メルクセローノ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：アレキサンダー・デ・モラルト、以下、メルクセローノ）は、合計特殊出生率が2年連続で下回る※など少子化に歯止めのかからない日本における、妊活ならびに不妊治療に関する意識と実態について、20～40代の男女を対象に調査を実施し、昨年実施した同調査と結果を比較しました（事前調査：20～40代の男女26,490人、本調査：妊活を経験したことのある既婚男女600人、調査期間：2018年6月1日（金）～4日（月））。

※厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成30年6月1日発表）

主な調査結果は、以下の通りです。

※調査結果詳細は、添付「調査結果概要書」をご参照ください。

主な調査結果

★文中の（　）は（昨年2017年データ→本年2018年データ）を示しています

１．20～40代男女の約5割が、「いつか子どもを授かりたい」

既婚女性の3人に1人、既婚男性の4人に1人が、「不妊に悩んだ経験あり」

•　少子化時代と言われるものの、約5割が子どもを「授かりたい」と希望し、昨年と比べても増加傾向（全体44.8%→47.9%、男性44.5%→50.0%、女性45.1%→45.8%）。女性より男性のパパ願望が高く、特に20代男性は59.2%→68.0%と一層高い

•　しかし、既婚女性の3人に1人（32.9%→35.7%）、既婚男性の4人に1人（25.7%→27.1%）が「不妊に悩んだ経験があり」、昨年よりも増加傾向

２．既婚女性の4割弱が、「妊活経験あり」

また、既婚女性の7人に1人、既婚男性の8人に1人が、「不妊治療を経験している」

•　既婚男性の4人に1人（23.5%→26.5%）、既婚女性の3人に1人（30.5%→35.1%）が妊活経験「あり」。既婚男性の8人に1人（11.6%→12.7%）、既婚女性の7人に1人（14.1%→15.4%）が不妊治療を経験、どちらも昨年より増加傾向

３．妊活を始めたのは、女性は「自身が先」（54%）が多く、男性（10%）と5倍の開き

不妊に関して女性が「話をしたい相手」のトップは、「パートナー」で88%

一方、実際に「パートナー」が「話をしやすい相手」と回答した女性は75%で、13%の開き

•　妊活を「自身が先に始めた」のは、男性（14.0%→10.0%）より女性（60.0%→54.3%）が依然多いが、「一緒に始めた」が男女ともに増えている（男性39.7%→40.7%、女性 28.3%→36.7%）

•　妊活や不妊について「話をしたい相手」は、「パートナー」が男女ともに最も多く（男性85.3%、女性88.0%）、「話をしやすい相手」でも「パートナー」がトップ（男性79.0%、女性75.0%）。しかし、男女とも「話をしたい」と「話をしやすい」の間には差があり、特に女性にその傾向が強い

４．不妊症を自覚して受診するまで、女性の4割超が「半年以上」かかり、昨年比で１割増の長期化傾向

年齢とともに受診まで時間を要する傾向が強くなり、40代女性では55%が「半年以上」かかっている

•　妊活後、自分が不妊症かもと思うまでの期間「半年以上」、男性（30.0%→32.0%）、女性（35.3%→45.7%）と女性が急増

•　不妊を自覚してから受診するまでの期間「半年以上」、男性（38.1%→43.7%）、女性（36.8%→46.5%）と女性の約半数にも

•　受診まで「半年以上」かかる女性の割合は年代が上がるほど高くなり、40代は55.4%と半数を超え、年齢とともに受診に時間を要する傾向に

５．受診に時間がかかる理由は、「自然に任せたかったから」。その後6割超が「もっと早く受診すれば」と後悔

年齢的な理由で“能動的に受診する”女性、パートナーにすすめられてやっと“受動的に受診する”男性

•　受診まで3ヵ月以上かかった理由1位「自然に任せたかった」（男性56.3%→60.1%、女性53.3%→63.1%）、昨年より増加傾向

•　「もっと早く病院・クリニックを受診すればよかった」（男性68.9%→62.5%、女性73.5%→68.6%）と6割以上が後悔

•　受診した理由、男性は「パートナーにすすめられたから」（57.5%）、女性は「自身の年齢が気になり始めたから」（39.7%）

６．不妊治療に望む3大ポイントは2高1低。「高効果」「高安全」「低価格」

•　「効果」（男性80.9%、女性86.0%）、「安全性」（男性68.4%、女性73.6%）、「治療費が安い」（男性54.4%、女性65.3%）

＝＝＝ここまでがメルクセローノ株式会社の調査結果リリースです。＝＝＝

苛原 稔　先生のコメント　

苛原 稔（いらはら みのる）先生

徳島大学大学院医歯薬学研究部　産科婦人科学分野 教授

一般社団法人 日本生殖医学会 理事

日本で1人の女性が生涯に産む子どもの平均数「合計特殊出生率」は、2016年では1.44※1、2017年では1.43※2で2年連続で下がりました。最低を記録した2005年の1.26からは緩やかに回復しているものの、国が目標として掲げる「25年度末までに出生率1.8」の達成は厳しさを増しています。

一方で、昨年に引き続き実施した「妊活および不妊治療に関する意識と実態調査」においては、未婚、既婚問わず20代から40代の男女の約半数（男性 50.0％、女性45.8%）がいつか子どもを授かることを望んでおり、その割合は昨年（同 44.5%、45.1%）より今年の方が男女とも高くなったことがわかりました。このことから、現在の日本は必ずしも子どもが望まれない社会というわけではないことがうかがえます。

日本では、不妊治療患者さんの平均年齢は40歳前後※3 と、治療が遅れがちなことも出生率の低下の一因とみられますが、妊活を始めてから自分が不妊症かもと思うまでの期間について、女性は「半年以上」かかった人が昨年から10ポイントも上がっています（昨年35.3%→今年45.7%）。同様に、不妊症かもと思ってから不妊治療を受診するまでの期間も長期化する傾向がみられました（半年以上かかった男性38.1→43.7％、女性36.8%→46.5%）。

さらに、妊活や不妊治療について話をしたい相手として、男女とも「パートナー」が最多（男性85.3%、女性88.0%）ですが、実際に話をしやすい相手として「パートナー」を挙げる人の割合は下がり（同 79.0%、75.0%）、女性では13ポイント減となっています。さらに、「親」、「同僚」、「上司」などのポイントはいずれも低く、話をしやすい相手だけでなく、話をしたい相手も少ない様子がうかがえます。パートナー以外に妊娠や不妊について話をすることが憚られる社会は、妊活や不妊治療への理解が高いとはいえず、そのことがますます妊活の遅れを助長したり不妊治療への心理的なハードルを高めたりすることにつながりかねません。

子どもを望む方々が、安心して妊活や不妊治療に取り組める社会になるには、正しい知識の浸透が不可欠です。正しい知識が浸透することで、周囲の理解も深まり、地域や職場などの社会的なサポートも充実するでしょう。そのために、我々はより一層、正しい知識を提供することが重要と考えます。

※1：厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成29年6月2日発表）

※2：厚生労働省「平成29年人口動態統計月報年計（概数）」（平成30年6月1日発表）

※3：日本産科婦人科学会生殖医療データベースhttps://plaza.umin.ac.jp/~jsog-art/data.htm

メルクについて

Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、パフォーマンスマテリアルズの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。がんや多発性硬化症のためのバイオ医薬品を用いた治療法から、科学研究と生産に関する最先端システム、スマートフォンや液晶テレビ向けの液晶材料にいたるまで、約53,000人の従業員が人々の暮らしをより良くする技術の一層の進歩を目指しています。2017年は66カ国で153億ユーロの売上高を計上しました。

メルクは1668年に創業された世界で最も歴史の長い医薬・化学品会社で、創業家が今でも、上場企業が率いるグループの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国ではEMDセローノ、ミリポアシグマ、EMDパフォーマンスマテリアルズとして事業を行っています。

メルクセローノ株式会社について

メルクセローノ株式会社は、「メルク・ヘルスケア ビジネス」（本社：ドイツ・ダルムシュタット）における、バイオ医薬品事業部門の日本法人です。2007年10月1日に発足し、がん、腫瘍免疫および不妊治療領域を重点領域としています。

メルクセローノ株式会社の詳細についてはwww.merckserono.co.jpをご覧ください。