EYストラテジー・アンド・コンサルティング監修の「ツーリズムの未来2022-2031」、日経BPから12月に発行

EY Japan

・COVID-19への目先の対応だけでなく、社会・経済活動の礎となる今後10年のツーリズムの変化の潮流を予測 

・自動運転、ドローン、XR、ブロックチェーンなど先端技術がツーリズムにもたらす影響を考察

・ものづくり、食、医療・健康、スポーツ、ICT、自動車など周辺産業のビジネスチャンスを提示

 

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:近藤聡、以下EYSC)は、2021年12月24日に日経BPからEYSCが監修・執筆の書籍「ツーリズムの未来2022-2031」が発行されることをお知らせします。

 

世界を襲った新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)は、瞬く間にツーリズムを一変させました。また一方で、COVID-19の蔓延前からの長期トレンドを生み出すマクロな社会変化とテクノロジーもツーリズムのあり方を変えていきます。

 

本レポートでは、ツーリズムの沿革と現状、今後数年間にわたると予想されるツーリズムの回復フェーズにおけるトレンドを概観するとともに、ツーリズムを支えるテクノロジーにも着目します。自動運転、ドローン、クロスリアリティ(XR)、テレイグジスタンス、人間拡張、ブロックチェーン、生体認証、AIによる言語・音声処理などの各テクノロジーについて、研究機関や企業における要素技術の開発見通し、社会実装の最新事例を整理し、ツーリズムにおける応用見通しを多角的な切り口から分析します。また、宿泊業や飲食業のようなツーリスト関連産業だけでなく、間接的にツーリズムに関与するものづくり、食、医療・健康、スポーツ、ICT、自動車などの周辺産業について、現状ならびに将来起こりうるツーリズムとの関わり方についても考察します。

 

本レポートの発行を記念し、2022年1月21日(金)17~18時にオンラインセミナーを開催します。セミナーでは、株式会社JTB総合研究所 執行役員 波潟 郁代 氏、株式会社日経BP 総合研究所 未来ラボ所長 高橋 史忠 氏、株式会社マーケティング・ボイス 代表取締役 鶴本 浩司 氏、オートインサイト株式会社 代表 鶴原 吉郎 氏をお招きし、ツーリズムの変化や未来についてお話しいただきます。

詳細およびお申込みは下記セミナーページをご確認ください。

https://cvent.me/kknRxO

 

また、本書籍は、特別編集版が無料でダウンロードすることができます。書籍の詳細および購入、特別版の無料ダウンロードは、下記サイトをご確認ください。

https://project.nikkeibp.co.jp/mirai/tourism/

 

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジックインパクト ディレクター

平林知高のコメント:

「COVID-19により移動が制限されたことで、ツーリズムは世界的に甚大な影響を受けましたが、逆に今が変革(トランスフォーム)するチャンスでもあります。本レポートでは、10年先を見据えて、ツーリスト、関連産業、観光地、そしてツーリズムそのものがどう変化するかを論じています。ツーリズムは今後、社会・経済活動の礎になり、あらゆる産業にとって重要なビジネス機会となります。本レポートが、多くの事業者のビジネスのヒントになることを期待しています」

 

 

レポート概要

レポート名: 「ツーリズムの未来 2022-2031」

監修・著者: EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジックインパクト

       Data Driven Re-Design Strategy Teamリーダー 平林 知高

著者代表: EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジックインパクト

       Data Driven Re-Design Strategy Teamシニアコンサルタント 山田 悠生

目次: 1章エグゼクティブサマリー

    2章ツーリズムを取り巻く環境

    3章COVID-19がツーリズム市場にもたらしたもの

    4章ウィズコロナ・ポストコロナのツーリズム

    5章ツーリズムの未来を規定する三つのマクロトレンド

    6章ツーリズムの未来を支えるテクノロジー

    7章2031年に向けたツーリズムのメガトレンド

    8章産業×ツーリズムの未来

価格:書籍とオンラインサービスのセット:742,500円(10%税込)

   書籍のみ:495,000円(10%税込)

 

 

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アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。

 

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