業種別リリース

特定の酵素の作用によって「溶ける／固まる」新しいゼリー素材を開発

岐阜大学 — Thu, 04 Jun 2026 09:00:00 +0900

2026年6月4日
岐阜大学
特定の酵素の作用によって「溶ける／固まる」新しいゼリー素材を開発 ―病原体を閉じ込め、効果的に薬剤を届ける次世代ゲル―

本研究のポイント・老化関連酵素「β-ガラクトシダーゼ」の作用によって溶解し、あらかじめ内部に封入しておいた医薬品などを放出することができる新しいゼリー状材料の開発に成功しました。
・インフルエンザウイルスに関与する酵素「ノイラミニダーゼ」の作用によって凝集し、ゼリー状に固まるナノ粒子の開発に成功しました。
・特定の酵素の作用によって「溶ける」「固まる」といった状態変化を分子レベルで制御できる、新たな分子設計技術（糖修飾環状ジペプチド）を確立しました。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科3年の杉浦進太郎さんと工学部化学・生命工学科の池田将教授らの研究グループは、特定の酵素の作用によって「溶ける」「固まる」といった状態変化を起こす新しいゼリー状素材の開発に成功しました。
　例えば、老化に関わる酵素「β-ガラクトシダーゼ」がある環境では、ゼリーが溶け、内部に封入した物質を放出することができます。一方、インフルエンザウイルスに関連する酵素「ノイラミニダーゼ」がある環境では、ナノファイバーへと構造変化し、ゼリー状に固化してナノ物質を内部に閉じ込めることができます。
　本成果は、感染症の予防・抑制や、標的部位における医薬品の精密な放出（ドラッグデリバリー）などへの応用が期待されます。
　本研究成果は、世界最大の出版社のひとつ、Wiley-VCH刊行の学術雑誌「Small」に、日本時間2026年6月3日にオンライン版発表されました。

図1　研究概要　糖修飾環状ジペプチド c-IYS [ I = Isoleucine (イソロイシン), Y = Tyrosine (チロシン), S (Sugar) = Gal (galactose:ガラクトース) または Neu5Ac (N-acetylneuraminic acid: N-アセチルノイラミン酸, sialic acid:シアル酸) ]は水溶液中で自己集合してナノ構造体を形成します。さらに、特定の糖加水分解酵素に応答して、「溶ける」「固まる」といった状態変化を示します。

研究背景　ゼリー状物質は、粘性（液体的性質）と弾性（固体的性質）を併せ持つ、液体と固体の中間的な状態の物質です。水のような液体をゼリー状にするためには、ゲル化剤と呼ばれる溶質が水中でネットワーク構造を形成する必要があります。このように水を主成分とするゼリー状物質は「ヒドロゲル」と呼ばれ、生体との親和性が高いことから、医療分野での応用が期待され、広く研究されています。
　池田教授らの研究グループは、水中で自己集合（注1）する分子を設計・合成し、その自己集合現象を利用したヒドロゲルをはじめとする機能性材料の開発に取り組んでいます(【本研究に関連する過去のプレスリリース】をご参照ください)。
　今回の研究では、特定の酵素の働きに応じて状態が変化する新しいゼリー状素材の開発に成功しました。さらに本研究では、特定の糖加水分解酵素に応答して「溶ける」「固まる」といった状態変化を制御できる、新たな分子設計技術（糖修飾環状ジペプチド（注2））を確立しました。

研究成果　天然アミノ酸であるイソロイシン (I) とチロシン (Y) からなる環状ジペプチドc-IYに、糖 (S) を修飾した糖修飾環状ジペプチドc-IYSを設計・合成しました。
　糖としてガラクトース (Gal) を導入したc-IYGalは、ヒドロゲルを形成することを見いだしました。このヒドロゲルに酵素であるβ-ガラクトシダーゼ（注3）を作用させると、ゲルが溶解して液体状態となり、内包していたタンパク質を放出することを実証しました。さらに、顕微鏡観察の結果、酵素作用によりナノファイバーのネットワーク構造が、束化した短いファイバーへと変化することが明らかとなりました。このようなナノレベルでの構造変化が、巨視的なゲルの溶解につながっていると考えられます (図２) 。

図２　c-IYGalのβ-ガラクトシダーゼ応答　(A) c-IYGalの化学構造、(B) ガラス容器内で調製したc-IYGalヒドロゲルの写真（ゼリー状を呈し、容器を横にしても流動しない）と、β-ガラクトシダーゼ添加後の写真、および、β-ガラクトシダーゼ添加前後の顕微鏡観察結果

　一方、糖としてシアル酸の一種であるN-アセチルノイラミン酸 (Neu5Ac) を導入したc-IYNeu5Acは、ナノ粒子を形成することを見いだしました。この水溶液にノイラミニダーゼ（注4）を作用させると、ゼリー状物質へと状態変化することを実証しました。顕微鏡観察の結果、ナノ粒子構造がマイクロ粒子構造を経て、ナノファイバーのネットワーク構造へと変化することが明らかとなりました。さらに、インフルエンザウイルスと同程度のサイズのナノビーズを用いたモデル実験により、ゲル状物質中でナノビーズの運動が抑制されることを示しました (図３) 。

図３　c-IYNeu5Acのノイラミニダーゼ応答　(A) c-IYNeu5Acの化学構造、(B) ガラス容器内で調製したc-IYNeu5Ac水溶液の写真と、ノイラミニダーゼ添加後のヒドロゲル状態の写真、および、ノイラミニダーゼ添加前後の顕微鏡観察結果、(C) ゲル形成に伴うナノビーズの運動抑制の模式図

　これらの酵素作用に伴う分子レベルでの化学構造変化は、HPLC分析などにより追跡しました。図４には、解明された化学構造変化とそれぞれの状態での予想される分子集合様式を示しています。

図４　糖修飾環状ジペプチドc-IYSの糖加水分解酵素による応答挙動

今後の展開　本研究成果は、感染症の予防・抑制や、標的部位における医薬品の精密な放出（ドラッグデリバリー）などへの応用が期待されます。

謝辞　本研究の一部は、日本学術振興会科学研究費助成事業 (基盤研究(B) No. 23K26508)、東海国立大学機構融合フロンティア次世代リサーチャー事業•メイク・ニュー・スタンダード次世代研究事業 (国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「次世代研究者挑戦的研究プログラム」) 、日本学術振興会特別研究員（DC2, 26KJ1282）等の支援を受けて行われました。

用語解説注１　自己集合
外部からの操作によらず、分子が自発的に集まり、規則的な構造や集合体を形成する現象。分子同士の相互作用（水素結合など）によって起こり、ナノ材料や生体模倣材料の構築に広く利用されている。

注２　環状ジペプチド
2つのアミノ酸が結合してできたジペプチドが、環状（リング状）構造をとった分子のこと。通常の直鎖状ペプチドに比べて構造が安定であり、分子同士の相互作用を精密に設計しやすいことから、自己集合材料や機能性分子の設計に利用されている。

注３　β-ガラクトシダーゼ
糖を分解する酵素の一種で、ラクトースなどのガラクトースを含む糖を加水分解する働きを持つ。生体内では細胞の老化に伴って活性が高まることが知られており、老化細胞の指標として広く利用されている。

注４　ノイラミニダーゼ
インフルエンザウイルスが持つ酵素で、細胞表面の糖鎖の末端にあるシアル酸（細胞間相互作用やウイルス結合に関与する糖）を切断する働きを持つ。ウイルスの増殖・拡散に重要な役割を果たすため、抗インフルエンザ薬の標的となっている。

論文情報雑誌名：Small 22, e73943 (2026).
論文タイトル：Modular Molecular Design and Self-assembled Nanostructures of Saccharide‑Appended Cyclic Dipeptides for Glycosidase‑Responsive Supramolecular Hydrogels
著者：Shintaro Sugiura, Ryuta Tanaka, Sayuri L. Higashi, Aya Shibata, Koichiro M. Hirosawa, Kenichi G.N. Suzuki and Masato Ikeda*
DOI: 10.1002/smll.73943

本研究に関連する過去のプレスリリース • バイオマーカーを見分けて溶けるゲル状物質を開発～診断材料や薬物放出材料として期待～
(2014年5月16日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2014/05/entry16-6487.html
• 世界最小クラスのアミノ糖誘導体から還元反応によって溶けるゼリー状物質を開発
(2021年7月27日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2021/07/entry27-10925.html
• ナノスケールの箱庭で、ペプチド分子を集めた草原をつくり、DNA分子を伸長してナノサイズの花を咲かせることに成功－生体適合性の高い新たなナノ材料として、その応用に期待－
(2023年1月21日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2023/01/entry21-12122.html
• 酸化反応によって溶けた後、ひとりでにもう一度固まる不思議なゼリー状物質を発見!
(2024年6月21日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2024/06/entry21-13271.html
• セルロースの基本単位である二糖を使って、光で切断できるマイクロ繊維を開発
(2024年9月11日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2024/09/entry11-13523.html
• 低分子コアセルベートの内部構造を分子レベルで解明 (2026年2月4日)
https://www.gifu-u.ac.jp/news/research/2026/02/entry04-14831.html

研究者プロフィール杉浦　進太郎（筆頭著者）
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科　博士課程３年 (秋季入学)
日本学術振興会特別研究員 (DC2)

田中　竜太
岐阜大学大学院自然科学技術研究科生命科学・化学専攻　令和6年度修了

東　小百合
岐阜大学高等研究院　特任助教
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科 (兼任)
岐阜大学 One Medicineトランスレーショナルリサーチセンター (COMIT) (兼任)

柴田　綾
岐阜大学工学部化学・生命工学科生命化学コース　助教

鈴木　健一
岐阜大学糖鎖生命コア研究所(iGCORE)　教授
国立がん研究センター研究所先端バイオイメージング研究分野　分野長 (兼任)

廣澤　幸一朗
岐阜大学糖鎖生命コア研究所(iGCORE)　特任助教

池田　将（責任著者）
岐阜大学工学部化学・生命工学科生命化学コース　教授
岐阜大学大学院自然科学技術研究科 (兼任）
岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科 (兼任)
岐阜大学 Guコンポジット研究センター (兼任)
岐阜大学糖鎖生命コア研究所 (iGCORE) 糖鎖分子科学研究センター (iGMOL) (兼任)
岐阜大学 One Medicineトランスレーショナルリサーチセンター (COMIT) (兼任)
岐阜大学医学部附属量子医学イノベーションリサーチセンター (兼任)

「一歩引いて見る」ことで議論は変わる

早稲田大学 — Wed, 03 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月3日
早稲田大学
東京都市大学
TIS株式会社
岡山理科大学
芝浦工業大学
「一歩引いて見る」ことで議論は変わる ―バーチャル空間での三人称視点が集団意思決定に与える影響を解明―
【発表のポイント】
●集団意思決定では、俯瞰的な視点から議論することが重要ですが容易ではありません。三人称視点（第三者視点）から自己の体験を観察していることを想像することが、俯瞰的な視点で自己の体験に向き合う有効な手段であることがわかっています。これをふまえ、バーチャル空間にて三人称視点で議論することが集団意思決定に及ぼす影響を、一人称視点と比較する実験によって明らかにしました。
●三人称視点は、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に影響を及ぼしました。
●得られた結果を総合すると、三人称視点は、対立が生じやすい局面には有効である一方で、共感が重視される局面には有効でないことが示唆されました。つまり、バーチャル空間における三人称視点は、感情的結びつきの認識に多少の代償を伴いながらも、グループをより円滑で合意形成しやすい意思決定へと導き得るといえます。
　組織やチームが意思決定を行う際、メンバー一人ひとりが自己の利得や価値観などにとらわれず、俯瞰的な視点から議論に関わることが重要ですが容易ではありません。このような俯瞰的な視点を持つためのメカニズムとしてセルフディスタンシング（自己から心理的に距離を置くこと）があり、その典型的な実践手段は三人称視点から自己の体験を観察していることの想像です。
　早稲田大学人間科学学術院の市野順子（いちのじゅんこ）教授、TIS株式会社技術本部セクションチーフの井出将弘（いでまさひろ）氏、岡山理科大学経営学部の横山ひとみ（よこやまひとみ）教授、芝浦工業大学システム理工学部の淺野裕俊（あさのひろとし）教授、東京都市大学メディア情報学部の宮地英生（みやちひでお）教授、同学部の岡部大介（おかべだいすけ）教授の研究グループは、没入型バーチャル空間において、三人称視点と一人称視点での対話の比較を通して、集団意思決定に及ぼす影響を調査しました。その結果、三人称視点は一人称視点と比べて、(1)意思決定の質（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上、他者の最終意見を推測できた程度の向上）、(2)コミュニケーション行動（会話の流れを調節するためのジェスチャー行動の増加）、(3)参加者自身の認識（グループ内に生じた葛藤の減少、グループ内の感情の相互依存性の減少）に有意に影響を及ぼしました。これらの結果から、三人称視点は、対立が生じやすい局面には適する一方で、共感が重視される局面には適さないことがわかりました。
　本研究成果は、ヒューマンコンピュータインタラクション（HCI）分野におけるトップ国際会議CHI2026「The ACM CHI Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI) 2026」で2026年4月13日に発表・公開されました（論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making）。

キーワード：
集団意思決定、VR（バーチャルリアリティ）、第三者視点、三人称視点、一人称視点、セルフディスタンシング（self-distancing、自己距離化）、対立の抑制、共感の低下、会議、ミーティング、オフィス

１．これまでの研究で分かっていたこと
　三人称視点は、セルフディスタンシング（心理学の分野で提唱された概念で、自己から心理的に距離を置くこと）の典型的な実践手段です。これによって、過去の体験に関して、感情調節・自己制御・行動変容に肯定的な効果をもたらすことがわかっています。しかし、現在進行している体験の最中に三人称視点から自己を観察することは容易ではありません。
　これに対し、バーチャル空間では、ユーザーはあたかも自分の身体のように感じるアバターとして存在しており、加えて、ユーザーの視点を任意の位置に設定できるため、体験の最中に三人称視点から自己を観察することが容易にできる可能性があります。これまで、バーチャル空間で三人称視点を適用した研究は多くありますが、主に単独のゲームやスポーツなど個人レベルの活動への影響に焦点を合わせており、集団意思決定など集団レベルの活動への影響はほとんどわかっていませんでした。

２．新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　今回の研究では、一般から募集した48の3人組（144人、20～49歳）の参加者を対象に、三人称視点（参加者の視点を自己のアバターの後方斜め上に設定）と一人称視点（参加者の視点を自己のアバターの頭部に設定）のいずれかを用いて、2種類のトピックについて3人で議論し意思決定してもらう実験を行いました（図1）。集団意思決定に及ぼす影響を、意思決定の質・コミュニケーション行動・参加者自身の認識（アンケート）に関する多数の項目を用いて定量的・定性的に評価しました。
　各項目の結果を総合すると、三人称視点は、＜対立が生じやすい局面に有効である＞一方で、＜共感が重視される局面に有効でない＞ことが示唆されました。以降では、これらに関連する結果を示します。

三人称視点

一人称視点
図1：2つの実験条件のバーチャル空間での参加者の視界例　（手前の緑色のシャツのアバターがこの参加者のアバター）

２．１　三人称視点が＜対立が生じやすい局面に有効である＞ことを示す結果
【他者の最終意見を推測できた程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、他者の最終意見（本心）を、議論後に各参加者に推測してもらいました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも推測できた程度が高く、統計的にも有意でした（図2）。このことから、三人称視点の参加者は、他者の意見をよく聴き、かつ、それをよく覚えていたことがわかります。

図2：他者の最終意見（本心）を推測できた程度（他者2人共の最終意見を正しく推測できた場合が1.0）　　

【グループ内に生じた葛藤の減少】
　議論中、グループ内で葛藤がどの程度生じたと思うかについて、関係葛藤（価値観の違いや対人関係の軋轢）と課題葛藤（意見の対立）に分けて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、いずれも、三人称視点は一人称視点よりも葛藤が小さく、統計的にも有意でした（図3）。このことから、三人称視点では、対立が抑制され、議論が協調的に進行したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、妥協点の模索や意見のすり合わせに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、対立についてのコメントが多く寄せられました。

図3：グループ内に生じた葛藤（葛藤の大きさを7段階で評価。値が大きい方が葛藤が大きい。）　　

【自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上】
　グループでの議論を経て形成されたコンセンサスに対して、自己の最終意見（本心）と一致しているかを、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも一致の程度が高く、統計的にも有意でした（図4）。このことから、三人称視点の参加者は、グループのコンセンサスを単に受け入れただけでなく、本心から同意したことがわかります。

図4：自己の最終意見（本心）がグループのコンセンサスと一致した程度
（自己の最終意見とグループのコンセンサスが一致した場合が1.0）

　以上の結果から、他者の意見を理解しようとする認知的な姿勢（他者の最終意見を推測できた程度の向上）が、対立が生じにくい土壌を形成し（グループ内に生じた葛藤の減少）、最終的な合意への積極的な支持（自己の最終意見がグループのコンセンサスと一致した程度の向上）につながった様子が伺えます。
　言い換えれば、三人称視点は、自己の意見に固執せず他者の意見を取り入れる認知的枠組みを促し、結果として対立の少ない協調的な議論プロセスと、強い納得を伴った集団的意思決定を可能にしたと言えます。

２．２　三人称視点が＜共感が重視される局面に有効でない＞ことを示す結果
【グループ内の感情の相互依存性の減少】
　議論中、自己と他者の間で感情や態度がどの程度影響し合ったと思うかについて、議論後に各参加者に尋ねました。その結果、三人称視点は一人称視点よりも感情の相互依存性が小さく、統計的にも有意でした（図5）。このことから、三人称視点では、互いの感情や態度の影響を受けにくくなり、共感が低下したことがわかります。
　インタビュー分析の結果も同様の傾向が見られました。三人称視点の参加者からは、相手の感情のわかりにくさや感情よりも議事進行を優先させたことなどに関するコメントが多く寄せられました。一方、一人称視点の参加者からは、他者の感情を理解できたことや共感し合えたことについてのコメントが多く寄せられました。

図5：グループ内の感情の相互依存性（相互依存性の大きさを7段階で評価。値が大きい方が相互依存性が大きい。）　　

３．研究の意義と今後の展望
　実験結果から、バーチャル空間における三人称視点は、対立が生じやすい場面で有効である可能性が示唆されました。例えば、経営会議や多部門間の利害調整会議での意思決定場面、人事評価面談などでの活用が期待されます。その一方で、共感や傾聴といった情緒的側面が重視される局面に有効でない可能性も示唆されました。例えば、メンタルヘルスやカウンセリング面談、チームビルディングや関係改善を目的とした対話、従業員や住民の意見を聴く参加型会議などには適さないことが予想されます。
　これらの効果の二面性を踏まえると、視点を固定的ではなく状況に応じて切り替える「状況適応的な視点制御」が有効と考えられます。議論が加熱し対立が深刻化した局面では三人称視点を導入し、冷静な思考を促します。反対に、議論が停滞したりメンバー間の結びつきが弱まったりした局面では一人称視点に切り替え、活発な参加や情動的な近接性を回復させます。このような視点制御をAIによるファシリテーション支援と組み合わせることで、より柔軟で効果的な議論運営が可能となることが期待されます。

４．論文情報
国際会議名：Proceedings of the Association of Computing Machinery Conference on Human Factors in Computing Systems (CHI '26)
論文名：Effects of Embodied Self-Distancing in Virtual Environments on Group Decision-Making
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年4月13日
掲載URL：https://doi.org/10.1145/3772318.3791367
DOI：10.1145/3772318.3791367

論文のデモ動画（英語版）
https://dl.acm.org/doi/suppl/10.1145/3772318.3791367/suppl_file/3772318.3791367-presentation-video.mp4

国内会議名：第27回一般社団法人情報処理学会シンポジウム（インタラクション2026）
論文名：バーチャル環境における身体性を伴うセルフディスタンシングが集団意思決定に及ぼす影響
執筆者名（所属機関名）：市野順子1*、井出将弘23、横山ひとみ4、淺野裕俊5、宮地英生6、岡部大介6
1. 早稲田大学人間科学学術院
2. 早稲田大学大学院人間科学研究科（論文採択時の所属機関：東京都市大学大学院環境情報学研究科）
3. TIS株式会社技術本部
4. 岡山理科大学経営学部
5. 芝浦工業大学システム理工学部（論文採択時の所属機関：工学院大学情報学部）
6. 東京都市大学メディア情報学部
*：責任著者、筆頭著者
掲載日時：2026年3月3日
掲載URL：https://www.interaction-ipsj.org/proceedings/2026/data/pdf/INT26005.pdf

連記式投票は女性議員を増やすのか

早稲田大学 — Wed, 03 Jun 2026 11:00:00 +0900

連記式投票は女性議員を増やすのか ―5400人のサーベイ実験で検証―
早稲田大学ウェブサイトもご確認ください。
発表のポイント
○複数の候補者に投票できる連記式の選挙制度では、有権者が候補者の性別にも注目し、男女のバランスを意識して投票する傾向が強まることを確認しました。
○ しかし、3人を選べる場合でも、最初に男性候補を選ぶ傾向が強く、単記式と比べて必ずしも女性候補の当選増にはつながらないことが分かりました。
○ 日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験により、単記式か連記式かという投票の仕組みの違いが、有権者の候補者選択に影響することを実証しました。
○ 以上の結果は、選挙制度の設計は女性政治家の増加に影響しうる一方、制度改革には効果と限界があることを示す重要な知見です。

日本では女性議員の割合が依然として低く、政治におけるジェンダー格差の是正が大きな課題となっています。その手掛かりとして注目されるのが、かつて戦後直後の衆議院選挙で採用された「連記式」（※１）の投票制度です。有権者が複数の候補者に投票できる制度であり、女性当選者の増加を後押しした可能性が指摘されてきました。しかし、この制度のもとで有権者が実際にどのように候補者を選ぶのかは、十分に検証されてきませんでした。
早稲田大学政治経済学術院の尾野嘉邦（おのよしくに）教授、学習院大学法学部の三輪洋文（みわひろふみ）教授、早稲田大学政治経済学術院の粕谷祐子（かすやゆうこ）教授による本研究では、日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験（※2）を実施し、1人のみを選ぶ単記式（※3）と、複数の候補者を選べる連記式での投票行動を比較しました。実験の結果、連記式では、有権者が男女の候補を組み合わせて選ぶ傾向が強いことが分かりました。しかし同時に、1人目として男性候補が選ばれやすくなり、女性候補の当選増には必ずしも結びつかないことが分かりました。本研究の結果は、女性政治家を増やすための制度改革には一定の効果が見込まれる一方で、その効果には限界もあることを示します。
本研究は2026年5月29日に「Political Science Research and Methods」に掲載されました。
論文名：Voting for Gender Balancing? The Effect of a Multiple-Vote System on Women’s Representation
（図1）サーベイ実験で被験者に提示された架空の候補者リストの例（論文中の図１）候補者の性別や学歴などの情報は無作為に提示されており、6人の候補の中から1人だけに投票する回答者グループ（単記式条件）と3人に投票する回答者グループ（連記式条件）があります。

（図2）連記式条件下における候補者性別選択の結果（論文中の図2を改変）
図２の通り、3人に投票する回答者グループ（連記式条件）の投票パターンを分析すると、2人目に男性候補を選んだ回答者は3人目に女性候補を選び、2人目に女性候補を選んだ回答者は3人目に男性候補を選ぶ確率が高まっていることが示されました（下段）。なお、1人目に選んだ候補の性別は、2人目に選ばれる候補の性別に影響を与えていませんでした（上段）。

（１）これまでの研究で分かっていたこと　
政治における女性の代表は、民主主義の在り方を考えるうえで重要なテーマです。これまでの研究では、女性議員の割合が国によって大きく異なることに着目し、その要因が検討されてきました。なかでも、比例代表制（※4）やクオータ制（※5）は、女性議員を増やしやすい制度として知られています。一方、小選挙区制をはじめとする多数決制の選挙制度では、女性が当選しにくい傾向が指摘されてきました。
近年では、同じ多数決制のもとでも、有権者が複数の候補者に投票できる制度は、議員の多様性を高める可能性があると議論されています。しかし、これらの研究の多くは選挙結果の比較に基づく観察研究であり、有権者が実際にどのように候補者を選んでいるのかまでは十分に明らかにされていませんでした。
日本でも、戦後直後の衆議院選挙で連記式が採用され、多くの女性当選者が生まれたことがありました。そのため、連記式が女性の政治参加を後押ししたのではないかと論じられてきました。しかし、連記式のもとで有権者がどのように複数の票を使い、それが女性候補者の当選可能性にどう結びついたのかは、十分に検証されてきませんでした。こうした背景から、投票制度が有権者の選び方に与える影響を直接的に検証する必要がありました。

（２）今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、そのために新しく開発した手法
本研究は、有権者が複数の候補者に投票できる制度が、女性議員の増加につながるのかを明らかにすることを目的としました。特に、投票制度の違いが有権者の候補者の選び方にどのような影響を与えるのかを、直接的に検証することを試みました。
この目的のために、日本の有権者5400人を対象としたサーベイ実験を実施しました。回答者に6人の架空の候補者プロフィールを提示し、その中から1人だけを選ぶ単記式と、3人まで選べる連記式のいずれかの条件で投票してもらいました。候補者プロフィールでは、性別、年齢、経歴などの情報をランダムに変化させることで、どの要素が候補者の選択に影響するのかを分析しました。
分析の結果、連記式のもとでは、有権者が男女の候補者を組み合わせて選ぶ行動が増えることが確認されました。特に、2番目や3番目に選ばれる候補については、異なる性別の候補を選ぶ傾向が強まることが分かりました。また、この結果は、優先順位の低い選択になるにつれて候補者の選択肢が狭まることによる見せかけの傾向ではないことも確認されました。これは、有権者が候補者の性別の組み合わせを意識して行動している可能性を示すものです。
さらに、こうした傾向は、男性有権者や、女性候補への支持が低い層においても確認されました。つまり、必ずしも女性に好意的でない有権者であっても、連記式のもとでは一定程度、性別を分けて選ぶ行動が見られることが分かりました。
一方で、連記式では最初に選ばれる候補として男性が優先される傾向が強く見られ、1人にしか投票できない単記式においてよりも高い確率で1人目として男性候補が選ばれていました。そのため、連記式では女性への支持が一定程度広がるにもかかわらず、最終的な当選者全体では女性が増えない、あるいは減少する可能性があることが明らかとなりました。
本研究は、選挙制度の投票の仕組みが有権者の行動を通じて選挙結果にどのような影響を及ぼすのかを、実験的手法によって明らかにした点に特徴があります。従来の選挙結果の比較だけでは捉えにくかった、有権者の選択過程そのものを直接検証した点に新規性があります。
これらの結果は、投票制度の設計が女性政治家の増加に与える影響について、単純な効果だけでなく、限界や副作用も含めて理解する必要があることを示しています。

（３）研究の波及効果や社会的影響
本研究は、投票制度の違いが、有権者の行動を通じて選挙結果に影響することを具体的に示しました。特に、複数の候補者に投票できる連記式の制度では、有権者が男女の候補者を組み合わせて選ぶ行動が増えることが確認されました。興味深いことに、このようなバランスを取る行動は候補者の学歴や年齢などでは見られず、性別についてのみ確認されました。このことは、有権者が複数の候補に投票する際に、特に候補者の性別を意識して選んでいる可能性を示しています。
一方で、連記式は女性候補への支持を広げる効果を持つものの、それが女性議員の増加には必ずしも直結しない可能性があることも明らかになりました。この結果は、制度を変更すれば自動的に女性議員が増えるとは限らないことを示しています。
こうした知見は、女性の政治代表を促進するための制度設計を検討するうえで重要です。例えば、投票制度の見直しだけでなく、候補者の選定や有権者の意識など、複数の要因をあわせて考える必要があることを示唆しています。
また、本研究は、日本の過去の選挙制度に関する議論を検証する材料を提供する点でも意義があります。歴史的な制度の評価や今後の制度改革を議論する際に、実証的な根拠の一つとして活用されることが期待されます。

（４）課題、今後の展望
本研究は、有権者の選び方に焦点を当てたサーベイ実験に基づいており、実際の選挙のすべての要素を再現しているわけではありません。特に、政党の影響や候補者の知名度、選挙運動、戦略的な投票行動などの要因は十分に反映されていません。そのため、本研究の結果を実際の選挙結果への影響については慎重に解釈する必要があります。
また、本研究は日本の有権者を対象としており、他国の制度や政治環境でも同様の結果が得られるかは今後の検証が必要です。とりわけ、政党の役割が強い選挙制度や、候補者の選定過程が異なる場合には、異なる結果となる可能性があります。
今後は、政党の関与や候補者の配置などを考慮した研究を進めることで、選挙制度と実際の選挙結果との関係をより精緻に明らかにする必要があります。また、連記式の投票制度のもとで女性候補への支持がどのように広がるのか、その条件を明らかにすることも重要です。
さらに、他国の事例や実際の選挙データと組み合わせた分析を進めることで、選挙制度改革が女性議員の増加にどのような影響をもたらすのかについて、より現実的な見通しを提示することが期待されます。

（５）研究者のコメント
本研究は、戦後直後の日本で女性当選者が多く生まれたのは、連記式という投票制度によるものだったのか、という素朴な問いから始まりました。分析の結果、連記式は有権者に候補者の性別のバランスを意識させる一方、それだけで女性議員の増加につながるとは限らないことが分かりました。有権者が最初の1票を、誰に投じるのかまで見る必要があります。制度改革を考える際には、こうした有権者の行動まで含めて検討する必要があります。

（６）用語解説
※1　連記式
複数人が当選する選挙区において、有権者が複数の候補者に投票できる制度。第二次世界大戦後の日本では、1946年の衆議院議員総選挙において、4から10の候補が当選できる選挙区においては2名連記、11人以上が当選できる選挙区では3名連記の制限連記制が採用された。

※2　サーベイ実験
サーベイ実験とは、アンケート調査のようなサーベイに実験的手法を組み合わせたもので、回答者を
無作為に異なる条件に割り振り、条件ごとの回答傾向の違いを観察します。それぞれの条件ごとに質
問文の内容や指示文を入れ替えることで、そうした操作が回答にどのような因果的効果を及ぼしたの
かを検証することができます。

※3　単記式
有権者が一人の候補者にのみ投票する制度。このうち得票数の多い順に複数人が当選する制度は、単記非移譲式投票と呼ばれる。1990年代の政治改革以前の衆議院（いわゆる中選挙区制）で用いられていたほか、現在も参議院議員選挙の選挙区選挙や地方議会選挙において、複数人が当選する選挙区が該当する。

※4　比例代表制
政党などが獲得した票数に応じて議席を配分する選挙制度。小選挙区制などの多数代表制と比べて、各政党の得票率と議席率の比例性が高くなりやすい。

※5　クオータ制
当選者、候補者、または候補者名簿などについて、性別や民族などの属性に基づき、一定の割合を割り当てる制度。政治分野では、性別に基づくクオータ制が導入されることで、女性議員の割合が高まる傾向があるとされる。

（７）論文情報
雑誌名： Political Science Research and Methods
論文名： Voting for Gender Balancing? The Effect of a Multiple-Vote System on Women’s Representation
執筆者名（所属機関名）：
尾野嘉邦（早稲田大学）*
三輪浩史（学習院大学）
粕谷祐子（早稲田大学）
*責任著者
掲載日：2026年5月29日
掲載URL： https://doi.org/10.1017/psrm.2026.10108

（８）研究助成（外部資金による助成を受けた研究実施の場合）
科研費基盤研究A「政治的ジェンダーバイアスの包括的研究」（20H00059)など

【世界初】「水素を運べる液体」でグリーン水素の製造・輸送・利用まで一貫実証に成功

東大先端研河野研究室 — Wed, 03 Jun 2026 10:15:00 +0900

東京大学先端科学技術研究センター河野研究室
東京大学先端科学技術研究センター河野研究室は、ARM Technologies株式会社（本社：神奈川県相模原市、代表取締役：荒木紀歳）および株式会社アイシン（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：吉田守孝）と共同で、「グリーン水素を独自開発の液体に貯蔵し、常温常圧で安全に運んで利用する」新たなエネルギーシステムの実証試験に成功したことをお知らせします。
　本実証では、太陽光発電で生成したグリーン水素を、 ARM社が開発した液状水素キャリアに充填し、都市間輸送後に電力として利用するまでの一連のプロセスを検証しました。ARM社の水素製造貯蔵システム／発電システムを基に、アイシンが実証全体の企画・推進を担い、東京大学が本実証試験のフィールド試験を行いました。

実証のポイント
① 水素を「液体燃料（エネルギー媒体）」として扱う新概念
水素は「高圧ガス」や「極低温液体」で扱う必要がありましたが、
本技術の水素キャリアは：
・常温常圧で液体状態
・水系で不燃性
・高圧ガス・危険物・劇物に非該当
という特性を持つ安全な液状水素キャリアとして取り扱い可能で、本実証試験では簡易なポリプロピレン容器に貯蔵して、トートバッグにて人的運搬を行いました。

② 直接電解/直接発電による高効率化
　アンモニアやMCHのような水素を安定な化学物質に変換して運搬する方法では、キャリア変換、脱水素にエネルギーが必要となります。そのため、水素製造から発電までのエネルギーの効率は20~30%程度と低くなります。
一方で本技術の液状水素キャリアは：
・太陽光発電からの電力で、電解製造したグリーン水素を液状水素キャリアへ直接貯蔵可能
・液状水素キャリアから電力の取り出しは、独自開発の発電システムに注入するだけで常温にて直接発電が可能
という画期的な新エネルギーシステムを開発し、高効率化が可能となっています。

③グリーン水素製造＆貯蔵→輸送→発電までの完全一貫実証
　ARM社から東京大学までの実運用環境で以下を実施しました：
・太陽光発電によるグリーン水素製造と同時に液状水素キャリアへの充填
・簡易なポリプロピレン容器での輸送
・東京大学先端科学技術研究センターにて発電電力を利用

■ 社会的意義
本技術の確立により、常温常圧でグリーン水素の長期貯蔵・輸送が可能となり、カーボンニュートラルの実現に向けた大きなブレイクスルーとなります。また、太陽光や風力といったグリーン電力の更なる導入を後押しするとともに、天候に左右されやすい再生可能エネルギー設備の利用率向上に大きく寄与します。さらに、災害時の自立型エネルギー供給や、エネルギー安全保障の強化、さらには将来的な水素エネルギーサプライチェーンへの道を拓く革新的な技術として期待されます。

■ 今後の展開
・大規模な「再エネ電力の貯蔵・輸送・利用」インフラの構築
太陽光や風力等で発電した再エネ電力をグリーン水素に変換し、「常温常圧での液体」として水素を安全に貯蔵・輸送する仕組みを確立します。これにより、地域間でのエネルギー融通や、クリーンエネルギーの効率的な流通を支える次世代インフラの構築を目指します。

・電気自動車（BEV）への次世代エネルギー供給モデルの展開
充電スタンドの電力不足や充電時間の長さといったBEVの課題に対し、本技術を活用した新しいエネルギー供給モデルを提案します。液体としてエネルギーを運べる特性を活かし、既存のガソリンスタンドのような迅速かつ効率的なインフラ転用を視野に入れた展開を進めます。

・身近な「モバイルバッテリー」への応用と生活への浸透
インフラやモビリティといった大型用途にとどまらず、将来的には日常で使う「モバイルバッテリー」などの小型デバイスへの応用も目指します。常温常圧で安全にエネルギーを内包した液体を持ち運ぶという、これまでにない全く新しいライフスタイルを創出します。

超伝導体を用いた高性能な極低温熱発振器を開発

東京都公立大学法人 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

ポイント・高純度のPb線（超伝導体）とCu線（常伝導体）をハンダ接合することで、熱発振器を作製。
・超伝導－常伝導転移での急峻な熱伝導率変化を利用し、微小な振動磁場で熱発振を実現。
・熱伝導率の振動を利用することで、平均温度が安定した熱発振を実現しており、極低温センサー（例えば宇宙物理で用いられるTES）の温度校正や、極低温熱物性測定に利用できる可能性がある。

概要極低温熱発振器は、数ケルビン程度の極低温で交流熱を発生させる装置であり、宇宙観測で用いるセンサー（例えばTransition Edge Sensor（TES））[1] の温度校正や、交流熱を用いた精密物性測定での利用が期待されています。交流熱発振は、ヒーターON時の加熱とヒーターOFF時の冷却を繰り返すことで生成できますが、ヒーター加熱時と冷却時の熱緩和機構の違いから平均温度の安定化や高周波熱発振、波形制御は容易ではありません。よって、交流熱発生時の昇温および降温の機構が共通の、新しい極低温熱発振器の開発が求められていました。
東京都立大学大学院理学研究科物理学専攻の水口佳一教授とPoonam Rani特任研究員は、高純度の鉛（Pb）と銅（Cu）の線をハンダ接合した熱発振器を作製し、Pbの超伝導転移温度 [2]（7.2 K [3]）以下の温度域で熱発振に成功しました。本研究チームが最近報告した高純度Pb線の磁場中超伝導転移における急峻な熱伝導率 [4] の変化（P. Rani et al., Mater. Today Electron. 13, 100165 (2025); M. Mashiko et al., J. Phys. Mater. 9, 01LT01 (2026)）を応用し、振動磁場を印加することでPbの熱伝導率を振動させることに成功しました。その影響はCu線に伝わり、Cuは磁気熱抵抗を示さないためCu線内に均一な熱振動を生じさせることができます。今後、熱発振器の高周波特性を検証することで、上記の極低温センサー校正や精密物性測定など、様々な科学・応用分野での利用が期待できます。
本研究成果は、5月28日（現地時間）付けでElsevierが発行する英文誌Materials Today Advancesに発表されました。本研究の一部は、JST戦略的創造研究推進事業ERATO「内田磁性熱動体プロジェクト」（研究総括：内田健一、課題番号：JPMJER2201）および東京都立大学若手研究者等選抜型研究支援（研究代表：水口佳一）の支援を受けて行われました。

研究の背景本研究チームは、超伝導体を利用した磁気熱スイッチング材料 [5] や熱ダイオード [6] の開発を進めてきました。これらの素子は極低温熱制御における重要な素子であり、今後さらなる特性向上が期待されます。これらの熱制御素子では、特に第一種超伝導体 [7] の高い熱伝導率と転移温度での大きな熱伝導率変化を利用したものです。例えば、高純度Pb線（純度：5N = 99.999%）の磁場中熱伝導率測定を精密に行い、超伝導状態の低熱伝導率と常伝導状態の高熱伝導率の磁気熱スイッチング比が20倍以上に達することを報告しました（M. Yoshida et al., J. Appl. Phys. 134, 065102 (2023)）。また、Pb線の長さ方向（熱流方向）に平行に磁場を印加した際の急峻な変化（図1(a)）を利用することで、Pb-Al接合（Alはアルミニウム）による熱ダイオード設計を行いました（P. Rani et al., Adv. Phys. Res. 4, e00080 (2025)）。本研究では、図1(b)に示す通り磁気熱抵抗がほぼない（磁場変化に対して熱伝導率がほとんど変化しない）Cu線を利用し、Pb線と接合を作製することで、磁場駆動の極低温熱発振器を作製しました。極低温熱発振器は、数ケルビン程度の極低温で交流熱を発生させる装置であり、宇宙観測で用いるセンサー（例えばTransition Edge Sensor（TES））の温度校正や、交流熱を用いた精密物性測定での利用が期待されています。一般的な交流熱発振は、ヒーターON時の加熱とヒーターOFF時の冷却を繰り返すことで生成できますが、ヒーター加熱時と冷却時の熱緩和機構の違いから平均温度の安定化や高周波熱発振、波形制御は容易ではありません。よって、交流熱発生時の昇温および降温の機構が共通の新しい極低温熱発振器の開発が求められていました。本研究で作製した熱発振器は、Pb線の熱伝導率の均一な振動を利用したものであり、昇温および降温の機構が共通な新しい原理の熱発振器です。

図１．(a)Pb線（純度：5N）と(b)Cu線（純度：5N）の磁場中での熱伝導率の磁場依存性（それぞれ温度がT = 3, 4, 5, 6 K）。

研究の詳細
本研究では、高純度（5N）のPb線とCu線をSn-Pbハンダで接合し、熱発振器の材料を作製しました。PbとCuの長さ比を60:40にしたPb60-Cu40試料に加え、Pb50-Cu50-やPb40-Cu60試料の作製と評価も行いました。図2はPb60-Cu40試料で正弦波型の熱振動を発生させる実験です。図2(b)がセットアップのイメージ図で、Pb側を熱浴に接続し、Cu側に直流ヒーターを設置しました。Cu線に接続したCernox温度計 [8]（T1）で熱振動を観測します。図2(a)が発生したT1熱振動であり、そのために図2(b)のような振動磁場を印加しています。ここでは、印加磁場と同様の波形の熱振動発生を目指しており、図2(d)で示した超伝導転移での熱伝導率変化幅より小さい熱伝導率変化を生じさせています。すなわち、図2(d)の緑帯内で振動するような小さい振幅の振動磁場を印加しています。振動磁場の時間変化に対応したT1熱振動出力とPb線の熱伝導率変化のイメージ図を図2(c)に示します。期待した通り、印加磁場の振動と同様の波形のT1熱振動が観測されました。この条件では熱振幅の上限がわからないため、次により大きな振幅の振動磁場で実験を行いました。
図3では、超伝導転移での熱伝導率変化幅を超えた磁場振幅を用いた場合の結果です。この場合、振動磁場の上端および下端ではPb線の熱伝導率が変化しないため、得られるT1熱振動は方形波に近い形になります（図3(a,b)）。ここで、図3(b)の赤丸で示した2点を取り、現時点での追従周波数を計算してみると、1.3 Hz程度の周波数では動作しそうだということがわかりました。本研究で用いている装置では交流磁場を生じさせることができないため、今後は交流磁場を用いた実際の追従周波数評価 [9] を目指します。図3(c,d)に直流ヒーターの出力と熱浴温度を変化させた場合の結果を示します。熱振動振幅はより大きなヒーター出力で増大し、低温で大きな振幅を示すことがわかります。これは、Pb線の常伝導状態での熱伝導率が低温で増大することで理解できます。
最後に、図4にCu線内の異なる位置で熱振動を同時測定した結果を示します。熱発振器の用途として、様々な形状かつ多チャネルでの熱発振を実現する必要があり、Cu線内で均一な熱発振が生じることは大きなメリットとなります。図4(a)に示す通り、T1に加え10 mm離れた位置でT3を測定したところ、図4(b)のような均一な温度変化が生じていることがわかりました。このことから、磁気熱抵抗がなく高熱伝導率を持つ高純度Cuを出力端子として用いることが、本研究成果の応用上のメリットであることが示されました。

図2. 正弦波出力を目指した場合。(a) 温度計T1で観測した熱振動（熱浴温度：Tbath = 5 K）。(b)熱発振器試料と測定のイメージ図と印加した振動磁場。(c) 振動磁場、T1熱振動出力、Pb線の熱伝導率の時間変化のイメージ図。(d) Pb線に長さ方向と平行に磁場を印加した場合の熱伝導率の磁場依存性（T = 3 K）。ここでは正弦波を出力するために図中の緑帯内の範囲で振動磁場を与えた。

図3. 大振幅や方形波を目指した場合。(a) 熱発振器試料と測定のイメージ図と印加した振動磁場。ここでは図1(d)の緑帯の範囲を超えた振動磁場振幅を与えている。(b) 方形波に近い形状のT1出力（Tbath = 5 K）。図中の赤丸の2点から簡易的に見積もった周波数は1.3 Hz。(c,d) T1振動の直流ヒーター出力と熱浴温度依存性。

図4. Cu線内の熱振動の均一性検証。(a) 熱発振器試料とT1およびT3の測定イメージ図。(b) T1およびT3の時間依存性。10 mm離れているT1とT3はほぼ同じ熱振動を示している。

研究の意義と波及効果本研究では、一般的に用いられるヒーターのON・OFFによる熱発振でなく、超伝導転移での熱伝導率変化を利用した新たな原理で動作する極低温熱発振器を作製しました。高純度金属超伝導体の急峻かつ大きな磁気熱抵抗を利用したことが本研究のポイントであり、今後同様の熱発振器作製に本原理が利用される可能性が高いと考えています。本研究で開発した熱発振器は、TESなどの宇宙観測で用いる極低温センサーの温度校正に利用できる可能性が高く、また比熱や熱電係数などの低温物性測定の高効率化につながると期待できます。今後、本動作原理で達成し得る追従周波数の上限を検証することで、さらなる応用の可能性が広まると考えられます。

（用語解説）

[1] Transition Edge Sensor (TES、超伝導転移端検出器)
超伝導の特徴を活かし、X線の吸収によって発生した熱が抵抗値を急激に変化させる様子を測定することで、吸収したX線のエネルギーを精密に推定する検出器のこと。

[2]超伝導（超伝導転移温度、臨界磁場）
低温で生じる量子現象であり、電気抵抗の消失、完全反磁性など特徴的な性質を示す。物質が超伝導状態に転移する温度を超伝導転移温度と呼び、超伝導状態が消失する磁場を臨界磁場と呼ぶ。超伝導状態では、電子がクーパー対（電子対）を形成し、電子キャリアが担っていた熱伝導が大幅に抑制される。

[3]K（ケルビン）
絶対温度の単位。0℃は約273 Kである。

[4]熱伝導率
物質の熱の伝えやすさを示す物理量で、熱伝導率が高いほど、熱を通しやすい。本研究では試料の一端に熱を与え、試料中の温度勾配を測定する定常法を用いて測定を行った。

[5]磁気熱スイッチング材料
熱伝導率の大きさが外場の印加などによって変化する材料を熱スイッチング材料とよぶ。外場として、磁場の印加や磁化の方向によって熱スイッチングを生じさせる材料のことをよぶ。磁化とは、物質が外部磁場の影響で磁石の性質を得ること。

[6]熱ダイオード
材料に温度差を与えたときに、熱流の方向によって熱の流れやすさが異なり、熱整流効果を生じさせることができる材料のこと。

[7]第一種超伝導体
単体金属などの乱れの少ない材料に生じる超伝導状態で、超伝導状態では基本的に完全反磁性状態を保つ特徴がある。強い磁場の印加によって中間状態（超伝導体内に生じた常伝導領域）を形成することがある。

[8]Cernox温度計
温度計の一種で、低温磁場中での測定に用いられる。

[9] 追従周波数
本研究では検証できていないが、印加した振動磁場に対して熱振動が追従できるかを検討する際の指標。追従できる印加磁場の周波数限界のこと。

（論文情報）
タイトル：Low-temperature magnetic-field-driven thermal oscillator based on metal-superconductor joint
著者： Poonam Rani, Yoshikazu Mizuguchi（責任著者）
掲載誌：Materials Today Advances
DOI： 10.1016/j.mtadv.2026.100835

テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測

早稲田大学 — Tue, 02 Jun 2026 14:00:00 +0900

2026年6月2日
早稲田大学
岡山大学
科学技術振興機構（JST）
テラヘルツバイオフォトニクスが拓く次世代バイオ計測～テラへルツ技術の医療・生命科学応用に向けた課題と技術ロードマップを提示～

詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●生体組織や細胞、分子の状態を非侵襲・非破壊で調べることができる電磁波としてテラヘルツ波が注目されてきましたが、医療・生命科学への実利用は大きく進んでいませんでした。
●本研究では、テラヘルツ波を生体計測に応用する研究分野である「テラヘルツバイオフォトニクス」の発展を妨げてきた本質的課題を整理し、その克服に向けた技術の進展を体系的にまとめました。
●加えて、新しい顕微鏡技術や高感度センサー技術などの研究動向を整理し、医療・バイオ計測分野への応用に向けた現実的な技術ロードマップを示しました。
●本成果により、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測を支える候補技術として社会に広く示すとともに、産学連携や異分野融合の加速が期待されます。
　生体の水和状態や分子間相互作用などを捉えられる新しい技術として、テラヘルツ波を用いた生体計測が注目されています。しかし、可視光などの光技術と比べると、医療や生命科学への実利用は大きく遅れていました。
　早稲田大学大学院情報生産システム研究科芹田和則（せりたかずのり）准教授、岡山大学学術研究院先鋭研究領域異分野基礎科学研究所斗内政吉（とのうちまさよし）教授（特任）の研究グループは、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史と最新技術を整理し、分野の発展を妨げてきた本質的課題を体系的に分析しました。さらに、顕微鏡技術や高感度センサーなどの新しい研究動向を整理し、医療・バイオ計測への応用に向けた技術ロードマップを提示しました。本成果は、テラヘルツバイオフォトニクスを次世代の医療・生体計測技術として発展させるための重要な指針となります。
　本研究成果は2026年5月29日に「Journal of Physics Photonics」に掲載されました。

キーワード：
テラへルツ波、テラへルツバイオフォトニクス、テラへルツ時間領域分光、テラへルツ点光源顕微鏡、メタマテリアル

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　テラヘルツ波※1は、分子間相互作用や水素結合、水和状態など、生体の状態を反映する物理情報に敏感に応答する電磁波です。2000年代以降、医療や生命科学への応用を目指した研究が世界的に進められてきました。これまでの研究では、がん組織、創傷、血液、細胞、DNA、タンパク質など様々な対象で有望な結果が報告されてきました。しかし、可視光や近赤外光を用いた光学顕微鏡に比べると、テラヘルツ技術の実利用は以下の技術的課題が存在していたため、大きく遅れていました。
　・空間分解能※2が低いこと
　・水による強い吸収によって感度が低下すること
　・計測速度が遅いこと
　・装置が大型で高コストになりやすいこと
　また、先行研究では、テラヘルツ信号によって観測された信号の違いが病気特有の情報ではなく、単に水分量の違いを反映している可能性が指摘されるなど、テラヘルツ信号の観測解釈に懐疑的な見方も多く、「測定できた」という段階にとどまる研究も少なくありませんでした。そのため、テラヘルツ波が生体のどのような情報を実際に捉えているのかを検証する研究が求められていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　本研究では、テラヘルツバイオフォトニクス※3分野の研究動向を体系的に整理し、この分野の発展を妨げてきた本質的課題と、それを克服するための技術進展を明らかにしました。
　まず、テラヘルツバイオフォトニクス研究の歴史を俯瞰し、分野の停滞要因の本質的課題を以下の４つとして再定義しました。
　（１）空間分解能の不足
　（２）水への強い吸収による感度不足
　（３）計測速度の遅さ
　（４）装置の大型化
　次に、これらの課題を克服するための技術進展を整理しました。特に、テラヘルツ時間領域分光法※4による分光技術、テラヘルツ顕微鏡を使ったイメージング技術、テラへルツメタマテリアル※5を使ったセンシング技術が、どのように進展し、どの課題の解決に寄与していくのかを体系的に整理しました。　
　例えば、テラヘルツ時間領域分光法による高精度な分光技術が進展することで、生体の水和状態などの変化を定量的に評価することが可能となり、テラヘルツ信号の解釈の信頼性向上に寄与します。また、テラヘルツ顕微鏡技術の進展により、従来課題であった空間分解能の向上が進み、現在では、細胞、分子、微細構造レベルでの観察が可能になりつつあります。さらに、テラヘルツメタマテリアルを用いたセンシング技術は、テラへルツ波の電場を局所的に強く集中させることで、微量な生体物質の検出感度を高め、小型・高感度なバイオ分析チップへの応用が期待されています。
　特に、筆者らがテラヘルツバイオフォトニクス応用の要となる技術として開発を進めているテラヘルツ点光源顕微鏡※6は、これまでのテラへルツ計測の主要課題であった上記４つ（空間分解能、感度、計測速度、装置サイズ）を同時に克服する技術として位置づけられ、細胞レベルでの生体計測や微量試料分析への応用可能性にも言及しています。
　さらに、皮膚がん診断や創傷評価では、すでに臨床応用を見据えたテラへルツ診断装置も進みつつあることを示し、比較的早期の実用化が期待される応用分野として、医療分野での社会実装に向けた現実的なシナリオを提示しました。
　本研究により、テラヘルツバイオフォトニクス研究は、単に「測れるかどうか」を示す段階から、テラヘルツ波が生体のどのような情報を捉えているのかを検証しながら実用化へと進む段階に入りつつあることが明らかになりました。

（３）研究の波及効果や社会的影響
　本研究は、テラヘルツバイオフォトニクスという新しい研究領域の可能性を社会に広く示すものです。テラヘルツ技術は、非侵襲・ラベルフリーで生体情報を取得できる可能性を持つため、将来的には皮膚がん診断、創傷評価、生体組織分析、微量バイオ分析などの医療分野への応用が期待されています。また、メタマテリアルセンサーやマイクロ流路技術との統合により、小型で高感度なバイオ分析チップの開発にもつながる可能性があります。こうした技術は医療だけでなく、創薬、食品、環境、半導体、バイオ産業など幅広い分野への応用が期待されます。
　さらに、テラヘルツ技術は、大きなマーケットを担うバイオ産業の一翼を担うことが期待されています。本研究は、テラヘルツバイオフォトニクス技術がこのバイオ産業の開拓に貢献できる具体的な道筋を明らかにしたものです。
　加えて、テラヘルツバイオフォトニクスは物理学、光工学、電子工学、生命科学、医学などが交差する学際分野であり、本成果の社会発信により、新しい研究コミュニティの形成や産学連携の加速が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　テラヘルツバイオフォトニクスは大きな可能性を持つ一方で、依然としていくつかの課題が残されています。特に、生体内でのテラヘルツ信号の起源をより正確に理解すること、計測装置の小型化・高速化・低コスト化を進めることなどが重要です。今後は、顕微鏡技術やセンサー技術のさらなる発展に加え、AIによるデータ解析や医療機関との連携を進めることで、実際の医療現場への応用が期待されます。また、近年急速に発展しているナノフォトニクスやメタマテリアル技術との融合により、これまでにない高感度な生体計測技術が生まれる可能性があります。

（５）研究者のコメント
　テラヘルツ波は長年、医療や生命科学への応用が期待されながらも、実用化には多くの課題が残されていました。本研究では、これまでの研究を整理し、分野が直面している本質的課題とその解決に向けた技術の方向性を示しました。テラヘルツ技術が、将来の医療や生体計測を支える新しい技術として発展することを期待しています。また、「テラヘルツ波」をより身近に扱える未来社会の実現に向けた重要な指針となる論文になることを期待しています。

（６）用語解説
※1　テラへルツ波
周波数が約1テラヘルツ（1兆ヘルツ）付近にある電磁波の総称で、光と電波の中間に位置する。波長は約0.3ミリメートルで、光のように直進しやすく、電波のように物質を透過する性質を併せ持つ。また、生体内の水や分子の動きに敏感に反応する特徴がある。1光子のエネルギーはX線の約100万分の1と小さく、生体にダメージを与えにくい非侵襲計測が可能とされる。医療・生命科学、半導体検査、食品品質管理、次世代通信など幅広い分野での応用が期待されている。

※2　空間分解能
どれだけ細かい構造を見分けられるかを示す指標。空間分解能が高い（良い）ほど、小さな対象（細胞や微細構造）をよりはっきりと観察することができる。

※3　テラヘルツバイオフォトニクス
テラヘルツ波を利用して、生体組織、細胞、分子などの状態を計測・分析する研究分野。テラヘルツ波は水和状態や分子間の相互作用などに敏感に反応するため、生体の状態を非侵襲・非破壊で調べられる可能性がある。医療診断、生体計測、バイオ分析などへの応用が期待されている学際的な研究領域である。

※4　テラへルツ時間領域分光法
テラヘルツパルスを発生させ、物質を透過・反射した波形を時間領域で測定することで、物質の吸収特性や屈折率などを調べる計測手法。テラヘルツ領域の代表的な計測技術であり、物質の構造や分子振動の情報を得ることができるため、生体分子や材料の分析に広く利用されている。

※5　メタマテリアル
自然界には存在しない特殊な電磁特性を人工的に実現するために設計された微細構造材料。電磁波の共鳴や電場増強などの効果を利用できるため、センサーや光学デバイスなどに応用されている。テラヘルツバイオセンサーでは、メタマテリアル構造によって電場を強く集中させることで、微量な生体物質を高感度に検出できる可能性がある。

※6　テラへルツ点光源顕微鏡
局所的にテラヘルツ波を発生させ、その微小なテラヘルツ光源を走査することで試料を観察する顕微鏡技術。従来のテラヘルツ計測よりも高い空間分解能で測定できるため、細胞や微小構造などの生体試料を詳細に観察できる可能性がある。

（７）論文情報
雑誌名：Journal of Physics Photonics
論文名：Recent advances and emerging directions in terahertz biophotonics
執筆者名（所属機関名）：Kazunori Serita (Waseda University), *Masayoshi Tonouchi (Okayama University)
掲載日時：2026年5月29日
DOI：https://doi.org/10.1088/2515-7647/ae7490
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：JST創発的研究支援事業
課題番号：JPMJFR2029
研究課題名：近接場テラヘルツ励起プローブ顕微鏡による１細胞・１分子分光イメージング解析とその応用
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究B
課題番号：JP25K01294
研究課題名：高分解能テラへルツ内視鏡の開発
研究代表者名（所属機関名）：芹田和則（早稲田大学）

研究費名：JSPS科学研究費助成事業基盤研究A
課題番号：JP23H00184
研究課題名：局所場における光テラヘルツ波変換モデルリングと半導体分析応用
研究代表者名（所属機関名）：斗内政吉（岡山大学）

【社会人の学び直し「KITリカレント教育プログラム」夏期集中講義】令和8年6月29日より募集開始。

金沢工業大学 — Tue, 02 Jun 2026 13:30:00 +0900

金沢工業大学では、社会人が学生や教員と共に学び合う「KITリカレント教育プログラム」について、募集に先立ちホームページにて情報を公開しました。募集は6月29日（月）より開始します。
8～9月の夏期集中講義期間に、AIやデータサイエンス（DS）・IoTが学べる「情報技術教育プログラム」15科目を開講します。

KITリカレント教育プログラムとは

「KITリカレント教育プログラム」は、企業に勤務する社会人が学生や教員と共に学び合い、企業ニーズに対応した知識の修得に加え、学生や教員と共に学び合いながら、学生･教員とのネットワークづくりと、修得した知識を活用した研究・開発による企業の成長をサポートするプログラムです。対面授業（大学の教室で受講）・遠隔授業（自宅や会社からのオンラインで受講）のいずれかで実施します。
募集期間は令和8年6月29日（月）～7月10日（金）です。
※申込には「最終学歴の卒業証明書（原本）」が必要です。詳細は下記「実施要項URL」よりご確認ください。

金沢工業大学は、「自ら考え行動する創造的探究・実践人材の育成」を教育目標に掲げ、2025年4月より「情報デザイン学部」「メディア情報学部」の文理探究学部2学部と「情報理工学部」を新設し、文系と理系の学生が共に学ぶ6学部17学科体制へとダイナミックに進化しました。
文理の枠を超えた社会実装型総合大学で、学生と共に学んでみませんか。

情報技術教育プログラム（15科目）

Society 5.0時代において、AIやIoTをはじめとする情報技術は、製造業や金融業、サービス業や農業等のあらゆる産業で、業務革新をもたらしています。こうした変化に対応するためには、AIやIoTといった先進情報技術の知識を身につけることが不可欠です。
「情報技術教育プログラム」は、社会人が学生や教員と共に学び合いながら、AI・DS・IoT・ICTの基礎から応用まで、体系的に学習できる教育プログラムです。
本プログラムは、初めて先進情報技術を学ぶ方にも受講しやすい内容となっており、昨年度は延べ48人の社会人が受講し、実務に活用しています。
また今年度より、近年急速に発展している生成AIに関する科目「数理特別科目（生成AI基礎）」を、新規科目として開講します。
「情報技術教育プログラム」で学んだ社会人は、業務で学んだ知識やスキルを活かし、さらには金沢工業大学の高度な研究環境のなかで、教員や学生と連携した共同研究に取り組んでいます。

対象科目は以下のとおりです。

【AIとデータサイエンス】コース
AI基礎／AIプログラミング入門／数理特別科目（生成AI基礎）／AI応用Ⅰ（深層学習）／AI応用Ⅱ（自然言語処理）／ビジネスデータサイエンス／データサイエンス応用

【IoTとロボティクス】コース
IoT基礎／IoTプロトタイピング／IoTプログラミング入門／ドローンプログラミング／IoT応用／ロボティクス基礎

【ICTと情報セキュリティ】コース
情報ネットワーク基礎／ネットワークセキュリティ

本プログラムの受講に際しては、「単一科目」または「履修証明プログラム」のいずれかを選択したうえで、受講する科目を選択いただきます。詳細については、「実施要項」をご確認ください。

○「単一科目」区分の場合
　・コースに関係なく、希望する科目を1人あたり2科目まで履修申請が可能です

○「履修証明プログラム」区分の場合
・「履修証明プログラム」は、コース内の対象科目を6単位（6科目）修得することで履修証明書を発行します
・対象となるのは「AIとデータサイエンス」コース（※「AI基礎」を除く）および「IoTとロボティクス」コースです

受講料：
【単一科目】24,000円（1科目あたり）　
【履修証明プログラム】144,000円（1コースあたり）
※いずれも別途、検定料が必要

受講期間：
令和8年8月19日（水）～9月11日（金）
※科目によって開講日は異なります。

実施要項URL ： www.kanazawa-it.ac.jp/kit-ite/bosyu.html
ウェブサイトURL ： www.kanazawa-it.ac.jp/kit-ite/

金沢工業大学の学生による「金沢TONKAN」デザインコンペ審査会開催。最優秀案は年内に実現。

金沢工業大学 — Tue, 02 Jun 2026 13:30:00 +0900

金沢工業大学（石川県野々市市）では、課外活動プロジェクト「Toiro」に所属する4年生が中心となり取り組む「金沢TONKAN」デザインコンペ審査会を、2026年6月6日（土）13時より、扇が丘キャンパス23号館1階パフォーミングスタジオにて開催します。

本コンペは、学生主体のコミュニティ＆カフェプロジェクト「TONKAN」の新拠点となる空間設計を対象としたもので、金沢工業大学扇が丘キャンパス近隣に位置する空き店舗（旧8番らーめん工大前店）を対象に、再生・利活用の設計提案を競います。

金沢工業大学扇が丘キャンパスすぐそばにある空き店舗の再生・利活用の設計提案を競う

コンペ開催概要
名称：金沢TONKAN デザインコンペ審査会
日時：2026年6月6日（土）13時00分～16時40分
会場：金沢工業大学扇が丘キャンパス 23号館1階パフォーミングスタジオ
以下の扇が丘キャンパスマップ【D】の建物
https://www.kanazawa-it.ac.jp/about_kit/ogigaoka.html

コンペの背景・目的
「TONKAN（トンカン）」は、建築・土木やまちづくりに関心を持つ学生が主体となり、リノベーションを前提に物件選定から設計、施工、運営までを一貫して手掛けるコミュニティ＆カフェプロジェクトです。
2022年に東京・御茶ノ水でスタートし、全国へと展開を広げ、2026年4月時点で17拠点に拡大しています。
今回の「金沢TONKAN」は、2026年春より新たに参画するプロジェクトです。金沢工業大学の学生が中心となって地域に新たなコミュニティ拠点を創出することを目的としています。
対象物件は、金沢工業大学扇が丘キャンパス近隣に位置する旧飲食店舗（旧8番らーめん工大前店）で、その再生・利活用の設計提案を競います。実際の建設・運営につながる実践的な設計コンペとして実施されます。

コンペの運営
本コンペの開催にあたっては、リーダーの田中壮汰さん（建築学部建築学科4年）を中心とする「Toiro」プロジェクトの4年生16名がコンペの応募要項のとりまとめや審査会の準備を進めてきました。"kanazawa_tonkan"としてInstagramのアカウントも開設済みです。

また、物件の選定ならびに運営面で、rooms 株式会社絹川商事のご協力を頂いています。

【kanazawa_tonkan Instagram】
https://www.instagram.com/kanazawa_tonkan/

コンペの内容
本コンペは、金沢工業大学の学生であれば学部1年生から大学院生まで誰でも参加することができます。参加登録受付は終了しており、学部2年生から大学院1年生までの13チームがエントリーしています。
テーマは、「みんなの居場所」。従来のコミュニティの枠にとらわれずに、異なる目的や価値観を持つ人々が偶然出会い、自然に関わり合い、交流が広がるような、自由な発想による空間提案が求められています。
当日は、建築模型および設計パネルの展示も行い、来場者が各提案を直接見学できる形式となっています。

審査会スケジュール
13:00～　コンペ概要、趣旨説明、プレゼン方式説明
13:05～　審査員紹介
13:10～　プレゼンテーション（プレゼン4分＋質疑6分）
15:40～　追加質疑
16:00～　審査員公開審議
16:30～　結果発表・表彰
16:40　　終了

本コンペの特徴
本コンペは、単なるアイデア提案にとどまらず、採用案が実際に建設・運営へとつながる点が大きな特徴です。他の「TONKAN」同様、実施設計と施工も専門業者と連携して学生達が主体的に取り組む予定です。
学生が主体となり実社会に実装するプロジェクトとして、実践的な教育効果と地域への波及効果が期待されています。

一般観覧について
本審査会は一般公開されており、建築やまちづくりに関心のある方であればどなたでも観覧可能です。途中入退場も自由です。

取材のご案内
当日は、学生によるプレゼンテーション、模型展示、審査の様子など、映像・写真取材に適した内容となっております。
未来の建築を担う学生たちの実践的な挑戦として、ぜひご取材賜りますようお願い申し上げます。

【東京情報大学】千葉市・インテル株式会社連携事業「高校生eスポーツ大会」を開催

学校法人東京農大 — Tue, 02 Jun 2026 11:00:00 +0900

　

　

　東京情報大学（設置者：学校法人東京農業大学）は、2026年8月22日（土）に高校生を対象とした「第3回東京情報大学杯 eスポーツ大会」を開催します。
　本大会は2024年7月に千葉市及びインテル株式会社と締結した「デジタル活用の推進に関する協定」に基づき実施するものです。

□第３回東京情報大学杯eスポーツ大会概要
開催日 : 2026年8月22日(土)
場　所 : 東京情報大学 1号館1階eスポーツスタジオ
ゲームタイトル：フォートナイト
参加要件 : 高校生であること
参加費：無料
後　援 : 千葉市、インテル株式会社

□タイムスケジュール（予定）
10:30-12:20 大会参加者練習時間(参加自由)
12:30-13:00 出席者確認・参加者と大会ルールを協議のうえ決定する
13:00-15:00 eスポーツ大会 (大会ルール等によって時間が変動)
15:00-15:30 表彰式 (大会時間によって開始時間が変動)

□東京情報大学におけるeスポーツへの取り組み
　千葉市及びインテル株式会社と締結した「デジタル活用の推進に関する協定」に基づく事業として、毎年夏に東京情報大学eスポーツ大会を開催するほか、eスポーツのデータ分析や戦略思考、チームコミュニケーションなどを育む教育的価値に着目し、特別講義「eスポーツとSTEAM教育」を実施しています。
研究面においては、ｅスポーツが高齢者の認知機能や生活の質の向上に与える効果の研究を推進するとともに、地域住民の方々と本学学生の交流を促進する事業として「eスポーツ道場」を実施しています。

■関連リンク
第3回東京情報大学杯eスポーツ大会

【東京情報大学】千葉市共催公開講座「アナログとデジタルで調べる東日本大震災後の植生変遷」を開催

学校法人東京農大 — Tue, 02 Jun 2026 10:00:00 +0900

　東京情報大学（設置者：学校法人東京農業大学）は千葉市と共催で公開講座を開催します。2026年度の公開講座は「デジタルとヘルスケアが紡ぐ新しい暮らし」を年間テーマに設定し、地域社会の方々に東京情報大学の情報学と看護学の知見に触れていただく機会を提供します。
　2026年度第１弾となる本公開講座のタイトルは「アナログとデジタルで調べる東日本大震災後の植生変遷」です。
　東日本大震災時に発生した津波で仙台市沿岸部の植生は大きく撹乱されました。撹乱後、自律的に再生しつつあった植生は、震災後の復旧工事によって一部が再び消失しました。15年が経過した現地では、津波という自然撹乱と復旧工事という人為撹乱に応じた植生が成立しつつあります。たとえば、津波後に自律的に再生した植物の生育地への盛土造成後にクロマツが植栽された箇所では、種多様性の低下・帰化種の侵入・一部のクロマツの成長不良が確認されています。本講座ではアナログとデジタルで記録した10年以上に及ぶ植生の変遷を紹介します。
　
開催日時：2026年6月25日（木）15:00〜15:50
講座タイトル：アナログとデジタルで調べる東日本大震災後の植生変遷
講　師：富田　瑞樹（総合情報学部教授）
会　場：東京情報大学　4号館メディア・サブ・ホール
定　員：60名　※事前予約制（先着順）。定員になり次第締め切りとなります。
受講料：無料
申込みURL：https://www.tuis.ac.jp/contribution/extension/extension-20260625-24421/

［講師プロフィール］
　東京情報大学総合情報学部教授。東北大学大学院農学研究科資源生物科学専攻（博士後期課程）単位取得満期退学。博士（農学）。森林生態学・景観生態学を専門とし、森林生態系における樹木の種多様性の維持機構に関する研究に取り組んできた。現在は、空間情報科学に関する技術、特に地理情報システムやドローンによる近接リモートセンシングを用いた研究を展開している。

外国につながる子どもへの日本語支援プロジェクトが東京都の共同事業に採択

上智学院 — Mon, 01 Jun 2026 14:30:00 +0900

上智大学（東京都千代田区）による、外国につながる子どもへの日本語支援を目的とした「ソフィアにほんごプロジェクト」が、令和8年度「東京都と大学との共同事業」に採択されました。

プロジェクトについてグローバル化の進展に伴い、多様な文化・言語的背景を持つ子どもたちが増加している一方で、こうした子どもやその保護者は、学習面や学校生活、進路等においてさまざまな不安や課題を抱えています。本プロジェクトは、「インクルーシブシティ東京」の実現に向け、大学が行政・地域と連携し、すべての子どもが自分らしく学び、成長できる持続可能な日本語学習支援モデルの構築を目指すものです。

具体的には、大学が核となり小学校や自治体と連携して大学生が日本語や教科学習支援を行う「大学主導・地域連携型モデル」を展開します。地域の小学校における授業内での「入り込み支援」や、地域拠点におけるマンツーマン支援を通じて、外国につながる児童生徒に寄り添った継続的な日本語および教科学習の支援を実施します。

あわせて、学生派遣による支援の実践に加え、巡回指導や聞き取り調査を通じてその効果と課題を検証し、得られた成果を公開講座やフォーラム、シンポジウム等で広く発信します。さらに、大学生が講義やゼミでの学びを活かして支援に参画することで、地域に根ざした持続可能なコミュニティ基盤の構築にもつなげていきます。

本プロジェクトをリードする上智大学短期大学部の宮﨑幸江教授は、同短期大学部が神奈川県秦野市において約38年間にわたり取り組んできた、外国につながる子どもたちへの日本語教育支援を牽引してきました。こうした秦野市での実践的な知見を踏まえ、「ソフィアにほんごプロジェクト」では、宮崎教授を中心とするチームが早稲田大学と連携して事業を推進します。

公開講座「外国につながる子どもの教育を考える」を一般の方向けに開講本プロジェクト採択を受け、外国につながる子どもたちの教育をどのように支えるかを考える公開講座を実施しています。研究と実践の両面から、具体的な事例や課題を交えて学びます。今後の実施予定は下記の通りです。(会場:上智大学四谷キャンパス6号館4階410室、オンライン配信あり)

6月17日(水)
19:15-20:30
「移動する時代」と日本語支援
早稲田大学名誉教授
川上郁雄氏
10月21日（水）
19:15-20:30
海外の日本語教育とことば・文化の仲介（メディエーション）
早稲田大学教授
福島青史氏
11月14日(土)
時間未定
マルチリンガルのこどもを育てる
明治大学准教授
ピニロス・マツダ・デレク・ケンジ氏
12月16日(水)
19:15-20:30
何が移民の子どもの進学を阻むのか
上智大学教授
稲葉奈々子氏

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」

秋田県立大学 — Fri, 29 May 2026 16:00:00 +0900

令和８年５月２９日
秋田県立大学北海道大学埼玉大学

Ｐｒｅｓｓ　Ｒｅｌｅａｓｅ

ハエトリソウは「大きいほど速く閉じる」～数理モデルにより葉の大きさと曲がり方の関係を発見～
■　概要
　食虫植物のハエトリソウが虫を捕まえるときの葉を閉じる速度は、これまでの研究では、大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じることが知られていましたが、葉の大きさと運動速度の関係は十分に解明されていませんでした。本研究では、秋田県立大学の大橋雄二教授・平田美智子大学院生（システム科学技術研究科総合システム工学専攻）と、北海道大学の津川暁准教授、埼玉大学の豊田正嗣教授・須田啓助教らの共同研究により、CTスキャンや三次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルの開発に成功しました。その結果、葉が閉じる速さには、葉の大きさだけでなく曲がり方（曲率）が深く関係していることが明らかになりました。特に、小さい葉では高速に閉じることが難しいことが示されました。
　この成果は、ハエトリソウの高速運動の仕組みを理解する手がかりになるだけでなく、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス研究にも役立つことが期待されています。将来的には、柔らかい構造を動かす新しい仕組みの開発や、大きさによって動きが変わる新しいソフトロボットへの応用につながる可能性があります。
■　発表のポイント
１．CTスキャン解析や運動の三次元再構築データから幾何学的特徴量を抽出し、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルの開発に成功しました。
２．ハエトリソウ葉のサイズと曲率の制約条件が明らかになり、小さな葉は大きな葉よりも速く閉じることはできないことが示されました。
３．ハエトリソウ閉合運動の仕組みの解明に貢献するだけでなく、大きさに応じた動きの制御や曲面構造の設計などのソフトロボティクスの革新的な方法論になることが期待されます。

図1：閉合運動は葉のサイズにより変化する

■　成果掲載誌
本研究成果は，国際学術誌 PLOS ONE誌に、令和8年5月26日14:00(アメリカ東部時間，5月27日午前3:00)に掲載されました。

論文タイトル：Size–Curvature Constraint in the Closing Motion of Venus Flytrap Leaves （ハエトリソウ葉の閉合運動におけるサイズと曲率の制約条件)

著者：Michiko Hirata, Zichen Kang, Hiroki Asakawa, Hiraku Suda, Masatsugu Toyota, Yuji Ohashi, Satoru Tsugawa

DOI：https://doi.org/10.1371/journal.pone.0349246

■　研究の背景
・研究の背景
　ハエトリソウ（Dionaea muscipula）は、1秒以内に葉を閉じて虫を捕らえる食虫植物です。葉身は二枚貝のような構造で構成され、通常6つの感覚毛を有し、この感覚毛が約30秒以内に2回刺激されると、葉が閉じることが知られています。筋肉を持たないにもかかわらず、ハエトリソウが非常に速く動くことから、多くの研究者がその仕組みに注目してきました。しかし、葉を高速で閉じる力学的な仕組みについては、まだ十分に解明されていませんでした。これまでには、細胞内に水が流入し圧力（膨圧）が生じ、葉が変形するという説や、葉に蓄えられた弾性エネルギーが一気に解放されることで急速に閉じる「座屈不安定性」という説が提案されていました。しかし、「大きな葉は速く閉じ、小さな葉は遅く閉じる」という葉のサイズと運動速度の関係は説明できていませんでした。そこで本研究では、葉の大きさや開き方、閉じる速さを詳しく測定し、形と運動の関係を調べました。さらに、CTスキャンと三次元再構築データをもとに、ハエトリソウの閉合運動を再現できる数理モデルを開発し、葉の形状が運動速度にどのように影響するかを解明することを目指しました。

図2：葉のサイズと閉合速度の関係と数理モデルの開発

（a）葉のサイズW（左）と閉合時の角度変化の様子（中央），葉のサイズと閉合速度の関係（右）．(b)開状態と閉状態のCTスキャンデータ．(c)葉の表面の黒点の三次元再構築の方法（左）と構築し曲率を計算した結果（右）．(d)閉合運動を再現する数理モデルの式と再現した結果．開状態（青）と閉状態（赤）を表す．

・本研究の成果
　本研究では、ハエトリソウの葉の大きさや閉じる速さを測定し、葉の形と運動の関係を調べました。閉合速度は、葉が閉じるときの開き具合（開口角度）の変化から算出しました（図2a）。その結果、葉が大きいほど速く閉じる傾向があることが分かりました。一方で、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、葉はほとんど閉じないことも確認されました。さらに、葉の動きを詳しく理解するために、CTスキャンと3次元再構築データを用いて、ハエトリソウの閉合運動を再現する数理モデルを開発しました（図2b-d）。このモデルによって、開いた葉が閉じた形へ変化する様子を再現することができます。閉合運動を理解するうえで重要なのが、葉の「曲がり具合」を表す指標Dです（図3a）。葉は閉じる際に、外向きに反った状態から内向きに曲がった状態へ変形します。開いた状態の曲がり具合をDop、閉じた状態をDclとすると、葉の曲がり具合がDopからDclへ変化することで閉合運動が起こります。また、葉の高さHと曲がり具合Dの関係を調べたところ（図3b）、小さい葉ほど強く曲がっていることが分かりました。図の色は葉の曲がりの強さ（平均曲率）を示しており、赤いほど大きく曲がっています。さらに、実際の葉で観察されたDの変化（Dop→Dcl）を整理すると（図3c）、全てのデータが特定の範囲（オレンジ色の領域）に収まることが分かりました。この結果は、葉のサイズと曲がり方には制約があり、小さい葉は大きい葉のように高速で閉じることが難しいことを示しています。

図3：葉のサイズと曲率の制約条件．

(a)葉の曲がり具合Dの模式図（閉状態のD：Dcl，開状態：Dop）．(b)葉の高さHと閉状態の葉の曲がり具合Dclの形態空間．カラープロットは平均曲率を示す．(c)葉の高さHと葉の曲がり具合Dの関係．矢印は実データでの閉合時のDの変化（Dop→Dcl）を示す．

・今後の期待
　今回の研究から、ハエトリソウの葉には「大きさ」と「曲がり方」に一定の制約があることが分かりました。特に、葉のサイズが6㎜未満、または21㎜を超える場合には、上手く閉じることができない可能性が示されました。これは、葉を動かす力である膨圧や座屈不安定性が働いても、葉の形によって「変形しやすさ」に限界があるためであると考えられます。つまり、葉の形そのものが、どの程度速く、どのように動けるかを決めている可能性があります。そのため、形状による運動の限界を理解することは、今後ハエトリソウの運動メカニズムを解明するうえでとても重要です。さらに、この成果は、生物の仕組みを工学に応用するバイオミメティクス分野にも役立つと期待されています。例えば、大きさによって動き方が変わる新しい機構や、柔らかく曲がる構造を制御する技術の開発につながる可能性があり、将来的にはソフトロボットへの応用も期待されています。

■　用語解説
（１）曲率
物体や曲面がどれくらい曲がっているかを表す量。平均曲率は、値が大きいほど曲がりが急になり、値が小さいほど平らに近いことを示す。
（２）バイオミメティクス
生物が持つ機能・構造・動力学などを模倣して、新しい技術やモノづくりに役立てる科学技術。
（３）ソフトロボティクス
柔軟な材料を用いて、生物のしなやかな運動や環境への適応性を模倣するロボットの設計・開発を対象とする研究分野。
（４）座屈不安定性
構造物がある一定の条件下で安定性を失い、元の形状から大きく変形する性質。ハエトリソウでは葉の内側の圧力変化により安定性を失い、葉が一気に閉じる運動が引き起こされていると考えられている。
（５）形態空間
生物などの多様な形を、「大きさ」「曲がり具合」「形の偏り（異方性）」などの特徴量を用いて表示する仮想的な空間。異なる形状どうしを定量的に比較し、形の違いや共通性を可視化できる。

■　研究体制と支援
　本研究は、秋田県立大学（平田美智子、大橋雄二教授）、北海道大学(津川暁准教授)、埼玉大学(豊田正嗣　教授、須田啓助教)の共同研究として行われました。
　本研究は、文部科学省の科学研究費補助金(JP23H01143, JP22J00902, JP25KJ0714, JP24H00565, JP25K18499, JP25K18427)、科学技術振興機構（JST CREST JPMJCR2121, JST ERATO JPMJER2403）の支援を受けて行われました。

［右］大橋教授　［右］平田さん

【東京情報大学】西武台千葉高等学校との高大連携協定締結します

学校法人東京農大 — Fri, 29 May 2026 15:36:43 +0900

　東京情報大学（設置者：学校法人東京農業大学、所在地：千葉県千葉市、学長：吉本博明）は、西武台千葉高等学校と2026年度より高大連携教育に関する協定を締結し、相互の教育の発展および人材育成の強化を目的とした連携を開始いたします。
　本協定の締結に伴い、2026年6月1日（火）14時より、東京情報大学５号館１階会議室にて調印式を執り行います。
　東京情報大学からは吉本博明学長、西武台千葉高等学校より中村淳一校長が出席します。

＜調印式概要＞
日時：2026年6月1日（火）14時～
会場：東京情報大学5号館1階会議室
出席者：東京情報大学学長吉本博明
　　　　西武台千葉高等学校校長中村淳一

＜協定締結の背景＞
　西武台千葉高等学校では、生徒の夢の実現を支援するキャリア教育の一環として、「メディカルプロジェクト」「教員養成プロジェクト」「ICT未来創造プロジェクト」を展開しています。医療⼈、教員、情報分野の専⾨職を⽬指す⽣徒が、学年や教科授業を越えて学ぶことができる講座を⺠間企業や公共機関等との協⼒体制によって実施されています。
　このような取り組みを背景に、情報分野、医療看護分野、教員養成分野に強みを持つ東京情報大学との連携により、教育内容の高度化と学びの深化を図ることを目的として、高大連携協定を締結するものです。

＜連携教育の主な内容＞
・情報教育分野、医療看護教育分野、教員養成教育分野に関する出前授業の実施
・東京情報大学の授業の視聴（オンデマンド対応含む）
・各分野に関する教育・研究に関する相互協力
・その他、双方協議のうえ必要と認める事項

＜今後の展望＞
　本協定により、高等学校と大学の円滑な接続を実現し、生徒の進路意識の向上と専門的な学びの機会を拡充します。また、実社会で求められる知識・技能を備えた人材育成を推進し、地域社会および産業界への貢献を目指します。

＜高等学校・大学の概要＞
西武台千葉高等学校
　所在地：千葉県野田市尾崎2241-2
　設立：1986年4月（創立40年目）
　設置学科：普通科（特別選抜コース、進学コース）
　校長：中村　淳一

【東京情報大学】
東京情報大学
　所在地：千葉県千葉市若葉区御成台4-1
　創立：1988年4月（創立38年目）
　学長：吉本　博明
　設置学部：総合情報学部（総合情報学科）、看護学部（看護学科）

産業能率大学総合研究所の法人向け動画eラーニング「SANNO e ACADEMY」にプレジデント社の動画を追加

産業能率大学 — Fri, 29 May 2026 15:30:00 +0900

学校法人産業能率大学総合研究所（東京都世田谷区、以下「本学」）は、法人向け動画eラーニング「SANNO e ACADEMY」に、株式会社プレジデント社が提供する動画コンテンツを追加しました。
株式会社プレジデント社の動画コンテンツは2026年4月より順次公開を開始しており、今後も追加を予定しています。大学ならではのビジネス教養に加え、第一線で活躍する経営者や専門家の知見を学べるコンテンツを充実させることで、企業の人材育成を支える、より幅広い学習機会を提供してまいります。

拡充の背景企業の人材育成では、実務に直結する知識やスキルだけでなく、変化に対応するための視野や教養を継続的に学べる環境づくりが重要になっています。「SANNO e ACADEMY」は、実務に直結するコースから大学品質の教養分野を学べるコースまでをそろえ、企業の多様な学習ニーズに対応してきました。
今回、株式会社プレジデント社の動画コンテンツを追加することで、現代のビジネス現場で求められる視点や専門知識を学べる環境をさらに強化しました。

追加動画コンテンツの概要株式会社プレジデント社は、ビジネス誌『プレジデント』をはじめ、経営戦略、自己啓発、マーケティングなど幅広いテーマの情報発信を行っている出版社です。今回追加したのは、同社が展開する総合情報サイト「プレジデントオンライン」等で有料会員向けに公開されている動画コンテンツです。これらの動画コンテンツは、2026年4月より順次本学での公開を開始しており、今後も追加を予定しています。
今回の追加により、経営者や専門家による知見に触れられるだけでなく、コミュニケーション力の向上、マネジメントやリーダーシップの理解、生成AIをはじめとするDX・テクノロジー分野の知識、さらに心身のコンディションを整える健康・セルフケアに関する内容など、学べるテーマがいっそう広がります。受講者は最新テーマや多様な視点に触れながら、仕事や自己研鑽に役立つ学びを得ることができます。また、トレンドを押さえたコースも順次追加しており、企業は受講者の関心や課題に応じたコース設計を行うことが可能です。

導入企業での活用イメージ ①社員に最新のビジネストレンドを学ぶ機会を提供したい場合
実務家や専門家が登壇する動画を通じて、最新のビジネストレンドや実務知識を効率よく学べます。大学品質の体系的な学びと最新トレンドを組み合わせた学習が可能です。

② 社員の自己研鑽や関心に応じた学びを支援したい場合
学べるジャンルの幅が広がることで、社員一人ひとりの関心や課題に応じた学習機会を提供できます。社員自身が必要な学びを選択できる環境を整えることで、自律的な学習を支援できます。

「SANNO e ACADEMY」とは本学が提供する「SANNO e ACADEMY」は「学びがつながる。可能性が広がる。」をコンセプトに、ビジネスですぐに実践活用できるコースから大学の講義で使用される教養が身につくコースまで、豊富なコースラインアップを用意しています。自己啓発としての受講のほか、昇進・昇格制度と連動したコース指定受講、集合研修の事前／事後受講など活用形態も多様で、幅広い学びの場を提供しています。
URL: https://www.hj.sanno.ac.jp/eacademy/

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がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発

岐阜大学 — Fri, 29 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月29日
岐阜大学
長崎大学
徳島大学
がん遺伝子RASを標的とするタンパク質型抗がん剤候補を開発－免疫細胞と協力して腫瘍を消失させる新たな作用機序を解明－

本研究のポイント・がんで高頻度に変異するRAS（注1）を広く標的とする、タンパク質型pan-RAS阻害薬（注2）候補「RRSP-RBD（注3）」を開発しました。
・ RRSP-RBDは、RASを切断する酵素とRAS結合ドメインを融合させたキメラタンパク質で、細胞内におけるRASシグナルを強力に抑制します。
・マウス実験において、一部の腫瘍の縮小と消失を引き起こすことを確認しました。
・この腫瘍消失には、免疫物質IFNγ（注4）と免疫細胞CD8陽性T細胞（注5）が重要な役割を果たしていることを明らかにしました。
・本成果は、RASを標的とする新しいがん治療タンパク質医薬の開発基盤となるものです。

研究概要　岐阜大学大学院連合創薬医療情報研究科の本田諒准教授らの研究グループは、長崎大学、国立がん研究センター、徳島大学との共同研究により、がんで高頻度に変異する「RAS」を標的とするタンパク質型pan-RAS阻害薬候補「RRSP-RBD」を開発しました。
　RASは細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、RAS遺伝子に変異が生じると、膵がんや大腸がん、肺がんなど多くのがんで治療抵抗性や再発の原因となります。一部のRAS変異を標的とする薬剤は実用化されつつありますが、多様なRAS変異を幅広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究では、RASを切断する細菌由来の酵素RRSPにRAS結合ドメインを融合することで、細胞内でRASを効率よく不活化するタンパク質を設計しました。さらに、細胞内送達システムを組み合わせることで、マウスがんモデルにおいて腫瘍の縮小と消失を誘導することを確認しました。また、腫瘍の消失にはがん細胞内のRAS阻害だけでなく、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が重要であることを明らかにしました。
　本研究成果は、現地時間2026年5月16日に国際学術誌「Nature Communications」のオンライン版で発表されました。

図：タンパク質型pan-RAS阻害薬の作用機序タンパク質型pan-RAS阻害薬RRSP-RBDが腫瘍細胞内でRASを切断・不活化し、 CD8陽性T細胞とIFNγを介して腫瘍壊死を誘導する。

研究背景　RASは、細胞の増殖や生存を制御する重要なタンパク質ですが、KRAS、HRAS、NRASを含むRAS遺伝子の変異は、膵がん、大腸がん、肺がんなど多くのがんに関与しています。近年、一部のRAS変異を標的とする薬剤が臨床応用されつつありますが、多様なRAS変異を広く標的とする治療法は限られていました。
　本研究グループは、低分子薬とは異なるアプローチとして、RASそのものを直接認識し、切断して不活化する「タンパク質型阻害薬」の開発に取り組みました。

研究成果　研究グループは、RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRAS結合ドメイン（RBD）を融合した「RRSP-RBD」を設計しました。RBDを組み込むことで、RRSPがRASの近くに集まりやすくなり、RAS切断とRASシグナル抑制が強化されました。
　また、RRSP-RBDに細胞内送達システムを組み合わせることで、がん細胞内へタンパク質を届けることに成功しました。ジフテリア毒素由来の送達ドメインを用いたRRSP-RBD-DTBは、ヒトがん細胞に対して極めて低濃度で抗腫瘍活性を示しました。細胞膜透過性ペプチドTATを用いたRRSP-RBD-TATは、免疫機能を持つ一部のマウスがんモデルで腫瘍の縮小と消失を誘導しました。
　さらに、CD8陽性T細胞やIFNγを除去すると、RRSP-RBD-TATによる腫瘍壊死が抑制されました。この結果から、RRSP-RBD-TATの効果には、がん細胞内のRAS阻害に加えて、IFNγとCD8陽性T細胞を介した腫瘍免疫が関与することが分かりました。
　薬物動態および毒性評価では、RRSP-RBD-TATが腫瘍内へ到達し、実験条件下で不可逆的な毒性を示さないことも確認されました。

今後の展開　本研究は、RASを標的とするタンパク質型阻害薬が、腫瘍免疫と連携して腫瘍消失を誘導することを示しました。今後は、より効率的な細胞内送達技術の開発、投与条件の最適化、長期的な安全性評価を進めることで、難治性RAS変異がんに対する新しい治療戦略につながることが期待されます。
　なお、本研究はマウスモデルを用いた前臨床段階の成果であり、ヒトでの有効性・安全性については、さらなる検証が必要です。

用語解説（注1）RAS
細胞の増殖や生存を制御するタンパク質。KRAS、HRAS、NRASなどがあり、多くのがんで変異が見られます。

（注2）pan-RAS阻害薬
特定のRAS変異だけでなく、複数のRAS変異やRASファミリーを広く標的とする阻害薬。本研究では、タンパク質を用いる点が特徴です。

（注3）RRSP-RBD
RASを切断する酵素RRSPと、RASに結合するRBDを融合したタンパク質。本研究で開発したpan-RAS阻害薬候補です。

（注4）IFNγ
免疫細胞から分泌されるサイトカインの一種。抗腫瘍免疫の活性化に関わります。

（注5）CD8陽性T細胞
がん細胞やウイルス感染細胞を攻撃する免疫細胞。本研究では、腫瘍の縮小と消失に重要であることが示されました。

研究支援本研究は、以下の研究助成などを受けて実施されました。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED：23ck0106781h0002、25ck0106074h0001、JP24ak0101178）、日本学術振興会科学研究費助成事業（科研費：22K15246、25K02678）、名古屋大学医学部附属病院（A123）、公益財団法人内藤記念科学振興財団、公益財団法人 MSD生命科学財団、公益財団法人上原記念生命科学財団、公益財団法人持田記念医学薬学振興財団、公益財団法人武田科学振興財団、公益財団法人豊田理化学研究所 2025年度豊田理研スカラー制度、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING：JPMJSP2125）

論文情報雑誌名：Nature Communications
論文タイトル：Protein-based pan-RAS inhibitor induces tumor regression in female mice via IFNγ and CD8+ T cell-dependent tumor necrosis
著者：Teiko Komori Nomura, Kazuki Heishima, Hidefumi Mukai, Kosuke Arai, Abdelazim Elsayed Elhelaly, Hirobumi Fuchigami, Shota Warashina, Tsuyoshi Tahara, Fuminori Hyodo, Masayuki Matsuo, Masahiro Yasunaga, Kazunori Aoki, and Ryo Honda
DOI：10.1038/s41467-026-73300-z

原発事故後の放射線被ばくが鱗翅目昆虫に及ぼす影響

秋田県立大学 — Fri, 29 May 2026 09:00:00 +0900

令和８年５月１９日
秋田県立大学
秋田県立大学生物資源科学部生物環境科学科の田中草太助教［専門：放射生態学］（土壌環境学研究室）らの共同研究チームは、福島原発事故後に報告された鱗翅目昆虫の形態異常について、モデル生物のカイコを用いて放射線の直接的な影響を検証しました。本研究では、放射性セシウム（137Cs）の内部被ばく実験およびガンマ線照射実験により、低線量・低線量率被ばくの影響を評価するとともに、外部形態と体細胞突然変異が生じる線量を解明しました。これまで不明瞭であった線量効果関係を明らかにし、福島原発事故後の放射線被ばくによって、鱗翅目昆虫類が直接的な影響を受ける可能性は低いことを示しました。本研究の成果は、福島原発事故後の放射線被ばくが生物と生態系に及ぼす影響をまとめたSpringer Nature英文書籍（オープンアクセス）に掲載されました。

■概要
〇福島第一原子力発電所事故により環境中に放出された放射性セシウムの一部は、生物の食う・食われる関係である食物連鎖を通じて長期的に生態系を循環します。これらの放射性セシウムは、生物に対して慢性的な被ばくを生じさせますが、その影響については解明されていません。本研究では、事故後に形態異常が報告された鱗翅目昆虫に対する低線量・低線量率被ばくの影響を評価するため、モデル生物であるカイコを用いた被ばく影響評価を実施しました。
〇環境中の被ばくを模擬するため、カイコの人工飼料に137CsCl 溶液を滴下し、全幼虫期間を汚染された餌で飼育する内部被ばく実験系を構築しました（図1）。餌から受ける外部被ばくと、餌を摂食することで生じる内部被ばく線量は、それぞれガラス線量計と放射線挙動解析コードPHITS を用いて推定しました。この結果、原発事故後の137Cs 沈着量を上回る汚染レベルの餌を与え続けても、カイコ幼虫の被ばく線量率は、約1mGy/day であり、外部形態には影響が生じないことが明らかになりました。さらに、体色の黒
い黒縞と体色の白い姫蚕を交配することで、外皮の白斑発生から体細胞突然変異を検出可能なカイコ系統を作出し、形態異常と体細胞突然変異が生じる線量をガンマ線照射により評価しました（図2）。その結果、5 齢幼虫への照射において、80Gy から有意な翅原基の基萎縮が認められました（図3）。また、卵への照射では1Gy から体細胞突然変異が増加することが明らかになりました（図4）。
〇本研究により福島原発事故後の放射線被ばくが、鱗翅目昆虫に直接的な影響を及ぼす可能性は低いことが示されました。また、低線量・低線量率被ばくが昆虫類に与える影響を検証した数少ない研究であり、原発事故後の放射線被ばくが生物および生態系に与える影響の包括的な理解に資する知見を提供します。
〇今後は、昆虫類では検証されていない低線量・低線量率被ばくの継世代（次世代）影響について、生殖細胞突然変異を検出可能なカイコ系統を作出することで評価することを目指します。

図1 カイコに対する内部被ばく実験図2 カイコに対するガンマ線照射（コバルト60 ガンマ線照射装置）

図3 ガンマ線照射による翅原基の萎縮全長と翅原基の比で評価

図4 皮膚白斑を指標とした体細胞突然変異の検出（矢印）

　本研究成果は、Springer Nature より刊行された英文書籍『Low-DoseRadiation Effects on Animals and Ecosystems II』に、令和8 年4 月30 日に掲載されました。
〇論文タイトル
『Radiation Effects on Lepidopteran Insects: Internal and External Exposure Experiments on the Silkworm, Bombyx mori』（鱗翅目昆虫に対する放射線の影響：カイコ（Bombyx mori）を用いた内部および外部被ばく実験）
〇著者
Sota Tanaka, Tadatoshi Kinouchi, Tsuguru Fujii, Tetsuji Imanaka, Tomoyuki Takahashi, Satoshi Fukutani, Daisuke Maki, Akihiro Nohtomi & Sentaro Takahashi
〇DOI
https://doi.org/10.1007/978-981-95-5559-8_17

■研究体制
本研究は、以下機関の共同研究として行われました。
田中草太（秋田県立大学生物資源科学部）
木野内忠稔（京都大学複合原子力科学研究所）
藤井告（九州大学農学研究院）
今中哲二（京都大学複合原子力科学研究所）
高橋知之（京都大学複合原子力科学研究所）
福谷哲（京都大学複合原子力科学研究所）
牧大介（千代田テクノル）
納冨昭弘（九州大学医学研究院）
高橋千太郎（京都大学複合原子力科学研究所）
図4 皮膚白斑を指標とした体細胞突然変異の検出（矢印）

■研究支援
本研究は以下の研究助成を受けて実施されました。
JSPS 科研費 16J10112
JSPS 科研費 19K24392

■問い合わせ先
＜研究に関すること＞
・秋田県立大学生物資源科学部生物環境科学科助教田中草太（たなかそうた）
　TEL 018-827-1612 Email tanaka.sota@akita-pu.ac.jp

＜報道担当＞
・秋田県立大学企画・広報本部広報・渉外チーム
　チームリーダー佐藤琢麻（さとうたくま）
　TEL 018-872-1521 Email koho_akita@akita-pu.ac.jp

金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る

早稲田大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
早稲田大学
金属ガラスの電子顕微鏡像に現れた”明るい点”の正体に迫る ~高分解能像の解析から柱状原子配列の存在を示唆~
詳細は早稲田大学HPをご覧ください
【発表のポイント】
●Zr-Pt金属ガラス※1に20面体原子クラスター※2とそれに類似する構造を持つ歪んだ20面体原子クラスターが支配的に存在し、それぞれ異なる空間分布の特徴があることを見出しました。
●20面体原子クラスターは互いに入り込むような形で中距離秩序構造※3を形成し、比較的短い柱状原子配列※4を作ることが知られています。本研究では、その中心軸に沿った原子列が高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）に輝点として現れることを明らかにしました。
●さらに、歪んだ20面体原子クラスターを含めた様々な種類の原子クラスターが一方向に結合し、想定されていた中距離秩序構造よりも大きな柱状原子配列を形成することを初めて示しました。この構造は高分解能像に特に強い輝点として現れることが明らかとなりました。
●これにより、従来解釈が複雑とされてきたガラスの高分解能像を、柱状原子配列をもとにすることで、より直感的に解釈できる可能性が示されました。今後、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　合金のガラス形成過程において、異なる構造的特徴を持つ原子クラスターの挙動、または原子クラスターの接続によって形成される中距離秩序構造は、金属ガラスの機械的強度などの性質の起源を探る上で重要なため、多くの研究者の注目を集めています。しかし、ガラス構造には結晶構造のような周期性がないことから、実験で撮影した高分解能透過型電子顕微鏡※5像（高分解能像）には明確な輝点の周期配列が現れないため、その解釈が困難であることが知られています。
　早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、Zr-Pt合金のガラス構造に関して、分子動力学シミュレーションと透過型電子顕微鏡による観察を組み合わせ、20面体を含む種々の原子クラスターが一列に並ぶ柱状原子配列の特徴を調べ、それらの柱の中心軸が高分解能像中で中距離秩序構造に起因する明瞭な輝点として現れることを明らかにしました。
　本研究は、金属ガラスの構造を理解するための新たな視点を提供するものであり、金属ガラスや他のガラス物質の構造を理解するための新たな理論の確立につながることが期待されます。
　本成果は、2026年5月12日（火）に『Acta Materialia』で公開されました。

図１（左上）20面体原子クラスターおよび歪んだ20面体原子クラスターからなる中距離秩序構造。比較的短い柱状原子配列に対応する。（右上）実験で金属ガラスから得られた高分解能像。（左下）分子動力学シミュレーションで得られた金属ガラスモデルから計算した高分解能像。（右下）種々の原子クラスターからなる大きいサイズの柱状原子配列。左上や右下の柱状中距離秩序構造の中心軸に沿った原子の並びが、柱の軸方向から見た際の像中の輝点に対応する。右下の配列からは、左上のものと比べて、より輝度の高い輝点が期待される。

キーワード：
金属ガラス、原子クラスター、中距離秩序構造、透過型電子顕微鏡、分子動力学シミュレーション

（１）これまでの研究で分かっていたこと
　1960年代、金属を液体から急冷することによって、金属ガラスが初めて作られました。金属ガラスはランダムな原子配列を示していますが、そのランダムな中に秩序が潜んでおり、金属ガラスの構造的特徴を解明するため、多くの研究がこれまで行われてきました。
　原子クラスターは金属ガラスの基本構造単位として、それぞれ異なる構造的特徴を示しています。原子クラスター同士は、一部の原子を共有する形で互いに接続して、数ナノメートルの直径を持つ中距離秩序構造を形成していることが示唆されています。例えば、計算機シミュレーションによるモデル作成の手法を用いて、金属ガラスの中距離秩序構造の特徴がこれまで議論されてきました（S. Y. Wang et al., Phys. Rev. B 78, 184204 (2008)）。
　一方で、そのような金属ガラスの中距離秩序構造を実験的に解明するのは容易ではありません。その理由は、金属ガラスの構造には結晶構造のような周期性が無いことから、全体から得られる構造情報は平均化されたものになってしまうためです。そこで、局所的な領域を観察できる透過型電子顕微鏡観察を用いて、中距離秩序構造に対応する局所秩序領域の存在がこれまで示唆されています（Y. Hirotsu et al., Microsc. Res. Tech. 40, 284-312 (1998)、J. Saida et al., J. Appl. Phys. 90, 4717–4724 (2001)）。しかし、ガラス構造から得られた高分解能像をどのように解釈するかに関しては、未だ不明な点が多く残されていました。

（２）新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと
　これまで、結晶構造のような周期性を持たないガラス構造に対する高分解能像は、非常に複雑なことからその解釈が困難でした。今回、早稲田大学の査思源（Zha Siyuan）助手と平田秋彦（ひらたあきひこ）教授の研究グループは、実験で得られたガラス物質の高分解能像を観察する中で、著しく明るい輝点コントラストが至る所に含まれていることに気づきました。この輝点コントラストの起源を調べるため、代表的な金属ガラスの１つであるZr系合金を選び、高分解能像観察と計算機シミュレーションを組み合わせることで研究を進めました。
　今回、研究対象としたZr80Pt20合金は、高いガラス形成能※6を持つことが知られており、金属ガラスに関する多くの研究で扱われています。まず、分子動力学シミュレーションによって構造モデルを作成し、ボロノイ多面体解析※7から、20面体原子クラスターと歪んだ20面体原子クラスターが支配的であることが分かりました。さらに、この二種類の原子クラスターの分布特徴を調べたところ、20面体原子クラスターは互いに入り込み、相互貫入型の中距離秩序構造をより多く形成し、密集する傾向があります。一方、歪んだ20面体原子クラスター同士は多面体の面または辺を共有する形でより長い距離で接続する傾向があり、広がりを持つ構造を形成していました。
　さらに、本合金に対する高分解能像観察も行い、上述したような著しく明るい輝点コントラストが像中に見られることが分かりました。この輝点に対応する構造を見出すため、分子動力学シミュレーションによって作成した構造モデルを用い、高分解能像を計算することにより、実験結果との比較を行いました。計算像は、実験像に見られる輝点の位置や強度を一対一に再現するものではありませんが、電子線入射方向に沿って原子クラスターが柱状に連結した領域では、その中心軸に沿った原子の並びが局所的に高い輝度を与えることが分かりました。このことから、実験像に現れる明るい輝点の有力な起源として、20面体原子クラスターのみで構成されたものだけでなく、種々の原子クラスターが電子線入射方向に沿って接続することで形成された柱状原子配列の存在を示しました。
　今回の研究によって、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像に新たな解釈を与えたため、今後、ガラス構造の研究自体に新たな視点をもたらすことが期待されます。

（３）研究の波及効果や社会的影響
・金属ガラス構造中に支配的に存在する二種類の原子クラスターが全く異なる分布特徴を示すことが見出され、金属ガラスの構造に対する理解が深まりました。このような構造不均一性は、金属ガラスのダイナミクスや物性に影響を与えると予想され、新たな発展が期待されます。
・実験結果と計算結果の比較により、これまで不明な点が多かったガラス構造の高分解能像の解釈に新たな視点を与えました。これにより、これまでに気づかれていなかった大きいサイズの柱状原子配列が初めて見出され、金属ガラスの基礎研究に新たな視点を提供しました。今後、柱状原子配列の構造的特徴や3次元的配列などについて詳しく調べることで、新たな発見が期待されます。

（４）課題、今後の展望
　今回の研究で、Zr-Pt合金における20面体を含む様々な原子クラスターが連なった柱状原子配列が見出され、その柱の中心軸に沿った原子列が高分解能像の輝点の起源になっていることを示しました。しかし、柱状原子配列については、その構造的特徴の定量解析や構造中の多面体分布状況を、より詳細に調べる必要があります。さらに、柱状原子配列の形成が機械的性質などの物性に与える影響や、それがガラス物質全般について一般的なものであるか、という課題について、他のガラス物質を用いて検証する必要があります。

（５）研究者のコメント
・今回の研究で、高分解能像に多く含まれている輝点コントラストに着目し、実験結果と計算結果の比較により、その起源と考えられる柱状原子配列が見出されました。なかでも、20面体だけでなく複数種の原子クラスターからなるサイズの大きい柱状原子配列に関してはこれまでに注目されておりませんでしたが、今後、金属ガラスの基礎研究における一つの視点として、発展が期待されます。（査思源）
・ガラス物質から得られる高分解能像は複雑であり、その解釈は簡単ではありませんでした。我々は、これまで局所電子回折や計算機シミュレーションを用いて、アモルファス構造に潜む秩序の解明に取り組んできました。今回、改めて高分解能像中の特に明るい輝点に着目することで、これまで見出されていなかった特徴を持つ柱状原子配列を見出しました。他のガラス物質においても、同様のコントラストが見られることが多いことから、ガラス物質に普遍的な特徴であることが期待されます。（平田秋彦）

（６）用語解説
※1 金属ガラス
規則正しい原子配列を持つ金属結晶とは異なり、原子が不規則に配列している固体金属材料です。

※2　原子クラスター
　数個から十数個の原子からなる局所構造で、通常0.5nm以下の半径のものを示します。金属ガラスの基本構造単位として扱われることが多いです。

※3　中距離秩序構造
原子クラスターの接続によって形成される構造で、1～2ナノメートルのスケールを持つものです。

※4　柱状原子配列
中距離秩序構造のうち、特に原子クラスターが直線状に連なって接続しているものを指します。コラム状原子配列とも呼ばれます。

※5　透過型電子顕微鏡
　加速された電子を薄膜試料に照射し、透過した電子を用いて回折や像を得る顕微鏡です。これにより、原子スケールの観察が可能となります。

※6　ガラス形成能
合金系を液体から冷却したときに、ガラス状態になる能力を指します。ガラス形成能が高いほど、ガラス状になりやすいです。

※7　ボロノイ多面体解析
　原子クラスターの構造的特徴を幾何学的観点で分類するための数理的手法です。

（７）論文情報
雑誌名：Acta Materialia
論文名：Columnar atomic arrangements in Zr-Pt metallic glasses and their appearance in high-resolution electron microscopy
執筆者名（所属機関名）：査思源（早稲田大学、筆頭）平田秋彦（早稲田大学）*
掲載日時：2026年5月12日
掲載URL：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1359645426004465
DOI：https://doi.org/ 10.1016/j.actamat.2026.122344
*：責任著者

（８）研究助成
研究費名：科学研究費挑戦的研究(萌芽) 課題番号：23K17837
研究課題名：ガラス構造における擬格子面と位相幾何的秩序
研究代表者名（所属機関名）：平田秋彦（早稲田大学）

12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発

岐阜大学 — Thu, 28 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月28日
岐阜大学
12チャンネル3次元音響センサアレイによる非定常騒音の時空間可視化技術を開発 ―車載可能な計測システムを開発、自動車騒音の新たな解析基盤に―

本研究のポイント・世界で初めて、12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイと同期信号ジェネレータを一体化した、同時・多点・同期型の音響計測システムを構築しました。
・従来計測困難であった、非定常な音響エネルギーの放射・伝播挙動を、実空間の画像上に直接可視化し、定量的に解析できるようになりました。
・装置を可搬・車載可能なサイズとすることで、実験室のみならず、実際の車両環境での計測を可能にしました。
・岐阜大学の学生が中心となり、空調ダクトの形状差によって生じる空気の流れのはく離と騒音発生の因果関係を、騒音解析を通じて定量的に実証しました。
・本システムは、自動車の静粛性向上に向けた現象解明や、デバッグ作業の効率化を支援する新たな解析基盤として活用が期待されます。
開発した計測装置と車内空調ダクトから発生する音の可視化結果

研究概要　岐阜大学自然科学技術研究科修士１年の竹原大翔さんと工学部機械システム工学科の寺島修教授らの研究グループは、ダイハツ工業株式会社との共同研究で、広域かつ複雑な音響現象を解明するための「マルチフィジックス同時計測・可視化システム」を構築しました。
　自動車の電動化が進む中、車室内外の微小な非定常騒音（風切り音や動作音など時間とともに特性が変化する音＝非定常音響現象）の低減が急務となっています。こうした騒音は空気の流れ（流体）・構造・音響が複雑に絡み合うため、従来の計測手法では発生要因の特定が困難でした。
　本研究では、12個の3次元音響ベクトルセンサを格子状に配置した独自のアレイシステムを開発し、音響・流速・振動データを20マイクロ秒以内で同期取得する計測基盤を確立しました。
　本研究成果は、2026年5月27日に自動車技術会春季大会にて発表されました。

研究背景　近年、自動車の静粛性向上により、これまでは目立たなかった低音圧・非定常な音が知覚されやすくなっています。これらは流体・構造・音響が複雑に影響しあう「マルチフィジックス連成現象」としてとらえられますが、広域かつ複雑な音場を同一時刻・同一座標で多点同期計測できる技術が求められていました。

研究成果　本研究の核となる12チャンネルの3次元音響ベクトルセンサアレイ（12-CH 3D-AVSアレイ）は、車載可能なコンパクトさを持ちながら、音圧と3軸方向の音響粒子速度を同時に計測できます。さらに、同期信号ジェネレータを導入することで、異なるデータ収集システム間での高度な時間同期を実現しました。
　このシステムを実機の空調ダクト騒音評価に適用した結果、ダクト曲がり部の形状差（曲率差）が空気の流れのはく離に及ぼす影響と、それが騒音放射を引き起こすプロセスを、実画像に重ねたベクトル図として可視化することに成功しました。

今後の展開　今後は、走行中の車室内外計測への展開を図り、自動車開発におけるデバッグ作業のさらなる効率化と、より快適な移動空間の実現に寄与していきます。

研究者コメント　本システムは、現場のニーズに応える実用的な計測基盤として構築しました。特に、多地点の同期演算や流体音の因果関係抽出において、本学学生の竹原大翔さんが粘り強く解析に取り組み、システムの有効性を実証しました。若い力によるこの成果が、次世代モビリティの開発を加速させることを期待しています。

用語解説音響粒子速度：
音波によって生じる空気粒子の振動速度。反射の影響を受けにくく、音源探査に有効です。
非定常音響現象：
時間とともに特性が変化する音。風切り音や動作音などが含まれます。

論文情報雑誌名：自動車技術会2026年春季大会　学術講演会講演予稿集
論文タイトル：広域・非定常音響現象のためのマルチフィジックス同時計測・可視化システムの構築
著者：伴武郎, 古澤悠人, 寺島修, 牧野斗哉, 竹原大翔
ISSN: 2435-9742

VHF帯を用いた狭帯域IoT無線映像伝送システムによる30km超長距離伝送の実証に成功

京都大学　原田研究室 — Thu, 28 May 2026 11:00:00 +0900

2026年5月27日
京都大学　原田博司研究室
京都大学大学院情報学研究科（以下「京都大学」）原田博司教授の研究グループは、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示された、狭帯域IoT通信システム向けVHF帯（220MHz帯）に対応した無線システムを開発しました。本システムは、スマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースとしており、1チャネルあたり400kHzの狭帯域を利用しながら、長距離（約34km）の映像伝送に関する実証試験に成功しました。今回の実証結果から、従来型の移動通信システムではカバーが難しかった空域・海域・宇宙空間においても、映像伝送を活用した新たなアプリケーションの実現が期待されます。

1. 　背景
近年、センサー、メーター、モニター等を用いて現場環境の情報を収集したり、現場に設置された各種機器を遠隔制御したりする、いわゆるIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への期待が高まっており、特に無線を利用したIoT通信システムの実現に向けたさまざまな取り組みが進められています。現在のIoT無線通信システムでは、主にUHF帯（920MHz帯）が利用されています。しかし、送信電力が最大250mWに制限されていることから、数値データやテキストデータ等を数km程度伝送することは可能である一方、数十km規模の広域エリアにおいて、映像伝送を含む大容量通信を実現することは困難でした。このような背景から、より広範囲を面的にカバーできるVHF帯を利用した狭帯域IoT無線通信システムの検討が進められ、その技術的条件について、2025年12月に総務省情報通信審議会から一部答申が示されました。本システムでは、下側周波数帯（170.0〜177.5MHz）および上側周波数帯（217.5〜222.0MHz）を利用し、最大5Wの空中線電力による運用が可能となります。これにより、広域を面的にカバーできるだけでなく、ドローンを活用した河川・橋梁点検や、離島・山間地域等への物資輸送などへの応用も期待されています。しかし、VHF帯を利用したIoT無線通信システムについては、映像伝送を含めた実用性や技術的成立性に関する検証が十分に行われていませんでした。

2.　研究成果
京都大学では今回、2025年12月に技術的条件が示されたVHF帯の上側周波数帯（220MHz帯）で動作する狭帯域IoT用無線システムを開発しました。さらに、本システムを用いて、約34ｋｍにわたる長距離映像伝送実験を実施しました。送信側のカメラおよび無線局（以降、送信側と称す）は、奈良県御所市の葛城山ロープウェイの山頂駅展望台に設置し、映像受信側の無線局（以降、受信側と称す）は、京都府木津川市の京都大学　木津農場の屋上に設置しました。両地点間の距離は33.6kmです。

今回の測定で使用したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT用無線システムの無線装置はスマートメーター等で実績のある国際標準規格「IEEE 802.15.4 SUN」に準拠したWi-SUNシステムをベースに開発したものです。占有帯域幅は400kHz、変調方式としてFSK、伝送速度は150kbpsです。また、送信側は無指向性ホイップアンテナ1本を、受信側は指向性を有するログペリアンテナ1本を、それぞれ無線機に接続しました。受信側のアンテナは、送信側の方向に向けて設置・調整しています。送信側の映像伝送装置は、4Kカメラおよび4K映像エンコーダで構成されており、受信側の映像伝送装置は、デコーダおよびディスプレイで構成されています。この4K画像エンコーダは高精細映像を高圧縮方式により効率的に圧縮することが可能です。今回の実験では、画像のフレームサイズを1920×1080、フレームレートを5fpsに変換して映像伝送を行いました。

大和葛城山からの送信した映像を京都大学木津農場で受信しました。その結果、約34kmの長距離環境においても、400kHzの狭帯域を用いた映像伝送が可能であることを確認しました。なお、木津農場側での受信レベルは-75dBm、パケットエラー率は0%でした。

3.　今後の展開
今回開発したVHF帯（220MHz帯）対応の狭帯域IoT向け無線システムにより、従来型の移動通信システムではカバーが困難であった30kmを超える距離においても、映像伝送が可能であることを実証しました。今後は、より広帯域の伝送が期待できるOFDM方式での通信実験を進めることで、空域や海上、さらには宇宙空間における映像活用型アプリケーションの可能性を探っていきます。

【プレスリリース／産業能率大学】湘南ベルマーレ産能能率大学スペシャルデー2026開催

産業能率大学 — Thu, 28 May 2026 11:00:00 +0900

湘南地域を共に盛り上げる湘南ベルマーレをALL SANNOで応援！「産業能率大学スペシャルデー」開催！～この日限りの特別なノベルティプレゼントや好評だった来場者へのフェイスペイントを実施～
場所：レモンガススタジアム平塚（平塚市総合公園内）

産業能率大学（神奈川県伊勢原市、以下本学）は、オフィシャルプレミアムパートナーを務めるJリーグ加盟クラブ「湘南ベルマーレ」の冠試合「産業能率大学スペシャルデー」を5月30日（土）にレモンガススタジアム平塚（平塚市総合公園内）で開催いたします。今回で2004年の初開催から23回目の開催となります。

▲寄せ書きで埋まった応援フラッグ（2025年実施）

▲好評だったフェイスペイントの様子（2025年実施）

本学は2004年1月、湘南キャンパスのある伊勢原市を含む9市11町（現在）をホームタウンとする「湘南ベルマーレ」と提携関係を結び、大学では初となるJリーグチームのユニフォームスポンサーとなりました。「湘南ベルマーレ」との提携により、数々の取り組みを実現させており、昨年度からは新科目「湘南ベルマーレコラボレーションプロジェクト」を開講し、「湘南ベルマーレに関わる企業の成長と発展に貢献する」というミッション達成を目標に、クラブと連携しながらパートナー企業の満足度向上施策を展開しました。
「産業能率大学スペシャルデー」は、湘南ベルマーレとの取り組みの一つとして毎年開催されている催しで、ホームタウンの中学校などに観戦チケットを寄贈する他、ホームタウンの人々や学生、教職員などの大学関係者がともに楽しめる様々な企画を用意しています。
過去には「産業能率大学ブース」で産業能率大学スペシャルデー学生委員会が考案した「オリジナル応援フラッグ」や「学生手作りのリボンチャーム」などのオリジナルグッズの配布と応援フラッグへの寄せ書き企画、先着500名へのフェイスペイントシールサービスなどを実施し、多くのサポーターの方にご好評をいただきました。
今年は昨年も好評だった、来場者へのフェイスペイントブースの設置や来場者4,000人限定でノベルティのオリジナルナップザックの配布、本学学生のハーフタイムイベントへの出演などで会場を盛り上げます。
【産業能率大学スペシャルデー2026　開催概要】
■試合：湘南ベルマーレ VS いわきFC
■場所：レモンガススタジアム平塚（平塚市総合公園内）
■日時：2026年5月30日 (土) キックオフ 14：00～
■湘南ベルマーレHP：https://www.bellmare.co.jp/
▼当日配布予定のノベルティ

ⓒ湘南ベルマーレ

【立教大学】6月18日開催「客員教授・古舘伊知郎特別授業＆トークセッション」

立教大学（学校法人立教学院） — Thu, 28 May 2026 11:00:00 +0900

2026年5月28日
立教大学
報道関係各位

立教大学（東京都豊島区、総長：西原廉太）は、2026年6月18日（木）、本学経済学部客員教授である古舘伊知郎氏による公開イベント「客員教授・古舘伊知郎特別授業＆トークセッション」を開催いたします。

古舘伊知郎氏宇賀なつみ氏

SNSの普及や生成AIの台頭により、誰もが手軽に言葉を発信できるようになった現代社会。その一方で、言葉の重みや、他者と対面で心を通わせるコミュニケーションのあり方が改めて問われています。本イベントは、古舘伊知郎氏が本学で受け持つ全学共通科目「現代社会における言葉の持つ意味」のスピンオフ企画です。数々の伝説的な実況や報道番組のキャスターを務めてきた古舘氏が、通常の講義枠を超え、現代社会を生きるすべての人へ向けて「言葉」が持つ無限の可能性と影響力をダイレクトに届けます。

第１部では、唯一無二のしゃべり手である古舘氏が「言葉」の魅力をトークライブ風に伝授。
第２部では、古舘氏と同じく本学の卒業生で、フリーアナウンサーの宇賀なつみ氏を招き、西原廉太立教大学総長も交えてトークセッションを繰り広げます。

立教大学を卒業後、プロの伝え手として第一線で活躍し続けるお二人に「言葉」への想いやアナウンサーとしてのキャリア形成について本音で語っていただきます。最後に観客からの質問にその場で答えるコーナーも用意し、生放送さながらの緊迫感と臨場感ある一夜限りの特別ステージです。

客員教授・古舘伊知郎特別授業＆トークセッション

【開催概要】
■名　称：客員教授・古舘伊知郎特別授業＆トークセッション
■日　時： 2026年6月18日（木） 18：30～21：00（開場18：00）
■場　所：立教大学池袋キャンパス９号館大教室（MAP）
■対　象：本学学生を中心に、一般の方も参加可能
■入　場：無料　※以下URLより事前申込
　　　　　 https://forms.gle/76kaivxodSf4gwLM8
■主催等：立教大学（主催）、株式会社古舘プロジェクト（共催）
■内　容：第1部　古舘伊知郎氏による特別授業
　　　　　第2部　トークセッション
　　　　　　（登壇：古舘伊知郎氏、宇賀なつみ氏、西原廉太総長）　　　　

【登壇者プロフィール】
■古舘伊知郎氏
立教高等学校（現立教新座高校）を経て、1977年3月、立教大学経済学部を卒業。同年、テレビ朝日にアナウンサーとして入社。「古舘節」と形容されたプロレス実況は絶大な人気を誇り、フリーとなった後、F1などでもムーブメントを巻き起こし「実況=古舘」のイメージを確立する。一方、3年連続で「NHK紅白歌合戦」の司会を務めるなど、司会者としても異彩を放ち、NHK+民放全局でレギュラー番組の看板を担った。その後、テレビ朝日「報道ステーション」で12年間キャスターを務め、現在、再び自由なしゃべり手となる。2019年4月より、立教大学経済学部客員教授に就任し、全学共通科目「現代社会における言葉の持つ意味」を担当。

■宇賀なつみ氏
2009年3月、立教大学社会学部を卒業。同年、テレビ朝日にアナウンサーとして入社。「報道ステーション」気象キャスターとしてデビューする。その後、同番組スポーツキャスターとして、トップアスリートへのインタビューやスポーツ中継等を務めた後、「グッド!モーニング」「羽鳥慎一モーニングショー」「池上彰のニュースそうだったのか」等、情報・バラエティ番組を幅広く担当。2019年同局を退社、フリーとなる。同年10月には立教大学キャリアセンター主催の講演会「自分が変われば世界は変わる!〜生き方・働き方を選べる人になろう〜」で講演。自らの生き方やアナウンサーとしてのキャリアについて在学生に熱いメッセージを届けた。

糖尿病患者に多いデュピュイトラン拘縮の新たな線維化メカニズムを解明

岐阜大学 — Thu, 28 May 2026 10:00:00 +0900

2026年5月28日
岐阜大学
糖尿病患者に多いデュピュイトラン拘縮の新たな線維化メカニズムを解明－S100A4–TLR4–TGF-β経路を標的とした治療開発に期待－

本研究のポイント・手のひらが変形する疾患「デュピュイトラン拘縮（注1）」において、糖代謝異常が病態の進行に関与する仕組み解明しました。
・デュピュイトラン拘縮由来の線維芽細胞において、高血糖下で「S100A4（注2）」の発現が増加することを発見しました。
・デュピュイトラン拘縮の病変組織において、S100A4の発現量が血糖値指標（HbA1c（注3））と正の相関を示すこと、糖尿病患者では非糖尿病患者と比較してS100A4の発現量が高いことが分かりました。
・ S100A4はTLR4受容体（注4）を介して免疫細胞であるマクロファージに作用し、線維化を促す因子「TGF-β1（注5）」の発現を誘導しました。
・ TLR4阻害剤により、S100A4によるTGF-β1の発現誘導を抑制できることを示しました。

研究概要　岐阜大学医学部附属病院整形外科の加藤皓己臨床助教、河村真吾特任講師、秋山治彦教授らの研究グループは、愛媛大学プロテオサイエンスセンター今井祐記教授らとの共同研究で、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の病態に関与する新たな分子メカニズムを解明しました。
　デュピュイトラン拘縮は手掌に生じる線維性疾患であり、指の屈曲拘縮を引き起こします。現在、国内では手術治療が唯一の治療方法であり、新たな治療法の開発が求められています。糖尿病はデュピュイトラン拘縮の危険因子として知られていますが、糖尿病が疾患の発症・進行に関与する正確なメカニズムは不明でした。
　本研究では、デュピュイトラン拘縮由来の線維芽細胞を高グルコース条件下で培養するとS100A4の発現が増加すること、S100A4タンパクがマクロファージのTLR4受容体を介して線維化誘導因子であるTGF-β1の発現を誘導すること、さらにTLR4阻害剤によりS100A4誘導性のTGF-β1発現上昇が抑制されることを明らかにしました。
　本成果は、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮に対する新規治療標的としてS100A4–TLR4–TGF-βシグナルの可能性を示すものであり、現行治療の新たな治療法開発の足掛かりになると期待されます。
　本研究成果は、現地時間2026年5月23日にCell Death Discovery誌のオンライン版で発表されました。

研究背景　デュピュイトラン拘縮は、遺伝的・後天的・環境的要因により発症する手掌の線維性疾患です。指が曲がったままとなる屈曲拘縮を引き起こし、QOLに大きな影響を与えます。現在の標準治療は外科的切除ですが、術後の神経損傷や創傷治癒の遅延といった合併症が約23%に生じるとされ、再発率の高さも課題となっています。
　糖尿病（DM）はデュピュイトラン拘縮の確立した危険因子であり（有病率：DMあり15.5% vs DMなし5.6%）、これまで終末糖化産物（AGEs）の蓄積やコラーゲンの糖化が関与する可能性が示唆されてきましたが、具体的な分子メカニズムは未解明でした。
　S100A4はカルシウム結合ドメインを持つS100ファミリータンパクです。細胞外に分泌されると、DAMP（注6）として機能し、RAGE受容体およびTLR4受容体を介して様々な線維性疾患（腎・肝・肺線維症、全身性強皮症など）に関与することが知られています。しかし、デュピュイトラン拘縮におけるS100A4の役割についてもこれまで明らかになっていませんでした。
　そこで私たちは、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の病態形成に与える影響を分子レベルで解明することを目的として、本研究を行いました。

研究成果　患者由来のデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞を高グルコース・低グルコース条件下で培養し、RNAシーケンス（注7）解析を行いました。両細胞株に共通して高グルコース条件下で発現上昇した遺伝子として、S100A4、TMEM158、CLDN11の3遺伝子が同定され、その中からS100A4を重点的に解析しました（図1）。

図1．高グルコース条件下のデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞におけるRNAシーケンス解析
　
　ウエスタンブロット・免疫細胞染色・ELISAにより、高グルコース処理がS100A4 mRNA・タンパク発現および細胞外分泌を増加させることを確認しました。デュピュイトラン拘縮患者組織を用いたqRT-PCR解析では、S100A4 mRNA発現量はHbA1c値と正の相関を示しました。また免疫組織化学染色では、糖尿病群でS100A4陽性面積が非糖尿病群と比較して有意に大きいことが明らかになりました（図2）。

図2. デュピュイトラン拘縮組織における S100A4発現（左：非糖尿病患者、右：糖尿病患者）

　次に、デュピュイトラン拘縮組織においてS100A4発現細胞とその受容体発現細胞を解析しました。シングルセルRNAシーケンスの公開データセットおよび免疫蛍光染色により、S100A4はPDGFRα+線維芽細胞に発現していました。一方、受容体であるTLR4の発現はCD68+マクロファージに認められました（図3）。

図3. デュピュイトラン拘縮組織におけるS100A4、TLR4発現細胞の同定

　ヒト単球系細胞株 THP-1をマクロファージへ分化誘導した後、組換えヒトS100A4タンパク（rhS100A4）を投与しました。rhS100A4 処理はマクロファージの遊走能・M1/M2分極に影響を与えませんでしたが、TGF-β1発現を有意に増加させました。TGF-β1はデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞に対して、線維化亢進作用（αSMA（注8）、COL3（注9）発現上昇）を示しました（図4）。

図4. デュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞に対するTGF-β1投与実験

　マクロファージに対する TLR4阻害剤 (TLR4-IN-C34 または IAXO-102) の投与によって、rhS100A4誘導性のTGF-β1発現上昇が抑制されました。また、デュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞の培養上清 (conditioned medium; CM）によるマクロファージへのTGF-β1誘導もTLR4阻害剤により抑制されました（図5）。

図5. TLR4阻害によるS100A4–TLR4–TGF-βシグナルの抑制

　以上の結果より、高グルコース環境下でデュピュイトラン拘縮由来線維芽細胞からS100A4が分泌され、マクロファージのTLR4を介してTGF-β1発現を誘導し、線維芽細胞の筋線維芽細胞化を促進するというS100A4–TLR4–TGF-βシグナルが、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮病態の一端を担うことが明らかになりました（図6）。

図6. 本研究結果のまとめ（糖代謝異常とデュピュイトラン拘縮における線維化機序の模式図）

今後の展開　本研究では、糖代謝異常がデュピュイトラン拘縮の線維化を促進するメカニズムとして、S100A4–TLR4–TGF-βシグナル軸を同定しました。今後は、このシグナル軸を標的とした治療介入の可能性（TLR4阻害剤の応用、適切な血糖コントロールによる発症予防など）を検証し、糖尿病患者のデュピュイトラン拘縮に対する新規治療法の開発につなげたいと考えています。

用語解説（注1）デュピュイトラン拘縮：
手掌の皮下組織（手掌腱膜）が線維性に肥厚・短縮し、患指が屈曲拘縮する疾患。中高年男性に多い。

（注2）S100A4（Fibroblast-Specific Protein 1; FSP1）：
カルシウム結合タンパクS100ファミリーのメンバー。細胞内外で機能し、線維芽細胞・筋線維芽細胞・マクロファージなど多様な細胞に発現する。細胞外ではDAMPとして機能し、各種線維性疾患への関与が報告されている。

（注3）HbA1c：
過去1〜3ヶ月の平均血糖値を反映する糖尿病コントロールの指標。

（注4）TLR4（Toll-like receptor 4）：
病原体由来分子やDAMPを認識するパターン認識受容体。マクロファージに高発現し、炎症・免疫応答の調節に中心的役割を担う。

（注5）TGF-β1（Transforming growth factor-beta 1）：
線維化の主要な誘導因子。線維芽細胞を筋線維芽細胞に分化させ、コラーゲン産生を促進する。

（注6）DAMP（Damage-Associated Molecular Pattern）：
細胞傷害・死・ストレス時に放出される内因性分子。パターン認識受容体を介して自然免疫応答を惹起する。

（注7）RNAシーケンス：
次世代シーケンサーを用いて遺伝子発現を網羅的に解析する手法。

（注8）αSMA（α-smooth muscle actin）：
線維化の主役である筋線維芽細胞のマーカー。

（注9）COL3（collagen type III：III型コラーゲン）：
線維化の進行に伴って発現が増加する代表的な線維化マーカー。

研究支援本研究は以下の支援を受けて実施しました。
・日本整形災害外科学研究助成財団研究助成（No. 637）
・公益社団法人武田科学振興財団医学系研究助成
・中冨健康科学振興財団
・日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究（C）(24K12303)

論文情報雑誌名： Cell Death Discovery
論文タイトル： S100A4–TLR4–TGF-β axis as a therapeutic target for Dupuytren's contracture in diabetic patients
著者： Koki Kato†, Shingo Komura†,*, Yuta Yanagihara, Noritaka Saeki, Atsushi Goto, Rie Maki, Hitoshi Hirose, Akihiro Hirakawa, Yuuki Imai, Haruhiko Akiyama　
（†equal contribution, *責任著者）
DOI：10.1038/s41420-026-03167-y

Wi-SUN FANを用いた移動体向けセンシングのための最適ノード選択・通信経路構築アルゴリズムを開発

京都大学　原田研究室 — Wed, 27 May 2026 15:43:41 +0900

2026年5月27日
京都大学　原田博司研究室
国立大学法人京都大学の原田博司情報学研究科教授、正木弘子同研究員、関谷花音同修士課程学生らの研究グループは、IoT（Internet of Things：“モノ”のインターネット）向け国際無線通信規格「Wi-SUN FAN」を用い、最大時速68kmで走行する移動体から各種センシング情報および位置情報を広域に収集・管理するための、最適ノード選択・通信経路構築アルゴリズムを開発しました。さらに、本アルゴリズムを実装した移動体センシングシステムを構築し、自律歩行型ロボットを用いた実証に成功しました。

1. 背景
スマートシティやスマートメータリングなど、大規模（数百台規模）かつ広域（数km以上）の通信を必要とするIoTシステム向けとして、国際無線通信規格Wi-SUN FANが制定されています。Wi-SUN FANは、各ノードが自律的に接続先ノードを検索してネットワークを拡張する機能を有しており、建物による遮蔽等が存在する環境でも迂回経路を自律的に構築できることから、耐障害性に優れた堅牢な無線ネットワークを構築可能な規格です。Wi-SUN FANは、元来、固定設置されたノード間を自律的に接続するシステムとして設計されていました。しかし近年では、IoTシステムの進展に伴い、移動体への適用が求められています。一方で、Wi-SUN FANの経路構築アルゴリズムとして採用されているRPL (IPv6 Routing Protocol for Low-Power and Lossy Networks)は、移動ノードにおける動的な通信環境変化に対して最適な親ノードを選択できず、移動速度の増加に伴ってパケット伝送成功率が著しく低下するという課題がありました。

2.研究成果
今回、Wi-SUN FANを用いた移動通信においてシームレスに最適な接続先ノード選択を実現するため、移動ノードの移動速度に依存しない通信経路構築アルゴリズムの開発に成功しました。さらに、本アルゴリズムを実装した自律歩行型ロボットを用いた実証実験を行い、その有効性を確認しました。開発した通信経路構築アルゴリズムでは、Wi-SUN FANで採用されているRPLの通信経路構築方式を基本としつつ、経路選択における時間制約が発生しない仕組みを考案しました。これにより、迅速に最適な通信先ノードを選択可能としています。また、制御フレーム（通信経路構築に必要な情報を交換するパケット）の送信方式、接続先ノードの維持方式についても新しい手法を導入し、通信信頼性の高い近距離端末を優先的に接続先ノードとして選択するアルゴリズムを実現しました。開発したアルゴリズムを移動ノードに適用し、10台のルータと呼ばれる固定設置ノードと情報収集ノードであるBR（Border Router）を用いた評価モデルにより、計算機シミュレーションにより送信されるパケットの伝送成功率の評価を行いました。その結果、移動速度19m/s（時速68.4km/h）においても、ほぼ100％に近いパケット伝送成功率を維持し、Wi-SUN FAN標準のRPL方式と比較して、伝送成功率が約2.9倍に向上することを確認しました。さらに、従来のRPL方式では、より適切な接続先ノードがあっても接続先が切り替わらない場合があるのに対し、提案アルゴリズムでは、移動全区間にわたり適切な通信ノード切り替えが行われていることを確認しました。

さらに、開発したアルゴリズムを適用したWi-SUN FAN無線機を自律歩行型ロボットに実装し、ボーダルータと2台のルータを配置した環境において、自律歩行型ロボットを移動させる実証実験を行い、開発したアルゴリズムの動作を検証しました。その結果、実証実験環境においても、通信信頼性の高い近距離ノードを通信接続先ノードとして選択し、シームレスにハンドオーバーすることを確認しました。また、さらに通信接続先ノードを可視化することにより、自律歩行型ロボットが現在どのルータエリアに存在するかを把握できることを確認しました。これにより、本来固定ノード間通信を対象としていたWi-SUN FANを用いた場合においても、移動体から取得される各種センシング情報および位置情報を広域に収集・管理するシステムを構築できることを実証しました。

詳しくは
https://www.dco.cce.i.kyoto-u.ac.jp/ja/PL/PL_2026_03.html
をご覧ください。

免疫制御タンパク質の多量化機構を解明

岐阜大学 — Wed, 27 May 2026 14:00:00 +0900

2026年5月27日
京都大学、金沢大学、名古屋大学
岐阜大学、大阪大学
免疫制御タンパク質の多量化機構を解明 ―タンパク質が集まることがシグナルとなる―

概要　笠井一希理学研究科博士課程学生（研究当時）/現大阪大学大学院生命機能研究科特任研究員と杤尾豪人同教授の研究グループは、自然免疫タンパク質MyD88がシグナル伝達の際に形成する多量体の構造を解明し、「多量化によるシグナル制御」の分子機構を明らかにしました。本研究は、紺野宏記金沢大学准教授、成田哲博名古屋大学准教授、大西秀典岐阜大学教授、難波啓一大阪大学特任教授（常勤）、古寺哲幸金沢大学教授らとの共同研究です。
　病原体などから体を守る免疫システムにおいて、MyD88は受容体からのシグナルを細胞内に伝える役割を果たしています。その際、MyD88分子の「集積」が必須であることが知られていましたが、その集積の意義については十分に理解されていませんでした。本研究では、高速原子間力顕微鏡によるリアルタイム観察とクライオ電子顕微鏡による原子レベルの解析を組み合わせ、MyD88が形成する多量体の構造と、その生物学的意義を明らかにしました。MyD88は悪性リンパ腫やシュニッツラー症候群など多くの疾患に関与しています。本成果は、これら病態の分子レベルでの理解や、将来的な治療戦略の開発につながることが期待されます。
　本研究成果は、2026年4月17日に国際学術誌「Nature Communications」にオンライン掲載されました。

MyD88が形作るリング状の多量体構造
左図．高速原子間力顕微鏡（HS-AFM）により捉えた多量体が一部崩壊した後に再構築されていく様子。
右図．クライオ電子顕微鏡法（cryo-EM）により明らかになった原子レベルでの多量体の詳細モデル。
ｎm（ナノメートル）は0.00000000１ｍのこと。

１．背景　私達の体に備わった免疫系は生体内に侵入した異物や外敵を排除し、体を病気から守る防衛機構であり、その基礎研究は生物学のみならず医学的にも重要な意義を有します。自然免疫系において重要なタンパク質であるMyD88※１は、病原菌やウイルスが体内に侵入した際に、それを検知したTLRまたはIL-1R※２に結合して集積し、下流のタンパク質群（キナーゼなど）を活性化させます。その結果、細胞外からのシグナルが細胞内へと伝わることで、炎症反応などの生体防御に必要な遺伝子群の発現が促されます。ライブセルイメージング※３研究により、一定数のMyD88が集まることではじめて、キナーゼ群と形成されるシグナル伝達複合体が安定化し、シグナルが「オン」になることが示されました。このことから、「集積したMyD88の数」がシグナルのオン／オフを決めるという「物理的しきい値（physical threshold）」モデルが提唱されています。しかし、MyD88が集積し形成する構造や形成メカニズム、そして集積することの生物学的意義についてはほとんど分かっていませんでした。
　本研究では、MyD88が自己集合して作る多量体の構造を原子レベルで明らかにし、それがどのようにシグナルの伝達を制御するかを調べました。

２．研究手法・成果　まず、MyD88のうち受容体との結合と自己集合を担うユニットであるTIRドメインを調製し、電子顕微鏡で観察したところ、リング状の多量体が自発的に形成されることを発見しました（図１左）。さらに、クライオ電子顕微鏡法※４を用いた原子レベルでの構造解析を行ったところ、リング状の多量体は、直列に並んだTIRドメインからなる二本の「鎖」が、反平行に結合した二層構造であることが明らかになりました（図１中）。個々のTIR分子に着目すると、単量体時とは構造の一部が大きく変化しており、これが隣接するTIR分子との強固な結合に寄与し、多量体を安定化していました（図１右）。
　次に、この多量体の生理的な意義を検証するために、培養細胞を用いてインターロイキン 18 （ IL-1 ファミリーの１つ）のシグナル伝達活性の試験を行いました。その結果、 MyD88 の多量化に関わる部位に変異を導入すると、シグナル伝達に大きな影響が現れることが確認されました。これにより、本研究で決定した多量体は細胞内でも形成されており、シグナル伝達に関与していることが示されました。ただし、細胞内では、リングそのものではなく、部分的な二本鎖状態が形成されていると考えられます。

図１．集合したTIRMyD88ドメインが形作る多量体構造とその詳細
左図：生理的な条件下で一定時間静置後に観察したTIRドメイン。自発的にリング状構造を形成する。中図：クライオ電子顕微鏡により原子レベルで明らかになったリング状構造。26個のTIR分子がリング状に配列しており、それが2層に積み上げられている。右図：構造決定されたTIRの分子モデル（オレンジ）。既知の単量体の分子モデル（シアン）と重ね合わせると、右側に突き出したループ部分の構造が大きく異なる。多量化に伴いループの構造が変化していることが分かる。

　続いて、この多量化のメカニズムを知るために、高速原子間力顕微鏡（HS-AFM） ※５を用いた分子動態の観察を試みました。その結果、 TIR 分子が解離と再結合を繰り返す様子を分子レベルで可視化することに成功しました（図２左）。興味深いことに、多量体の再形成（ TIR 鎖の伸長過程）は観察画像上で反時計回りに相当する一方向にのみ起きました。多量体を構築するうえで、 TIR ドメインのループ部分の構造変化が必要であること（図 1 右）を踏まえると、ループ部分の再編成がエネルギー障壁となり、 TIR 鎖伸長の方向を制御していることが考えられます。さらに、このエネルギー障壁が、生体内での MyD88 の不要な自己集合を抑制し、誤ったシグナル伝達を防いでいる可能性も示唆されます。

図２．高速原子間力顕微鏡によるリング状構造の動態観測
左図：崩壊（点線矢印方向）と再形成（実線矢印方向）を繰り返すTIR多量体をリアルタイムで観察した。崩壊はシアン・ピンク矢印の両方向で起こる一方、再形成は反時計回り（シアン矢印方向）でのみ進行する。右図：TIR多量体の上部にTLR受容体が結合する様子。TLRはMyD88と結合する細胞内領域のみを用いている。

　最後に我々は、 TIR 多量体に TLR 受容体が結合する様子を HS-AFM 観察することにも成功しました（図２右）。これらの結果や他の生化学データも統合することで、「 MyD88 の多量化」がシグナルを伝達する過程であることが明らかになりました（図３）。すなわち、 TLR や IL-1R が活性化すると、複数の MyD88 が局所的に集まり、ある一定の濃度に達すると MyD88 はエネルギー障壁を乗り越え、４量体程度の「核」を形成できるようになります。一度、核ができれば多量体形成が急速に進み、下流のキナーゼ群の集積・活性化が引き起こされるのです。

図3．MyD88多量化を介したシグナル制御モデル
受容体によって一定数以上のMyD88が集められると多量化が始まりシグナル伝達が起きる。

３．波及効果、今後の予定　MyD88は、自然免疫や炎症応答における重要性から医薬分野で広く研究されてきた一方で、分子レベルでの動態や制御機構については不明瞭な点が多く残されていました。加えて、MyD88を介するシグナル伝達様式は、よく知られている細胞内シグナル伝達様式（リン酸化カスケード型やセカンドメッセンジャー型など）とは一線を画しており、いまだ十分な知見が蓄えられていない「タンパク質多量体形成によるシグナル制御」というユニークな機構を有します。本研究ではその分子論的理解に取り組み、従来にない解像度で構造や動態を明らかにしました。これにより、細胞生物学的実験により蓄積されてきた膨大な知見を、新たな側面から統合的に解釈することが可能となり、自然免疫シグナルのオン／オフ制御や疾患変異の影響を理解する手がかりが得られると見込まれます。
　MyD88の特定の変異（特にL252P（L265P）変異※６）は、B細胞リンパ腫※７の発症に深く関与し、遺伝子診断にも用いられています。興味深いことに、それら変異の多くは、本研究で解明した多量体の結合界面や構造変化が顕著な領域に位置していました。従って、これらの病原変異は多量体形成に大きな影響を及ぼすものと考えられます。多量体構造に基づいた今後の研究によって当該疾患の分子論的理解が進み、MyD88の多量体を標的とした新たな治療戦略の開発も期待されます。

４．研究プロジェクトについて本研究は以下の支援により実施されました。
・科学技術振興機構（JST）・CREST（JPMJCR1762、JPMJCR23I5）
・日本学術振興会（JSPS）・科研費（23H02421）
・科学技術振興機構（JST）・次世代研究者挑戦的研究プログラム（JPMJSP2110）
・厚生労働省・難治性疾患政策研究事業（JPMH23FC1016、JPMH23FC1023）
・日本医療研究開発機構（AMED）・難治性疾患実用化研究事業（JP23ek0109623、JP24ek0109754）
・日本医療研究開発機構（AMED）・成育疾患克服等総合研究事業（JP25gn0110093）
・金沢大学・Bio-SPM技術共同研究課題
・日本医療研究開発機構（AMED）・創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム事業（BINDS）（JP21am0101117）
・大阪大学・日本電子YOKOGUSHI協働研究所
・日本医療研究開発機構（AMED）・ライフサイエンス・創薬研究支援プロジェクト（BINDS）（JP24ama121003）

＜用語解説＞ ※１）MyD88（Myeloid differentiation primary response gene 88）
シグナル伝達を仲介するアダプタータンパク質。TIRドメインとDDドメインの２つのユニットから構成される。TIRは受容体と結合後、TIR同士で多量体を形成する一方で、DDは下流の因子を集めてシグナル伝達複合体を形成する。こうして受容体による外敵の検知を細胞内へ伝える。

※２）TLR／IL-1R受容体（Toll-like Receptor／Interleukin-1 receptor）
細胞表面や細胞内小胞に存在し、病原体由来の分子や炎症シグナルを認識する受容体群。これらが活性化されることで、多くの場合、MyD88を介した自然免疫応答が引き起こされる。

※３）ライブセルイメージング
生きた細胞をそのまま観察し、細胞内の分子の動きをリアルタイムで可視化する手法。

※４）クライオ電子顕微鏡法（cryo-EM）
2017年にノーベル化学賞を受賞した技術。生体試料を急速凍結して観察することで、タンパク質などの分子構造を原子レベルで解析できる。結晶化を必要とせず、より自然に近い状態で構造を調べることができる。

※５）高速原子間力顕微鏡（HS-AFM）
タンパク質などの分子の動きをリアルタイムで可視化できる技術。細い針で分子表面を優しくなぞることで、その形や動きをナノメートル（1 nm = 0.000000001 m）スケールの精度で観測することが可能。

※６）L252P（L265P）変異
MyD88の252番目にあるロイシン（L）がプロリン（P）に置換された病原変異。発表当初はL265Pと表記され現在でも広く使われているが、参照配列の更新に伴い、現在はL252P表記が推奨されている。

※７）B細胞リンパ腫
白血球の一種であるリンパ球のうち、B細胞ががん化して増殖する血液のがんの一種。MyD88の変異、特にL252P（L265P）変異は特定のB細胞リンパ腫の発症に深く関与する。MyD88を介した細胞内シグナルが過剰に活性化されることが一因だと考えられている。

＜研究者のコメント＞このリング構造を見つけたとき、とてもわくわくしたことを覚えています。なぜこのような形をとるのかを知りたくて、条件を変えながら何度も観察を重ねてきました。しかし、構造解析は思うように進まず、当初はかなり苦労しました。ここまで進めることができたのは、技術の進展に加え、多くの方々との出会いや、共著者の先生方・周囲の皆さまからのご助言が大きな力になったと感じています。（笠井一希）

＜論文タイトルと著者＞タイトル：Structural Mechanism of Receptor-Triggered MyD88 Oligomeric Assembly in Innate Immune Signaling
（自然免疫シグナル伝達における受容体誘導型MyD88多量体形成の構造機構）
著　　者：Kazuki Kasai1, Kayo Imamura1, Masatoshi Uno1, Shiho Nukui1, Naotaka Sekiyama1, Tomoko Miyata2,3, Fumiaki Makino2,3,4, Ryusei Yamada5, Yoshiki Takahashi5, Noriyuki Kodera6, Keiichi Namba2,3, Hidenori Ohnishi7,8,9, Akihiro Narita10, Hiroki Konno5,6, Hidehito Tochio1

1. Department of Biophysics, Graduate School of Science, Kyoto University, Kitashirakawa Oiwake-cho, Sakyo-ku, Kyoto, 606-8502, Japan.
2. Graduate School of Frontier Biosciences, The University of Osaka, 1-3 Yamadaoka, Suita, Osaka, 565-0871, Japan.
3. JEOL YOKOGUSHI Research Alliance Laboratories, The University of Osaka, 1-3 Yamadaoka, Suita, Osaka, 565-0871, Japan.
4. JEOL Ltd., Akishima, 3-1-2 Musashino, Akishima, Tokyo, 196-8558, Japan.
5. Graduate School of Natural Science and Technology, Kanazawa University, Kakuma-cho, Kanazawa, Ishikawa, 920-1192, Japan
6. WPI Nano Life Science Institute (WPI-NanoLSI), Kanazawa University, Kakuma-cho, Kanazawa, Ishikawa, 920-1164, Japan.
7. Department of Pediatrics, Graduate School of Medicine, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1194, Japan.
8. Laboratory of Intractable and Rare Diseases, Graduate school of medicine, Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1194, Japan.
9. Center for One Medicine Innovative Translational Research (COMIT), Gifu University, 1-1 Yanagido, Gifu, 501-1194, Japan.
10. Department of Biological Science, Graduate School of Science, Nagoya University, Furo-cho, Chikusa-ku, Nagoya, 464-8602, Japan.

掲載誌：Nature Communications
DOI：10.1038/s41467-026-71836-8