光子と人工原子から成る安定な分子状態を発見 ~光と物質を操る量子技術に新たな可能性を拓く~
情報通信研究機構(NICT)は、日本電信電話株式会社、カタール環境エネルギー研究所と共同で、超伝導人工原子とマイクロ波光子の相互作用の強さを系統的に変え分光実験を行った結果、人工原子に光子がまとわり付いた分子のような新しい最低エネルギー状態(基底状態)が存在することを発見しました。
2016年10月11日
光子と人工原子から成る安定な分子状態を発見
~ 光と物質を操る量子技術に新たな可能性を拓く ~
【ポイント】
■ 超伝導人工原子に光子がまとわり付いた全く新しい安定な分子状態を発見
■ 40年以上論争が続いてきた原子物理の問題に明快な答えを提供
■ より安全で省エネな通信や超高精度原子時計開発など、量子技術分野進展への貢献に期待
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長: 坂内 正夫)は、日本電信電話株式会社(NTT、代表取締役社長: 鵜浦 博夫)、カタール環境エネルギー研究所(QEERI、常任理事: Dr. Marwan Khraisheh)と共同で、超伝導人工原子とマイクロ波光子の相互作用の強さを系統的に変え分光実験を行った結果、人工原子に光子がまとわり付いた分子のような新しい最低エネルギー状態(基底状態)が存在することを発見しました。
本研究により、原子(物質)と光の相互作用に新たな領域が存在することが明らかになりました。従来に比べて桁違いに広いエネルギー範囲で物質と光の相互作用を操る術を提供できるため、量子相転移の物理の解明や、シュレディンガー猫状態のような非古典光状態を使う量子技術への応用の道を拓き、量子通信、量子シミュレーション・計算、次世代超高精度原子時計の開発など、量子技術分野の研究に今後役立つと考えられます。
この成果は、「Nature Physics」 2016年10月11日号 (電子版: 日本時間10月11日(火)午前0時)に発表されます。
【背景】
NICTが進める超高精度原子時計の研究開発や、NTTが目指す、より安全で省エネルギーな通信など、現代社会に不可欠な技術は、光と原子の振る舞いを光子1個という究極のレベルで解き明かすことから始まりました。物質が光を吸収・放出するのは、原子と光に相互作用が存在するからですが、「光と原子の相互作用はどこまで強くできるか?」という基本的な問題は、原子物理学において永く研究されてきたものの、非常に強い相互作用を実現する適切な方法が見つからず、未解決のままでした。
およそ40年前の1970年代から、原子と光の相互作用が極端に強い場合には、質的に全く新しい最低エネルギー状態(基底状態)が存在すると予言されていました。その後、現実的な条件の下でその状況を準備しても、この予言が適用できるか否かに関して論争が起こりました。共同研究者のS. Ashhab博士らは数年前に、超伝導回路を用いてこの新状態を形成するために必要な条件について理論的な検討を行いました。
【今回の成果】
今回の実験では、微細加工技術を用いて作製された原子と同等の量子的性質を持つ超伝導人工原子と、超伝導回路に閉じ込めた光子が使われました。実際には、大きな零点ゆらぎ電流を持つLC共振回路と超伝導永久電流量子ビットが大きなジョセフソンインダクタンスを共有して非常に強く結合するよう回路を設計しました。この回路について分光実験を行い、得られたスペクトルの解析から、予言された新たな状態を発見しました。回路中の人工原子の全エネルギーは、光自身が持つエネルギー、原子自身のエネルギー、光と原子の相互作用のエネルギーの総和です。巨視的量子系の利点を生かして、光と原子の相互作用のエネルギーを、光自身のエネルギーや原子自身のエネルギーより大きくすること(「深強結合」実現)に成功しました。
さらに、「深強結合状態」では、光と原子の系に新たな対称性が生じ、量子遷移に選択則が観測されたり、基底状態を含む全状態で光と原子の量子もつれが実現されているなどの性質を示すことが観測されました。
本研究における役割分担については、NICTは実験と解析、NTTは試料作製、QEERIは理論解釈をそれぞれ担当しました。
【今後の展望】
今回、1個の超伝導人工原子と光子の分子様状態(深強結合)を発見しましたが、今後は、複数の超伝導人工原子と光子の場合でも、同様な状態が観測されるのか研究を進めます。また、量子通信におけるノード技術への応用や、基底状態を含めた多体系の量子状態制御技術の向上を目指して、この分子様状態の人為操作、光子の吸収・発光過程のダイナミックスやこの状態を用いた新たなもつれ生成方法などの研究を展開する予定です。
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- 名称 国立研究開発法人情報通信研究機構 広報部
- 所在地 東京都
- 業種 その他情報・通信業
- URL https://www.nict.go.jp/
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