Cyble、3つのGartner(R)ハイプ・サイクル(TM)レポートにおいて2年連続でサンプル・ベンダーとして認定

Cyble

 

カリフォルニア州クパティーノ、, 2025年7月15日 /PRNewswire/ -- AIネイティブ・サイバーセキュリティ・ソリューションの世界的リーダーであるCybleは、3つのGartner®レポート(「Gartner Hype Cycle for Security Operations, 2025」、「Gartner Hype Cycle for Managed IT Services, 2025」、「Hype Cycle for Cyber-Risk Management, 2025Interactive Version)」)で取り上げられたことを発表しました。

 

 

 

Cybleは、3つのハイプ・サイクルでDigital Risk Protection ServicesDRPSThreat IntelligenceCyber Risk Managementのサンプル・ベンダーとして掲載されました。これは、サイバーセキュリティ分野における当社の継続的な影響とイノベーションが改めて裏付けられたと私たちは受け止めています。Gartnerは、ハイプ・サイクルを、テクノロジーとアプリケーションの成熟度と採用度を図式的に表すものとして定義しています。

 

この認定は、組織がサーフェス、ディープ、ダーク・ウェブ環境全体にわたってデジタル脅威を特定、評価、軽減するのを支援するCybleの役割を浮き彫りにするものであると当社は考えています。

 

DRPS、Threat Intelligence、Cyber Risk Managementは、ブランドのなりすまし、データ漏洩、アカウントの乗っ取り、サプライ・チェーンの露出などの外部の脅威を積極的に検出して対応したい組織にとって重要です。

 

「3つのGartnerハイプ・サイクル・レポートに掲載されたことは、実用的な脅威情報と包括的なデジタル・リスクの知見を組織に提供するという当社の使命が認められた証だと考えています」と、CybleのCEO兼共同創設者であるBeenu Arora氏は述べ、「脅威の主体が進化し、デジタル攻撃対象領域が拡大する中、当社の参加は、Cybleが革新的でリアルタイムかつスケーラブルなサイバーセキュリティ・ソリューションを世界市場に提供できる能力を強調するものです」と付け加えています。

 

Cybleは、北米、アジア太平洋、META、ANZに強力な拠点を構え、高度な脅威監視機能と迅速なインシデント対応機能により、企業、政府機関、重要なインフラストラクチャにサービスを提供しています。

 

詳細については、www.cyble.comをご覧ください。

 

Gartnerは、米国および国際的にGartner, Inc.および/またはその関連会社の登録商標およびサービスマークです。Hype Cycleは、Gartner, Inc.および/またはその関連会社の登録商標であり、ここでは許可を得て使用されています。無断転載を禁じます。

 

Gartnerは、そのリサーチ出版物に記載するいかなるベンダー、製品、またはサービスを推奨するものではなく、またテクノロジーのユーザに、最高の格付けまたはその他の指定を受けたベンダーのみを選択するよう助言するものでもありません。Gartnerの調査出版物は、Gartnerの調査機関の意見で構成されており、事実の表明として解釈されるべきではありません。Gartnerは本調査に関して、商品のいかなる保証または特定の目的に対する適合性など、明示または黙示を問わず、一切の保証を行わないものとします。

 

ロゴ:https://mma.prnasia.com/media2/2470747/Cyble_Inc_New_Logo.jpg?p=medium600

 

 

 

 

 

(日本語リリース:クライアント提供)

PR Newswire Asia Ltd.

 

 

PR Newswire
1954年に設立された世界初の米国広報通信社です。配信ネットワークで全世界をカバーしています。Cision Ltd.の子会社として、Cisionクラウドベースコミュニケーション製品、世界最大のマルチチャネル、多文化コンテンツ普及ネットワークと包括的なワークフローツールおよびプラットフォームを組み合わせることで、様々な組織のストーリーを支えています。www.prnasia.com

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

プレスリリース添付画像

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中