【注意喚起】新年を安全に”踏み”出そう！～年末の大掃除での踏み台・足場台の事故に注意～

2025/12/9 10:00

　今年も残りわずかとなり、大掃除や洗車などで、踏み台・足場台を使う機会が増える季節です。独立行政法人製品評価技術基盤機構［NITE（ナイト）、理事長：長谷川史彦、本所：東京都渋谷区西原］は、年末の作業を安全に行うため、踏み台・足場台メーカーのアルインコ株式会社と連携して、事故事例を紹介し注意を呼びかけます。

　年末といえば大掃除。窓ふきや高い場所の掃除、洗車などで、踏み台や足場台を使う機会が増える季節です。しかし、こうした作業中には、本人も気付かぬうちに身を乗り出し、バランスを崩して転倒・転落する事故が多発しています。

　また、踏み台や足場台を背にしての昇り降りや、開き止め金具（止め金具）をロックせずに使用するといった、誤った使用方法による事故も目立ちます。こうした使い方は非常に危険で、事故につながるおそれがあります。

　大掃除の前に踏み台・足場台の正しい使い方を確認し、安全に作業を終え、気持ちよく新年を踏み出しましょう。

■踏み台・足場台の事故を防ぐために気を付けるポイント

○身を乗り出す、つま先立ちするなど無理な体勢で使用しない

〇昇降面を向いて昇り降りする

○開き止め金具（止め金具）をしっかりロックし、安定した地面に設置する

○室内ではスリッパや滑りやすい靴下を避け、屋外では滑りにくい靴を履いて使用する

（※）本資料中の全ての画像は再現イメージであり、実際の事故とは関係ありません。

踏み台・足場台の気を付けるポイント

身を乗り出す、つま先立ちするなど無理な体勢で使用しない

　踏み台や足場台を使用する際は、身を乗り出したり、つま先立ちになるなどの不安定な体勢は避けてください。バランスを崩して転倒・転落するおそれがあり、思わぬ事故につながる危険があります。特に作業に集中していると、本人も気付かないうちに無理な体勢になっていることがあります。

　届きにくい場所には、踏み台や足場台の位置を移動して使用してください。

　なお、踏み台や足場台の高さが足りず無理な体勢にならざるをえない場合は、より高さのある踏み台や足場台を使用するか、はしごや脚立など、用途に応じたより安全な製品の使用を検討してください。

踏み台を移動せずに身を乗り出す様子つま先立ちをして足場台を使用している様子

昇降面を向いて昇り降りする

　踏み台や足場台を使用する際は、身体の前面を踏み台や足場台の昇降面に向けて昇り降りしてください。踏み台や足場台を背にして昇り降りすると、体のバランスが崩れやすくなり、踏み台や足場台自体も不安定になって非常に危険です。特に荷物を持っていたり、急いでいたりするときなどは、無意識に危険な動作をしてしまうことがあります。

　踏み台・足場台の昇降は正しい姿勢で、ゆっくり慎重に行いましょう。

足場台から正しい姿勢で降りる様子

開き止め金具（止め金具）をしっかりロックし、安定した地面に設置する

　開き止め金具（止め金具）のロックが不十分な状態で使用すると、使用時に閉じて転倒・転落するおそれがあります。踏み台や足場台を完全に開き、開き止め金具（止め金具）を確実にロックした状態で使用してください。

　また、傾斜のある地面や柔らかい土の上、雨上がりの地面では、踏み台や足場台が不安定になり転倒・転落するおそれがあるため、水平な地面の上で使用してください。

足場台を完全に開き、止め金具をロックしている様子

室内ではスリッパや滑りやすい靴下を避け、屋外では滑りにくい靴を履いて使用する

　室内で踏み台を使用する際は、スリッパやナイロン製の靴下など滑りやすいものは避け、素足または滑り止め付き靴下で使用してください。屋外で踏み台や足場台を使用する場合は、滑りにくい靴を着用しましょう。

素足で踏み台に乗っている様子

事故事例・リコール情報を確認

過去に発生した事故情報、リコール情報を確認する

　踏み台・足場台の事故の中には、リコールが開始された後に発生したものもあります。お持ちの製品がリコール対象になっていないか今一度ご確認ください。

　NITEはホームページで製品事故に特化したウェブ検索ツール「NITE SAFE-Lite（ナイト　セーフ・ライト）」のサービスを行っています。製品の利用者が慣れ親しんだ名称で製品名を入力すると、その名称（製品）に関連する事故の情報やリコール情報を検索することができます。

https://www.nite.go.jp/jiko/jikojohou/safe-lite.html

独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）　製品安全センターの概要

　NITE 製品安全センターには、消費生活用製品安全法などの法律に基づき、一般消費者が購入する消費生活用製品（家庭用電気製品やガス・石油機器、身の回り品など）を対象に毎年1千件以上の事故情報が寄せられます。製品安全センターでは、こうして収集した事故情報を公平かつ中立な立場で調査・分析して原因究明やリスク評価を行っています。原因究明調査の結果を公表することで、製品事故の再発・未然防止に役立てています。