“メッシュ接続対応 コグニティブ無線ルータ”を用いた無線通信インフラを構築
情報通信研究機構(NICT)は、コグニティブ無線技術と無線メッシュネットワーク技術を用いて、新たに“メッシュ接続対応 コグニティブ無線ルータ”を開発しました。ルータ同士が自動的に相互接続して通信経路を設定し、直接インターネットに接続困難な場所でも、メッシュネットワークを介してIP通信を中継できます。
2013年5月28日
独立行政法人 情報通信研究機構
“メッシュ接続対応 コグニティブ無線ルータ”を用いた
無線通信インフラを構築
~被災時にも迅速な音声通話の確保も可能に~
独立行政法人 情報通信研究機構(以下「NICT」、理事長:坂内 正夫)は、コグニティブ無線技術と無線メッシュネットワーク技術を用いて、新たに“メッシュ接続対応 コグニティブ無線ルータ”を開発しました。このルータは、ルータ同士が自動的に相互接続して通信経路を設定し、直接インターネットに接続困難な場所でも、メッシュネットワークを介してIP通信を中継できる、という機能を併せ持ちます。これらの接続は自動的に行われるため、電源を入れる以外の操作は必要ありません。また、このルータを用いて、一般加入者電話網との間で相互に電話が可能な“無線メッシュ通信インフラ”の構築にも成功しました。無線メッシュネットワークの構築により、音声通話及び安否確認・被災状況等の情報検索・発信機能が確保できるため、災害が起こった際の初動段階や復旧段階での支援活動に役立つと期待されます。
なお、このシステムの詳細は、「ワイヤレス・テクノロジー・パーク2013」(5月29日(水)~31日(金)東京ビッグサイトにて開催)で展示する予定です。
【背景】
東日本大震災の被災地では、地震や津波の影響により通信インフラが破壊されたため、その直後から音声通話やインターネット通信が断絶し、最低限の音声通話だけでなく、情報の検索や発信もできない状態になりました。この状態は数週間も続いたため、被災状況の収集や復旧活動の妨げとなるだけでなく、被災者が家族や知人と長期間連絡が取れない原因になりました。
NICTは、震災直後から、それまでに開発していた“コグニティブ無線ルータ”を被災地に90個以上設置し、無線でのインターネット接続を提供しました。この支援活動を通して、商用無線ネットワークの利用が困難な場所でも、技術者の手に依らず迅速かつ容易に通信を中継する方法や、被災地の内外をつなぐ最低限の音声通話を確保するためのシステムの開発が必要不可欠であることを実感しました。
【今回の成果】
今回NICTは、従来の“コグニティブ無線ルータ”が持つ、通信速度や通信安定性から最適な無線システムを自動選択してインターネット接続を行う機能に加え、メッシュネットワーク技術を用いてルータ同士が相互に接続(メッシュ接続)して通信を中継する、新たな“メッシュ接続対応 コグニティブ無線ルータ”を開発しました。
このルータの主な特長は以下のとおりです。
①商用の無線インターネット接続が困難な場所においても通信エリアを拡張し、全体として広域な無線LANのインフラを構築できること
②電源スイッチを入れるだけですべてが自動的に接続されるため、技術者が現場で直接設定や調整を行う必要がなく、迅速かつ容易に通信インフラを構築できること
また、②の通信インフラにIP-PBX(一般加入者電話との音声通話を中継する交換器)を接続させると、コグニティブ無線ルータに接続した無線LAN端末と、固定電話や携帯電話との通話が可能となります。このネットワークは、統制プラットフォームと呼ばれるクラウドで管理され、無線通信システムの表示・管理機能のみならず、無線ルータの位置やメッシュ接続の構成情報を収集して電波伝搬シミュレーションを行い、新たにコグニティブ無線ルータを相互干渉なく配備できる位置を決定する機能などを有しています。
【今後の展望】
NICTでは、通常時にも非常時にも利用可能な無線通信ネットワークの研究開発及び国際標準化活動を推進していくとともに、機器の小型化や省電力化にも取り組み、商用化に向けた技術開発と民間企業への技術移転を積極的に進めていきます。また、今後は、東日本大震災の被災地である東北地方において、本システムを使った災害に強い情報通信ネットワークの構築を目指した実証実験を行う予定です。
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このプレスリリースを配信した企業・団体
- 名称 国立研究開発法人情報通信研究機構 広報部
- 所在地 東京都
- 業種 その他情報・通信業
- URL https://www.nict.go.jp/
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