京セラが「CES 2026」に出展

京セラグループのモビリティ社会に貢献する先進技術を紹介

2025/11/11 13:45

京セラ株式会社（代表取締役社長：谷本秀夫、以下：京セラ）は、2026年1月6日（火）から9日（金）（米国時間）まで、米国ネバダ州ラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー見本市「CES 2026」に京セラグループとして出展しますのでお知らせいたします。

本年の展示ブースでは、京セラ、 Kyocera AVX Components Corporation 、 Kyocera International Inc. および京セラドキュメントソリューションズ株式会社とともに出展。水中ドローンなどへの活用が期待される水中光無線通信や、 3 つのカメラを搭載した 3 眼 AI 測距カメラに加え、米国のグループ会社が展開するミリ波フェーズドアレイアンテナモジュール (PAAM) など、当社グループの最先端技術を紹介します。モビリティ社会の実現に貢献するさまざまな製品や技術のデモ展示を通して当社グループの総合力と先進技術をご体験いただけます。ぜひこの機会に京セラブースへお越しください。

京セラグループのブースイメージ

■ 京セラブース出展概要

会期	2026年1月6日(火)～9日(金) 　（米国時間）
公式サイト	https://www.ces.tech/
会場	Las Vegas Convention Center （LVCC）
京セラブース	West Hall　Vehicle Tech and Advanced Mobilityゾーン Booth #6501

■ 主な出展内容について

●水中光無線通信

京セラの水中光無線通信は、高速かつ大容量伝送を実現する次世代海洋ICT技術です。水中での光減衰を抑え、安定した高速通信を実現します。高精細映像やセンサで取得したデータをリアルタイムで送信が可能で、AUV（自律型無人潜水機）などによる海洋調査、構造物点検、海洋研究など幅広い用途への活用が期待されます。

今回、世界最速レベルの5.2Gbpsの通信容量を実現した通信技術も展示します。

●3眼AI測距カメラ　【初展示】

3つのレンズと独自AIを搭載した測距カメラを開発。従来、2つのレンズのカメラでは測定が難しかった金属などの反射する素材や半透明の物体、柔らかい線状物などの対象にも正確な距離測定が可能となりました。奥行きや距離認識の精度が向上したため、工場での精密部品やワイヤーハーネス、ケーブルの測定のほか、医療現場では人体や金属製の器具の認識などに活用でき、人手不足の解消や作業効率の向上に貢献します。会場では実際に従来品と比較した認識精度をご覧いただけます。

●高分解能ミリ波センサ

物体の微小な振動を検知し、対象物に対する速度、距離、水平方向、垂直方向の4Dセンシングが可能なミリ波センサです。独自の基板材料技術による低ノイズ化や独自アルゴリズムにより、詳細な空間情報を取得。対象物を鮮明に検出することを可能とし、プライバシーと安全を両立した次世代ソリューションを提供します。自動運転支援や、介護現場での見守りから構造物監視まで、幅広い分野での活用が期待されます。

●光電集積モジュール (OPTINITY®)

京セラは電気配線基板技術と光集積技術を融合し、電気信号と光信号を変換する新たな光電集積モジュールを開発しました。この開発品は、これまでサーバ機器内を電気で伝送されていたPCIe®信号の光伝送化を実現。データセンターの高速化・省電力化、省スペース化に貢献し、生成AIの進展や自動運転など次世代インフラの発展を支えます。

※ 「PCIe® 」は、PCI-SIGの登録商標です。

※ この成果は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業（JPNP21029）の結果得られたものです。

※ 「OPTINITY」は京セラ株式会社の登録商標です。

●ミリ波フェーズドアレイアンテナモジュール (PAAM) (KYOCERA International Inc.)

PAAMは、異なる方向・周波数で同時に複数のビームを生成することで、重要インフラの脅威検知、国家安全保障、ドローン監視などのセキュリティ分野における活用が期待されています。最適なビームステアリングとビーム指向性を確保するために、京セラはローデ・シュワルツ社のCATR（Compact Antenna Test Range）ベースのマルチリフレクターOTA（Over-the-Air）試験技術を活用しています。

●字幕表示システムCotopat®　（京セラドキュメントソリューションズ株式会社）　【海外・アメリカ初展示】

「CotopatⓇ」は、話した言葉をリアルタイムに認識し、文字・図解・動画を表示することで、会話の聞き取りづらさを解消し、円滑なコミュニケーションを支援するシステムです。2023年の販売開始以来、自治体や民間企業の窓口、受付など、さまざまな対面コミュニケーションの場で多くのお客様にご利用いただいております。