株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木 禎久、以下電通デジタル）と株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博、以下電通）、株式会社CARTA HOLDINGS（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：宇佐美 進典　代表取締役社長：新澤 明男、以下CARTA HD）の電通グループ3社は、インターネット広告の新たな取り組みとして、音声コンテンツを提供するプレミアムな媒体のみを対象にした音声広告配信サービス「Premium Audio（TM）広告」（以下「本サービス」）の提供を開始します。

これまでも電通グループは、インストリーム動画広告をプレミアムな媒体とコンテンツのみを対象に配信するサービス「Premium Viewインストリーム動画広告※1」の開発・提供など、広告配信について従来にはないレベルの安心・安全を実現し業界をリードしてまいりました。そしてこの度、領域を音声コンテンツに拡大しました。最初の広告配信先は、ラジオ番組コンテンツを放送する日本最大手のサービス「radiko（ラジコ）※2」と、世界最大の音楽ストリーミングサービス「Spotify（スポティファイ）」となります。

本サービスには、次の2つの特徴があります。1つ目は、適切な権利処理が行われた音声コンテンツを保有する媒体のみに限定して音声広告配信を行うため、広告主のブランドを毀損しない「ブランドセーフティ」な環境での広告配信が可能な点です。2つ目は、各サービスにログインしたユーザーに向けて広告を配信するため、“機械（≒bot）”によって不正にインプレッションやクリックが消化されてしまう「アドフラウド（広告詐欺）」のリスクを限りなく減らすことができる点です。

なお、本サービスの配信には、CARTA HDのグループ会社であるVOYAGE GROUPが音声広告に対応できるように拡張開発した広告配信プラットフォーム「PORTO（ポルト）※3」「fluct（フラクト）※4」を活用します。また、運用にあたっては、“人”基点のマーケティングでROIを最大化する電通グループならではの「People Driven DMPⓇ※5」を利用します。

今後も電通デジタルは、広告主のブランディングに資する広告サービスの提供を通じて、プレミアムコンテンツの制作者に利益還元がなされ、更なる優良コンテンツが生み出されていく仕組みの構築に向けて尽力してまいります。

＜radiko と Spotify について＞

■radiko（ラジコ）について

NHK ラジオ（第1とFM）が参加し、デイリーユニークユーザーは130万人、プレミアム会員（有料会員）58万人（2019年3月時点）を越える、国内最大級のラジオ配信サービスです。ラジオを中心とした音によって喚起される想像の世界を広げ、新しい文化、経済、コミュニケーションを育む、総合オーディオ・プラットフォームを目指しております。

URL：http://radiko.jp/

■Spotify（スポティファイ）について

Spotifyは音楽ファンとアーティストをつなぐ世界最大の音楽ストリーミングサービスです。現在、79カ国・地域において2億700万人以上（9,600万人以上の有料プラン「Spotify Premium」会員を含む）が利用する音楽コミュニティとなっています。

URL：https://www.spotify.com

※1：2018年9月7日「Premium Viewインストリーム動画広告」発表資料

https://www.dentsudigital.co.jp/release/2018/0907-00311/

※2：ラジコでの広告配信は、民放ラジオ局のうち広告配信実証実験実施中の局のみとなります。

※3：「PORTO（ポルト）」

ブランディングを重視する広告主向けに安心して出稿できるアドプラットフォームです。ブランド広告向けDSPとして多様なディスプレイフォーマットへの対応やVOYAGE GROUPが保有する独自データの活用、オンラインメディアの計測カスタマイズなどが可能です。

※4：「fluct（フラクト）」

媒体社向けアドプラットフォームとして、あらゆるデバイス、フォーマット、配信方法の中からベストな組み合わせを提案し収益性の高い広告を選び出すとともに、メディアブランドを保護しながらPMPなどのプレミアムな広告取引も可能です。

※5：People Driven DMP®は、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、テレビの視聴ログデータ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することのできるフルファネルの統合マーケティングプラットフォームです。また、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。