◎がんと化学療法がアルツハイマー病リスク軽減に関係する研究発表

アルツハイマー病協会

◎がんと化学療法がアルツハイマー病リスク軽減に関係する研究発表

AsiaNet 53687

共同JBN 0824 (2013.7.15)

【ボストン2013年7月15日PRN=共同JBN】ボストンで開かれている国際アルツハイマー病会議(Alzheimer's Association International Conference=登録商標=2013、AAIC 2013)で15日報告された350万人の退役軍人に対する研究によると、多くの種類のがんがアルツハイマー病罹患のリスクを顕著に減少させていることと関係していることが分かった。この研究はさらに、これらがんのほとんどすべてに対する化学療法が、アルツハイマー病罹患のリスクの追加的な減少効果を与えていることを示した。

ほかの3人の研究者は、アルツハイマー病に対するリスク要因とありうる治療法のいずれかまたは両方を解明した疫学的研究結果を発表した。その結果は以下の通り。

 *2型糖尿病に対するメトフォルミン(metformin)投薬は、その他療法と比較して2型糖尿病患者のアルツハイマー病リスクを低下させることに関連している可能性がある。

 *退役後の加齢は、アルツハイマー病リスクの減少と関係する可能性がありうる。

 *社会経済的格差は、これまでに観察されているアフリカ系米国人のアルツハイマー病リスク増の説明になりうる。

アルツハイマー病協会(Alzheimer's Association)の医療・科学的関係問題副会長のマリア・カリリョ医博は「このような大集団の研究その他によって、われわれはアルツハイマー病リスクと予防要因に対するより幅広い実態の概要をつかみ始めている」と語った。

カリリョ医博は次いで、「しかしながら、われわれは認知機能低下とアルツハイマー病リスクを実際に上げ下げする特定の要因が何かについてもっと知らなければならない。われわれはそのためにより大規模、多様な人口集団における長期的な研究が必要であり、より多くの研究資金がそのために必要となる。アルツハイマー病研究は、フラミンガム研究の独自バージョンが有益であり、心臓疾患と発作の予防となるリスク要因について非常の多くのことを教えてくれる」と語った。

同医博は結論として、「アルツハイマー病に対応する国家計画は、進歩に向けて極めて必要である研究への資金供与によって完全に実現されなければならず、今年はアルツハイマー病と認知症研究を対象とする1億ドルが拠出される必要がある」と語った。

▽がん既往歴と化学療法はアルツハイマー病のリスク減少に関連する

ますます多くの証拠がアルツハイマー病のリスク軽減とがんとの関係の可能性を示唆しているが、今日まで、この関係ががんの種類と差異があるのか、あるいはがんの治療法によって変わるのかどうかは分かっていない。

VA Boston Healthcare Systemの老人病学者であるローラ・フレイン医博と同僚は、1996年から2011年の間に同病院に収容され、ベースラインで認知症にかかっていない65歳とそれ以上の退役軍人349万9378人の医療記録を分析した。その目的は19の異なるがん、がん治療および結果としてのアルツハイマー病の医療歴の間の関係を評価することだった。

平均5.65年の追跡調査に対して、8万2028人の退役軍人がアルツハイマー病を罹患したと診断された。アルツハイマー病にかかったこれら退役軍人の24%は、がん既往歴があり、76%はそれがなかった。

この研究者は、多くのタイプのがんが9%から51%の範囲でアルツハイマー病リスクの減少に関係していたことを発見した。リスク軽減は肝臓がんの生存者(51%リスク減少)と一番大きく、次いですい臓がん(44%)、食道がん(33%)、骨髄腫(26%)、肺がん(25%)、白血病(23%)だった。アルツハイマー病リスク軽減がないかリスク増大と関係したがんは、メラノーバ(黒色腫)、前立腺がん、大腸がんなど。

研究者はがん既往歴とその他典型的な加齢関連医療効果と間の関係は一切見つからなかった。事実、がんは発作、骨関節症、白内障および黄斑変性のリスク増大と関係していた。ほとんどのがん生存者はまた、非アルツハイマー性認知症のリスクが増大した。

フレイン医博は「これら研究結果は合わせて、多くのがんとアルツハイマー病との間の保護的関係は、がん患者の生存率増大によって単純に説明されるものではないことを示唆している。これらの結果がアルツハイマー病の治療上の意味を持つかどうか断定するためには、もっと多くの研究が必要となる」と語った。

がん既往歴を持ち化学療法を受けたが放射線治療を受けていない退役軍人の中では、アルツハイマー病リスクが20%から45%減少したが、それは前立腺がんを除きがんのタイプに依存していた。

フレイン医博は「化学療法のありうる保護的効果は、最近の実験的研究で支援されている。この研究結果は、アルツハイマー病のリスク軽減と関係する個々のがんに関連する特定の経路と治療剤による今後の研究集中への助けになりうることから興味深い。これによってアルツハイマー病予防と治療に対する新しい治療戦略の道を開く可能性がある」と語った。

▽メトフォルミン(metformin)はほかの2型糖尿病治療法より認知症リスクを低減することと関係する

2型糖尿病は認知症のリスクを倍加する。しかしながら最近まで、2型糖尿病治療と認知症リスクの間の関連性が検査されたことはなかった。米Kaiser Permanente Division of Researchのリチャード・ホイットマー博士と同僚は、1999年10月から2001年11月までに期間に糖尿病治療を開始した55歳とそれ以上の2型糖尿病患者集団1万4891人について研究した。単独療法(メトフォルミン、スルフォニル尿素薬、チアゾリジンジオン誘導体あるいはインスリン)を投与されて始まった患者だけが登録された。患者は最高5年間追跡調査された。

インスリン増感剤メトフォルミンを投与された患者は、ほかの糖尿病治療を受けた患者と比較して、認知症にかかるリスクが顕著に減少した。スルフォニル尿素薬を投与された患者と比較すると、メトフォルミン投与の患者は認知症のリスクを20%軽減する一方、チアゾリジンジオン誘導体あるいはインスリンの投与を受けた患者はリスクの差異はなかった。

ホイットマー博士は「これらの結果は、インスリン増感剤の効能が血糖値コントロールだけでなく神経認知上の健康にまで及ぶだろうという予備的証拠となる。動物実験によると、メトフォルミンは新しい脳細胞を生成に貢献し、空間記憶を強化しうることを示している」と語った。

認知症と、いくつかのケースではアルツハイマー病への前駆体になりうると考えられている軽度の認知機能障害に対する潜在的治療法として、メトフォルミンを評価する臨床試験が現在実施されている。

▽より高齢での退職が認知症のリスク軽減に関連する

ある研究では、人生における知的刺激と精神的関わりがアルツハイマー病やその他の認知症防止に有益であるかもしれないとしている。フランスにおける自営業者42万9000人以上の健康保険記録の分析によると、より高齢での退職は認知症のリスク軽減に関連していることが分かった。この調査結果はAAIC 2013で、ボルドー大学院保健科学科教授、フランス国立保健医学研究機構(INSERM)神経疫学(neroepidemiology)研究ディレクターであるキャロル・デュフォール医学博士と同僚が報告した。

この研究者は、2010年12月31日現在までに退職した存命の自営業者の健康と年金データベースを関連づけて調査した。これら自営業者は平均12年以上たった後で退職している。このグループの認知症発症率は2.65%だった。

分析結果によると、認知症と診断されるリスクは、仕事を続ける年ごとに(すなわちより高年齢での退職で)低くなっている。(認知症の危険率は0.968:信頼区間95%=0.962-0.973)。退職後5年以内に認知症と診断された人を除いた場合でも、調査結果は変わらず極めて有意だった(P<0.0001)。

デュフォール博士は「われわれのデータは、使わないとだめになるとの仮説に一致しており、より高齢での退職が認知症発症のリスクを大幅に軽減するとの強力な証拠を提示している。このパターンは、より直近の同時出生集団に焦点を当ててみるとさらに強力である」と語った。

デュフォール博士はまた「プロフェッショナルな活動は知的刺激と精神的関わりの重要な決定要因かもしれないし、それは認知症防止の潜在的力と考えられる。世界の国々が人口の高齢化に対処する中で、われわれの研究結果は、仕事や退職後の人生を通じて認識上、社会上の刺激を高いレベルで維持することの重要性を浮き彫りにしており、個々の高齢者が認識上、社会生活上の関わりを得られるよう援助するための政策が必要であることを示している」と指摘した。

この研究にはまた、フランス国際長寿センター(責任者:フランソワーズ・フォレット教授)が協力している。

▽社会経済的な格差がアフリカ系米国人の間でのアルツハイマー病罹患リスクが高いことの説明がつく可能性がある

アルツハイマー病とその他の認知症は、米国の白人高齢者より黒人高齢者で多く見られるが、この相違に関するリスク要因について広範な研究は行われていない。

注記:アルツハイマー病協会の2013年アルツハイマー病年次報告書によると、高齢のアフリカ系米国人は白人高齢者に比べて約2倍アルツハイマー病やその他の認知症にかかっており、ヒスパニック系米国人は白人高齢者に比べて同程度もしくは1.5倍アルツハイマー病、その他の認知症にかかっていると考えられている。

クリスティーン・ヤフェ医学博士(カリフォルニア大学サンフランシスコ校、サンフランシスコVAメディカルセンター)と同僚は、同時出生集団の高齢者で人種の相違による認知症発症率に違いがあるのか、また相違があった場合にその相違が社会経済状態(SES)の指標(収入、金銭上の適切度、教育、識字率)と健康関連要因によって説明可能かどうかを見極めようと試みた。

この科学者はベースラインとして認知症にかかっていない3075人の黒人、白人高齢者(平均74.1歳)における認知症リスクを評価した。この研究は現行のHealth, Aging and Body Composition Study(健康・加齢・身体組成研究)の一環として行われた。

12年間の追跡調査期間中、参加者の18.7%が処方医薬、病院記録や認知度低下に基づき認知症発症と診断された。この集団では、アフリカ系米国人は白人より1.5倍認知症にかかりやすかった(21.9%対16.4%)。しかし教育水準、識字率、収入、財政の妥当性などの社会経済的な要因に合わせて調整したあとでは、研究者はリスクの差異が統計的に有意でないことを見つけた。

ヤフェ博士は「われわれの研究結果が示唆するところでは、社会経済的な要因の差異は認知症発症率の人種、エスニック上の格差で説明できる可能性がある。将来これらの格差を調査する研究では、広範な社会経済的な要因を考慮する必要がある」と語った。

ヤフェ博士は、「認知症発症率軽減の方法として、社会経済的リスク要因の改善による潜在的恩恵を探求する」ためにより多くの研究が必要であると指摘した。

(発表:ヤフェ博士はAAIC 2013 Program Committeeの共同議長)

▽国際アルツハイマー病会議(AAIC)について

国際アルツハイマー病会議(AAIC)はこの種の会議では世界最大で、世界中の研究者が集まってアルツハイマー病と関連の障害の原因、診断、治療、予防に関する画期的な研究、情報についての報告、討議を行っている。アルツハイマー協会の研究プロジェクトの一環としてAAICは認知症についての新たな知識の創出、生命に関する共同コミュニティーを育成するための触媒の役割を果たしている。

▽アルツハイマー病協会について

アルツハイマー協会はアルツハイマー病のケア、サポート、研究の世界で有力なボランティアの健康組織である。その使命は研究の前進を通じてアルツハイマー病を根絶し、すべての患者にケア、サポートを提供、強化し、脳の健康促進を通じて認知症のリスクを減らすことである。同協会のビジョンはアルツハイマー病のない世界だ。詳しい情報はウェブサイト(www.alz.org)を参照、または電話(800-272-3900)で。

ソース:Alzheimer's Association

▽問い合わせ先

Alzheimer's Association(R)

media line: +1-312.335.4078,

media@alz.org;

AAIC 2013 press room, July 13-18: +1-617.954.3414

Cancer And Chemotherapy Linked With Decreased Risk Of Alzheimer's Disease In Veterans

PR53687

BOSTON, July 15, 2013 /PRN=KYODO JBN/ --

     Three other studies reported at AAIC 2013 illuminate Alzheimer's risk

     factors, point to potential new strategies for treatment, prevention

    Most kinds of cancer are associated with a significantly decreased risk of

Alzheimer's disease, according to a study of 3.5 million veterans reported

today at the Alzheimer's Association International Conference(R) 2013 (AAIC(R)

2013) in Boston. In addition, the study suggested that chemotherapy treatment

for almost all of those cancers conferred an additional decrease in Alzheimer's

risk.

    Three other researchers presented results of epidemiologic studies that

uncovered risk factors and/or possible therapies for Alzheimer's disease. The

results indicated that:

-- Metformin, a medication for type 2 diabetes, may be linked with lower

   Alzheimer's risk among type 2 diabetes patients compared with other

   therapies.

-- Older age at retirement appears to be associated with reduced Alzheimer's

   risk.

-- Socioeconomic disparities may account for the previously observed increased

   risk of Alzheimer's among African Americans.

    "With these large-cohort studies and others, we are beginning to see the

outlines of a broad picture of Alzheimer's disease risk and prevention

factors," said Maria Carrillo, Ph.D., vice president of medical and scientific

relations at the Alzheimer's Association.

    "However, we need to know even more about what specific factors actually

raise and lower risk for cognitive decline and Alzheimer's. To do that, we need

longer-term studies in larger and more diverse populations, and more research

funding is required to make that happen. Alzheimer's research would benefit

from its own version of the Framingham Study, which has taught us so very much

about preventable risk factors for heart disease and stroke," Carrillo said.

    "With funding of research being a critical need for progress, the National

Plan to Address Alzheimer's Disease must be fully implemented and the $100

million identified for Alzheimer's and dementia research this fiscal year needs

to be funded," Carrillo concluded.

    Cancer history and chemotherapy are associated with decreased risk of

Alzheimer's

    A growing body of evidence suggests a possible association of cancer with

reduced risk for Alzheimer's disease; until now, whether the association

differs between cancer types or is modified by cancer treatment is unknown.

    Laura Frain, M.D., a geriatrician at VA Boston Healthcare System, and

colleagues analyzed the health records of 3,499,378 veterans age 65 and older

who were seen in the VA health care system between 1996 and 2011 and who were

free of dementia at baseline. The objective was to evaluate the relationship

between a history of 19 different cancers, cancer treatment and subsequent

Alzheimer's disease.

    Over a median follow-up of 5.65 years, 82,028 veterans were diagnosed with

Alzheimer's. Twenty-four (24) percent of those veterans with Alzheimer's had a

history of cancer, while 76 percent did not.

    The researchers found that most types of cancer were associated with

reduced Alzheimer's risk, ranging from 9 percent to 51 percent. Reduced risk

was greatest among survivors of liver cancer (51 percent lower risk), cancer of

the pancreas (44 percent), cancer of the esophagus (33 percent), myeloma (26

percent), lung cancer (25 percent) and leukemia (23 percent). Cancers that did

not confer a reduced Alzheimer's risk, or were associated with an increased

risk, included melanoma, prostate and colorectal cancers.

    The researchers found no association between cancer history and reduced

risk of any other typical age-related health outcome; in fact, cancer was

associated with an increased risk of stroke, osteoarthritis, cataracts and

macular degeneration. Most cancer survivors were also at increased risk for

non-Alzheimer's dementia.

    "Together, these findings indicate that the protective relationship between

most cancers and Alzheimer's disease is not simply explained by increased

mortality among cancer patients," said Frain. "More research is needed to

determine if these results have therapeutic implications for Alzheimer's."

    Among veterans with a cancer history, treatment with chemotherapy but not

radiation reduced Alzheimer's risk by 20 to 45 percent, depending on cancer

type, with the exception of prostate cancer.

    "The potential protective effect of chemotherapy is supported by recent

experimental studies," Frain observed. "The results of this study are

interesting because they could help focus future research onto the specific

pathways and treatment agents involved in the individual cancers that are

associated with a reduced risk of Alzheimer's. This could potentially open new

therapeutic strategies for Alzheimer's prevention and treatment."

    Metformin is linked with lower dementia risk than other type 2 diabetes

therapies

    Type 2 diabetes doubles the risk of dementia. However, until recently,

little research has been done to examine the association between type 2

diabetes treatments and dementia risk. Rachel Whitmer, Ph.D., and colleagues at

Kaiser Permanente Division of Research studied a cohort of 14,891 type 2

diabetes patients age 55 and older who began diabetes therapy between October

1999 and November 2001. Only patients who started a single therapy (metformin,

sulfonylureas, thiazolidinediones (TZDs) or insulin) were included. The

patients were followed for up to five years.

    Patients initiating metformin, an insulin sensitizer, had a significantly

reduced risk of developing dementia compared with patients on other diabetes

therapies. Compared with those taking sulfonylureas, those initiating metformin

had a 20 percent reduced risk of dementia, while those initiating TZD or

insulin had no difference in risk.

    "These results provide preliminary evidence that the benefits of insulin

sensitizers may extend beyond glycemic control to neurocognitive health," said

Whitmer. "Research in animals suggests that metformin may contribute to the

creation of new brain cells and enhance spatial memory."

    Trials are currently under way to evaluate metformin as a potential therapy

for dementia and mild cognitive impairment, which is thought to be, in some

cases, a precursor to Alzheimer's disease.

    Older age at retirement is associated with reduced risk of dementia

    Some research has suggested that intellectual stimulation and mental

engagement throughout life may be protective against Alzheimer's disease and

other dementias. In an analysis of health and insurance records of more than

429,000 self-employed workers in France, reported at AAIC 2013, Carole Dufouil,

Ph.D., director of research in neuroepidemiology at INSERM (Institut National

de la sante et de la recherche medicale) at the Bordeaux School of Public

Health, and colleagues found that retirement at older age is associated with a

reduced risk of dementia.

    The researchers linked health and pension databases of self-employed

workers who were living and retired as of December 31, 2010. Workers had been

retired on average for more than 12 years. Prevalence of dementia in this group

was 2.65 percent.

    Analyses showed that the risk of being diagnosed with dementia was lower

for each year of working longer (i.e., higher age at retirement) (hazard ratio

of dementia was 0.968 (95 percent Confidence Interval = [0.962-0.973]). Even

after excluding workers who had dementia diagnosed within the 5 years following

retirement, the results remained unchanged and highly significant (p<0.0001).

    "Our data show strong evidence of a significant decrease in the risk of

developing dementia associated with older age at retirement, in line with the

'use it or lose it' hypothesis," said Dufouil. "The patterns were even stronger

when we focused on more recent birth cohorts."

    "Professional activity may be an important determinant of intellectual

stimulation and mental engagement, which are thought to be potentially

protective against dementia," observed Dufouil. "As countries around the world

respond to the aging of their populations, our results highlight the importance

of maintaining high levels of cognitive and social stimulation throughout work

and retired life, and they emphasize the need for policies to help older

individuals achieve cognitive and social engagement.

    The study was also coordinated by the International Longevity Center-France

(Head: Prof. Francoise Forette).

    Socioeconomic disparities may explain higher Alzheimer's risk among African

Americans

    Alzheimer's disease and other dementias have been shown to be higher among

older blacks in the United States than older whites; however, risk factors that

might account for this difference have not been extensively studied.

    Note: According to the Alzheimer's Association 2013 Alzheimer's Disease

Facts and Figures report, older African-Americans are about twice as likely to

have Alzheimer's and other dementias as older whites, and Hispanics are about

one and one-half times as likely to have Alzheimer's and other dementias as

older whites.

    Kristine Yaffe, M.D., of the University of California, San Francisco and

the San Francisco VA Medical Center, and colleagues sought to determine if

differences in dementia rates by race existed among a cohort of community

dwelling elders and whether any differences observed could be explained by

socioeconomic status (SES) indicators (income, financial adequacy, education

and literacy) and health-related factors.

    The scientists evaluated dementia risk among 3,075 black and white elders

(mean age 74.1 years) participating in the ongoing prospective Health, Aging

and Body Composition Study who were free of dementia at baseline.

    During 12 years of follow-up, 18.7 percent of participants were determined

to have developed dementia, based on prescribed medications, hospital records

and cognitive decline. In this population, African-Americans were 1.5 times

more likely to develop dementia than whites (21.9 percent vs. 16.4 percent).

However, after adjusting for socioeconomic factors including education level,

literacy, income and financial adequacy, the researchers found that the

difference in risk was no longer statistically significant.

    "Our findings suggest that differences in socioeconomic factors may, in

large part, explain racial and ethnic disparities in dementia rates," said

Yaffe. "Future studies that investigate these disparities should take a broad

range of socioeconomic factors into account."

    Yaffe suggested that more studies are needed "to explore the potential

benefits of improving socioeconomic risk factors as a way of reducing dementia

rates."

    (Disclosure: Dr. Yaffe is co-chair of the AAIC 2013 Program Committee.)

     About AAIC

     The Alzheimer's Association International Conference (AAIC) is the world's

largest conference of its kind, bringing together researchers from around the

world to report and discuss groundbreaking research and information on the

cause, diagnosis, treatment and prevention of Alzheimer's disease and related

disorders.  As a part of the Alzheimer's Association's research program, AAIC

serves as a catalyst for generating new knowledge about dementia and fostering

a vital, collegial research community.

    About the Alzheimer's Association

    The Alzheimer's Association is the world's leading voluntary health

organization in Alzheimer care, support and research. Our mission is to

eliminate Alzheimer's disease through the advancement of research; to provide

and enhance care and support for all affected; and to reduce the risk of

dementia through the promotion of brain health. Our vision is a world without

Alzheimer's. Visit www.alz.org or call 800.272.3900.

    SOURCE Alzheimer's Association

    CONTACT: Alzheimer's Association(R) media line: +1-312.335.4078,

media@alz.org; AAIC 2013 press room, July 13-18: +1-617.954.3414

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中