IPGとLIVE BOARD、ﾒﾃﾞｨｱﾐｯｸｽによる効果的なｺﾝﾃﾝﾂﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝ「Content Boost Media Mix」2022年5月27日にﾘﾘｰｽ

2022/5/27 11:00

株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：櫻井順以下、LIVE BOARD）は、株式会社IPG（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡本賢人以下、IPG）と2022年5月27日、番組コンテンツプロモーション「Content Boost Media Mix」を共同開発いたしました。

「Content Boost Media Mix」では、LIVE BOARDのデジタルOOH※とIPGの番組表広告Gガイドを活用し、屋外での広告接触による番組認知から、番組表での広告接触によるテレビ番組視聴までの流れを一貫してプランニングいたします。広告掲載後は、広告接触者の視聴行動を実視聴ログを用いて計測し、番組視聴に貢献度の高い視聴者層、掲載面、掲載時間をデータから推測し、継続視聴に繋げます。

※ Digital Out of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体

◆IPGについて

【株式会社IPG】　https://www.ipg.co.jp/

代表取締役：岡本賢人

資本金：1億円

設立：平成11年4月22日

所在地 : 東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝10F

事業内容：放送関連コンテンツデータに関連した配信事業、運用事業

IPGは、“視聴コンテンツというエンターテイメントを多くの人に届け人々の幸せを支える”という使命を果たすべく、番組コンテンツデータを中心とした事業を展開しています。全国の放送局･番組制作事業者から公式情報を収集し、テレビ受像機やスマートフォンアプリの電子番組表「Gガイド番組表」やインターネット上での番組情報の発信を行い、またテレビ視聴者へ直接アプローチできる独自の番組プロモーション施策を推進しております。

*「Gガイドモバイル」は、米国TiVo Corporationの電子番組表技術を基に開発し、IPGが提供する携帯電話利用者向け電子番組表（EPG）サービスです。

*TiVo、Gガイド、G-GUIDE、およびGガイドロゴは、米国TiVo Corporationおよび／またはその関連会社の日本国内における商標または登録商標です。

*「Gガイド」は、米国TiVo Corporationの電子番組表技術を基に開発し、IPGが提供する電子番組表（EPG）サービスです。

*Gガイド関連商品は、日本市場においてTiVo CorporationとIPGの協業により展開・普及をしています。

◆TiVoについて

TiVoはエンターテインメントを統合します。視聴者が簡単に検索、視聴して楽しむお手伝いをしています。ライブTV、オンデマンドサービス、ストリーミングサービス、数えきれないほどのアプリの中から、ユーザーに最も適した映画、番組、動画を探し出し、思い通りの視聴を実現します。制作会社、テレビ局、広告主が、あらゆる画面で視聴率とエンゲージメントを向上できるよう、視聴者ファン層を分析しています。2020年6月に、TiVoはXperi Holding Corporationの完全子会社となりました。詳細はhttps://business.tivo.com/jp/をお楽しみください。

◆Xperi Holding Corporationについて

Xperiは、驚きの体験につながる技術を考案・開発し、提供しています。Xperiがそのブランド（DTS、HD Radio、IMAX Enhanced、Invensas、TiVo）と、自ら設立したスタートアップのPerceiveを通し届けるそのテクノロジーは、エンターテインメントをより楽しく、スマートデバイスをよりスマートに変化させます。Xperiのテクノロジーは、世界中の数十億の消費者向けデバイス、メディアプラットフォーム、そして半導体に導入されており、パートナー、顧客、消費者に多大な価値を提供しています。

＊Xperi、DTS、IMAX Enhanced、Invensas、HD Radio、Perceive、TiVo、およびそれぞれのロゴは、Xperi Holding Corporation関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他全ての会社名、ブランド名、製品名についても、各社の商標または登録商標である場合があります。

◆株式会社 LIVE BOARDとは？

データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する

デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。

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