2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

電通

電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

2018年3月28日

株式会社 電 通

2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

~D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~

●2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80%を占める。

●2017年 ビデオ(動画)広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。

●2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、

うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。

電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。

わが国の2017 年の総広告費、6兆 3,907 億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1 兆 2,206 億円(前年比117.6%)となっており、順調に成長を続けています。インターネット広告は、通信環境やデバイス、プラットフォームの変化、アドテクノロジーの進歩により、その姿は日々変化しています。本調査では、電通グループのインターネット広告領域の事業会社であるD2CとCCIが電通と共同で、これまで「日本の広告費」では分析されてこなかったインターネット広告媒体費の広告種別、取引手法別、デバイス別の内訳を調査しました。

詳細はPDFをご覧ください。

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