総合広告代理店の表示灯株式会社（本社所在地：名古屋市中村区名駅4－2－11ナビタ名灯ビル　代表取締役社長：上田正剛）は、東京都、大阪府、愛知県に住む2,100名（各700名（男350:女350）を対象に、表示灯(株)の主力商品でもある、駅周辺案内図『ナビタ』の利用に関するインターネットアンケート調査を実施しました。

■「ナビタ」の認知度･利用度について

～「ナビタを利用したことがある」と97.0％の方が回答～

　ナビタの認知度、利用度に関する調査において、「ナビタをご覧になったことがありますか？」と聞いたところ、98.0％の方が「見たことがある」と回答。また、「ナビタを利用したことはありますか？」という問いに対しては、97.0％の方が「利用したことがある」と答え、ナビタの高い認知度と利用度がうかがえる結果となりました。

○駅周辺案内図「ナビタ」をご覧になったことがありますか？

　・見たことがある（98.0％）

　・見たことはない（2.0％）

○駅周辺案内図「ナビタ」を利用したことはありますか？

　・利用したことがある（97.0％）

　・利用したことがない（3.0％）

■スマートフォンの利用について

～スマートフォンの普及率が上昇する一方、91.0％の方がナビタの必要性を感じている～

飛躍的に普及が進むスマートフォンやタブレット端末。今回調査を実施した方の実に56.0％の方が「スマートフォンを利用している」と回答。（前回調査時は42.5％）そのうちスマートフォンのマップ機能を利用している方は85.1％にのぼりました。しかし、スマートフォンを利用している方に「ナビタは必要だと思いますか？」と聞いたところ、91.0％が「必要だと思う」と回答しており、スマートフォンのマップ機能を使いながらも、駅に設置されている「ナビタ」は多くの方に必要とされていることがわかります。

○あなたは現在スマートフォンを利用していますか？

　・利用している（56.0％）

　・利用していない（44.0％）

○スマートフォンを利用していると答えた方にお聞きします？

　あなたはマップ機能を利用していますか？

　・利用している（85.1％）

　・利用していない（14.9％）

○スマートフォンを利用していると答えた方にお聞きします？

　あなたは「ナビタ」を必要だと思います？

　・必要だと思う（91.0％）

　・必要だと思わない（9.0%）

■「ナビタ」の利用場所について

～「ナビタ」は地元の駅でも多くの方が利用～

旅行や出張などで初めて訪れた街。そんな時に便利なのが駅周辺案内図「ナビタ」の存在。しかしナビタを利用したことがあると答えた方の内、1／4の方は実際に住んでいる地元の駅でも利用していることがわかりました。また、目的先（飲食や宿泊施設など)のお店や施設をインターネット上で予約した場合でも、約9割の方が予約した店の最寄り駅に「ナビタがあれば利用する」と答えています。

○ナビタを利用したことが有ると答えた方にお聞きします。

　あなたは以下のどこでナビタを利用されましたか？

　・住んでいる地元の駅（9.0%）

　・住んでいる地元以外の駅（74.8%）

　・どちらでも利用したことがある。（16.2%）

○あなたは目的先（飲食・宿泊・不動産・病院等）のお店や施設をインターネット上で予約した後、そのお店や施設の最寄り駅に「ナビタ」があれば利用されますか？

　・利用する（37.8％）

　・利用すると思う（51.3％）

　・特に利用したいと思わない（10.9％）

○あなたが駅構内や駅周辺以外で、「ナビタ」の設置場所として好ましいと思う場所を以下の中からすべてお選び下さい。

　・市役所・区役所施設内（31.7％）

　・交番（27.0％）　　　

　・道の駅（32.6％）

　・地下から地上に出たところ（77.5%）

　・大型ショッピングセンター（35.4％）

　・交差点（47.9％）

○今後、「ナビタ」に掲載して欲しい情報を以下の中から全てお選び下さい。

　・コンビニ（ATM）（68.1％）

　・銀行（48.6％）

　・名所・旧跡（40.1％）

　・郵便局（38.0％）

　・バス・タクシー乗り場（49.5％）

　・観光地（41.2％）

　・トイレ（64.5％）

　「ナビタ」の設置場所や、掲載して欲しい情報についても数多くの意見が寄せられました。

　表示灯(株)は47年間にわたり、2500駅に周辺案内図「ステーションナビタ」を設置。近年は400以上の自治体施設に「シティナビタ」、さらに「交番ナビタ」の設置事業を展開しています。

これからも「ナビタ」の設置を通して、社会に貢献する企業になりたいと考えております。

■調査概要

調査方法：インターネットアンケート

調査時期：2014年5月

調査対象：東京都、大阪市、名古屋市在住の2,100名（各700名／男女比50:50）