計1万ドルを寄付

ジブラルタ生命 — Thu, 18 Dec 2025 14:00:00 +0900

2025年12月18日
ジブラルタ生命保険株式会社
ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木広義）は、親会社であるプルデンシャル・ファイナンシャル（本社：米国）が創設した「坂口陽史（さかぐちきよふみ）ゴールデン・ハート・メモリアル・アワード*」の2025年度受賞者に、上野裕史（うえのひろし）が選定されたことを受け、上野が寄付先として希望した3つの団体へ同賞の賞金合わせて１万USドル（※）を贈呈しました。

受賞者：
上野裕史　エグゼクティブ・ライフプラン・コンサルタント（所属：阪神支社阪神第一営業所）
贈呈先：
公益財団法人メイク・ア・ウィッシュオブジャパン（理事長：西川智巳）
認定NPO法人love.futbol Japan（代表理事：加藤遼也）
MDRT Foundation-Japan（MDRT日本会 2025年度会長：林克枝）
＜目録贈呈の様子（左から、美濃さま、上野）＞

12月11日（木）、メイク・ア・ウィッシュオブジャパンの美濃直美（みのうなおみ）さまが当社の阪神支社にお越しくださいました。上野は「今回の寄付が子どもたちの夢を叶える一助になれば、大変嬉しいです」　と述べ、寄付目録を贈呈しました。美濃さまからは、「子どもたちの夢の実現に、大切に使わせていただきます。心より感謝申し上げます」と、感謝の言葉をいただきました。

※ 寄付金額について
1万USドルの賞金は、振込手配時点の円－ドル為替レートで日本円に換算し、寄付しております。
日本円での寄付金額は、メイク・ア・ウィッシュオブジャパンが50万円、love.futbol Japanが54万7,400円、MDRT Foundation-Japanが50万円、（合計1,547,400円）となりました。

参考
＊「坂口陽史ゴールデン・ハート・メモリアル・アワード」について
賞名に冠されている坂口陽史（故人）は、プルデンシャル・ファイナンシャル（本社：米国ニュージャージー州ニューアーク）の国際保険部門の育ての親で、プルデンシャル生命保険株式会社の創業者です。
同賞は、世界最大級の金融サービス機関であるプルデンシャル・ファイナンシャルが掲げる生命保険に対する理念、そしてお客さまに対する一生涯にわたる献身的なサービスの提供といった使命を社員に伝承していくため、2002年に創設されました。プルデンシャル・ファイナンシャルの国際保険部門傘下の生命保険会社で、最も良き手本となった営業社員を各社ごとに毎年1名選定し、その栄誉を称えるとともに、受賞者が希望する慈善団体等に１万ドルを受賞者名で寄付します。
今回受賞した上野は、常にお客さまに焦点を合わせた質の高いビジネスを追求している姿勢に加え、ボランティア意識も非常に高く、地域社会への積極的で多様な貢献活動が評価され、ジブラルタ生命全国の営業社員約7,000名の代表として選ばれました。

ジブラルタ生命、HDI格付け調査において、コールセンターが最高評価の「三つ星」を取得

ジブラルタ生命 — Tue, 16 Dec 2025 14:00:00 +0900

2025年12月16日
ジブラルタ生命保険株式会社
ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO 蕪木　広義）は、HDI-Japan（運営会社：シンクサービス株式会社）が実施する2025年度公開格付け調査「クオリティ：センター評価」において、コールセンターが最高評価である「三つ星」を取得しました。

HDI格付けとは、サポートサービス業界の団体HDI（HDI-Japan）が、顧客視点から企業のサービス品質を評価し、4段階（三つ星～星なし）で格付けを行うものです。評価には、一般消費者ボランティアによる審査員とHDIの専門審査員が参加し、国際的な評価基準に沿って行われます。HDIの格付けで三つ星を獲得することは、顧客サポートにおいて、国際標準に基づいた非常に高い品質と顧客満足度を達成していることを意味します。

　HDI-Japan 　公式サイト
　HDI 格付けベンチマーク公開格付け調査

当社に対する評価分析コメントは、以下のとおりです。
＜クオリティ＞
担当者は話し方が丁寧で敬意が感じられ、歓迎感のある対応を行っている。どのような問い合わせにも前向きに支援し、顧客が安心して相談できる雰囲気を醸し出している。複雑な事務処理も適切な対応とフォローにより、確実な手続きにつなげている。疑問を残さない対応姿勢が顧客に安心感を与えている。

当社ではお客さまに安心してご相談いただける窓口づくりを目指し、日ごろから応対品質の向上に向けた取り組みを進めています。教育体制の強化や品質管理の仕組みづくり、デジタル活用など様々な面から継続的に見直しを行い、お客さまに寄り添ったコミュニケーションの実現に努めています。

今後もお客さまからの信頼にお応えできるよう、質の高いサービスの実現に向けて真摯に取り組んでまいります。

ジブラルタ生命、「D&I AWARD 2025」において、 2年連続で最高評価「ベストワークプレイス」に認定

ジブラルタ生命 — Fri, 12 Dec 2025 14:00:00 +0900

2025年12月12日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO 蕪木広義）は、ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）を評価する「D&I AWARD 2025」において、昨年に続き最高位の「ベストワークプレイス」に認定されましたので、お知らせいたします。

「D&I AWARD」（運営：株式会社 JobRainbow）とは、2021年より始まった企業のダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）を評価する日本最大の認定制度です。
日本で活動する応募企業のD&Iの取り組みを可視化する100項目の「ダイバーシティスコア」を評価指標として、「ジェンダー」「LGBTQ+」「障害」「多文化共生」「育児・介護」の5つの要素で採点し、スコアに応じて認定が行なわれます。

当社は、ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性の受容）、すなわち、社員一人ひとりのさまざまな違い（性別､年齢､人種､国籍､障がい､宗教､言語､スキル､経験､ライフスタイル､性的指向/性自認､家族状況など）を受け入れ､それぞれの能力・強みを活かすことで企業の競争力を高めることが重要であると考えています。多様な社員が、いきいきと協働する職場環境の実現に向け、以下の2つの柱を中心にダイバーシティ＆インクルージョンに取り組んでいます。その結果、昨年に続き高い評価を維持し、2年連続で「ベストワークプレイス」に認定されました。

【認定結果】
●ダイバーシティスコア：90 点/100 点
●認定：ベストワークプレイス
●認定の目安：日本国内だけでなく世界的にも高い水準で D&I 推進に取り組む D&I 先進カンパニーで、D&I の企業文化の醸成はもちろんのこと、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動している。D&Iの理念は、サービスや事業、企業組織のあらゆる側面で反映され、社外にも波及させている。

※出典：https://diaward.jobrainbow.jp/evaluation
　D&I AWARD 2025「審査・評価について」　（2025年12月時点）

今後も、社員一人ひとりが自分らしく個性を発揮し、それぞれの能力と強みを活かして、いきいきと協働・活躍できる制度づくりや企業風土の醸成に努めてまいります。

ジブラルタ生命、数学オリンピック財団の活動をサポート

ジブラルタ生命 — Tue, 02 Dec 2025 14:00:00 +0900

2025年12月2日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木広義）は、公益財団法人数学オリンピック財団に、数学教育の振興ならびに青少年の健全育成に寄与することを目的として、本年度も100万円の寄付金を贈呈しました。このたびの寄付により、当社からの活動支援は、35年目を迎えました。

公益財団法人数学オリンピック財団（以下、「財団」）は、国際数学オリンピック（IMO*）をはじめとした国際的な数学の競技会へ参加する選手の選抜・派遣等に係る事業を行っており、その設立は1991年にさかのぼります。1990年に日本が初めて参加した第31回大会（北京）の報告会に出席した旧協栄生命保険株式会社（当社の前身、以下「協栄生命」）名誉会長（故）川井三郎は、数学オリンピックの理念に深く賛同し、日本が継続してIMOへ参加できるよう、自身の寄付に加え、協栄生命や他の企業から基金の拠出を募り、賛同メンバーとともに財団の設立に尽力しました。当社は、その後も川井の理念を継承し、自社ビルの一室を2005年まで財団事務局として提供したほか、寄付金の贈呈という形で設立当初からその活動をサポートし続けており、これまでの寄付金総額は約6,700万円となりました。
＊IMO：The International Mathematical Olympiad

　　　　　＜左：EGMO（ヨーロッパ女子数学オリンピック）2025年4月開催、右：IMO（国際数学オリンピック）2025年7月開催＞

生命保険では、確率・統計的手法を用いた商品開発を行うにあたって、数理業務の専門家である「アクチュアリー」がその中心的な役割を担っており、当社においても31名*のアクチュアリー正会員が幅広い分野で活躍しています。
＊2025年11月1日時点

当社は、数学的思考力がこれからの世界でさまざまな価値を創造していく可能性を踏まえ、今後も財団の活動サポートを通じて、“未来を担う子どもたち”を応援してまいります。

≪参考≫
【公益財団法人数学オリンピック財団とは】
「国際数学オリンピック（IMO）」、「アジア太平洋数学オリンピック（Asian Pacific Mathematics Olympiad：APMO）」及び、これらと関連する国際的な数学の競技会への参加者の選抜・派遣等に係る事業を行うとともに、その成果を踏まえ広く高等学校及び中学校等における数学教育に関する調査研究、普及啓発等の事業を行い、もって日本の数学及び数学教育の振興並びに青少年の健全育成に寄与することを目的とする法人です。
国際数学オリンピックをはじめとした各種競技会を通じて、数学に関して優れた才能を持つ若者を見出し、それらの才能を伸ばすとともに、数学や科学に興味を持つ若者の間の交流を盛んにすることを目指しています。

【全国調査】【2025年版】47都道府県、年間に支払う住民税は？ 47都道府県別のアンケート調査結果を発表！

フコク生命 — Fri, 28 Nov 2025 18:00:00 +0900

202511800_400

フコク生命は、生活に寄り添ったお金の情報メディア「47Life(よんななライフ)」において、就職や結婚、老後など身近なライフイベントに関する疑問が解消できる記事や、47都道府県別のお金に関するアンケート結果を公開しています。
この度、47都道府県の20代～50代の男女100名ずつに「住民税」に関するアンケートを実施し、調査結果を発表いたしました。

アンケート内容
住民税を年額いくら支払っていますか？

【2025年12月版】47都道府県の住民税年額ランキング第1位　東京都　366,234円
第2位　福岡県　302,459円
第3位　神奈川県　278,462円
第4位　北海道　267,021円
第5位　兵庫県　256,557円
第6位　愛知県　251,667円
第7位　静岡県　239,552円
第8位　奈良県　236,957円
第9位　埼玉県　235,606円
第10位　大阪府　229,104円
第11位　千葉県　222,464円
第12位　滋賀県　222,115円
第13位　徳島県　221,324円
第14位　和歌山県　218,519円
第15位　高知県　218,056円
第16位　福井県　215,873円
第17位　岡山県　215,441円
第18位　山梨県　212,712円
第18位　京都府　212,712円
第20位　三重県　210,909円
第21位　宮城県　207,692円
第22位　岩手県　207,143円
第23位　鹿児島県　203,390円
第24位　青森県　195,968円
第25位　愛媛県　194,531円
第26位　佐賀県　194,286円
第27位　茨城県　191,912円
第28位　福島県　190,441円
第29位　広島県　190,260円
第30位　新潟県　186,441円
第31位　栃木県　185,455円
第32位　宮崎県　185,246円
第33位　石川県　185,075円
第34位　沖縄県　182,813円
第35位　大分県　182,727円
第36位　島根県　182,540円
第37位　香川県　180,508円
第38位　岐阜県　178,182円
第39位　富山県　177,941円
第40位　長野県　175,000円
第41位　熊本県　174,138円
第42位　山形県　167,742円
第43位　長崎県　166,667円
第44位　鳥取県　165,152円
第45位　群馬県　165,079円
第46位　秋田県　157,759円
第47位　山口県　154,167円

47Life編集部からコメント今回のアンケートでは、東京都が第1位となりました。
全国平均は207,702円で、第20位・三重県と第21位・宮城県との間の数値です。また、2024年12月に調査した際には、住民税の全国平均は203,674円で、今年は昨年より全国平均が約4,000円高い結果となりました。

住民税平均年額支払額の回答数は以下のとおりです。

【47都道府県　住民税平均年額支払額】
支払額／回答数
10万円未満／1117件
10万円～20万円未満／753件
20万円～30万円未満／397件
30万円～40万円未満／260件
40万円～50万円未満／143件
50万円～60万円未満／88件
60万円～70万円未満／43件
70万円以上／76件

また、住民税平均年額支払額は、10万円未満が一番多い結果となりました。

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「THE 笑金Live 未来を考える夜-覗こう！描こう！私たちの未来-」

ジブラルタ生命 — Fri, 28 Nov 2025 14:00:00 +0900

2025年11月28日
ジブラルタ生命保険株式会社
ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO：蕪木広義、以下「ジブラルタ生命」）と吉本興業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：岡本昭彦、以下「吉本興業」）は、2024年4月より金融教育分野で協業を開始した「すまいるマネープロジェクト（略称：わらきん）」の一環として、若年層の金融リテラシー向上を目的に、2025年11月7日（金）に、金融バラエティイベント「THE 笑金Live 未来を考える夜 -覗こう！描こう！私たちの未来-」を開催しました。大いに盛り上がった同イベントのアーカイブ映像を本日より、ジブラルタ生命保険株式会社公式YouTubeチャンネルにて公開します。

「THE 笑金Live」は、フットボールアワーがMCを務めた金融バラエティイベント。「未来」と「お金」をテーマに、吉本興業所属のタレントが多数出演し、20代の若年層が近い将来直面する可能性が高いライフイベントを、コントや先輩芸人のトーク、専門家による解説を交えながらわかりやすく紹介しました。参加者が将来の選択肢を広げられる内容となりました。

【イベント概要】
名称
THE　笑金Live　未来を考える夜　-覗こう！描こう！私たちの未来-
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ジブラルタ生命保険株式会社　公式YouTubeチャンネル
https://youtu.be/vD7PZjdbGIg
出演者
フットボールアワー、NON STYLE 石田、ジャングルポケット太田、
相席スタート山﨑、マユリカ、エルフ、レインボー、ジェラードン、CRAZY COCO
内容
20代の若年層が近い将来直面する可能性が高いライフイベントとして「同棲・結婚・教育や住宅購入」をテーマに、人生とお金の関わりを笑いと共に学ぶ金融バラエティイベント

イベント実施レポート

金融リテラシーへの関心が高まるなか、“笑って楽しくお金のことを学ぶ”をテーマにした金融バラエティイベント『THE 笑金LIVE 未来を考える夜―覗こう！描こう！私たちの未来―』が、11月7日（金）に東京・時事通信ホールで開催されました。ステージには、MCのフットボールアワー（岩尾、後藤）に加え、NON STYLE 石田、マユリカ（阪本、中谷）ら人気芸人たちが集結。彼らが赤裸々に語る、家庭でのお金の管理方法やマイホーム事情とは！？

NON STYLE 石田「いつ何が起こるかわからないので」

このイベントは、2024年4月に始まったジブラルタ生命と吉本興業との協業プロジェクト「すまいるマネープロジェクト（略称：わらきん）」の一環。
20代を中心とした若者層が近い将来で直面する可能性が高い「同棲」「結婚」「教育・住宅」といったライフイベントをテーマに、コントで笑いを交えつつ、芸人たちのトークや専門家の解説でお金についてのリアルな知識を学びます。
イベントではMCをフットボールアワー、アシスタントをCRAZY COCOが務め、パネラーとしてNON STYLE 石田、マユリカのほか、ジャングルポケット太田、相席スタート山﨑、エルフ（荒川、はる）が登場。コントは、レインボー（ジャンボたかお、池田）とジェラードン（アタック西本、かみちぃ）が担当しました。お金にまつわるあれこれをわかりやすくイメージするため、イベントはコントを挟みながら進行しました。

コントの主人公は、広告代理店勤務で27歳のジブ方たかお（ジャンボたかお）と、同じ広告代理店で働く25歳の池田直子（池田）。たかおは直子にサプライズプロポーズをするために、カフェでのフラッシュモブをオーダーします。プロポーズは見事に成功し、2人は同棲することになったものの、数日後、パフォーマー（ジェラードン）に依頼費用として多額のお金を注ぎ込んでいたことが判明。堅実な直子と、お金にだらしないところがあるたかおは、価値観の違いからケンカになってしまいます。

ここから、トークのコーナーへ。「未来のことを考えているか」というテーマについて、石田は「考えています」と即答。「子どもも3人いますし、いつ何が起こるかわからないので」。また、子どもが生まれたばかりの阪本は、「未来を考えなしゃあない状況」。「同期がどんどん結婚していく」とぼやく相方の中谷について、「男性ブランコ・平井（まさあき）と中谷とZAZYだけが残ってる。むっちゃ残酷」と毒舌で会場を沸かせました。

エルフ荒川が後悔した買い物は！？

ここで、再びコントへ。

告白から1年後、結婚した2人の新居へ先輩カップルが遊びにやってきます。最初は祝ってくれていたものの、先輩の妻（かみちぃ）が生活レベルについてマウントを取り始めたことにイラ立つ直子は「貯金してます」と応戦します。
そんな一触即発の空気のなか、先輩（アタック西本）に電話が入り、妻の浪費がひどすぎて家賃を払えていないことが発覚！　状況が一転してしまいます。

続くトークのコーナーでは、結納、婚約指輪、新婚旅行など結婚までの過程でかかる費用が、全国平均で450万円以上になるというデータが紹介されました。
ジブラルタ生命　国持洋紀は、「お金の管理をする際にいちばん大事なことは、現状を把握すること。ご夫婦で収入と支出がどれくらいあるか、ちゃんと理解していないといけない」と解説します。

「どのようにお金を使うかもすごく大事。最近、本当は買わなくてもよかったなあと思う買い物はありますか？」。国持から聞かれた荒川が、悩んだ末に「おっきい大福を買ったとき」と答えると、大きな笑いが起こりました。

新婚の阪本は「家買うって、どこで？」

3本目のコントは、13年後のジブ方家が舞台。2人の子どもが誕生し、しっかり者の兄・太郎（西本）がアメリカへの留学をねだると、妹・ジュリア（かみちぃ）も「行きたい」と言い出します。子どもの希望を叶えながら、将来の生活を充実させるためにはどうすればいいのか――ジブ方家の悩みは尽きません。

ここで再びトークコーナーへ。子どもが大学まで進学した場合、国公立ならば840万円、私立理系ならば2,518万円が必要になるというデータが紹介されました。また、住まいも大きな課題のひとつです。
「マイホームを購入した人は」という問いに手を挙げたのは、石田、太田、山﨑の3人。石田は「マンションを6年前くらいに購入したんですけど、（そこを売却して）いまちょうど別の土地を買い替えたところ」と説明します。新婚の阪本は、先輩たちのしっかりとした計画を聞いて、「僕、なんも知らなくて……家買うって？　え、どこで？」としどろもどろになっていました。

国持は、将来に必要なお金を具体的にイメージするために「ライフプランニングシート」の作成をすすめます。はると中谷が事前に書いたシートを見た国持は、「誰にでも未来は必ずやってきます。時系列で見ていくのは大事なことです」とアドバイスしました。

■すまいるマネープロジェクト（略称：わらきん）について

全国あらゆる年代の金融リテラシー向上を目的として、2024年4月よりジブラルタ生命と吉本興業は金融教育分野における協業を開始しました。
様々な取組を通じて、あらゆる年代の方々が金融リテラシーを楽しく正しく身に付け、安心してお金を使うことができるようになることで、ウェルネス（心身ともに健康）な人生を歩むことができる社会の実現を目指します。
すまいるマネープロジェクトが目指すコンセプトについては、プロモーション動画を制作し、ジブラルタ生命公式YouTubeチャンネルに掲載しています。フットボールアワーの岩尾望がナレーションを担当し、プロジェクトを通じて私たちがお届けしたい金融教育への想いを動画で表現しています。以下URL、もしくは二次元コードよりご覧ください。
動画URL: https://youtu.be/Ef7At_wHSB0

両社は、今後この協業を通じて、エンターテイメント（笑い）の要素も交えながら、全国の皆さまに、金融リテラシー向上の機会、ならびに人生におけるさらなる安心をお届けしてまいります。

「ＰＧＦ生命マイページ」の登録者が20万人を突破

PGF生命 — Thu, 27 Nov 2025 10:15:00 +0900

2025年11月27日

ＰＧＦ生命
（プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命保険株式会社）

「ＰＧＦ生命マイページ」の登録者が20万人を突破

ＰＧＦ生命（プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命保険株式会社、代表取締役社長兼ＣＥＯ得丸博充）は、このたび、「ＰＧＦ生命マイページ」の登録者が20万人を突破したことをお知らせします。

本サービスは、当社ホームページからＰＧＦ生命マイページにアクセスいただき、ご利用者さまのお名前、Eメールアドレスと証券番号などの情報を登録することで、契約内容の確認や各種お手続きが可能となります。ＰＧＦ生命は、今後も、より多くのお客さまにご満足いただける商品の開発に取り組むとともに、ご加入後も安心してご契約を継続していただけるよう、質の高いサービスの提供に取り組んでまいります。

● 動画でわかる！ＰＧＦ生命マイページでできることのご紹介

動画の中で、あなたが知りたいお手続きを選択していただくとＰＧＦ生命マイページでできるお手続きについてのご案内をご覧いただけます。くわしくは下記URLをクリックして動画を再生ください。
pgflife.mil.movie/EVnibU/?ref=mypage_guide

● ＰＧＦ生命マイページ登録・ログインキャンペーン開催中！＜ 2025 年 12 月 26 日まで＞

ＰＧＦ生命マイページへの新規登録またはログインで総計1,000名様に選べるグルメギフトのプレゼントや「Web通知」への変更でアイスクリーム引換券をもれなくプレゼントするキャンペーンを開催中です。
※応募には条件があります。キャンペーンの詳細は下記URLをクリックしてご覧ください。
https://www.pgf-life.co.jp/mypage/campaign_08.html

ジブラルタ生命、「UCDAアワード2025」において「総合賞：シルバー」を受賞

ジブラルタ生命 — Tue, 25 Nov 2025 14:00:00 +0900

2025年11月25日
ジブラルタ生命保険株式会社

ジブラルタ生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼 CEO 蕪木広義）は、一般社団法人ユニバーサルコミュニケーションデザイン協会*（UCDA）が主催する「UCDAアワード2025」の「総合賞」において「シルバー」を受賞し、11月21日に実施された選考結果報告会で表彰されましたので、お知らせします。

＜11月21日に実施された報告会の様子＞
「UCDAアワード」は、企業・団体・行政が生活者に発信するさまざまな情報媒体を産業・学術・生活者の集合知により開発した基準を使用して「第三者」が客観的に評価し、優れたコミュニケーションデザインを表彰するものです。
ジブラルタ生命は2020年から商品パンフレットなどで高い評価を獲得しており、今年は2年連続「総合賞：シルバー」を受賞しました。

当社は、「お客さま本位の業務運営に関する方針」に基づく取り組みの一環として、お客さまにとって大切な情報をわかりやすく提供することに努めています。2025年はより一層のお客様体験の改善に取り組む体制を整えるため、社員の育成（CX研修の充実、UCDA資格取得の推奨）に加え、お客さま目線によるレビュー組織や、お客さま体験を体感する「カスタマールーム」の運用を始めるなどの取組みを進めてまいりました。

＜受賞概要＞
◆企業総合賞：シルバー
◆選考理由：ユニバーサルコミュニケーションデザインによる社会課題の解決や認定や認証への取組みなど、年間を通じた「企業の情報品質」をUCDA独自の項目で評価した結果、総合的な評価が高い。

＜当社UCDAアワード受賞歴＞
2020年：「情報のわかりやすさ賞」および「特別賞」を受賞
（　https://www.gib-life.co.jp/st/about/is_pdf/20210120.pdf　）
2024年：「総合賞：シルバー」および「特別賞」を受賞
（　https://www.gib-life.co.jp/st/about/is_pdf/20241112.pdf　）

＜参考＞
※出典：https://ucda.jp/awards/award2025_senkou_kekka/
　　　　UCDAアワード2025「選考結果」（2025年11月時点）

＊一般社団法人ユニバーサルコミュニケーションデザイン協会（UCDA）
保険・金融商品の説明資料や申込書、食品・医薬品のパッケージ表示など、人々の生命・財産・健康に関わる重要な情報が「見やすく、わかりやすく、伝わりやすく」デザインされているかを評価・認証している第三者機関です。（https://ucda.jp/）

今後も、ユニバーサルコミュニケーションデザインを起点に、お客さま体験の向上を実現してまいります。

マイナ保険証移行目前、持ち歩きは6割止まり、地域差も

メットライフ生命 — Mon, 17 Nov 2025 13:20:30 +0900

2025年11月17日
メットライフ生命保険株式会社

マイナ保険証移行目前、持ち歩きは6割止まり、地域差も
全国47都道府県大調査2025から見えてきた期待と不安

2025年12月、健康保険証がマイナンバーカードに一本化されます。しかし、全国調査でマイナンバーカードの「利用経験あり」は75％に達する一方、「普段持ち歩く」は61％にとどまり、利便性への期待と個人情報管理への不安が交錯しています。そんなデータが、メットライフ生命が実施した「全国47都道府県大調査」の結果から確認できました。

＜主な調査結果＞

■マイナンバーカードの利用経験

マイナンバーカードの利用経験は75.1%と、マイナ保険証への移行を目前に控え、多くの人が利用していることがわかりました。しかし、地域別に見ると若干の差があり、中国地方（77.1%）と四国地方（71.3%）で5ポイント以上の開きがあります。

■持ち歩き率60.9％、九州の65.6%が最多

マイナンバーカードを普段持ち歩いている人は60.9%にとどまりました。マイナ保険証への移行を目前に控えながらも、日常的な携帯率の向上の余地はまだ残っています。地域別では、九州地方（65.6%）が高い一方、近畿地方（56.7%）は低く、約9ポイントの差が見られました。

■期待6割 vs 不安4割　マイナ保険証移行前に揺れる意識

マイナンバーカードで各種本人確認が簡単にできることを便利と感じる人は62.8%に達しました。期待感の地域差はあるものの、便利と感じる人の割合は、「持ち歩き率」を上回り、今後さらに利用シーンや機能拡大への期待がうかがえます。地域別では、九州地方（65.7%）が高く、近畿地方（60.8%）はやや低めですが、全体として差は比較的小さくなっています。
一方で、4割弱の人が、マイナンバーカードで個人情報をさまざまな手続きに使うのは不安だ、と答えています。マイナンバーカード利用に関して、注意点や利用方法への理解が十分ではないこともうかがえます。

メットライフ生命　全国47都道府県大調査2025

調査概要
調査対象：全国47都道府県に在住（調査実査時点）の20代～70代の男女
調査方法：インターネット調査
調査数：14,100人
調査時期：2025年5月30日（金）～6月3日（火）

調査結果の詳細につきましては、公式ホームページをご覧ください。
「全国 47 都道府県大調査 2025 ～社会情勢の変化と将来への備え～」
https://www.metlife.co.jp/data/changerougo/japanproject/pdf/survey_report_2025.pdf

全国47都道府県大調査について
メットライフ生命は、明るく豊かな人生のあり方や必要な行動を考える礎として、お金や健康、社会に関
する意識や、消費行動や生活の傾向等を明らかにする定点調査を、2018年から行ってきました。
8回目となる「全国47都道府県大調査2025 ～社会情勢の変化と将来への備え～」では、世界的に不確実性が高い中、相場の急変や物価上昇、NISAをはじめとした投資・資産形成への関心、AIの利用などにも着目して結果をまとめました。
当社は、急速に変化し、多様化するお客さまのニーズを深く理解して商品やサービスに生かしながら、
よりたしかな未来に向けて継続的な責任を果たすことを目指していきます。

以上

メットライフ生命について
メットライフ生命は日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人としてお客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、革新的な商品の提供に努めています。https://www.metlife.co.jp

業種別リリース

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